病院62巻9号

2003年09月発行

特集 変革を迫られる大学病院

DPCによる支払い方式の現状と課題

著者： 梅里良正¹

所属機関： ¹日本大学医学部社会医学講座医療管理学教室

ページ範囲：P.731 - P.735

　平成15年4月より，特定機能病院の入院医療費の支払いに，DPC（diagnosis procedure combination）と呼ばれる診断群分類を用いた包括評価が導入された．包括支払い方式は1983年に米国のメディケアの入院医療費の支払いにDRG／PPS（diagnosis related group／prospective payment system）が導入されて以来，世界各国で，それぞれに形を変えて採用されている．

　包括評価方式は，基本的には診療内容の違いによらず包括した定額の医療費を支払うもので，出来高払いと反対に，医療行為を抑制するインセンティブが働くとされており，医療費抑制策の一つとして導入が急がれた．その意味では，わが国のこれまでの診療報酬改定においても，検査のまるめなど，いくつかの診療行為を包括した支払い方式は部分的には取り入れられているので，今回も包括する診療行為の範囲が拡大しただけとみえるかもしれないが，DPCによる包括評価は，これまでの部分的なまるめや包括支払いと根本的に異なるものである．また，米国のDRG／PPSとも実は大きく異なっている．

　以下，わが国で導入された本方式の概要を改めて確認するとともに，その意味および課題について論述する．