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病院63巻12号

2004年12月発行

雑誌目次

特集 派遣は人材確保に役立つか

巻頭言

著者: 神野正博

ページ範囲:P.965 - P.965

 病院における医師の人材確保をめぐる状況に大きな変化が芽生えてきた.一つには,2004年4月から施行された医師の卒後臨床研修必修化である.これによって,従来の大学医局への新卒医師の供給が最低2 年間ストップし,大学医局へ医師の供給を頼ってきた地域医療を担う地方の病院から「引き剥がし」とも呼ばれる医師の引き揚げが始まっているのである.

 二つ目の変化として,医師への労働基準法の適用である.当然医師も労働者であり,適用されるべき職種であるものの,従来医師不足という暗黙の了解の下,全面適用が躊躇されていたといってよい状況であった.しかし,過労死問題や旧国立大学の独立行政法人化に伴う公務員の一般労働法規準拠への見直しなどを通してクローズアップされてきているのである.これによって,相対的な医師不足が明るみになってきたのである.

医療分野における労働者派遣と行政による地域の医師確保対策の推進

著者: 濱田幸夫

ページ範囲:P.966 - P.970

■医療分野における労働者派遣について

 労働者派遣事業制度は,社会経済の変化を背景とする労働力需給の多様化に対応するために,労働者派遣事業を労働力需給調整システムの一つとして位置付けるとともに,労働者派遣事業の適正な運営の確保や派遣労働者の就業条件の整備等を図るため,制度化されたものである.

 労働者派遣については,臨時的・一時的な労働力ニーズに迅速に対応でき,かつ,即戦力として期待できる点がメリットとして挙げられている.また,働く側にとっても,専門性を活かしたい,都合のよい時間,場所で働きたいなど多様な働き方を可能にするというメリットがあるとされている.

労働者派遣法改正―医療関連業務に関する議論

著者: 樋口美雄

ページ範囲:P.971 - P.975

■紹介予定派遣の解禁・チーム医療と事前面接

 「労働者派遣」とは,派遣会社(派遣元)と派遣先の間で派遣契約がなされ,その契約に基づき労働者が業務に従事することを指す.派遣される労働者は,派遣元の事業主に雇用されている従業員であり,派遣先から受ける指揮命令に従って仕事をしていくというトライアングルの関係になっている(本誌968頁,濱田論文,図左参照).「直接雇用」であれば賃金を払うところが指揮命令もするのに対して,「派遣」では,給与を払ってくれるところと,指揮命令をするところが違ってくる.

 通常の「派遣」において,派遣先が労働者の事前面接を行ったり,派遣元から労働者の履歴書を取り寄せたりするような,派遣先が派遣労働者を特定することを目的とする行為は,労働者派遣法で禁止されている.つまり,派遣労働者は労働サービスを提供し適切に業務を遂行すればよく,派遣先が,年齢や性別,容姿などという労働者のスキルとは直接関係のないものによって,労働者の条件を絞ったり,労働者を選別したりするような行為は行ってはならないとされてきた.

人材派遣に関する病院経営者の考え方

著者: 石鍋秀和 ,   安藤高朗

ページ範囲:P.976 - P.979

 病院職員はすべて直接雇用,あっても清掃業務程度が委託といった時代が長く続いていた.しかし1986年に労働者派遣法(正式名称「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の就業条件の整備等に関する法律」,以下,「労働者派遣法」と明記)が施行され,その間二度にわたる大幅改正で,現在では派遣・外注・委託と採用形態が多様化した結果,病院の直接雇用が減り続けている.その影響で病院側も採用計画,雇用形態等の間口が広がり選択肢が多様化したことで,経営計画,要員計画に苦慮している施設が多いのではと考える.

 本稿では病院経営の中での人材派遣を含めた採用計画に関し,今後の動向,問題点を述べてみたいと思う.

人材派遣業界からみた医療分野

著者: 橘敏幸 ,   高木慎介

ページ範囲:P.980 - P.983

■人材派遣の歩み

 はじめに,人材派遣の歩みについて紹介したい.人材派遣の誕生は1940年代,秘書の急病に悩まされた米国の弁護士(後のマンパワー社の創始者)が考案したサービスとされ,1966年には世界で7か国目の拠点としてマンパワー・ジャパン(株)を設立,日本の人材派遣の歴史が始まった.1986年7月,三者間(派遣元・派遣先・労働者)での雇用概念を規定した労働者派遣法が施行され,これを機に日本における人材派遣は本格化した.施行当初は,適用対象業務(人材派遣が可能な業務)は13業務のみであったが,1996年に適用対象業務が26業務に拡大,1999年には港湾運送・建築・警備・医療を除く全業務が原則対象となり,2000年に紹介予定派遣解禁,今年の3月の法改正により物の製造業務の派遣解禁,そして医療分野における紹介予定派遣が解禁となった.

 そもそも人材派遣は,緊急の事態に対処する人材サービスの提供という位置付けから「テンポラリー・ワーク・サービス(TWS)」と呼ばれていたが,労働環境の変化や雇用形態の多様化に伴い,ニーズが拡大し,今ではジャストインタイムの人材供給サービスとして認知されている.これまで事務職が中心であった派遣職種についても年々拡大が続いており,営業職や販売職など企業のコアとなる業務を派遣スタッフに任せるケースも増加しつつある.

医局制度の廃止と医師派遣

著者: 兼子直

ページ範囲:P.984 - P.985

 本年4月から2年間の卒後研修が義務化され,研修場所が大学附属病院だけでなく一定の基準を満たした病院へも拡大された.結果として大学で研修する卒業生が少なくなり,これまで地域の病院へ医師を送り出してきた大学附属病院自体の人手不足が露呈することとなった.卒業生の都会志向と相まって,大都会に存在する病院は別として,地域に存在する多くの国立大学法人では深刻な医師不足に陥っている.この医師不足の原因は複合的であり,解決の決め手はないのが実情である.

 本稿では全国に先駆けて医局を廃止した弘前大学医学部医学科の置かれている現状と,取り組もうとしている対策について紹介したい.

非営利特定活動法人 MMC *Mie Medical Complex 卒後臨床研修センターの設立と医師確保の展望

著者: 足立幸彦 ,   安井浩樹 ,   楠正人

ページ範囲:P.986 - P.988

■三重県における地域医療と医師派遣の現状

 三重県は,南北約200km,東西60km の南北に長い地形に約190万の人口を擁する.医療圏としては,北勢,中勢/伊賀,南勢/志摩,さらに南に続く東紀州の4つが存在する.各医療圏のほとんどの中核病院には三重大学医学部の各医局が派遣する形で従来は医師を供給してきた.

 平成16年度に三重大学医学部附属病院(以下大学病院)が行った県内の主要関係病院に対するアンケートでも,関係病院勤務医師のうち882名が大学からの派遣医との回答が得られ,各医局への同様のアンケート調査においても910名の派遣を行っているとの回答を得た.一部アンケートの回答が集計に間に合わなかったケースを含めると,ほぼ一致する数と考えられた(学内資料).このことは,単に大学と地域の病院が医師の派遣,被派遣という関係以上に,密接な関係を示す数字といえる.

行政主導の医師確保と派遣―しまね地域医療支援センター

著者: 今岡輝夫

ページ範囲:P.989 - P.991

 島根県は隠岐諸島を有し,山地が日本海まで迫っているため平地が少なく林野が県土の約80%を占めているなどの地理的条件もあり,離島,中山間地域においては長期間にわたって医師の確保に困難を極め,医療過疎の状態が続いていた.

 昭和55年に自治医科大学(以下自治医大)第1期生を島根県職員として初めて島後町村組合立隠岐病院(現隠岐広域連合立隠岐病院)に派遣した.それ以来,毎年2名程度の自治医大卒業医師を地域医療機関に派遣するようになった.

行政主導の医師確保と派遣―長崎県離島・へき地医療支援センター

著者: 大塚俊弘 ,   塚原太郎

ページ範囲:P.992 - P.995

 長崎県は,大小約600の島を有する離島県である.当県の離島地域は,朝鮮半島に近い国境の島 “対馬”,玄界灘に浮かぶ “壱岐”,東シナ海に連なる “五島列島(南部2島を下五島地域,北部を上五島地域と呼ぶ)” および,本土周辺に散在する小離島(平戸諸島,西彼諸島)からなり,55の有人離島,総面積約1,570km2 に,約17万人が生活する(地図).

 長年,離島医療の確保は県政上の最重要課題の一つであり,これまでに離島医師の養成や離島の拠点病院の充実を中心に事業が展開され,一定の成果を上げてきた.しかし,離島部の診療所は,今なお医師の確保が困難であることから,当該市町村からは県レベルでの新たな医師確保策に対する要望が高かった.

病院グループにおける医師の確保と養成

著者: 鈴木隆夫

ページ範囲:P.996 - P.999

 本年3月に医療関連分野での紹介予定派遣制度が解禁された.病院は実際にそれをどう活用しているか,もしくは活用する方針なのか,関心がもたれている.特に離島や山村などのへき地の病院は,医師不足の問題が,本制度によって解消されるのではないかと期待していると思われる.徳洲会では,へき地病院を多く抱えているが,今回制度化された紹介予定派遣制度を待つまでもなく,実質的には似たような紹介派遣の機能を以前から病院グループ内で行っていた.本稿では徳洲会における医師の採用と養成について紹介する.

■徳洲会の概要

 徳洲会は,昭和48年1月大阪府に徳田病院を開院.その後,札幌から沖縄まで全国に医療事業を展開し,本年9月1日に57番目の病院として山形徳洲会病院を開院した.「生命だけは平等だ」という信条に従い,人々がどこにいても最善の医療を受けられる社会を目指し,一般に医師の確保が困難であるといわれるへき地・離島にも病院開設を進めてきたことに特色がある.徳洲会の医療に対する基本的な概念を表1に示す.

民間紹介会社における医師派遣の考え方

米国の派遣状況から日本の今後を考える

著者: 加藤佳男 ,   加藤丈明

ページ範囲:P.1000 - P.1003

 今年設立20周年を迎えた株式会社メディカルアソシアは,1985年の創業以来,人材紹介,人材派遣,アウトプレースメント,アウトソーシングなど,病院・診療所の業務効率化やコスト削減および,企業の健康管理事業のサポートを中心に発展してきた.現在は,国内最多の18,000人のメディカルスタッフを擁し,日本全域をカバーする医療人材ネットワークを敷いている.

 当社が今春,注目したのが,病院への医療有資格者の「紹介予定派遣」事業であった.これまで労働者派遣制度の対象外とされてきた医療関連業務において,2003年3月に社会福祉施設で医療有資格者の派遣利用が全面解禁されたのに引き続き,今年3月からは,医療機関へ医療有資格者の紹介予定派遣が可能になった.そもそも紹介予定派遣とは,直接雇用を前提に,一定期間,派遣スタッフとしての雇用を経て,派遣先と派遣スタッフ双方の合意のもと,直接雇用へと移行させる労働者派遣システムである(図1).ここで,当社が取り組んでいる紹介予定派遣事業の大まかな仕組みを確認したい.

医師市場の流動化―大学医局が機能する時代は終わった

著者: 中村敬彦

ページ範囲:P.1004 - P.1006

■「大学医局力」の後退で生じる隙間を埋める

 各地の基幹病院から悲鳴が聞こえてきた.「医師を紹介してもらえないか」という悲鳴が当社に何十件も.大学医局からの “医師引きはがし” が臨床研修指定病院にも及んできたのだ.今まで大学ジッツ先は,医局から医師を派遣してもらう代わりに,医局員の雇用保証機関,低賃金である大学病院で働く医局員の所得補完先として機能し,きわめて緊密な相思相愛の関係を大学医局とつくってきた.しかし,今まさにその相互依存関係が崩壊しかけてきたといえる.

 そうした状況に拍車をかけたのは卒後臨床研修の義務化だ.従来,多くの医学生はストレート研修という形で卒業大学の医局に残り,一人前になるための修行をした.いわゆる門前の小僧扱い同然に.だが,初期研修で期待されるプライマリ・ケアの教育は,大学がいかにも苦手としている分野.結局,卒後研修の義務化で,医学生の多くが市中にある大手病院で研修をする道を選ぶこととなった.今まで想像もしていなかった事態だ.都内にある歴史ある私立大学でも,卒業生が大量に市中の病院に流れてびっくり仰天したという顚末が世の中を驚かせた.

グラフ

地域に密着したトータル・ヘルスケア・アライアンスを目指して―特定医療法人 ジャパンメディカルアライアンス海老名総合病院

ページ範囲:P.953 - P.958

 特定医療法人ジャパンメディカルアライアンス海老名総合病院は,1983年に開設された.神奈川県中央部の海老名市に位置し,周辺の綾瀬市,座間市を含めると,約33万人の診療圏を持つ.地域の中核的,かつ唯一の総合病院として,二次救急医療を担当し,年間13,700件あまりの救急治療を行っている.

 病院設立当時の法人名は「医療法人社団仁愛会」である.同法人は1973年に東埼玉総合病院を開設し,10年後に,この地で海老名総合病院を開設した.もともと,埼玉県に開設された病院が,神奈川県に進出した背景を,当時の田中昭太郎副院長(現病院長)は「医療に対する需要が多く,自治体(市)からの熱心な誘致があったことである」(『病院』第43巻2号1984年2月号175ページ参照)と語っている.

特別寄稿

紹介予定派遣の適切な利用の検討―医療の質を確保するために

著者: 友納理緒 ,   阿部俊子

ページ範囲:P.1008 - P.1012

 これまで医療分野における労働者派遣は,「チーム医療に支障が生じる」あるいは「人の身体・生命に直接かかわるものである」などという理由から禁止されてきた.ところが,2003年6月の改正労働者派遣法の成立,さらには同年4月から6月に開催された厚生労働省の「医療分野における規制改革に関する検討会」の報告書を受けて,2004年3月1日から,医療分野における労働者派遣が “紹介予定派遣” に限り解禁された.

 紹介予定派遣の導入で,より効果的な人材確保が可能になるが,その一方で派遣医療者の受け入れ体制が整っていない医療機関への派遣が行なわれた場合,常勤医療者への過度の負担,派遣医療者の労働条件の悪化や医療事故など様々な問題が発生する恐れがある.

連載 病院管理フォーラム 事務長の病院マネジメントの課題 急性期病院の立場から・33

地域中小病院の急性期への取り組み(2)

著者: 川本豊廣

ページ範囲:P.1013 - P.1015

●病床分離への取り組み

 当院は,主に急性期病院として新病院の目標をどのような姿にするかについて,建設予定地「笹沖」の状況をよく検討することから始めた.

 当院の現状は,1か月の新入院患者数が約200人であることから,平均在院日数を15日と仮定すると100床が必要となる.また,継続してリハビリテーションが必要な患者数が実績から約40名と算出された.それまでの1床当たり面積4.3m2 を,1床当たり面積8m2 以上とするためには,病床数を半減させる必要があることから,310床を二分割し,それぞれ155床とすることとした.

薬剤経済評価・6

薬剤経済学の臨床への応用④―H2受容体拮抗薬の薬剤経済評価

著者: 井上忠夫

ページ範囲:P.1016 - P.1018

 上部消化管出血の治療に際しては,内視鏡下で出血巣の確認や状態を評価し静脈瘤性か非静脈瘤性かを見極めたうえで,治療方針を検討していることが通常行われる.

 一般に薬物療法を必要とするのは非静脈瘤性の出血で,純エタノールやクリップによる止血術が行われた後に薬物療法に移行する.薬剤としてはプロトンポンプ阻害薬(proton pump inhibitor : PPI)のほかにH2 受容体拮抗薬(H2 receptor antagonist : H2RA)が汎用され,H2RA投与3日後には約70~90%の確率で止血することがわかっている.当然薬剤の中で PPI は約90%の止血率をもつと言われているが,その価格はH2RA の約4倍程度あり第一選択剤として使用するには高価な薬剤となる.また,各H2RA 薬剤間では止血率は拮抗しているものの,本邦における知名度の点から famotidine が汎用されている.なお,H2RA の中では famotidine が403円(平成15年4月薬価ベース)で最も薬価が高い.

回復期リハビリテーション病棟便り・6

イメージ力とフィードフォワード

著者: 大仲功一

ページ範囲:P.1019 - P.1020

■脚が弱ってしまって…

 「脚が弱ってしまってベッドから立ち上がれないんです.」F さんを介護する家族からこの話を聞いた作業療法士の M さんは首をかしげた.F さんが一週間前に退院した時,そのような(ベッドから立ち上がれない)ことはなかったからである.

 F さんは76歳の女性.脳梗塞で重度の右片麻痺になって他の病院で急性期治療を受けた後,発症から約1か月で A 病院の回復期リハ病棟に移ってきた.

病院ファイナンスの現状・4

銀行の企業格付評価アップへの病院経営

著者: 福永肇

ページ範囲:P.1021 - P.1024

 前月号では銀行の融資審査には「企業格付」と「案件格付」から構成される「信用格付制度」が採用されており,財務諸表から算出される企業格付が,融資諾否と貸付条件(金額,期間,金利など)検討における最初の判断材料になっていると説明しました.

 今月号では,実際に病院がこの企業格付を改善していくためのポイントを一緒に考えていきましょう.

アーキテクチャー 保健・医療・福祉 第120回

新医療施設2題―兵庫県立粒子線医療センター 医療法人社団ゆうあい会 ゆうあいクリニック

著者: 青木一元 ,   梶原美知雄

ページ範囲:P.1026 - P.1031

 兵庫県立粒子線医療センターは,世界最高の性能を持つ大型放射光施設「Spring-8」を中核とする播磨公園科学都市に位置し,切らずに治すがん治療(放射線治療)の一種である粒子線治療を行う世界でも有数の先端医療施設として建設された.

 粒子線治療は,計画から治療実施,そして治療中・治療後の結果評価など,複雑で長いステップから成り立っており,長期に及ぶ入院生活を快適に過ごすため,QOL の向上に重点をおいた計画が求められた.

リレーエッセイ 事務長の所感・11

2004年度診療報酬改定から偕行会への影響度を探る

著者: 清原義徳

ページ範囲:P.1033 - P.1033

診療報酬本体は±0%,薬価と保険材料はマイナス

 今回の改定は,国民皆保険体制を持続可能とし,患者を起点とした良質で効率的な医療を確立するという命題に基づき,具体的には,「DPC」,「小児医療」,「精神医療」等が重点的に評価され,改定率は±0%となったといわれている.

在院日数短縮の足音が聞こえる

 今改定では,急性期病院の定義づけとなる重要事項が見え隠れしているが「DPC を適用していない急性期病院」はどうなるのだろうか.

基本情報

病院

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1383

印刷版ISSN 0385-2377

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