病院69巻6号

2010年06月発行

特集 災害と病院

【災害支援のあり方】

日本DMAT活動の実際

著者： 本間正人¹

所属機関： ¹鳥取大学医学部 器官制御外科学講座 救急・災害医学分野

ページ範囲：P.419 - P.421

文献概要

　1995年に発生した阪神・淡路大震災では，初期医療体制の不備が問題となった．被災地内ではライフラインが途絶し，医療機関の多くは機能を失った．この地震では救命医療が必要な急性期において，現場に駆けつけることのできた医療チームの数は少なく，航空搬送も十分に行えなかった．平時の救急医療が提供できていれば救えたはずの命，いわゆる「防ぎえた災害死」が500人以上存在したことが，複数の研究者から指摘された．

　阪神・淡路大震災の後，厚生労働省（以下，厚労省）を中心に災害拠点病院，広域災害救急医療情報システム（EMIS），ドクターヘリなど様々な事業が導入された．しかし，2004年に発生した新潟県中越地震では，急性期に被災地内で救命医療を提供できる医療チームが十分とは言えず，その必要性があらためて認識され，日本DMATが誕生する契機となった．