公衆衛生88巻3号

2024年03月発行

特集 梅毒急増！ 性感染症対策最前線

全ての若者がSRHRに関する教育・相談の機会を得られる社会の実現を目指して

著者： 今村優子¹

所属機関： ¹日本医療政策機構

ページ範囲：P.262 - P.270

ポイント
◆働く女性の9割がSRHRに関する内容について学校の授業でもっと詳しく習いたかったと回答した。
◆青年期の若者にとって、SRHRに関する正しい知識を持ち、主体的に判断、行動する能力を身に付けることは、自身の健康を守り主体的にライフプランを描く上で重要である。
◆全ての人がSRHRに関する教育・相談の機会を得られる社会の実現に向け、産官学民が連携し取り組むことが必要である。

参考文献

1）安逹知子：日本における性教育の現状と課題．産婦の実際 71: 1157-1163, 2022

2）UNESCO, et al: International technical guidance on sexuality education: an evidence-informed approach. UNESCO, paris, 2018　https://unesdoc.unesco.org/ark:/48223/pf0000260770（2023年10月30日閲覧）

3）日本医療政策機構：働く女性の健康増進調査2018．March 3, 2018　https://hgpi.org/wp-content/uploads/1b0a5e05061baa3441756a25b2a4786c.pdf（2023年10月30日閲覧）

4）河田志保，他：性成熟期女性のヘルスリテラシー尺度の開発 女性労働者を対象とした信頼性・妥当性の検討．日公衛誌 61：186-196, 2014

5）日本医療政策機構：大学生の包括的健康教育プログラム構築と効果測定調査．2020年7月　https://hgpi.org/wp-content/uploads/Report-HealthEducationForUniversityStudents_JPN.pdf（2023年10月30日閲覧）

6）Youth Terrace（ユーステラス）：ホームページ．　https://youth-terrace.org/（2023年10月30日閲覧）

7）日本医療政策機構：リプロダクティブヘルス/ライツ・プラットフォーム構築に関する政策提言〜全ての人が教育・相談の機会を得られる社会の実現を目指して〜．　https://hgpi.org/wp-content/uploads/PolicyRecommendations_SRHR_20230110_JPN.pdf（2023年10月30日閲覧）