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退院計画 病院に求められる新しい機能・7(最終回)
諸外国における動向と日本における課題
著者: 手島陸久12
所属機関: 1退院計画研究会 2日本社会事業大学
ページ範囲:P.474 - P.478
文献購入ページに移動はじめに
1993年8月号より,これまで6回にわたって,「退院計画」に関する連載を行ってきた.今回はまず,これまで触れられなかった米国以外での退院計画の動向を紹介する.そして,病院ソーシャルワーカー(以下SW)の各病院における実践からの第2〜6回の報告を踏まえ,今後の日本で退院計画を推進していく上での課題について,整理を行いたい.
なお,英語の場合,個々の患者への退院に関する援助計画(Discharge Plan)と,それを保障するための病院全体としてのプロセスあるいはプログラム(Discharge Planning)が区別されているが,翻訳ではどちらも「退院計画」という同一の言葉が使われていることが多い.混同を避けるために,以下では個別の‘Discharge Plan’については「(退院に関する)援助計画」,その計画に基づく具体的な援助をさす場合には「退院援助」とし,病院全体としてのプログラムをさす場合「退院計画プログラム」という用語を用いることにする.
1993年8月号より,これまで6回にわたって,「退院計画」に関する連載を行ってきた.今回はまず,これまで触れられなかった米国以外での退院計画の動向を紹介する.そして,病院ソーシャルワーカー(以下SW)の各病院における実践からの第2〜6回の報告を踏まえ,今後の日本で退院計画を推進していく上での課題について,整理を行いたい.
なお,英語の場合,個々の患者への退院に関する援助計画(Discharge Plan)と,それを保障するための病院全体としてのプロセスあるいはプログラム(Discharge Planning)が区別されているが,翻訳ではどちらも「退院計画」という同一の言葉が使われていることが多い.混同を避けるために,以下では個別の‘Discharge Plan’については「(退院に関する)援助計画」,その計画に基づく具体的な援助をさす場合には「退院援助」とし,病院全体としてのプログラムをさす場合「退院計画プログラム」という用語を用いることにする.
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