病院63巻8号

2004年08月発行

特集 急性期入院はDPC適用になるのか

DPC対象病院の拡大

DPCへの取り組みと期待：大規模民間病院として―フィードフォアワードの視点から

著者： 西村昭男¹

所属機関： ¹医療法人社団カレスアライアンス

ページ範囲：P.671 - P.673

文献概要

　わが国の医療費支払いに関する制度改革として2003年4月から特定機能病院など82施設を対象に独自のケースミックス診断群分類である DPC （Diagnosis Procedure Combination） を用いた急性期入院医療の包括支払いが開始された．この DRG （1968年）， DRG/PPS （Diagnosis Related Group/ Prospective Payment System）（1983年）の源流から DPC の開発・適用に至る経緯については詳述する立場ではないが，多岐にわたって興味深く，画期的な展開であった．その一面は行政官僚と大学研究者とが一致協力して新制度の導入に尽力したことである．語弊を恐れず端的に表現すれば，同床異夢でそれぞれの目標に相互で協力した成果と言うことができる．すなわち，医療行政当局としては，医療保険制度や診療報酬制度の抜本改革への基本戦略が現政権で既に閣議決定されていることから2006年までに関係法の改正を含めた諸施策を固めていくべき重要な達成目標が目前に迫っている．

　一方，医療経営や医療情報にかかわる新進気鋭の研究者の永年にわたる悩みの一つは，いくら多量の診療情報を現場から収集したとしても，その個別情報のラベルに相当する疾病分類が標準化されていなければ，有意義な解析や施設間ベンチマーキングが一歩も前に進まないという現実であった．