2002 年診療報酬改定で決定した特定機能病院へのDPC(Diagnosis Procedure Combination)適用は,2003 年7 月から本格的に稼働し始めた.そして2004 年診療報酬改定において最後に議論されたのがDPC の拡大である.結論としては十分な検証を行うことを前提に拡大方向となった.その結果を受けて,2004 年4 月から7 月にかけて新たに62 病院に拡大されることとなった.対象は昨年7 月から10 月のDPC 調査に協力した92 医療機関のうちの62 病院である.
一方,中医協(中央社会保険医療協議会)の下に設置された診療報酬専門組織にはDPC 分科会が設けられ,検証を行っていくことになる.また,コストに関することもDPC 分科会やコスト分科会で議論されることになるであろう.
雑誌目次
病院63巻8号
2004年08月発行
雑誌目次
特集 急性期入院はDPC適用になるのか
巻頭言 フリーアクセス
著者: 猪口雄二
ページ範囲:P.637 - P.637
DPC開発の経緯と各国の比較,今後の診断群分類の展望
著者: 松田晋哉
ページ範囲:P.638 - P.642
人口構造および疾病構造の変化と医療技術の進歩,そして国民の医療に対する要求水準の高まりによって増大し続ける医療費をいかに適正化するかは,先進国共通の課題である.しかしながら,支払い者,患者,サービス提供者間の種々の利害が複雑に関連する医療の領域において,万人の合意を得られるような改革を行うことは難しい.このような状況下で,関係者間で納得のいく合意形成がなされるためには,その根拠となる情報が不可欠である.そして,議論の焦点が医療の財政と質の両方にまたがる以上,そのような情報は経済的側面と医療技術的側面の二つを反映するものでなければならない.
アメリカで開発された診断群分類DRG(Diagnosis Related Group)は本来この情報標準化のためのツールであり,当初から支払いを目的として開発されたものではない.また,DRGの基本は診断名と行われた医療行為の組み合わせによって患者を分類していくことであるが,これはわが国独自の診断群分類であるDPC(Diagnosis Procedure Combination)においても同様であり,両者の考え方に基本的な差はない.
DPC開始に当たっての経過と今後の拡大について
著者: 中村健二
ページ範囲:P.643 - P.647
医療を取り巻く環境をみると,急速な少子高齢化,低迷する経済状況,医療技術の進歩,国民の意識の変化が,大きな動きとしてある.この変化に対応するためには,医療制度を構成する全てのシステムの転換が求められており,医療提供体制の改革,診療報酬体系の改革,医療保険制度の改革が必要となっている.
わが国の医療制度の課題については,医療提供体制をみると,病床数が多いこと,医療従事者が少ないこと,平均在院日数が長いこと,機能分化が進んでいないことから効率化,重点化の不足が指摘されている.また,医療情報について比較可能で客観的な情報が不足しているため,競争が働きにくい医療提供体制と指摘されている.さらに,医療安全,小児救急などの救急医療の確保など安心できる医療の確保や,IT化,標準化,医業経営の近代化など,情報基盤などの近代化が課題となっている.
患者別・診断群分類別の原価計算と医療経営
著者: 今中雄一
ページ範囲:P.648 - P.652
■医療の制度改革と原価計算
医療の質と安全に対する要求は強まり一層のコスト高を強いられる一方で,医療費の抑制政策はますます厳しく,医療経営の難しい制度,環境となってきている.経営システムと医療の質の保証と効率化が求められている現在,医療の原価の把握は,国レベルの政策のうえでも,医療機関レベルの経営のうえでも,極めて重要となってきた.診断群分類ごとの包括評価,包括的な支払制度はその流れに拍車をかけることになる.
ところが,医療費といった場合に,医療の現場ではその「医療費」が,「診療報酬」を指すのか,医療のために消費された資源を貨幣価値に換算した「原価」を指すのか,不明確な位置付けで使われがちな実態があった.病院で,診療報酬のことを指してコストと呼ぶ場合も散見される.経済学あるいは会計学上は,医療機関にとって,「診療報酬=請求額(Charge, Fee)=収入(収益, Revenue)」と,「原価=コスト(Cost)=支出」とは,全く異なるものである.
診療情報管理からみたDPC
著者: 阿南誠
ページ範囲:P.653 - P.657
■なぜ DPC 導入なのか
昨年,平成15年4月1日から,特定機能病院等を対象に「特定機能病院等の急性期入院の包括評価(以下,DPC)」方式による,診断群別の一日定額支払い制度が導入された.この事実が,わが国の保険制度に一石を投じたことに異論はなかろう.しかし,後述するようにそれ以前にも包括支払い制度のはしりともいうべきいくつかの試みが実施されていたことはあまり大きな話題にはならなかったものの,現在の DPC 導入の基礎を作ったという意味で忘れてはならない事実である.
まず,特定機能病院の導入に遡ること4年半前,平成10年11月から,国立医療機関等(国立8施設,社会保険2施設)で,「急性期入院医療の定額支払い方式」〔DPC と区別するために DRG(/PPS)としておく〕 の「試行」が開始された.この試行が開始されるに当たり,診断群分類の開発や診療報酬の額の決定を行うための「基礎調査」をはじめとして制度の大枠が確立した.
【資料】DPC導入の影響評価に係る基礎調査提出データ―厚生労働省保険局医療課資料より作成(平成16年7月5日時点)
ページ範囲:P.674 - P.679
DPC 導入の影響評価に係る調査の全体像を図に示す.現在,平成16年7~10月までの退院患者に係る調査が行われているが,本調査で提出するデータはどのようなものなのか――厚生労働省保険局医療課の資料より,提出データの概要をまとめた.
本調査結果を基に,診療報酬調査専門組織 DPC 評価分科会において,11月より評価が行われる予定となっている.
なお,本調査のほか,DPC 導入の影響評価を適切に行う観点から,医療機関の機能評価のための調査,患者満足度に関する調査の実施を検討中である.
DPCへの対応の実際
鹿児島大学病院の事例―コストコントロールを支援するシステムの開発
著者: 宇都由美子 , 熊本一朗
ページ範囲:P.658 - P.661
2003年度より全国82特定機能病院に,診断群分類による包括評価(DPC : Diagnosis Procedure Combination) 制度が導入された.DPC は一定のばらつきを許容しつつ,できるだけ医療資源の投入パターンが均一な診断群分類に患者を振り分けることで,病院間ならびに病院内での診療内容の比較評価を可能とする標準化の一手法である1).鹿児島大学病院においては,病院職員の急速かつ大胆な意識改革を行い,院内における体制確保,さらに院内 IT 化の充実,推進により,制度開始の2003年4月から対応することができた.
DPC は医療の標準化と効率化を目指す管理ツールとして有用であるが,一方で制度開始後間もないため,1年ごとに見直しが行われ,その都度大幅な改定が予測されている.また,日額包括払いという特定の支払い方式と結びついたことで,1日当たりの収入の上限が決められるようになったため,コストコントロールが極めて重要な課題となった.このコストコントロールの実現については,2004年度から移行した国立大学法人化に伴う財務会計の導入でさらに重要性が増した.すなわち,地域医療の中核をなす大学病院においては,これまで以上に地域に密着しながら大学病院としてのミッションを果たすと同時に,管理会計の導入による経営の健全化に努める必然性が高まった.
東海大学医学部付属病院の事例
著者: 堺秀人
ページ範囲:P.662 - P.664
DPC(Diagnosis Procedure Combination) 制度が導入されてから1年が経過したが,新しい状況へ対応するために当院では様々な工夫を重ねてきた.ここではそれらの工夫とその成果を示し,患者さんからの評価と今後の課題について記す.
■病院における対応
1.医師は診療に専念させる
当院の基本方針として,医師は診療に専念させ,事務的作業は可能な限り事務部門が支援することとした.DPC に関連して医師が行うものは,入院指示票に「最も治療を必要とする疾患名およびその他の疾患名」と入院経路・目的・重症度などを記入することと,入院後に診断名が変化した場合の届出,および退院時できるだけ速やかに退院サマリーを提出することである.これらの作業を支援するために,DPC14桁コードのツリー図と日数別点数表,主病名・副傷病名・手術・処置等関連項目が同一頁で一覧できる表を病棟で印刷可能とし,医師は該当するボックスにチェックをするだけで良いようにした.
DPC対象病院の拡大
DRG/PPSからDPCへ―国立病院の立場から
著者: 鈴木一郎
ページ範囲:P.665 - P.667
日本の医療の現実を分析するために,共通の尺度が必要である.その尺度として診断群分類という概念が導入された.診断群分類は疾患名とそれに対する診療行為(手術,処置),重症度などにより決定される.日本版診断群分類は第1版が平成10年に決定され,183分類であった.第2版は平成13年に改定され532分類(包括払い対象は267分類)であり,平成15年の第3版では診断群分類575疾患,2,552分類(包括払い対象は1,860分類)である.傷病名に1版では国際疾病分類 ICD-9を用い2版以降は ICD-10が用いられている.第3版の診断群分類を DPC (Diagnosis Procedure Combination) と称する.現在この DPC を用いた急性期入院医療の定額払い方式が大学病院など特定機能病院を中心に導入され,さらに平成16年から一般の病院にも拡大された.
国立病院である当院は,当初より日本版診断群分類を用いた急性期入院医療の定額払い
(DRG/PPS: Diagnosis Related Groups / Prospective Payment System) の試行病院として新たな制度改革のための基礎資料を提供してきた.そして引き続き平成16年7月から DPC の試行施設になった.本稿では DRG/PPS の試行の影響と,DPC へと移っていった流れ,今後の行方について述べたい.
中小規模民間病院の立場から
著者: 徳田禎久
ページ範囲:P.668 - P.670
筆者は,全日本病院協会(全日病)において「病院のあり方委員会」委員長を5年間務め,委員会活動の中で今後の診療報酬のあり方について提言し,入院診療に対する包括払い方式についても考えてきた.本稿では,この立場と,中小病院を運営する一人としての立場とを合わせて,今回のDPC (Diagnosis Procedure Combination) 対象施設の拡大に対して考察する.
■全日病の診療報酬体系に関する考え方とこれまでの活動
全日病は民間病院がほとんどを占める病院団体で,200床未満の中小病院が約8割を占めている.地域に密着した医療を展開しているこれらの施設の存在を常に念頭において種々の活動をしてきている.
DPCへの取り組みと期待:大規模民間病院として―フィードフォアワードの視点から
著者: 西村昭男
ページ範囲:P.671 - P.673
わが国の医療費支払いに関する制度改革として2003年4月から特定機能病院など82施設を対象に独自のケースミックス診断群分類である DPC (Diagnosis Procedure Combination) を用いた急性期入院医療の包括支払いが開始された.この DRG (1968年), DRG/PPS (Diagnosis Related Group/ Prospective Payment System)(1983年)の源流から DPC の開発・適用に至る経緯については詳述する立場ではないが,多岐にわたって興味深く,画期的な展開であった.その一面は行政官僚と大学研究者とが一致協力して新制度の導入に尽力したことである.語弊を恐れず端的に表現すれば,同床異夢でそれぞれの目標に相互で協力した成果と言うことができる.すなわち,医療行政当局としては,医療保険制度や診療報酬制度の抜本改革への基本戦略が現政権で既に閣議決定されていることから2006年までに関係法の改正を含めた諸施策を固めていくべき重要な達成目標が目前に迫っている.
一方,医療経営や医療情報にかかわる新進気鋭の研究者の永年にわたる悩みの一つは,いくら多量の診療情報を現場から収集したとしても,その個別情報のラベルに相当する疾病分類が標準化されていなければ,有意義な解析や施設間ベンチマーキングが一歩も前に進まないという現実であった.
グラフ
病院を中心とした医療文化圏の創設に向けて―北原脳神経外科病院 北原リハビリテーション病院
ページ範囲:P.625 - P.630
東京都八王子市にある北原脳神経外科病院は,1995年に脳神経外科専門病院として設立.周辺は約100万の人口を持つベッドタウンの中心に位置する.2004年6月には,医療サービス設計および提供においてISO9001:2000認証を取得した.関連施設には脳ドック「北原RDクリニック」とリハビリテーション専門の「北原リハビリテーション病院」, デイケアセンター「オリーブ」がある.
病院の理念に基づいて,予防・検査に始まり,救急医療からリハ,在宅まで一人の患者をトータルに一貫してケアすることができる仕組みを作り上げている.
ケースレポート
現在の医療規制を乗り越えた医療と介護のビジネスモデル―ホスピス・ナーシングホーム“クリーム”の取り組み
著者: 西山美香 , 作田裕美 , 松本晴美 , 土井龍一 , 重松靖久 , 森脇睦子 , 村上正哲 , 野間文次郎 , 森山美知子 , 梯正之
ページ範囲:P.680 - P.683
2001年に,国民のための「規制改革推進3か年計画」が発表され,その規制改革が進み,さらに第四次医療法改正に伴う病床区分の見直しと病床分類の申請から病院の淘汰が加速すると予測される.また「2015年の高齢者介護」には,高齢者介護の現状と尊厳を支えるケアの確立への方策が示され,小規模・多機能サービス拠点による切れ目のない在宅サービスの提供,選択肢の1つである住み替え等,自宅・施設以外の多様な「住まい方」の実現が進んでいる1).
今回紹介する「ホスピス・ナーシングホーム (2003年11月現在,商標登録申請中)」は,病院の全病床を返還後クリニックに転換し,病棟部分を増改築して開設した「終末期および高齢者賃貸住宅」である.「この住宅が,利用者の 〔新しい住まい〕 である」という考えに基づき,同建物内の医療機関等と提携協力し,非常に近距離の在宅サービスを提供するしくみをとる.これは医療法の規制を乗り越え,自由な発想から生まれた「医療と介護の仕組み」と言える.この新しい取り組みを以下に紹介する.
レポート
手術室関連医療事故防止のためのシステムアプローチへの取り組み・3(最終回)―FMEA 手法活用の考察
著者: 太田祐子 , 佐藤紀子 , 眞嶋朋子
ページ範囲:P.684 - P.687
前号までで報告したように,われわれは手術室関連医療事故防止のための取り組みを行ってきた.その内容は,製造業を中心に広く用いられてきた FMEA(Failure Mode and Effects Analysis:失敗モード影響解析手法)1) による手術工程の流れに即した各失敗ケアの相対的定量評価である.解析モデルは,該当施設での手術工程を想定した胃切除術についてである.これを術前(手術室入室から執刀前まで)・術中・術後に分け,それぞれ分析を行ってきた.本連載は,その術前部分について具体的な報告を続けてきている.
FMEA の結果として,術前で取り組むべき重要失敗ケア47項目を摘出することができた.本号では,これまでのプロジェクト活動による解析過程をふり返るとともに,FMEA を用いた今後の安全管理について考察する.
特別座談会
戦略的人事・労務政策への取り組み(後編)
著者: 佐合茂樹 , 鈴木紀之 , 中村彰吾 , 鳴川一彦 , 林茂
ページ範囲:P.688 - P.692
(前号から続く)
医療を取り巻く厳しい状況下にあって,病院事務部門を率いるリーダーの力量が大きく問われている.医療の質や患者サービスを向上し,同時に健全経営を図る.病院長を補佐し,各職種の連携を図り,職員が業務を円滑に行える体制を整える――医療を側面から支援する事務部門の果たす役割は極めて大きい.本座談会では5病院の事務長に,病院経営戦略の最も重要なテーマの一つである病院事務部門における「人事・労務戦略」についてお話しいただいた.
連載 病院管理フォーラム
薬剤経済評価・2
薬剤経済評価の原理
著者: 井上忠夫
ページ範囲:P.693 - P.695
薬剤経済評価は,臨床現場における医療システムと社会に対して,薬物治療のコストと価値を提供するサイエンスである.薬剤経済評価が臨床の現場で使われる時,薬剤師は,結果とコストに対して,どのような選択が最適な結果を得るかを決定しなければならない.
コストと結果を評価する前に,評価を行う立場が決定されなければならない.薬剤経済評価において可能性のある立場とは,患者,所属部署,病院,政府,第三者である支払機関,または社会に対しての立場である.例えば,病院側の立場から見た抗がん剤の価値は,患者側の立場から見るこの薬剤の価値とは大きく異なることがあり得る.なぜなら,病院側の立場から見た価値は奏効率や生存率当たりに要した金額の値で表現されるかもしれないが,患者にとっては生活の質,すなわち快適度で評価した余命の年数に対して支払う金額の値によって表現される.
事務長の病院マネジメントの課題 急性期病院の立場から・29
病院マネジメントのスタンダードを求めて(1)―組織の整備
著者: 山本展夫
ページ範囲:P.696 - P.697
1996年に業務部長という聞き慣れない現職に就いてから,8年が過ぎた.これから3回にわたり本稿を担当するにあたり,職名からは理解し難い職務は後に紹介するとして,まずは当院のことを説明しておこう.
北摂総合病院は,大阪府北東部,人口77万人の三島二次医療圏に位置する,標榜診療科目13,看護2:1,平均在院日数13日の急性期病院である.認可病床数は217床で,何とか200床以上の区分に入れていただいている.ただし,実のところ稼働病床は180床程度しかない.これは,築後30年を超えた建物を,できる範囲で患者のアメニティへ配慮してきた結果だが,早くから許可病床を取り下げ200床以下になっていれば,診療報酬上でのメリットは多大であった.幾度か院内で議論したものの,将来を見据え,あえて200床以上のいばらの道を歩んできた.それも,ケアミックスなどには振り向きもせず,当初から急性期一筋である.さらに,近隣を見渡せば,ほんの3~4kmの距離に特定機能病院や日赤,済生会など,当院の規模をはるかに超える大規模病院群をはじめ,その他多数の病院や診療所が乱立する都市部特有の競合下にある.
アーキテクチャー 保健・医療・福祉 第118回
特別養護老人ホーム2題
著者: 大井幸次 , 永野一生
ページ範囲:P.700 - P.707
「せんねん村」は,2001年春に愛知県西尾市にオープンした特別養護老人ホーム(以下特養)(80名)・ショートステイ(30名)・デイサービス(30名)・ケアハウス(15名)からなる複合型の高齢者施設である.「せんねん村」の設計コンセプトは,住みたくなる,利用したくなる環境・ケアづくり.ユーザーの立場で考えようという単純明快なものであるが,管理・機能面を重視する施設作りにおいては後回しにされる問題.中澤明子施設長は,あえてそこにこだわることに特養の未来を考えた.
●自分たちで決める
建設の2年前からスタートした設計会議には,施設長他看護師・寮母・厨房・総務・OT・PT 等各スタッフが参加して進められた.建物・運営におけるメリット・デメリットを各専門家がわかりやすく説明し,みんなで意見を出し合った.このスタイルにより誰もが他分野の考え方や気持ちを理解することができた.どの問題に対しても自分の意思を表わすことができた.「せんねん村」は,一般論に流されることなく,自己決定に基づいてつくられていった.それ故他施設と異なり,偏りもあり,ちょっと個性的な楽しい場所になっている.
回復期リハビリテーション病棟便り・2
「即席のリハ医」の活躍に期待
著者: 大仲功一
ページ範囲:P.708 - P.710
前回,全国の回復期リハビリテーション(以下,リハ)病棟において医師(特に専従医)が不足している状況をご紹介した.そしてリハを専門としてきた医師だけでその不足をまかなうことは当分の間は困難であり,本来は他科を専門とする医師に「即席のリハ医」あるいは「急造のリハ医」として活躍していただくしかないと述べた.「即席」とか「急造」などという言葉は,現場で不慣れな仕事に挑戦されている専従医の先生方に対していささか失礼かもしれないが,直感的に理解しやすい表現だと思い,あえて使わせていただいた.決してその先生方を見下しているわけではないのでどうかお許しいただきたい.以下,本稿では「即席」という言葉を用いることにする.
さて,黒沢1) は,回復期リハ病棟の医師の役割として,表の11項目を挙げている.しかし,短期間でリハ科医師へ転身して即戦力となることを求められる「即席のリハ医」は,数年間にわたる研修プログラムや試験を経て認定された学会専門医やベテランのリハ医と同等の知識や能力を有してはいないだろう.始めからそれらのすべてを彼らに期待しては気の毒である.そこで今回は,他科の医師が回復期リハ病棟の「即席のリハ医」として円滑に着任し,生き生きと働いていただくために知恵を絞ってみたい.
リレーエッセイ 事務長の所感・7
事務長とは…地方の事務長会を主催して
著者: 島森万二
ページ範囲:P.711 - P.711
筆者はこの6月1日で病院に就職をして18年目となっている.就職後2年半で事務長職につき今日に至っているが,最近想うことを書き留めてみた.
本誌2月号 林茂氏の『子どもにわかり難い「病院事務長」という仕事』というエッセイは筆者も同感で頷かせるものであった.まず事務長という役職があるのは企業では病院・学校・各種団体くらいである.一般企業では事務長という役職はなく,役員から部長職くらいの責任と業務がそれに当たるのではないかと思う.筆者も17年前に当院に入職した時には事務長という名称が何か古臭く感じ,自分がその任務についた時に事務長職の名称を管理部長にして今までやってきた.しかし社会ではやはり「事務長」という役職のほうが「通り」が良いようで,管理部長の名刺を出しても「事務長さんはどなた様で?」という問いが返ってきたものである.
短期連載 特定医療法人・承認審査の事例・1
国税局 承認審査のポイント
著者: 長英一郎
ページ範囲:P.698 - P.699
平成15年度の税制改正により特定医療法人制度は大幅に改正され,平成15年度は全国で20件が改正新基準による特定医療法人として承認され,特定医療法人は362件となった(平成16年3月末現在).
改正により承認主務官庁は財務大臣から国税庁長官に移管され,実際の審査は各国税局が行うことになった.各国税局の承認審査における指摘事項と承認を得るためのポイントを東日本税理士法人関与の10件の事例からご紹介することとする.
基本情報

バックナンバー
83巻12号(2024年12月発行)
特集 検証 2024年度診療報酬改定—病院の機能分化と連携の行方
83巻11号(2024年11月発行)
特集 病院の価値を創る組織マネジメント
83巻10号(2024年10月発行)
特集 遠隔支援の新時代—未来のビジョンとその実現に向けて
83巻9号(2024年9月発行)
特集 持続可能な病院運営のためのコスト管理
83巻8号(2024年8月発行)
特集 潜在医療資格者をいかに活用するか
83巻7号(2024年7月発行)
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83巻6号(2024年6月発行)
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83巻5号(2024年5月発行)
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83巻4号(2024年4月発行)
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83巻3号(2024年3月発行)
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83巻2号(2024年2月発行)
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83巻1号(2024年1月発行)
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82巻12号(2023年12月発行)
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82巻11号(2023年11月発行)
特集 医療法人の徹底活用
82巻10号(2023年10月発行)
特集 —地域ニーズに合致した—病院機能の変革
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特集 —ある日突然,電カルが止まった—どうする,病院のサイバーセキュリティ
82巻8号(2023年8月発行)
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82巻7号(2023年7月発行)
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82巻6号(2023年6月発行)
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82巻5号(2023年5月発行)
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82巻4号(2023年4月発行)
特集 DXでタスク・シフトせよ—働き方改革の打開策
82巻3号(2023年3月発行)
特集 これからの重症度,医療・看護必要度
82巻2号(2023年2月発行)
特集 コロナパンデミック後の病院スタッフのメンタルヘルスケア
82巻1号(2023年1月発行)
特集 社会保障制度の未来から読む病院経営
81巻12号(2022年12月発行)
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81巻11号(2022年11月発行)
特集 戦略的病院広報—病院の魅力を高めリスクを減らす
81巻10号(2022年10月発行)
特集 心理的安全性がつくる新しい病院組織—イノベーションとリスクマネジメントの両輪を回す
81巻9号(2022年9月発行)
特集 想定外を想定せよ—病院BCPのバージョンアップ
81巻8号(2022年8月発行)
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81巻7号(2022年7月発行)
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81巻6号(2022年6月発行)
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81巻5号(2022年5月発行)
特集 病院人事マネジメントの具体策
81巻4号(2022年4月発行)
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81巻3号(2022年3月発行)
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81巻2号(2022年2月発行)
特集 すぐそこまで来た,医師の働き方改革—課題と実現可能性
81巻1号(2022年1月発行)
特集 COVID-19パンデミックから地域医療構想を再考する
80巻12号(2021年12月発行)
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80巻11号(2021年11月発行)
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80巻9号(2021年9月発行)
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80巻8号(2021年8月発行)
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80巻7号(2021年7月発行)
特集 地域包括ケア時代における病院の在宅への関わり方
80巻6号(2021年6月発行)
特集 超高齢時代のリハビリテーション評価
80巻5号(2021年5月発行)
特集 働き方改革のための生産性向上
80巻4号(2021年4月発行)
特集 医薬品・医療材料をどうコントロールするか
80巻3号(2021年3月発行)
特集 Withコロナ時代の病院経営
80巻2号(2021年2月発行)
特集 大学病院は地域病院を支えられるか
80巻1号(2021年1月発行)
特集 地域医療構想を踏まえた病院機能の選択
79巻12号(2020年12月発行)
特集 2020年診療報酬改定から読む病院経営
79巻11号(2020年11月発行)
特集 医療経済からみた病院経営
79巻10号(2020年10月発行)
特集 重症度,医療・看護必要度 見直しの方向性
79巻9号(2020年9月発行)
特集 選択と集中で生き残る病院
79巻8号(2020年8月発行)
特集 病院総合医を活かす
79巻7号(2020年7月発行)
特集 病院再生はドラマだ!
79巻6号(2020年6月発行)
特集 できる事務長の育て方
79巻5号(2020年5月発行)
特集 地域包括ケアで輝く病院
79巻4号(2020年4月発行)
特集 グループ化する病院
79巻3号(2020年3月発行)
特集 病院建築の潮流
79巻2号(2020年2月発行)
特集 病院の殻を破れるか—中小病院の柔軟性を生かす経営改革
79巻1号(2020年1月発行)
特集 地域医療構想で変わるこれからの病院
78巻12号(2019年12月発行)
特集 本格化する病院のアウトカム評価
78巻11号(2019年11月発行)
特集 病院と患者の関係—informed consentを越えて
78巻10号(2019年10月発行)
特集 病院の生産性を向上させる人材育成戦略
78巻9号(2019年9月発行)
特集 ガバナンス改革で変わる病院
78巻8号(2019年8月発行)
特集 ICTが変える病院医療
78巻7号(2019年7月発行)
特集 多国籍社会に直面する病院
78巻6号(2019年6月発行)
特集 地域の健康を支える病院
78巻5号(2019年5月発行)
特集 地域の医療を残すために—病院の統合・再編
78巻4号(2019年4月発行)
特集 どうする,病院食
78巻3号(2019年3月発行)
特集 情報爆発へ病院はいかに対応するか
78巻2号(2019年2月発行)
特集 病院医療に専門医制度は貢献するか
78巻1号(2019年1月発行)
特集 平成の病院医療から次の時代へ
77巻12号(2018年12月発行)
特集 検証 平成30年度診療報酬・介護報酬同時改定
77巻11号(2018年11月発行)
特集 働き方改革の行方
77巻10号(2018年10月発行)
特集 病院マネジメント職に求められるもの
77巻9号(2018年9月発行)
特集 キャリアとして選ばれる地域病院
77巻8号(2018年8月発行)
特集 ダイバーシティ・マネジメント—多様性に対応する
77巻7号(2018年7月発行)
特集 これからの地域医療連携の形—地域医療連携推進法人とアライアンス
77巻6号(2018年6月発行)
特集 機能転換が拓く病院の未来
77巻5号(2018年5月発行)
特集 看護職のタスクシフト・タスクシェア
77巻4号(2018年4月発行)
特集 病院が直面する「すでに起こった未来」
77巻3号(2018年3月発行)
特集 地域とともに進化する中小病院
77巻2号(2018年2月発行)
特集 ステークホルダーマネジメントとしての病院広報
77巻1号(2018年1月発行)
特集 病院は2035年の夢を見るか
76巻12号(2017年12月発行)
特集 上手に補助金を活用する
76巻11号(2017年11月発行)
特集 病院の生産性とは何か
76巻10号(2017年10月発行)
特集 医師の働き方改革
76巻9号(2017年9月発行)
特集 「生きる」をデザインする病院—医療の再構築に挑戦する
76巻8号(2017年8月発行)
特集 終末期と向き合う病院
76巻7号(2017年7月発行)
特集 第7次医療計画─これまでと何が違うのか,病院への影響は?
76巻6号(2017年6月発行)
特集 備えよ常に! 病院のBCPを整備せよ
76巻5号(2017年5月発行)
特集 地域を支える病院看護師の育成
76巻4号(2017年4月発行)
特集 生き残る病院の事務職
76巻3号(2017年3月発行)
特集 2035年に生き残る病院組織論
76巻2号(2017年2月発行)
特集 DPCの新展開
76巻1号(2017年1月発行)
特集 新時代に備える病院のあり方
75巻12号(2016年12月発行)
特集 検証 平成28年度診療報酬改定
75巻11号(2016年11月発行)
特集 期待される地域包括ケア病棟・療養病床
75巻10号(2016年10月発行)
特集 地域医療構想時代の救急医療
75巻9号(2016年9月発行)
特集 病院は認知症とどう向き合うべきか
75巻8号(2016年8月発行)
特集 新専門医制度─どうなる,病院?
75巻7号(2016年7月発行)
特集 地域づくりの核としての病院
75巻6号(2016年6月発行)
特集 IPWの時代─チーム医療のための多職種間教育
75巻5号(2016年5月発行)
特集 ポジティブ・マネジメント いきいき働く職場づくり
75巻4号(2016年4月発行)
特集 医療介護連携─地域包括ケアシステムを構築するために
75巻3号(2016年3月発行)
特集 国民健康保険制度の組織改革が病院に何をもたらすか
75巻2号(2016年2月発行)
特集 進化するDPC
75巻1号(2016年1月発行)
特集 データマネジメントで変わる病院
74巻12号(2015年12月発行)
特集 ロジスティクスが病院を変える
74巻11号(2015年11月発行)
特集 医療の質指標 新時代の幕開け
74巻10号(2015年10月発行)
特集 病院の外来戦略
74巻9号(2015年9月発行)
特集 自治体病院改革は成功するのか
74巻8号(2015年8月発行)
特集 地域医療構想策定ガイドラインをどう読み解くか
74巻7号(2015年7月発行)
特集 地域創生に病院は貢献するか
74巻6号(2015年6月発行)
特集 経済学からみたこれからの医療
74巻5号(2015年5月発行)
特集 地域包括ケアの中核としての病院看護部門
74巻4号(2015年4月発行)
特集 在宅医療を支える病院
74巻3号(2015年3月発行)
特集 地域医療構想─来たるべき大変革の特効薬たりえるか
74巻2号(2015年2月発行)
特集 真のチーム医療とは
74巻1号(2015年1月発行)
特集 地域包括ケア病棟は医療を変えるか
73巻12号(2014年12月発行)
特集 検証 平成26年度診療報酬改定
73巻11号(2014年11月発行)
特集 これからの医療安全を考える
73巻10号(2014年10月発行)
特集 チーム医療における病院薬剤師の役割
73巻9号(2014年9月発行)
特集 里山資本主義と地域医療
73巻8号(2014年8月発行)
特集 多様化する病院経営
73巻7号(2014年7月発行)
特集 先端医療と病院
73巻6号(2014年6月発行)
特集 ITの活用とこれからの医療
73巻5号(2014年5月発行)
特集 病院食再考
73巻4号(2014年4月発行)
特集 求められる看護補助者の役割
73巻3号(2014年3月発行)
特集 事務職員の人材開発・キャリアパス
73巻2号(2014年2月発行)
特集 2025年に求められる病院経営のプロ
73巻1号(2014年1月発行)
特集 人口高齢化と病院医療
72巻12号(2013年12月発行)
特集 新たな専門医制度と病院
72巻11号(2013年11月発行)
特集 診療支援業務の新潮流
72巻10号(2013年10月発行)
特集 地域包括ケアと病院
72巻9号(2013年9月発行)
特集 医療計画はこう変わる
72巻8号(2013年8月発行)
特集 なぜ今,医療基本法なのか
72巻7号(2013年7月発行)
特集 病院の経営統合
72巻6号(2013年6月発行)
特集 女性医師のキャリアデザインと病院
72巻5号(2013年5月発行)
特集 これからの看護教育と病院
72巻4号(2013年4月発行)
特集 リビングウィルを考える
72巻3号(2013年3月発行)
特集 中小病院は生き残れるか
72巻2号(2013年2月発行)
特集 医療の公益性とは─医療法人制度改革の現状
72巻1号(2013年1月発行)
特集 病院の評価─課題とこれから
71巻12号(2012年12月発行)
特集 病院のBCP
71巻11号(2012年11月発行)
特集 検証“同時改定”診療・介護報酬
71巻10号(2012年10月発行)
特集 病院における歯科
71巻9号(2012年9月発行)
特集 高齢先進国のビジョン
71巻8号(2012年8月発行)
特集 病院と学生教育―地域で育てる医療人
71巻7号(2012年7月発行)
特集 病院のセキュリティ
71巻6号(2012年6月発行)
特集 変化の時代に事務長に求められるもの
71巻5号(2012年5月発行)
特集 看護職の賃金・給与体系はどうあるべきか
71巻4号(2012年4月発行)
特集 患者の医療情報探索
71巻3号(2012年3月発行)
特集 在宅療養と病院
71巻2号(2012年2月発行)
特集 病院の医師確保戦略
71巻1号(2012年1月発行)
特集 病院と日本復興
70巻12号(2011年12月発行)
特集 何を目指すチーム医療
70巻11号(2011年11月発行)
特集 医療計画と二次医療圏の今後
70巻10号(2011年10月発行)
特集 終末期における延命医療のあり方
70巻9号(2011年9月発行)
特集 地域医療を支える住民の活動
70巻8号(2011年8月発行)
特集 人口減少の衝撃 社会・病院はどう備えるか
70巻7号(2011年7月発行)
特集 地域医療再生計画を検証する
70巻6号(2011年6月発行)
特集 医療と介護はどう変わるか 平成24年診療報酬・介護報酬同時改定
70巻5号(2011年5月発行)
特集 病院は経済成長に寄与するか
70巻4号(2011年4月発行)
特集 採用看護師の教育・研修
70巻3号(2011年3月発行)
特集 自治体病院の存在意義
70巻2号(2011年2月発行)
特集 どう発展させる 病院総合医
70巻1号(2011年1月発行)
特集 病気と社会を考える
69巻12号(2010年12月発行)
特集 検証 平成22年度診療報酬改定
69巻11号(2010年11月発行)
特集 拡大するリハビリテーション医療
69巻10号(2010年10月発行)
特集 病院を取り巻く法環境
69巻9号(2010年9月発行)
特集 本格到来するDPC時代
69巻8号(2010年8月発行)
特集 病院のサステナビリティ―事業継承を考える
69巻7号(2010年7月発行)
特集 死生観が問われる時代の医療
69巻6号(2010年6月発行)
特集 災害と病院
69巻5号(2010年5月発行)
特集 長期療養ケアにおける看護の役割
69巻4号(2010年4月発行)
特集 医療の拡大がもたらす社会の厚生―医療費亡国論再考
69巻3号(2010年3月発行)
特集 医療におけるソーシャル・ビジネスの展開
69巻2号(2010年2月発行)
特集 病院管理会計とBSCの効用
69巻1号(2010年1月発行)
特集 拡大する医療・介護需要
68巻12号(2009年12月発行)
特集 今後の医師養成と病院
68巻11号(2009年11月発行)
特集 補完代替医療のこれから
68巻10号(2009年10月発行)
特集 医療費の配分を問う
68巻9号(2009年9月発行)
特集 外科医を支援する
68巻8号(2009年8月発行)
特集 医療・介護ニューディール
68巻7号(2009年7月発行)
特集 社会保障改革と病院の将来
68巻6号(2009年6月発行)
特集 医療IT化の行方
68巻5号(2009年5月発行)
特集 産業は病院市場をどう見るか
68巻4号(2009年4月発行)
特集 現場に役立つ看護師をいかに確保するか
68巻3号(2009年3月発行)
特集 NPMで公立病院は再生するか
68巻2号(2009年2月発行)
特集 医療統計の再構築に向けて
68巻1号(2009年1月発行)
特集 60周年記念号
67巻12号(2008年12月発行)
特集 検証 平成20年度診療報酬改定
67巻11号(2008年11月発行)
特集 「環境の時代」と病院
67巻10号(2008年10月発行)
特集 病院と家庭医療
67巻9号(2008年9月発行)
特集 新たな医療計画の展開
67巻8号(2008年8月発行)
特集 人口減少時代の病院
67巻7号(2008年7月発行)
特集 どうなる 特定健診・特定保健指導
67巻6号(2008年6月発行)
特集 人材不足をどう打開するか
67巻5号(2008年5月発行)
特集 変容する患者像―求められるヘルスリテラシー
67巻4号(2008年4月発行)
特集 看護師の役割を今問い直す
67巻3号(2008年3月発行)
特集 事務職員の採用とキャリア形成
67巻2号(2008年2月発行)
特集 医療に求められるイノベーション
67巻1号(2008年1月発行)
特集 個人の力と医療・社会
66巻12号(2007年12月発行)
特集 病院におけるIT化の新局面
66巻11号(2007年11月発行)
特集 躍進するアジアと病院戦略
66巻10号(2007年10月発行)
特集 病院空間とまちづくり
66巻9号(2007年9月発行)
特集 価格とコストの地域格差
66巻8号(2007年8月発行)
特集 技術革新と競争激化―特定保険医療材料の今後
66巻7号(2007年7月発行)
特集 患者負担のあり方を考える―フリーアクセスから選択責任へ
66巻6号(2007年6月発行)
特集 どう対応する 医事紛争時代
66巻5号(2007年5月発行)
特集 医療連携における看護師の役割
66巻4号(2007年4月発行)
特集 変革に立ち向かう病院―病床削減と人材難に対処する
66巻3号(2007年3月発行)
特集 地域の活性化に病院は貢献するか
66巻2号(2007年2月発行)
特集 介護保険施設と医療のあり方
66巻1号(2007年1月発行)
特集 いい病院をつくりましょう
65巻12号(2006年12月発行)
特集 検証 平成18年診療報酬改定
65巻11号(2006年11月発行)
特集 社会保障・税制改革と医療
65巻10号(2006年10月発行)
特集 在宅医療を支える地域連携システムとは
65巻9号(2006年9月発行)
特集 病院の人材確保―景気・社会構造の変化を踏まえて
65巻8号(2006年8月発行)
特集 医療と経済格差
65巻7号(2006年7月発行)
特集 医療のパフォーマンス評価
65巻6号(2006年6月発行)
特集 持つ病院,持たざる病院―法人制度から資金調達まで
65巻5号(2006年5月発行)
特集 外来機能はどうあるべきか
65巻4号(2006年4月発行)
特集 看護人員の適正化に向けて
65巻3号(2006年3月発行)
特集 新しい臨床教育手法―シミュレータの活用
65巻2号(2006年2月発行)
特集 超高齢社会の終末期ケア
65巻1号(2006年1月発行)
特集 地域医療の新たな展開と病院
64巻12号(2005年12月発行)
特集 医療政策の決定プロセス
64巻11号(2005年11月発行)
特集 病院にとって「患者の視点」とは
64巻10号(2005年10月発行)
特集 勤務医と労働基準法―医療の現実と法
64巻9号(2005年9月発行)
特集 地方分権と医療
64巻8号(2005年8月発行)
特集 病院経営のプロをどう養成するか
64巻7号(2005年7月発行)
特集 スピリチュアリティと病院
64巻6号(2005年6月発行)
特集 社会的責任(CSR)が問われる病院
64巻5号(2005年5月発行)
特集 経営陣の一翼としての看護部長
64巻4号(2005年4月発行)
特集 個人情報保護法と病院
64巻3号(2005年3月発行)
特集 今後の病院の財政基盤を問う
64巻2号(2005年2月発行)
特集 病院の質評価の選択肢は広がるか
64巻1号(2005年1月発行)
特集 医療の本質を捉える
63巻12号(2004年12月発行)
特集 派遣は人材確保に役立つか
63巻11号(2004年11月発行)
特集 パブリック・リレーションズ―地域の人の期待
63巻10号(2004年10月発行)
特集 検証 平成16年度診療報酬改定
63巻9号(2004年9月発行)
特集 動き始めた新医師臨床研修制度
63巻8号(2004年8月発行)
特集 急性期入院はDPC適用になるのか
63巻7号(2004年7月発行)
特集 病院のセーフティ・マネジメント最前線
63巻6号(2004年6月発行)
特集 急変する医薬品政策―病院としての対応
63巻5号(2004年5月発行)
特集 相補・代替医療へのニーズにどう対応するか
63巻4号(2004年4月発行)
特集 看護の臨床研修と病院
63巻3号(2004年3月発行)
特集 医療におけるナレッジ・マネジメント
63巻2号(2004年2月発行)
特集 公私の役割分担とイコール・フッティング
63巻1号(2004年1月発行)
特集 国民は医療をどう見ているか
62巻12号(2003年12月発行)
特集 亜急性医療は存在し得るか
62巻11号(2003年11月発行)
特集 どう生かす診療情報
62巻10号(2003年10月発行)
特集 変貌するか医療法人
62巻9号(2003年9月発行)
特集 変革を迫られる大学病院
62巻8号(2003年8月発行)
特集 病院のコスト管理
62巻7号(2003年7月発行)
特集 特定療養費制度の拡大と病院の対応
62巻6号(2003年6月発行)
特集 病院管理からみた患者安全
62巻5号(2003年5月発行)
特集 看護師のキャリアアップ
62巻4号(2003年4月発行)
特集 病院のカウンセリング機能
62巻3号(2003年3月発行)
特集 自立できるか自治体立病院
62巻2号(2003年2月発行)
特集 デフレ下における病院
62巻1号(2003年1月発行)
特集 医療政策の新しい潮流
61巻12号(2002年12月発行)
特集 改革期における事務長像
61巻11号(2002年11月発行)
特集 院内機能の分散化の動き
61巻10号(2002年10月発行)
特集 徹底検証 診療報酬改定2002
61巻9号(2002年9月発行)
特集 女性医師と病院
61巻8号(2002年8月発行)
特集 年功給は崩せるか
61巻7号(2002年7月発行)
特集 療養病床の行方
61巻6号(2002年6月発行)
特集 医師臨床研修必修化は病院に何をもたらすか
61巻5号(2002年5月発行)
特集 病院の外来—増やすか減らすか
61巻4号(2002年4月発行)
特集 学卒看護師の課題
61巻3号(2002年3月発行)
特集 緩和ケアの検証と今後の課題
61巻2号(2002年2月発行)
特集 病院の増改築
61巻1号(2002年1月発行)
特集 医療の規制改革と病院
60巻12号(2001年12月発行)
特集 ゲノム時代と病院
60巻11号(2001年11月発行)
特集 社会保障改革と病院
60巻10号(2001年10月発行)
特集 医療連携と病院
60巻9号(2001年9月発行)
特集 検証・変革期の病院経営
60巻8号(2001年8月発行)
特集 人材開発と管理職研修
60巻7号(2001年7月発行)
特集 病院の医療情報発信
60巻6号(2001年6月発行)
特集 施設機能分化の新たな展開
60巻5号(2001年5月発行)
特集 病院サービスの新しいメニュー
60巻4号(2001年4月発行)
特集 病院の求める看護職像
60巻3号(2001年3月発行)
特集 病院と資金調達
60巻2号(2001年2月発行)
特集 改めて病院の安全管理を問う
60巻1号(2001年1月発行)
特集 IT革命と病院
59巻12号(2000年12月発行)
特集 病院医療—21世紀への遺産
59巻11号(2000年11月発行)
特集 医療専門職の需要と供給
59巻10号(2000年10月発行)
特集 改革期の療養型病床群
59巻9号(2000年9月発行)
特集 検証 平成12年診療報酬改定
59巻8号(2000年8月発行)
特集 病院経営戦略と企画部門の役割
59巻7号(2000年7月発行)
特集 消費者(患者)の声/ニーズの吸収
59巻6号(2000年6月発行)
特集 病院としての地球環境問題への取り組み
59巻5号(2000年5月発行)
特集 中小病院—次世紀への挑戦
59巻4号(2000年4月発行)
特集 介護保険と看護
59巻3号(2000年3月発行)
特集 減価償却と耐用年数
59巻2号(2000年2月発行)
特集 病院の危機管理
59巻1号(2000年1月発行)
特集 病院・医療・社会—21世紀を展望する
58巻12号(1999年12月発行)
特集 医師養成と大学病院像
58巻11号(1999年11月発行)
特集 病院における賃金と年金
58巻10号(1999年10月発行)
特集 診療情報管理—開示に値する診療記録
58巻9号(1999年9月発行)
特集 改めて癒しの環境を問う
58巻8号(1999年8月発行)
特集 病院におけるマーケティング戦略
58巻7号(1999年7月発行)
特集 医療計画の新しい方向と病院
58巻6号(1999年6月発行)
特集 病院として介護保険にいかに対処すべきか
58巻5号(1999年5月発行)
特集 岐路に立つ中小病院
58巻4号(1999年4月発行)
特集 看護新時代
58巻3号(1999年3月発行)
特集 病院組織と意思決定—コーポレイトガバナンスとは何か
58巻2号(1999年2月発行)
特集 在院日数と病院経営
58巻1号(1999年1月発行)
特集 医療保障のグランドデザイン
57巻12号(1998年12月発行)
特集 退院後ケア
57巻11号(1998年11月発行)
特集 医療ビッグバンと公私の役割を考える
57巻10号(1998年10月発行)
特集 地域医療支援病院はどうなる
57巻9号(1998年9月発行)
特集 薬価基準制度の行方
57巻8号(1998年8月発行)
特集 入院診療計画
57巻7号(1998年7月発行)
特集 急性期包括払い方式の可能性
57巻6号(1998年6月発行)
特集 医療の標準化を考える
57巻5号(1998年5月発行)
特集 医療法人の今後
57巻4号(1998年4月発行)
特集 看護の質の評価
57巻3号(1998年3月発行)
特集 介護保険と長期ケア施設
57巻2号(1998年2月発行)
特集 医療界の世代交代
57巻1号(1998年1月発行)
特集 新時代の病院組織
56巻12号(1997年12月発行)
特集 問われる事務(部・局)長の経営能力
56巻11号(1997年11月発行)
特集 病院における情報開示
56巻10号(1997年10月発行)
特集 病院が医師を選ぶとき
56巻9号(1997年9月発行)
特集 ケアマネジメントと病院
56巻8号(1997年8月発行)
特集 病院経営における多角化戦略
56巻7号(1997年7月発行)
特集 医療保険改革と病院
56巻6号(1997年6月発行)
特集 医療関連ビジネスの展開
56巻5号(1997年5月発行)
特集 病院機能評価の動向と将来
56巻4号(1997年4月発行)
特集 ナーシング・マネジメント
56巻3号(1997年3月発行)
特集 病院におけるマルチメディア
56巻2号(1997年2月発行)
特集 病院職員の高齢化対策
56巻1号(1997年1月発行)
特集 第3次医療法改正と病院
55巻12号(1996年12月発行)
特集 「薬害問題」から学ぶこと
55巻11号(1996年11月発行)
特集 補助金と病院経営
55巻10号(1996年10月発行)
特集 介護保険制度をめぐって
55巻9号(1996年9月発行)
特集 診療報酬改定・96年4月を検証する
55巻8号(1996年8月発行)
特集 待ち時間解消はどこまでできるか
55巻7号(1996年7月発行)
特集 医療機能評価で病院はどうなる
55巻6号(1996年6月発行)
特集 病院のネットワーク化を追う
55巻5号(1996年5月発行)
特集 病院管理者としての女性
55巻4号(1996年4月発行)
特集 二交替制看護を追う
55巻3号(1996年3月発行)
特集 病院経営と医薬分業をめぐって
55巻2号(1996年2月発行)
特集 大学病院と関連病院との関係を問う
55巻1号(1996年1月発行)
特集 病院経営の改善
54巻12号(1995年12月発行)
特集 問われる病院と地域の保健活動
54巻11号(1995年11月発行)
特集 医療法人制度をめぐる諸問題
54巻10号(1995年10月発行)
特集 新しい入院療養環境
54巻9号(1995年9月発行)
特集 大災害に対するリスクマネジメント
54巻8号(1995年8月発行)
特集 病院職員の教育と研修
54巻7号(1995年7月発行)
特集 病院の食事は今…
54巻6号(1995年6月発行)
特集 病院が倒産するとき
54巻5号(1995年5月発行)
特集 特定療養費制度の功罪
54巻4号(1995年4月発行)
特集 新看護体系で病院はどうなるか
54巻3号(1995年3月発行)
特集 薬価と病院経営
54巻2号(1995年2月発行)
特集 ボランティアと病院—開かれた病院づくり
54巻1号(1995年1月発行)
特集 「21世紀福祉ビジョン」と病院
53巻12号(1994年12月発行)
特集 「病院死」を考える
53巻11号(1994年11月発行)
特集 中小病院はこれでいいのか
53巻10号(1994年10月発行)
特集 インフォームド・コンセント—語る時代から行う時代へ
53巻9号(1994年9月発行)
特集 効果的な会議
53巻8号(1994年8月発行)
特集 多様化時代の病院人事
53巻7号(1994年7月発行)
特集 病院とPR
53巻6号(1994年6月発行)
特集 院内感染対策は万全か
53巻5号(1994年5月発行)
特集 キャピタル・コストの確保をめぐって
53巻4号(1994年4月発行)
特集 揺れる基準看護
53巻3号(1994年3月発行)
特集 勤務医と病院経営
53巻2号(1994年2月発行)
特集 病院栄養業務の質の向上を目指して
53巻1号(1994年1月発行)
特集 新時代の病院像
52巻12号(1993年12月発行)
特集 第3次医療法改正はどうなるか
52巻11号(1993年11月発行)
特集 病院の長期療養サービス
52巻10号(1993年10月発行)
特集 診療記録と情報管理
52巻9号(1993年9月発行)
特集 病院の医療費体系をどうする
52巻8号(1993年8月発行)
特集 いま病院トップに求められる能力とは
52巻7号(1993年7月発行)
特集 病院のダウンサイジング
52巻6号(1993年6月発行)
特集 看護の質に何を期待するか
52巻5号(1993年5月発行)
特集 社会からみた医療の質の評価
52巻4号(1993年4月発行)
特集 外来のあり方を問う—大病院志向の流れは変えられるか
52巻3号(1993年3月発行)
特集 どうする中小病院
52巻2号(1993年2月発行)
特集 週休2日制実行のためのポイント
52巻1号(1993年1月発行)
特集 地域づくりのために病院に何ができるか
51巻12号(1992年12月発行)
特集 第2次医療法改正のインパクト
51巻11号(1992年11月発行)
特集 民間病院の承継はどうなる
51巻10号(1992年10月発行)
特集 在宅ケア新時代
51巻9号(1992年9月発行)
特集 ストックからフローへ—総合的物品管理システムをめざして
51巻8号(1992年8月発行)
特集 新診療報酬と今後の対応
51巻7号(1992年7月発行)
特集 公立病院はこれでいいのか
51巻6号(1992年6月発行)
特集 保健・医療・福祉複合体
51巻5号(1992年5月発行)
特集 こんな勤務医はいらない
51巻4号(1992年4月発行)
特集 看護業務のスリム化
51巻3号(1992年3月発行)
特集 病院クリーン作戦
51巻2号(1992年2月発行)
特集 病院と医療関連サービス
51巻1号(1992年1月発行)
特集 高齢社会と子どもの医療
50巻13号(1991年12月発行)
特集 病院経営の実態に迫る
50巻12号(1991年11月発行)
増刊号 日本の病院建築
50巻11号(1991年11月発行)
特集 病院のチェーン化・ネットワーク化
50巻10号(1991年10月発行)
特集 病院にとってのゴールドプラン
50巻9号(1991年9月発行)
特集 病院が好きになる
50巻8号(1991年8月発行)
特集 病院のヒューマン・リソースは万全か—病院職員の採用と募集
50巻7号(1991年7月発行)
特集 新しい長期療養サービス
50巻6号(1991年6月発行)
特集 病院医療の質の改善
50巻5号(1991年5月発行)
特集 看護と介護—共存の道
50巻4号(1991年4月発行)
特集 中小病院の明日を拓く
50巻3号(1991年3月発行)
特集 病院の国際化
50巻2号(1991年2月発行)
特集 変革する病院経営とトップマネジメント
50巻1号(1991年1月発行)
特集 病院のパラダイムシフト
49巻13号(1990年12月発行)
特集 今,医療計画は—見直しをどうする
49巻12号(1990年11月発行)
増刊号 医療機器・設備機器ガイド1991
49巻11号(1990年11月発行)
特集 医薬分業と病院
49巻10号(1990年10月発行)
特集 完全週休2日制をめざして
49巻9号(1990年9月発行)
特集 「高機能病院」の目指す道
49巻8号(1990年8月発行)
特集 救急医療体制の問題点と将来像
49巻7号(1990年7月発行)
特集 在院日数の短縮と退院計画
49巻6号(1990年6月発行)
特集 診療報酬請求もれゼロ作戦
49巻5号(1990年5月発行)
特集 増大する看護ニーズの分析と対応
49巻4号(1990年4月発行)
特集 在宅ケアと病院
49巻3号(1990年3月発行)
特集 グルメ時代の病院の食事
49巻2号(1990年2月発行)
特集 中小病院サバイバル
49巻1号(1990年1月発行)
特集 明るい病院づくり—快適サービスの神髄を求めて
48巻13号(1989年12月発行)
特集 病院財務管理のあり方
48巻12号(1989年11月発行)
特集 "淘汰"の時代を勝ち抜く民間病院
48巻11号(1989年10月発行)
特集 病院と医師の教育研修
48巻10号(1989年9月発行)
特集 地域づくりと病院
48巻9号(1989年8月発行)
特集 病院機能と臨床検査部門の見直し
48巻8号(1989年7月発行)
48巻7号(1989年7月発行)
特集 病院の福利厚生
48巻6号(1989年6月発行)
特集 今日的物品管理をめぐって
48巻5号(1989年5月発行)
特集 看護マネージメントの新しい波
48巻4号(1989年4月発行)
特集 施設老人ケア
48巻3号(1989年3月発行)
特集 効果的な職員教育を進めるために
48巻2号(1989年2月発行)
特集 病院と医師—組織のはざまのなかで
48巻1号(1989年1月発行)
特集 新春対談
47巻12号(1988年12月発行)
特集 わが病院のめざすもの—新・改築時の理念と実際
47巻11号(1988年11月発行)
特集 感染対策から見た医療廃棄物の諸問題
47巻10号(1988年10月発行)
特集 「老人保健施設」試行実績をこう見る
47巻9号(1988年9月発行)
特集 日本型DRGはあり得るか
47巻8号(1988年8月発行)
特集 医療におけるテクノロジー・アセスメント
47巻7号(1988年7月発行)
特集 インフォームド・コンセント
47巻6号(1988年6月発行)
特集 「病院機能評価」—現場からの検討
47巻5号(1988年5月発行)
特集 ナースに選ばれる病院
47巻4号(1988年4月発行)
特集 地域医療計画と病院
47巻3号(1988年3月発行)
特集 病院事務長の人材養成
47巻2号(1988年2月発行)
特集 週休2日制への対応を探る病院
47巻1号(1988年1月発行)
特集 病院のリフォーム
46巻12号(1987年12月発行)
特集 民間病院のこれから
46巻11号(1987年11月発行)
特集 病院と税金
46巻10号(1987年10月発行)
特集 ニードの多様化と効率的薬剤部門
46巻9号(1987年9月発行)
特集 「医師生涯教育」の場としての病院
46巻8号(1987年8月発行)
特集 AIDS不安—病院側の対応を考える
46巻7号(1987年7月発行)
特集 医療の新メニュー
46巻6号(1987年6月発行)
特集 「病院機能評価」と病院の対応
46巻5号(1987年5月発行)
特集 病院機能を高める看護の専門性
46巻4号(1987年4月発行)
特集 病院オープン化に期待する
46巻3号(1987年3月発行)
特集 ホスピタル・アイデンティティ
46巻2号(1987年2月発行)
特集 病院におけるボランティア・ワーク
46巻1号(1987年1月発行)
特集 病院ルネッサンス
45巻12号(1986年12月発行)
特集 医療における民間活力の導入
45巻11号(1986年11月発行)
特集 病院外来の新しい展開
45巻10号(1986年10月発行)
特集 医療費改定効果の実態
45巻9号(1986年9月発行)
特集 情報化社会における病院—情報システムのあり方
45巻8号(1986年8月発行)
特集 拡大する病院健康管理部門
45巻7号(1986年7月発行)
特集 勤務医の未来
45巻6号(1986年6月発行)
特集 今こそ病歴室整備へ向けて
45巻5号(1986年5月発行)
特集 看護のトップマネージメント
45巻4号(1986年4月発行)
特集 高額医療機器の経済効果
45巻3号(1986年3月発行)
特集 患者に選ばれる病院
45巻2号(1986年2月発行)
特集 取引き先と上手に付き合う
45巻1号(1986年1月発行)
特集 医療政策の変化と病院経営—'80年代前半の5年と今後の5年
44巻12号(1985年12月発行)
特集 病院中間管理職の諸問題
44巻11号(1985年11月発行)
特集 保険審査の問題点と対策
44巻10号(1985年10月発行)
特集 "一般病院"での卒後臨床研修を考える
44巻9号(1985年9月発行)
特集 病院の24時間体制
44巻8号(1985年8月発行)
特集 病院の経営危機に学ぶ
44巻7号(1985年7月発行)
特集 委託外注のチェックポイント
44巻6号(1985年6月発行)
特集 病院で死を迎える
44巻5号(1985年5月発行)
特集 再び問う—医師と看護婦の連携
44巻4号(1985年4月発行)
特集 中間施設とこれからの病院
44巻3号(1985年3月発行)
特集 効率化のための診療プログラムの総合管理
44巻2号(1985年2月発行)
特集 「患者の権利」と病院の対応
44巻1号(1985年1月発行)
特集 国民医療費の再検討
43巻12号(1984年12月発行)
43巻11号(1984年11月発行)
特集 医師急増時代と病院
43巻10号(1984年10月発行)
特集 医療ソーシャルワーカーの現在
43巻9号(1984年9月発行)
特集 心温まる病院づくり
43巻8号(1984年8月発行)
特集 老人病院の実情と課題
43巻7号(1984年7月発行)
特集 病院と「くすり」
43巻6号(1984年6月発行)
特集 病院のソフト化
43巻5号(1984年5月発行)
特集 看護度と必要要員
43巻4号(1984年4月発行)
特集 労使関係—今後の展開
43巻3号(1984年3月発行)
特集 医療費抑制下における給与費対策
43巻2号(1984年2月発行)
特集 病院トップマネージメントを考える
43巻1号(1984年1月発行)
特集 「医療法改正」の焦点
42巻12号(1983年12月発行)
特集 第一線医療と医師の研修
42巻11号(1983年11月発行)
特集 病院における減量経営の意味と対策
42巻10号(1983年10月発行)
42巻9号(1983年9月発行)
特集 主治医に協力する医師たち—麻酔・放射線・病理等の問題点
42巻8号(1983年8月発行)
42巻7号(1983年7月発行)
特集 老人保健法と病院医療の展開
42巻6号(1983年6月発行)
42巻5号(1983年5月発行)
特集 看護夜勤体制の変革
42巻4号(1983年4月発行)
42巻3号(1983年3月発行)
特集 6時夕食はなぜできないのか
42巻2号(1983年2月発行)
42巻1号(1983年1月発行)
特集 医療施設間の連携
41巻12号(1982年12月発行)
41巻11号(1982年11月発行)
特集 病院の「若返り」策—特に医師をめぐって
41巻10号(1982年10月発行)
41巻9号(1982年9月発行)
特集 病院過飽和時代への対応
41巻8号(1982年8月発行)
41巻7号(1982年7月発行)
特集 医療の変革に対応する医療関係事務
41巻6号(1982年6月発行)
41巻5号(1982年5月発行)
特集 看護管理者教育の現状と課題
41巻4号(1982年4月発行)
41巻3号(1982年3月発行)
特集 医療評価の導入
41巻2号(1982年2月発行)
41巻1号(1982年1月発行)
特集 新医療費と医療の流れ
40巻12号(1981年12月発行)
40巻11号(1981年11月発行)
特集 病院経営悪化の打開策
40巻10号(1981年10月発行)
40巻9号(1981年9月発行)
特集 パラメディカル部門の拡大
40巻8号(1981年8月発行)
40巻7号(1981年7月発行)
特集 設備投資と技術革新
40巻6号(1981年6月発行)
40巻5号(1981年5月発行)
特集 拡大する看護を探る
40巻4号(1981年4月発行)
40巻3号(1981年3月発行)
特集 医師の「外勤」問題
40巻2号(1981年2月発行)
特集 病院増改築の実例
40巻1号(1981年1月発行)
特集 「人間性回復」への動き
39巻12号(1980年12月発行)
小特集 「地域医療」の実践
39巻11号(1980年11月発行)
特集 飛躍への条件
39巻10号(1980年10月発行)
特集 救急医療その院内体制・2
39巻9号(1980年9月発行)
特集 救急医療その院内体制・1
39巻8号(1980年8月発行)
小特集 病院管理専門家の養成
39巻7号(1980年7月発行)
特集 省エネルギー時代の病院
39巻6号(1980年6月発行)
小特集 診療報酬請求審査を点検する
39巻5号(1980年5月発行)
特集 ニッパチ,その後
39巻4号(1980年4月発行)
39巻3号(1980年3月発行)
特集 診療録の保存と利用
39巻2号(1980年2月発行)
39巻1号(1980年1月発行)
特集 80年代の病院医療の課題
38巻12号(1979年12月発行)
特集 病院図書室
38巻11号(1979年11月発行)
特集 医療費の限界と病院経営
38巻10号(1979年10月発行)
特集 チェーンホスピタルとは
38巻9号(1979年9月発行)
特集 幹部間リレーションズ
38巻8号(1979年8月発行)
特集 病院給食の新しい動向
38巻7号(1979年7月発行)
特集 医療機器管理の焦点
38巻6号(1979年6月発行)
38巻5号(1979年5月発行)
特集 看護部長の課題
38巻4号(1979年4月発行)
特集 大地震と病院―宮城県沖地震を中心に
38巻3号(1979年3月発行)
特集 病院検査部門の動向と問題点
38巻2号(1979年2月発行)
特集 病院運営の経験と分析
38巻1号(1979年1月発行)
特集 変化を迫られる病院
37巻12号(1978年12月発行)
特集 患者用病院図書室
37巻11号(1978年11月発行)
特集 医療チームとしての栄養部門
37巻10号(1978年10月発行)
特集 医療施設間連携の芽生え
37巻9号(1978年9月発行)
特集 変貌する病院事務
37巻8号(1978年8月発行)
特集 末期患者の医療を考える
37巻7号(1978年7月発行)
特集 病院組織と看護の専門化
37巻6号(1978年6月発行)
特集 医療費改定の分析と批判
37巻5号(1978年5月発行)
特集 病院の汚染防止
37巻4号(1978年4月発行)
特集 薬剤事故
37巻3号(1978年3月発行)
特集 病院と付添問題
37巻2号(1978年2月発行)
特集 老人医療の課題—退院後のケア
37巻1号(1978年1月発行)
特集 病院と経営主体
36巻12号(1977年12月発行)
36巻11号(1977年11月発行)
特集 ICUの現状と展望
36巻10号(1977年10月発行)
36巻9号(1977年9月発行)
特集 世界の病院医療の動向
36巻8号(1977年8月発行)
36巻7号(1977年7月発行)
特集 各部門の能率の図り方
36巻6号(1977年6月発行)
36巻5号(1977年5月発行)
特集 管理者としての婦長
36巻4号(1977年4月発行)
36巻3号(1977年3月発行)
特集 勤務医
36巻2号(1977年2月発行)
36巻1号(1977年1月発行)
特集 医療法と病院
35巻12号(1976年12月発行)
特集 「社会の声」を聞く
35巻11号(1976年11月発行)
35巻10号(1976年10月発行)
特集 事務の精度管理
35巻9号(1976年9月発行)
35巻8号(1976年8月発行)
特集 病院と輸血管理
35巻7号(1976年7月発行)
特集 格差の広がる病院経営
35巻6号(1976年6月発行)
特集 病院と看護学校
35巻5号(1976年5月発行)
35巻4号(1976年4月発行)
35巻3号(1976年3月発行)
特集 過疎地域の医療
35巻2号(1976年2月発行)
35巻1号(1976年1月発行)
特集 大学病院の革新
34巻12号(1975年12月発行)
特集 経営能率からみた病院
34巻11号(1975年11月発行)
特集 病院と光熱水
34巻10号(1975年10月発行)
特集 病院と麻酔科
34巻9号(1975年9月発行)
特集 病院と研修
34巻8号(1975年8月発行)
特集 医療事故と病院
34巻7号(1975年7月発行)
特集 病院間の協同
34巻6号(1975年6月発行)
特集 ME機器の管理
34巻5号(1975年5月発行)
特集 新生児医療の展開
34巻4号(1975年4月発行)
特集 看護婦<不信>
34巻3号(1975年3月発行)
特集 救急医療
34巻2号(1975年2月発行)
特集 病棟閉鎖と入院制限
34巻1号(1975年1月発行)
特集 医療費の配分
33巻12号(1974年12月発行)
特集 院内感染管理の新しい課題
33巻11号(1974年11月発行)
特集 保険経済と病院の赤字
33巻10号(1974年10月発行)
特集 コンピュータ・システムのメリット・デメリット
33巻9号(1974年9月発行)
特集 近代化する病院組織と医師
33巻8号(1974年8月発行)
特集 病院のムダ
33巻7号(1974年7月発行)
特集 放射線部門の問題をさぐる
33巻6号(1974年6月発行)
特集 財務計画
33巻5号(1974年5月発行)
特集 看護婦三交替制の反省
33巻4号(1974年4月発行)
特集 病院新人教育
33巻3号(1974年3月発行)
特集 私立病院のゆくえ
33巻2号(1974年2月発行)
特集 事例からみた労働問題
33巻1号(1974年1月発行)
特集 医療計画
32巻13号(1973年12月発行)
第23回日本病院学会演題選
32巻12号(1973年12月発行)
特集 老人医療費無料化の影響
32巻11号(1973年11月発行)
特集 効果的な案内とは
32巻10号(1973年10月発行)
特集 火災対策
32巻9号(1973年9月発行)
特集 病院と保育所
32巻8号(1973年8月発行)
特集 週休2日制
32巻7号(1973年7月発行)
特集 待たせない病院
32巻6号(1973年6月発行)
特集 設備保全
32巻5号(1973年5月発行)
特集 看護に提言する
32巻4号(1973年4月発行)
特集 病院の特殊性と労基法
32巻3号(1973年3月発行)
特集 人工透析
32巻2号(1973年2月発行)
特集 人を募集する
32巻1号(1973年1月発行)
特集 ホスピタル・インダストリー
31巻13号(1972年12月発行)
特集 豊かさの中に取り残された病院
31巻12号(1972年11月発行)
特集 病院給食の変貌
31巻11号(1972年10月発行)
特集 夜間診療体制
31巻10号(1972年9月発行)
31巻9号(1972年9月発行)
特集 院内会議
31巻8号(1972年8月発行)
特集 生まれかわる病院組織
31巻7号(1972年7月発行)
特集 患者を護る
31巻6号(1972年6月発行)
特集 病院のゴミ戦争
31巻5号(1972年5月発行)
特集 看護の独立を考える
31巻4号(1972年4月発行)
特集 老人医療と病院
31巻3号(1972年3月発行)
特集 高度医療設備の経済計算
31巻2号(1972年2月発行)
特集 職員の食事
31巻1号(1972年1月発行)
特集 新しい病院への芽ばえ
30巻13号(1971年12月発行)
特集 病院外来を点検する
30巻12号(1971年11月発行)
特集 快適な病室の条件
30巻11号(1971年10月発行)
特集 人の使い方の再点検
30巻10号(1971年9月発行)
30巻9号(1971年9月発行)
特集 薬剤師のあり方を点検する
30巻8号(1971年8月発行)
特集 病院内の防犯
30巻7号(1971年7月発行)
特集 勤務時間を点検する
30巻6号(1971年6月発行)
特集 ボランティア活動
30巻5号(1971年5月発行)
特集 臨床検査を点検する
30巻4号(1971年4月発行)
特集 職場リーダー
30巻3号(1971年3月発行)
特集 不採算医療を点検する
30巻2号(1971年2月発行)
特集 病院のインテリアデザイン
30巻1号(1971年1月発行)
特集 基準看護を点検する
29巻13号(1970年12月発行)
特集 病院に残る古きもの
29巻12号(1970年11月発行)
特集 企業会計の反省
29巻11号(1970年10月発行)
特集 温食給食
29巻10号(1970年9月発行)
29巻9号(1970年9月発行)
特集 これからの病歴管理
29巻8号(1970年8月発行)
特集 ニッパチ問題
29巻7号(1970年7月発行)
特集 一般病院におけるリハビリテーション部門
29巻6号(1970年6月発行)
特集2 鼠害・虫害対策
29巻5号(1970年5月発行)
特集 病院とコンピュータ
29巻4号(1970年4月発行)
特集 入院料と差額徴収
29巻3号(1970年3月発行)
特集 総合診療
29巻2号(1970年2月発行)
特集 病院のMSWをより発展させるには
29巻1号(1970年1月発行)
特集 変化の時代の病院
28巻13号(1969年12月発行)
特集 院長
28巻12号(1969年11月発行)
特集 事務の分掌
28巻11号(1969年10月発行)
特集 輸血の管理
28巻10号(1969年9月発行)
特集 第19回日本病院学会臨時増刊号
28巻9号(1969年9月発行)
特集 医療紛争の予防
28巻8号(1969年8月発行)
特集 病院経営と薬剤
28巻7号(1969年7月発行)
特集 うるおいのある病院
28巻6号(1969年6月発行)
特集号 本誌発刊20周年記念
28巻5号(1969年5月発行)
特集 小児の給食
28巻4号(1969年4月発行)
特集 看護要員の適正配置
28巻3号(1969年3月発行)
特集 病院と労使関係
28巻2号(1969年2月発行)
特集 病院と図書館
28巻1号(1969年1月発行)
特集 日本の病院
27巻13号(1968年12月発行)
特集 手術室における看護
27巻12号(1968年11月発行)
特集 物の搬送
27巻10号(1968年10月発行)
27巻11号(1968年10月発行)
特集 病院医事業務のすすめ方
27巻9号(1968年9月発行)
特集 病院職員の需給関係
27巻8号(1968年8月発行)
特集 病院建築の新しいデザイン
27巻7号(1968年7月発行)
特集 使い捨て物品
27巻6号(1968年6月発行)
特集 病院と医師の修練
27巻5号(1968年5月発行)
特集 病院の窓口
27巻4号(1968年4月発行)
特集 中央検査部
27巻3号(1968年3月発行)
特集 新生児室の管理
27巻2号(1968年2月発行)
特集 病院給食管理
27巻1号(1968年1月発行)
特集 世界の病院
26巻13号(1967年12月発行)
特集 総婦長
26巻12号(1967年11月発行)
特集 病院と事故
26巻11号(1967年10月発行)
26巻10号(1967年10月発行)
特集 看護婦と与薬
26巻9号(1967年9月発行)
特集 病院経済の現状
26巻8号(1967年8月発行)
特集 病院の廃棄物
26巻7号(1967年7月発行)
特集 夜間の医師の当直
26巻6号(1967年6月発行)
特集 病院の倫理
26巻5号(1967年5月発行)
特集 病院職員とレクリエーション
26巻4号(1967年4月発行)
特集 病院フードサービスの施設と設備
26巻3号(1967年3月発行)
特集 保全管理
26巻2号(1967年2月発行)
特集 放射線部のあり方と問題
26巻1号(1967年1月発行)
特集 東南アジア諸国の医療事情
25巻13号(1966年12月発行)
特集 処方と調剤
25巻12号(1966年11月発行)
特集 夜間の看護
25巻10号(1966年10月発行)
25巻11号(1966年10月発行)
特集 物品補給と倉庫管理
25巻9号(1966年9月発行)
特集 大学と病院
25巻8号(1966年8月発行)
特集 病院外来のあり方
25巻7号(1966年7月発行)
特集 病院職員の募集と採用
25巻6号(1966年6月発行)
特集 病院職員の服装
25巻5号(1966年5月発行)
特集 採算管理
25巻4号(1966年4月発行)
特集 病棟の看護設備
25巻3号(1966年3月発行)
特集 結核医療と病院
25巻2号(1966年2月発行)
特集 事務長
25巻1号(1966年1月発行)
特集 病院と医療制度
24巻13号(1965年12月発行)
特集 病院の増改築に関する諸問題
24巻12号(1965年11月発行)
特集 外来看護
24巻11号(1965年10月発行)
24巻10号(1965年10月発行)
特集 病院医師の組織
24巻9号(1965年9月発行)
特集 病院業務の委託・外注
24巻8号(1965年8月発行)
特集 総合病院における精神医療
24巻7号(1965年7月発行)
特集 リネン・サプライの合理化
24巻6号(1965年6月発行)
特集 食事運搬
24巻5号(1965年5月発行)
特集 病院におけるリハビリテーション
24巻4号(1965年4月発行)
特集 PPC計画
24巻3号(1965年3月発行)
特集 購買管理
24巻2号(1965年2月発行)
特集 病歴の中央化
24巻1号(1965年1月発行)
新春特集号 パネルディスカッション
23巻12号(1964年12月発行)
特集 人件費対策
23巻11号(1964年11月発行)
特集 安全対策
23巻10号(1964年10月発行)
特集 第14回日本病院学会
23巻9号(1964年9月発行)
特集 看護婦不足の現状と対策
23巻8号(1964年8月発行)
特集 病院の薬局
23巻7号(1964年7月発行)
特集 空気調和
23巻6号(1964年6月発行)
特集 本誌発刊15周年記念
23巻5号(1964年5月発行)
特集 病院のPR
23巻4号(1964年4月発行)
特集 医療社会事業
23巻3号(1964年3月発行)
特集 患者への心づかい—T.L.C.
23巻2号(1964年2月発行)
特集 第13回日本病院学会
23巻1号(1964年1月発行)
22巻12号(1963年12月発行)
22巻11号(1963年11月発行)
特集 看護
22巻10号(1963年10月発行)
特集 病院の機械化
22巻9号(1963年9月発行)
22巻8号(1963年8月発行)
特集 病院経営の危機
22巻7号(1963年7月発行)
22巻6号(1963年6月発行)
特集 中央検査室
22巻5号(1963年5月発行)
特集 放射線部の管理
22巻4号(1963年4月発行)
特集 職員訓練
22巻3号(1963年3月発行)
22巻2号(1963年2月発行)
特集 診療管理
22巻1号(1963年1月発行)
21巻12号(1962年12月発行)
21巻11号(1962年11月発行)
21巻10号(1962年10月発行)
特集 第12回日本病院学会
21巻9号(1962年9月発行)
特集 病院給食管理の諸問題
21巻8号(1962年8月発行)
特集 人間関係
21巻7号(1962年7月発行)
特集 看護
21巻6号(1962年6月発行)
21巻5号(1962年5月発行)
特集 小児病棟の管理
21巻4号(1962年4月発行)
特集 病歴管理
21巻3号(1962年3月発行)
21巻2号(1962年2月発行)
21巻1号(1962年1月発行)
20巻12号(1961年12月発行)
20巻11号(1961年11月発行)
20巻10号(1961年10月発行)
20巻9号(1961年9月発行)
20巻8号(1961年8月発行)
特集 第11回日本病院学会総会
20巻7号(1961年7月発行)
特集 病院労務管理
20巻6号(1961年6月発行)
20巻5号(1961年5月発行)
20巻4号(1961年4月発行)
特集 病院給食
20巻3号(1961年3月発行)
20巻2号(1961年2月発行)
20巻1号(1961年1月発行)
19巻12号(1960年12月発行)
19巻11号(1960年11月発行)
19巻10号(1960年10月発行)
19巻9号(1960年9月発行)
特集 第10回日本病院学会シンポジウム
19巻8号(1960年8月発行)
特集 第10回日本病院学会
19巻7号(1960年7月発行)
19巻6号(1960年6月発行)
19巻5号(1960年5月発行)
特集 看護
19巻4号(1960年4月発行)
特集 大学病院
19巻3号(1960年3月発行)
特集 病院と緑化
19巻2号(1960年2月発行)
19巻1号(1960年1月発行)
18巻13号(1959年12月発行)
特集 病院建築
18巻12号(1959年11月発行)
特集 医事業務
18巻11号(1959年10月発行)
特集 診療管理
18巻10号(1959年9月発行)
特集 第9回日本病院学会総会
18巻8号(1959年8月発行)
18巻9号(1959年8月発行)
18巻7号(1959年7月発行)
18巻6号(1959年6月発行)
18巻5号(1959年5月発行)
18巻4号(1959年4月発行)
特集 農村病院
18巻3号(1959年3月発行)
特集 税と病院
18巻2号(1959年2月発行)
18巻1号(1959年1月発行)
17巻13号(1958年12月発行)
17巻12号(1958年11月発行)
17巻11号(1958年10月発行)
17巻10号(1958年9月発行)
17巻9号(1958年8月発行)
17巻8号(1958年7月発行)
特集 看護
17巻7号(1958年6月発行)
17巻6号(1958年5月発行)
17巻5号(1958年4月発行)
特集 病院事務の合理化
17巻4号(1958年4月発行)
17巻3号(1958年3月発行)
17巻2号(1958年2月発行)
17巻1号(1958年1月発行)
16巻12号(1957年12月発行)
16巻11号(1957年11月発行)
16巻10号(1957年10月発行)
16巻9号(1957年9月発行)
16巻8号(1957年8月発行)
16巻7号(1957年7月発行)
16巻6号(1957年6月発行)
16巻5号(1957年5月発行)
16巻4号(1957年4月発行)
16巻3号(1957年3月発行)
16巻2号(1957年2月発行)
16巻1号(1957年1月発行)
15巻6号(1956年12月発行)
15巻5号(1956年11月発行)
15巻4号(1956年10月発行)
15巻3号(1956年9月発行)
15巻2号(1956年8月発行)
15巻1号(1956年7月発行)
14巻6号(1956年6月発行)
14巻5号(1956年5月発行)
14巻4号(1956年4月発行)
14巻3号(1956年3月発行)
14巻2号(1956年2月発行)
14巻1号(1956年1月発行)
特集 Dr. MacEachern
13巻6号(1955年12月発行)
13巻5号(1955年11月発行)
13巻4号(1955年10月発行)
13巻3号(1955年9月発行)
13巻2号(1955年8月発行)
特集 第5回日本病院学会
13巻1号(1955年7月発行)
12巻6号(1955年6月発行)
12巻5号(1955年5月発行)
12巻4号(1955年4月発行)
12巻3号(1955年3月発行)
12巻2号(1955年2月発行)
12巻1号(1955年1月発行)
11巻6号(1954年12月発行)
11巻5号(1954年11月発行)
11巻4号(1954年10月発行)
11巻3号(1954年9月発行)
11巻2号(1954年8月発行)
特集 第四回日本病院学会
11巻1号(1954年7月発行)
10巻6号(1954年6月発行)
10巻5号(1954年5月発行)
10巻4号(1954年4月発行)
10巻3号(1954年3月発行)
10巻2号(1954年2月発行)
10巻1号(1954年1月発行)