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雑誌目次

雑誌文献

病院57巻1号

1998年01月発行

雑誌目次

特集 新時代の病院組織

病院組織の新たな潮流—変革に耐え得る組織の強化を目指して

著者: 大道久

ページ範囲:P.18 - P.22

変わる病院と組織体制
 変革の時代を迎えて,病院の組織も変わらざるを得ない.しかしその変化は既に進行しており,これまでにいくつかの流れを形作っている.この十年余で,何よりも病院そのものの医療におけるとらえ直しが進んだ.すなわち,自己完結的な閉じられた組織体制で機能を全うする方向から,連携の概念のもとで外部組織との関係を持ちながら,自らの役割を明確にした対応を迫られるようになってきた.これは,医療の場が一病院組織の管理の範囲から,地域的な広がりを持ち始めたことを意味しており,制度的には医療計画の導入による病床規制や,施設機能の体系化の考え方に基づいた特定機能病院と療養型病床群の創設などの経緯を経て今日に至っている.
 病院はこのような流れに対応するために,連携を調整する部門を持つ必要がある.紹介外来型病院や共同利用型病院に「医療連携室」のような名称の部署ができ始め,その後に導入された特定機能病院においては,紹介率の確保を図るうえでもこの部門の設置は一般的となった.これから創設されることが見込まれている地域医療支援病院は,もっぱら紹介患者を受け入れ,また設備・機器を共同利用に供する,まさに連携の概念をそのまま具現化しようとする病院であり,それが次の時代の病院の姿であるとするならば,連携調整を図る部門は病院の重要な組織の要素となる.

病院の意思決定とトップマネージメント

著者: 内野崇

ページ範囲:P.23 - P.27

病院経営を取り巻く環境変化
 日本の医療制度は,順調な経済発展を背景に①国民皆保険制度,②自由開業制,③定額公式方式を基礎とする出来高払い制度の3つを中核に「患者の支払い能力によらぬ平等なフリーアクセスの保障」の実現をめざして着実に前進し,今日に至っている.医療サービスは,広く国民に浸透し,国民の健康増進・疾病治療に大いなる貢献をしてきたことはまぎれもない事実である.それは,先進国の中での外来受診率の高さ,入院率の低さとなって表れている1)
 しかし,医療制度を取り巻く環境は大きく変わろうとしている.

変化に即応し得る病院の組織変革の試み

著者: 瀬戸山元一

ページ範囲:P.28 - P.35

 現代医療は多様化かつ複雑化し,高度化していることは周知の事実である.と同時に,情報化の波はますます高くなり,インターネットの出現などにより,国家間や地域間のみに限定されていた価値観の衝突にとどまらず,組織あるいは個々の価値観の衝突に拍車をかけることになった.病院の医療機能(図1)だけをみても,その一つひとつについて,医療の質の観点から多種多様の価値観が存在していると考えなければならない.
 また1998年4月には,医療改革のもとに大幅な診療報酬制度の変革も想定され,現状以上に病院経営は厳しくなることは確実視されている.そのような状況のなかで,社会環境変化に適応し「病院は,いま何をしなくてはならないのか」について,もう一度,基本に返って考え直す必要がある.その地域性あるいは自分たちの置かれている立場などについて十分に考慮し,全体の協調のなかで自由競争原理を導入し,お互いの創意工夫のもとに切磋琢磨することしか方法はないのではないかと思われる.病院淘汰という問題は,一般的にいわれていないにしろ,自然淘汰どころか積極的に淘汰される時代は既に到来しているといっても過言ではない.

組織論の視点からみた病院

著者: 田尾雅夫

ページ範囲:P.50 - P.54

ヒューマン・サービス組織としての病院
 病院など医療サービスを提供する組織はヒューマン・サービス組織として定義することができる.ヒトがヒトにサービスを提供しているという意味で,その働きは他の多くのヒューマン・サービス組織と共通していると考えられる.
 病院は,いうまでもなく,患者に対して,医療サービスを施すことになる.一方が送り手,他方が受け手で,サービス資源を独占できる送り手は強者となり,受け手は一方的に依存せざるを得ない弱者となる.このような関係をシステム化したのが,ヒューマン・サービス組織である.ヒューマン・プロセッシング,つまり,人に何かして,何か成果を得ようとするプロセスは原則的に,与える人,与えられる人という関係のなかでサービスの交換が成り立つのである.

求められる新たな病院部門の姿

企画部門

著者: 野村幸史

ページ範囲:P.36 - P.38

 近年のように医療環境が急速に変化しつつある状況においては機動性に富んだ経営が不可欠であり,情報の収集や解釈あるいは職員教育や広報といった活動のために独立した新たな機能が必要になってくる.しかし,病院を管理運営してゆく際にその組織はできるだけシンプルで明瞭なほうが統制面では優れており,特に小規模の病院ではスタッフ機能をどのようにして上手に機能させるかは経営上の重要なポイントとなる.私どもの病院では約10年前に企画室をスタートさせ試行錯誤しながら今日に至っている.当院での取り組みを紹介しながら企画部門の在り方や運営に際しての課題について言及したい.

地域連携部門

著者: 下沢英二

ページ範囲:P.38 - P.40

 地域医療は,古典的には佐久総合病院などに代表されるように,医療過疎地域で献身的な医師により行われる保健や福祉を含む医師活動であった1).1970年代に入ると,医師不足と無医大県の解消をめざして,医療水準の平均化が追求された.
 さらに1980年代に入り,インフォームド・コンセントやQOL(quality of life),ターミナルケアといった考え方とともに,在宅医療の必要な場面が急激に増え始めた2).この場合の地域とは,病院または患者の影響の及ぶ範囲の意味が大きくなる.特に1990年代に入り厚生白書3)でも示すように,新たなかかりつけ医と病院の役割分担,病院機能の再編成,病院の役割を地域として考えていくようになる.

診療情報部門

著者: 野間充 ,   菊池裕 ,   西本昭二

ページ範囲:P.41 - P.42

 近代社会における「情報」の収集と活用は,極めて重要であり国家の存亡すらかかっているといっても過言ではない.近年の厳しい医療環境下で,医療情報は重要なキーワードになっている.病院内で扱われる情報には,診療情報・医事情報・薬剤情報・物品管理情報などがあり,医事情報については既にコンピュータの導入により活用されている施設が多い.今回のテーマである診療情報部門は,今後の病院の運命を左右すると考えられる.

物品管理供給部門

著者: 佐々木恭二

ページ範囲:P.43 - P.44

 日本病院会の諸橋会長は「日本の医療の10不可思議」の中で,「国民の生活水準が向上し住宅事情もよくなっているのに1人当たりの病室の面積が4.3m2と終戦直後の1948年に定められた医療法のままである」,「日本の医療技術は先進国に比べても決して劣らないが,国民医療費は国民所得比でアメリカの1/2,欧州の2/3と安く,職員数は欧米先進国に比し100床当たり1/2〜1/4と少なく,1床当たり延べ床面積は1/3〜1/4程度と狭い」と指摘しておられる.また,よく欧米先進諸国の医療と比較して,日本は「医学は一流だが,医療は三流」といわれる.「日本の病院は三流」と断言されているといってよい.病院の管理部門の重要な一つの物流部門のシステムの遅れは,日本の病院管理の遅れであり,三流病院の原因の一つといえなくもない.
 ようやく近年,患者サービスや患者のアメニティがいわれ始め,進みの遅い病院の近代化もようやく認知されるようになってきている.医療技術のめざましい発展は,当然のことながら医療機器・医療材料などの質・量的拡大につながり,院内物流システムをいやがおうでも見直さざるを得なくなっている.21世紀に生き残れる一流の病院たり得る条件の一つは「強い物品管理システム」を持つことといっても過言ではない.

地域医療部門

著者: 堂垂伸治

ページ範囲:P.45 - P.46

 当院は千葉県松戸市(人口46万人)にある1990年2月開院した許可病床408床,17診療科からなる総合病院である.千葉県の北西部に位置し背景人口は約200万人,その中にある5つの総合病院の一つである.現在開院8年目になるが,1日当たり外来患者数平均約1,200人,入院患者数平均約330人に成長してきている.
 この成長過程で1992年6月地域医療部が設立され,内科・循環器科の医師の筆者がその責任者として任命され,とりわけ地域社会(=地域共同体)を意識した諸活動を展開してきた.

医療相談・総合相談部門

著者: 堀越由紀子

ページ範囲:P.47 - P.49

 病院は医療のための施設であって福祉のためのものではないという議論をいまだに耳にすることがある.傷病は今も昔も人々の苦悩や生活上の困難を引き起こす最たる原因の一つであり,それを治療することによって人々の苦悩や困難をやわらげようとする医療は,人々の幸福を目指すという目的において福祉と合致する.確かに,近代医療の発展経過には病院が医学中心の場とならざるを得なかったときもあり,そのなごりからか医療と福祉は別のもののように語られることが多い.
 そのためわが国では社会福祉ないし社会事業の部門がすべての病院に設けられているわけでもなく,マンパワーも十分ではない.しかし,ただでさえ人口の高齢化が進み,医学の進歩によって人々の生老病死の営みが医療の場である病院に移行した現代において,傷病によって引き起こされる心理・社会的問題,経済問題の解決を手伝う機能は,病院が用意するべきサービスであり,それにふさわしい組織がしつらえられるべきである.

グラフ

地域の新しい医療システムに向けて—財団法人東京都保健医療公社多摩南部地域病院

ページ範囲:P.9 - P.14

「地域病院」の誕生
 「地域病院」構想の萌芽は,多摩ニュータウンへの入居開始の直後に「多摩ニュータウン医療計画協議会」が設置された1978年にまで遡る.1983年には東京都病院構想懇談会が設置され,2年にわたる審議の結果,東京都長期計画の中で医療不足地域(区東部および多摩南部)の解消のために地域病院設置が提案された.その後1990年葛飾区に東部地域病院が,1993年には多摩南部地域病院が開設された.
 構想から約10年,東京都による建設,東京都と東京都医師会とが設立した財団法人東京都保健医療公社への無償貸付による開設,運営という形で,多摩南部に「地域病院」が誕生したのである.

映画『ナージャの村』を制作諏訪中央病院院長 鎌田實先生

著者: 八木保 ,   前沢政次

ページ範囲:P.16 - P.16

鎌田先生は得がたい人物である.多芸多才の人といってもよいであろう.今回驚いたのは何と映画をプロデュースをしてしまったということである.まず,疑問.ちゃんと医者してるんだろうか? 映画製作をしながら院長勤まるってどんな病院?それより何より鎌田先生ってどんな人?
 鎌田先生とは比較的最近友人関係ができた.長野県諏訪中央病院においては,前院長,現参議院議員今井澄氏の後継者,つまり今井氏から院長職を引きついだのが鎌田先生である.私は遠くから新院長もかつての闘士,きっとすごい人なんだろうと想像していた.国保診療施設協議会を通して,少し挨拶ができるようになったある日,私を唸らせる出来事が起こった.私の随筆「さだまさしが医者だったら」を鎌田先生が佐田雅志氏本人に読ませ宿題を出した,その佐田氏からの返事を鎌田先生が機関誌「地域医療」に投稿したのだった.それ以来鎌田先生とは急速に親しくなりお付き合いしている.

主張

社会保障制度改革のビジョン

著者:

ページ範囲:P.17 - P.17

 医療保険改革をはじめ,社会保障の将来像にかかわる議論が活発になっている.しかしながら,現在の論議は,医療,年金,福祉に関するものがバラバラに行われ,社会保障制度全体の姿をどのように描いていくか,という「全体的なビジョンの構想」が大きく欠落している状況にあるように思われる.
 現在の社会保障をめぐる議論をみると,1)一方の極として,いわゆる「国民負担率」の数字のみを持ち出し,それが50%以内ならよい,いやよくない,といった,それ以上発展性のない大づかみの議論となるか,2)他方の極として,医療,年金などの個別分野にのみ関心を向け,この部分を縮減すればこれだけの財政効果があるといった,当面の財政収支にのみ焦点を合わせた対症療法的な議論となるか,のいわば両極端に分かれてしまう傾向にある.加えて,制度改正が最終的なビジョンなしに,いわば「小出し」のかたちで行われるため,「最後の大改正」といった表現が使われたかと思うと数年後にはさらなる負担増または給付削減が行われる,という結果となり,かえって国民にとって将来への不安を募らせる状況を招いている.

インタビュー 村瀬敏郎前日本医師会会長が語る 今昔物語前編

渋谷区で子どものために—私の医師会活動の原点

著者: 本誌編集室

ページ範囲:P.55 - P.59

 この度は先生の地域医療における長いご経験や医療行政,政治を含めたご活動,また,日本医師会の常任理事,副会長,会長として経験されたこと等々を次の世代へのメッセージとして,連載させていただくことといたしました.
 最初に,日本医師会長をおやめになってしばらくたちますが,いまの思いからお話しください.

特別寄稿

ノーマライゼーションへの道程—共に生きることへの誠意・1

著者: 大田仁史

ページ範囲:P.60 - P.64

非生産的人間は不要か
 戦後50年,効率最優先を第一の価値において築き上げた社会で,障害を負った人々や高齢者は生産者サイドにいる人々にとって心的に,どのような存在なのでしょうか.厄介なお荷物,あるいは社会にとって不要な存在として映っているのではないでしょうか.あるいは,商業ニーズや職業の対象としての存在だけになっているようなことはないでしょうか.日常,病者や障害者,高齢者とかかわり援助する側にある私たちにそのウイルスが侵入してきているとしても不思議ではありません.
 しかし,もしそうだとすれば,私たちが自らの内なるその敵と日ごろかかげる眩しいほどのスローガンとの落差を埋める作業をしなければなりません.なぜならば,このままでは「不要な人への援助は不要だ」という論理に埋没されて,逃れようのない閉塞感に陥ってしまう危険性があるからです.

病院管理フォーラム リエンジニアリング—PFFCの展開・1

病院のリエンジニアリング

著者: 井手道雄

ページ範囲:P.65 - P.67

 本院が取り組んでいる病院のリエンジニアリング(patient and family focused care:PFFC)について述べる.本院の沿革とその折々に採用した経営手法については本誌「病院」に「病院のマネジーメント」として以前述べてきたので(注1),本稿ではその後の本院の歩みを簡単に紹介し,今,なぜ,本院が病院のリエンジニアリングに取り組んでいるのか,その動機,理由などについて報告する(注2).

民間精神病院はいま—21世紀への展開・1

高岡病院

著者: 長尾卓夫

ページ範囲:P.68 - P.71

 医療法人恵風会高岡病院は世界文化遺産となった国宝姫路城の西方約4kmの姫路市郊外,通称高岡に位置し,JR姫新線播磨高岡駅および国道2号線バス停より徒歩3分の交通の便にも恵まれた小高い丘にあり,本館管理棟の前に残っている竹薮が潤いと安らぎを与えている.
 姫路市は人口約47万の中核都市である.市内には国立病院,日赤病院をはじめとするいくつかの総合病院があるが,いずれも精神科はない.当院は国立姫路病院付属高等看護学校を含めて3看護学校の精神科実習病院となっており,さらに1996年度より姫路赤十字病院と共同で臨床研修病院となっている.そういった意味も含めて当院はこの地方の精神医療の中核を担っているといえる.

病院の広報

院内報知新聞 清水市立病院 院内報/浅間病院広報 佐久市立国保浅間総合病院 院内広報誌

著者: 石原直毅 ,   田引淳子

ページ範囲:P.72 - P.72

 当院では,「院内報知新聞」,「きよかぜ」,「病院概要のパンフレット」の企画・編集を行い,最近,これらに加えて「キャプテンシステム」によりビデオで院内情報を流す業務も扱っています.
 広報委員会は稲土博右泌尿器科医長を委員長として,看護部,コメディカル,事務部計21名が広報委員として任命され,毎月20日に広報委員会を開催しています.1989年5月に新病院が移転・開院したのを機に委員会を編成,院内の情報をもれなく集めるようになりました.

いま,小児専門病院・小児科部門の運営は・10

鹿児島市立病院

著者: 武弘道

ページ範囲:P.73 - P.75

 鹿児島市立病院は人口180万の鹿児島県の県立中央病院としての機能を担っている病院である.県下唯一の救命救急センターや周産期医療センターを有しているので重症患者が集中する.所在は人口55万の鹿児島市の中心部にあるので外来患者も多い.病床数(681床)および1日外来患者数ともに九州の自治体病院の中では最大である.症例が豊富なので医師の研修希望が多く,全国公立病院の中では神戸市民病院,沖縄県立中部病院に次ぐ数の研修医が全国から集まっている.
 また,小児医療についても力を入れていることも特色であり,常時130〜150名の15歳以下の患者が入院しているが,この数は全国公立病院の中ではトップである.経営は健全経営であり,毎年の他会計繰入金は経常収益の3%以下で済んできている.

連載 アーキテクチャー 保健・医療・福祉 第39回

病院建築の過去・現在・未来

著者: 長澤泰

ページ範囲:P.76 - P.79

 昨年は東京大学の創立120周年に当たり,10月から12月まで「東京大学の過去・現在・未来」というテーマで各種の展示会などが開催された.自らを問い直し,将来に向けての方向性を考える時期になったと認識したからである.本稿でもこれになぞらえて病院建築の過去から未来に向けての方向づけを考えてみたい.

フォーラム 医療保険制度改革と今後の病院医療 北海道私的病院協会主催「医療施設経営改善支援事業研修会」より・3

討論・医療保険制度改革と病院の対応

著者: 広井良典 ,   池上直己 ,   竹内實 ,   河北博文

ページ範囲:P.80 - P.86

 河北 広井さん,池上さんのお話にも競争原理をどう位置づけるか,あるいは情報の管理,評価という言葉が出てきました.
 一昨年(平成7年),財団法人日本医療機能評価機構ができ,私はその運営を担当しております.まだ,申し込み病院が少なく,その数を増やすために全国の病院長あてに直接電話をしております.そうしますと,電話に出られる方が,「それは何ですか」とか「医療機器の会社ですか」といわれます.機構が病院の職員の方一人一人にほとんど通じていない状況です.

早期退院計画・4

在院日数短縮対策の現況

著者: 渡邉登志男

ページ範囲:P.87 - P.90

はじめに
 わが国の病院における平均在院日数が欧米諸国に比べて著しく長いという指摘は,かなり以前より多くの場でなされていたが,それが病院を取り巻く施設やシステムの整備には向かわないまま,医療費の高騰を抑制する対策の一つとして長期入院の是正という表現で病院側の努力に任された.この問題に対する病院の対応は,その規模,開設母体,地域医療とのかかわり方,その他の条件によって異なるのが当然であるかも知れない.
 ここに述べるのは,結核病床45床を含む730床の自治体立病院における,新築移転してからの10年間における平均在院日数の変化と,それに関与したと考えられる因子の考察から導かれる在院日数短縮対策の問題点と今後の課題である.

データファイル

平成8年老人保健施設調査の概況・1

ページ範囲:P.91 - P.94

●調査の概要
・調査の対象および客体
 1)老人保健施設報告(入所者・通所者票):老人保健法に基づき開設の許可を受けている老人保健施設を対象,毎月その全数を客体.

医学ごよみ

1月—January 睦月

著者: 木村專太郎

ページ範囲:P.95 - P.95

 1994年の1月から本欄の連載を始めて早くも4年目に入った.

基本情報

病院

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1383

印刷版ISSN 0385-2377

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