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2003年度にDPCによる入院医療の包括払いを導入する際に，第1に包括払いに積極的な支払側と出来高払いを死守したい診療側の対立，第2に特定機能病院においても平均在院日数に最大2倍の格差が存在することによって示唆される標準化の遅れ，第3に短期間で分類の開発から報酬額の設定まで行わなければいけない厳しい日程，など様々な難題が立ちはだかっていた．これらの難題に対応するために，1万円以上の処置料などを出来高払いに残したうえで，入院期間によって4段階に逓減する1日当たりの包括払い，という日本独特の包括払いの仕組みが採用された．
出来高払いとの相違をさらに少なくするために，当該病院の導入時における出来高払いによる報酬額と，DPCによる包括払いの報酬額の差額を，「調整係数」によって補償する制度が採用された．「調整係数」は病院の努力によって，入院の実コストが導入後に下がっても，基本的に変わらなかった．その結果，批判の対象となり，2010年度から段階的に廃止され，代わって機能評価係数IIが導入された．同係数は，高度な医療を提供することに対するP4P（Pay-for-performance）と見なすこともでき，DPC対象病院においても診療報酬による経済誘導が，どこまで有効に働くかを注意深く見守る必要があろう．
雑誌目次
雑誌文献
病院69巻9号
2010年09月発行
雑誌目次
特集 本格到来するDPC時代
巻頭言 フリーアクセス
著者： 池上直己
ページ範囲：P.669 - P.669
DPC制度の展開―調整係数から新たな機能評価係数へ
著者： 迫井正深
ページ範囲：P.670 - P.675
平成15年度に特定機能病院82施設で開始されたDPC制度注1）はその後，対象施設が順次拡充され，平成22年7月の時点で1,391病院，病床数にして45.9万病床がDPC制度の包括算定対象となっている．わが国の一般病床に占める割合も50.4％と半数を突破するなど，急性期入院医療に関する診療報酬評価の中心的な枠組みに成長してきたと言っても過言ではない（図1）．
制度発足から7年を経た今回の平成22年診療報酬改定では，調整係数の機能評価係数への置き換えというDPC制度導入後では初の大きな制度改革に着手することとなった．本稿では，これらの取組みの経緯や具体的な内容，そして今後の課題等を中心にまとめた．
DPCデータを用いた研究成果の概要
著者： 松田晋哉
ページ範囲：P.676 - P.680
診断群分類を用いた包括評価方式は1983年アメリカのMedicareで最初に採用された．アメリカのDRG（Diagnosis Related Group）およびそれを用いた支払方法については，他国の政策担当者の関心を集め，その応用可能性の研究が広く行われるようになった．
わが国における診断群分類を用いた包括評価に関する最初の研究は1990年代後半になって医療経済研究機構によって行われた．この研究ではアメリカのDRGの日本における応用可能性が示唆されたものの1），その後の日医総研等の研究により分類体系が日本の診療慣行およびレセ電算システムに対応していないことなどの理由により2），その採用は見送られた．同時期に厚生省（当時）は国立病院等10施設において1件当たり包括払い方式の試行を行った．この試行研究では1入院当たり包括支払い方式の導入可能性は示されたが，分類数が少ないためにカバーする患者が少ない等の問題が指摘された．このような状況を踏まえて，日本独自のより網羅的な診断群分類の開発が「急性期入院医療試行診断群分類を活用した研究（厚生労働科学研究：2001－2003年度）」で行われることとなった．また，それを活用したコスト分析の標準的な方法論の開発が「診断群分類を活用した医療サービスのコスト推計に関する研究（厚生労働科学研究：2004－2006年度）」によって行われた．
DPCデータから見える医療機関の地域での役割と機能分化のあり方
著者： 伏見清秀
ページ範囲：P.681 - P.685
平成22年度のDPC診療報酬改定では，調整係数から新たな機能評価係数への置き換えが始まり，医療機関の機能に応じた医療資源配分の方向性が示されている．この機能評価係数の1つに，各医療機関の地域での役割を評価する地域医療への貢献に関する項目が含まれ，急性期医療を地域の医療提供体制に密接に関連づけて評価する方向性が示されている．近年の，第5次以降の地域保健医療計画では，住民が身近に活用できる医療提供プランの提示が求められているが，DPC診療報酬においても医療計画に沿った形で医療機関の機能の評価を進めていく動きが始まったとみることができる．
平成22年8月より，医療計画の4疾病5事業に対応して，脳卒中，がん，救急，災害医療，へき地医療，周産期医療などに貢献している医療機関には地域医療指数として一定の評価が加わることとなっている．今回導入される評価の視点は限定的であり，地域医療への貢献を広く評価するものにはなっていないが，今後の医療計画では，個別医療機関の地域での役割が明示される方向にあるので，DPCにおける地域医療の評価もそれを勘案したものになるであろう．各医療機関では，今回示された地域医療指数を獲得することを目標とするのではなく，地域医療にどのように貢献できるのかを自己評価し，地域における役割を高めていくことが重要である．
DPCと臨床指標
著者： 池田俊也
ページ範囲：P.686 - P.690
■臨床指標とは
医療の質の定量的な評価への関心が各国において高まってきており，医療の質を「プロセス（過程）」や「アウトカム（成果）」の側面から定量的に評価するための道具として臨床指標の開発・導入が進んでいる．
プロセスの指標は，診療ガイドライン等で推奨されている，エビデンスの確立した診療項目を指標として定め，患者に提供されるべきベストプラクティスと，実際に提供された医療との乖離を測定するのが一般的である．このほか，特定の手術や処置等の実施率も過剰実施（overuse）や過少実施（underuse）を評価するための指標としても用いられることがある．
一方，アウトカムの指標としては，臨床的アウトカムとして院内死亡率，再入院率などのほか，合併症発生率といった避けるべきアウトカム，さらには患者満足度やQOL（Quality of Life）等の患者報告アウトカム（Patient Reported Outcome, PRO）や，在院日数・コスト等の経済的アウトカムなど，多種多様な指標が用いられる．なお，臨床的アウトカムに影響を与えると考えられる施設要因（ストラクチャー・構造）や取り扱い症例数についても，臨床指標に含める場合がある．
DPCデータの可視化と病院経営
著者： 加藤良平
ページ範囲：P.691 - P.696
■『病院情報局』の一般公開
1．病院情報局とは
筆者が経営する株式会社ケアレビュー（以下，当社）では，今年3月より『病院情報局』（http://hospia.jp/）という情報サイトを無料で公開している（図1）．
このサイトは，DPC対象病院およびDPC準備病院（以下，DPC参加病院）の患者数や平均在院日数といった診療実績を，簡単な操作で検索や比較ができるという特長がある．DPC制度に参加していない病院の情報は掲載されていないが，国内全体の一般病床数に占めるDPC参加割合はすでに50％を超える状況であり，日本の急性期医療の半分以上の診療実績がこのサイト上で可視化されていることになる．
【事例】
病院におけるDPCデータの活用―鳥取大学医学部附属病院
著者： 中村廣繁 , 豊島良太
ページ範囲：P.698 - P.701
平成15年にDPCが導入されて以来7年が経過した．鳥取大学医学部附属病院は特定機能病院として当初からDPCを導入し8年目を迎えたが，その間医療は大きく変貌してきている．特に在院日数の短縮，検査・注射・処方の外来移行，手術件数の増加，医療連携の整備，経費削減のための工夫などの急速な変化が地域の医療全体に与えた影響は測り知れない1）．大きな変化の流れの中で果たして医療の質は担保できてきたかどうか，患者満足度も含めて検証することも大切となってきている．本稿では膨大なDPCデータを経営改善へフィードバックする手法の1つとして当院の入院と外来診療区分の推移を分析し，さらに二次医療圏におけるSWOT（Strength, Weakness, Opportunity, Threat）分析2-4）を行うことで，当院が地域の中で果たすべき今後の役割と方向性を検討した．
病院におけるDPCデータの活用―岐阜大学医学部附属病院
著者： 白鳥義宗
ページ範囲：P.702 - P.705
平成15年4月から全国の特定機能病院等82施設対象にわが国独自の診断群分類であるDPCを利用した包括支払制度が開始された．それに先立ち全国を数ブロックに分けた説明会に参加した際，確実に時代が変わろうとしていると大きなショックを受けたのを昨日のように思い出す．その説明会以降，この包括支払制度導入に向けて，電子カルテやクリニカルパスの勉強を行うようになり，DPCという尺度を最大限利用した院内の仕組みを考えるようになった．ただ，当院においてはまだまだ最大限に利用しているとは言い難く，利用するための模索が続いている状態である．ここでは，この新しく導入された分類であり，尺度としても利用可能なDPCを通して，病院全体を見ていくことができないかという取り組みの一部をご紹介したい．
病院におけるDPCデータの活用―トヨタ記念病院
著者： 岡本泰岳
ページ範囲：P.707 - P.710
当院がDPC対象病院として診療報酬請求業務を開始したのは平成18年4月からである．DPCデータの活用における当院の特徴的な背景基盤として，DPC導入前のクリニカルパス（以下，パス）と臨床指標（質評価指標）への取り組みが挙げられる．パスは平成12年から病院方針にその積極的運用が掲げられ，外科系・内科系疾患を問わず，平均在院日数の短縮および診療プロセスの標準化が進められていた．また臨床指標は，平成17年から医療の質を測定する客観的指標としての活用が開始されていた（現在，168指標）1）．
本稿では，当院におけるDPC対策とそれに基づいたDPCデータの具体的活用事例を紹介する．
病院におけるDPCデータの活用―聖隷浜松病院
著者： 日下部行宏
ページ範囲：P.712 - P.715
DPCは単なる支払いのための仕組みではなく，DPC分類という共通の単位を使用することによって，病院間の相対的な比較評価を行い自院の実態を把握したうえで有効な手段を探索できる．つまりDPC本来の目的は病院マネジメント改革である．本稿では当院におけるDPCデータの活用を紹介する．
病院におけるDPCデータの活用―相澤病院
著者： 椛島博彰
ページ範囲：P.716 - P.718
■当院の概要とDPCデータの活用
現在の医療保険制度では，毎年増大する国民医療費を安定的に負担することは難しいのが現状である．支出抑制のための医療制度改革が定期的に行われる状況であり，こうした状況下，医療費の増加抑制という課題に対する答えの1つが，「医療機関の経営効率化」であり，医療機関において「経営改革」の視点は，今後ますます強くなることは必然と言える．
相澤病院は，長野県松本市と近隣市町村を含む松本二次医療圏（対象人口43万人）を対象とする一般病床471床の急性期病院であり，病院の基本理念を「救急医療は医の本質である」と掲げ，24時間365日体制で急性期医療に取り組んでいる．当院の周辺には200床以上の病院が多数存在し，人口当たりの病床数が多いことは否めない状況であり，DPCデータをはじめとする，データの活用は今後の病院経営の重要なアイコンであると考えている．
病院におけるDPCデータの活用―九州医療センター
著者： 阿南誠
ページ範囲：P.719 - P.721
■当院のDPCに対する考え方
平成6年7月の開院以来，診療情報管理に力を入れてきた当院は，元々，診療情報管理の一貫としてICDコーディングやデータベース構築を行っている．したがって，平成10年の11月の日本版DRG（以下，DRG）試行病院に選定時も，様式1作成というよりも，診療情報管理士が構築していた既存のデータベースから様式1に必要なデータをダウンロードする方法で対応した．当時の制度は「1入院包括支払」で調整係数という考え方もなかった．その理由は，それなりの経営状態にあって，急性期のモデル病院を対象としたために，調整や是正は必要なかったと推察される．
さて，DRG時代にも過去に様々なデータが公表され，多くの議論があった．1つひとつ触れることはしないが，当院でもまず最初に行ったことは，分類に設定された期間設定と実際の当院との差である．現在と同様に各病院から提出されたデータに基づき分類開発が行われており，当時の病院数はたったの10，データ数も少ないものの，「基礎調査」データとの比較は重要であった．特に，現在のように調整係数が存在しないので，設定された1入院期間の包括診療報酬額と，出来高診療報酬額の差額は病院収入に直接的に影響を与えた．当院においては，DRG試行開始直後は，平均との比較で顕著に差が発生していたが，平成10年頃に始まった国立病院におけるクリティカルパスの積極的な導入の議論と相まって，平均在院日数短縮が実現し，短期的に，出来高点数比較では，相対的に＋方向にシフトすることとなった．平成22年現在，パスについては，240種類程度が作成されている．
グラフ
患者のニーズに応えるサービス―社会福祉法人 恩賜財団 済生会支部 福井県済生会病院
ページ範囲：P.657 - P.660
福井県済生会病院の理念は，「患者さんの立場で考える」である．これは医療の基本であり，同様の理念を掲げる病院は少なくない．しかし，「では，患者さんの立場で考えて，実際に何をしていますか？」と問われたら，すべての病院が答えられるだろうか．患者の声を聞き，それをどう形にしていくのか，同院の取り組みを紹介する．
連載 デザインの力・9
ユニバーサルデザイン
著者： 山本百合子
ページ範囲：P.662 - P.663
ユニバーサルデザインとは，文化・言語・老若男女といった差異，障害・能力などにかかわらず，誰にでも利用できるものという定義がされている．昨今，法的整備なども進み，様々な分野でユニバーサルデザイン的なアプローチがされるようになってきた．ここではその具体的な形を考えてみたい．
より良い高齢者終末期ケア体制の構築に向けて・9
英国の高齢者終末期ケアの動向②―「終末期ケア戦略」の概要（上）
著者： 岡村世里奈
ページ範囲：P.726 - P.728
前回述べたように，英国政府は2008年，英国初の包括的な終末期ケア施策である「終末期ケア戦略（End of Life Care Strategy）」を発表した1）．この終末期ケア戦略は，年齢や疾患の種類，ケアの提供場所等にかかわらず，終末期を迎えているすべての英国民に対して良質な終末期ケアを提供していくことを目的としたものである．
ちなみに，この終末期ケア戦略に盛り込まれた内容は，国家癌対策長官を務めるDr. Mike Richardsを委員長とする諮問委員会やその下部組織であるワーキンググループが，民間の慈善団体等によるホスピスケアや，NHSのEnd of Life Care Programmeの内容を吟味し，また終末期ケア関係者との会議を重ねて1年以上の歳月をかけて練り上げたものである．
英国政府はこの終末期ケア戦略の実施にあたり，2009，2010年度の2年間で28,600万ポンド（約381億円）の予算を計上している．それでは，英国政府の進める終末期ケア戦略とはどのようなものなのだろうか．その内容は非常に多岐に渡っており，とてもそのすべてを紹介することはできないが，以下では，その主要点について紹介していきたいと思う．
医療機関の再建・4
法的整理とは（上）―民事再生手続の概要
著者： 片山卓朗
ページ範囲：P.730 - P.731
質問
私は，100床の病院を経営する医療法人の理事長をしています．借入金が大き過ぎて，ほぼ満床なのに資金繰りは厳しく，3年前から銀行にリスケジュールをお願いしてなんとか経営してきました．このままでは新規の設備投資もできず，じり貧になっていくことは明らかです．私的整理手続も検討しましたが，一部の金融機関が強行であり，再建計画に同意を得られそうにありません．
この際思い切って民事再生を申し立てて，債権者に債権カットをお願いするしかないと思うのですが，医療法人でも民事再生の申立はできますか．また，病院には金融機関の借入金につき抵当権が設定されていますが，民事再生申立の場合，どうなりますか．
医療ソーシャルワーカーの働きを検証する・49
「貧困」に向き合うMSWの役割
著者： 志賀雅子
ページ範囲：P.732 - P.735
水島協同病院は，戦後，コンビナートの発展とともに全国各地より労働者が集まり発展した地域にある．筆者は，単身で住み着いた人が多い街のど真ん中にある一般急性期病院（地域に根ざした医療を実践する）のMSWとして，様々な貧困と向き合ってきた．2008年，秋のリーマンショックから始まった経済不況は雇用状況をさらに悪化させ，多くの人が職を失い，社会福祉の現場からも久しく遠のいていた「貧困」という言葉に筆者らは直面することになった．水島地区でも例外ではなく，大手自動車工場では3,000人あまりが雇い止めとなり，関連企業の経営不振も合わせ，かってないほどの不況，生活破綻が地域に拡がっている．この間の野宿者支援への関わり，ならびに医療現場での生活保護申請に関わった事例の2つの実践を通して，今の社会に起こっている貧困の実態を明らかにし，貧困に向き合うMSWの役割について考える
院内サービスの新展開・5
―院内保育所（前編）―就労支援としての院内保育所
著者： 増田豊子
ページ範囲：P.736 - P.737
ピジョングループの子育て支援事業は，哺乳瓶等のベビー用品メーカーであるピジョン株式会社が17年前の1993年に子育て支援事業部を立ち上げ，自社の研究所内に保育園を設置したことからスタートしている．以来，認可保育園や東京都認証保育所の設置運営をはじめ，病院内・企業内保育園の受託運営など本格的に子育て支援事業に取り組む一方で，1999年に子育て支援事業を専門とする子会社として，ピジョンハーツ株式会社（以下，当社）が設置された．当社は認可保育園，東京都認証保育所などの保育施設の運営に加え，病院内・企業内保育所の受託運営や商業施設の一時託児所，幼児教室「ピジョンキッズワールド」，ベビーシッターサービスなど幅広い子育て支援サービスを提供している．
こうした事業を行う中で，ピジョングループは，表に示すように全国規模の独立行政法人国立病院機構をはじめ，大学病院，医療法人など多くの院内保育所の受託運営をしているのが特徴の1つである．
鉄郎おじさんの町から病院や医療を見つめたら…・36
―技術・技能以前の課題雑感（3）―拉致車 楽 ユーモアセンス
著者： 鉄郎
ページ範囲：P.738 - P.739
「そういう市民ムーブメントが，僕の町には起きている」と，前回を結んだ．今回は2人の市民活動家の「ことば（発言）」を中心に綴る．
日中に老人が姿を消す町
ある講演会で「デイサービスの送迎車は，さながら拉致車のよう」と語る市民活動家がいた．兵庫県西宮市で認知症患者さんやその家族を介護保険の枠外で支援する，NPO法人理事長のMさんだ．一瞬，それが何を意味するのか理解できなかった僕だが，そのことばは会場の共感を呼び起こした．
【復刻版】眼でみる病院の設備とはたらき・9
診療設備の中央化（その三）―放射線，その他
ページ範囲：P.740 - P.741
診療設備の中央化は各科の診療活動の自由を或る程度，束縛するので各専門科の医療職員の側には，不平があり得る．しかし病院経営の責任をもつ管理者の側から観れば，ここの制度は経済的の無駄をはぶき，また協力診療を促進する制度であるからこれは是非とも実現させなければならない．診療に関与する職員すべてがこの制度の意義をよく理解すればこれを実現することは決して困難ではない．
病院の診療設備のうち，何を中央化するかについては色々議論もある．薬の調剤は医師でない薬剤師の仕事であるので，調剤室は昔から診療設備とは別個の存在として中央化されて居るが，今問題となって居るのは，外科手術，医療資材の配給，エックス線，臨床病理検査，血液銀行，診療記録などの中央化である．
アーキテクチャー 保健・医療・福祉 第188回
聖隷富士病院
著者： 関戸敏訓 , 伊藤幸雄
ページ範囲：P.743 - P.748
聖隷富士病院は，古くは東海道吉原宿として栄えた吉原商店街から1ブロック南に立地する．昭和21（1946）年に静岡県農業会吉原病院として開院以来，地域を支えてきた歴史ある病院だが，昭和41（1966）年に竣工した旧病院は改修を繰り返すも，ハード的に高度医療への対応が困難となり，道路を挟んだ対面の敷地へ移転することになった．建設にあたっては，「安心と安全の医療の提供」「快適な療養環境の提供」「働きやすい環境」の実現が求められた．また，災害時には防災拠点としても地域に貢献すべきと考え，身体的に自由が利かない状態である患者に安全な療養環境を提供し，防災拠点として機能させるために免震構造の採用は不可欠と考え，与条件として設定した．
リレーエッセイ 医療の現場から
音楽を奏でる人も聴く人も幸せに―国も障害もこえた交流演奏会
著者： 及川光悦
ページ範囲：P.751 - P.751
「障害者週間」「東欧音楽家支援」の国際親善交流演奏会も今年で23年目になります．この演奏会を始めたのは私がヨーロッパで仕事をするようになってからのこと．私たち演奏家にとってロシア・東欧諸国で演奏することは大変重要です．ロシアはチャイコフスキー，リムスキー＝コルサコフ，ムソルグスキーなど数多くの音楽家を輩出し，ポーランドはショパンが生まれ，ハンガリーはリスト，チェコはドボルザーク，ルーマニアはジョルジュ・エネスコ，ブルガリアは世界的な歌手が活躍しています．私は幸運にもこのような芸術大国の名門オーケストラと仕事を続けてきました．
ところが，この名門オーケストラで目にしたのは，ぼろぼろのピアノで練習し，楽器の弦を買うのもままならない音楽家の生活でした．日本の音楽家がもつ高額な楽器など手が届かない状態です．そのような経済的に恵まれない中から世界的なアーティストが出てくるのです．
レポート【投稿】
MSWによる療養型病院・施設への転院阻害要因を有する患者の早期把握とその効果
著者： 林祐介
ページ範囲：P.722 - P.724
要旨 医療ソーシャルワーカー（MSW）による転院阻害要因の早期把握の有効性を検討した．当院回復期リハビリテーション病棟において，MSWである筆者らが早期把握に向けた取り組みを行い，得られた結果は以下の3点であった．①転院阻害要因をMSWが早期に把握できている割合が，取り組み前は58.0％であったが，取り組み後は78.2％まで上昇した（p＜0.05）．②入院日からMSWが退・転院先選定に関わる面談を初めて行った日までの期間は，取り組み前が平均34.6日であったのに対して，取り組み後は27.0日まで短縮した（n.s.）．③患者もしくは家族が第1希望に挙げていた転院先へ移ることができた割合は，取り組み前が40.6％であったのに対して，取り組み後は70.4％まで上昇した（p＜0.05）．①～③より，転院阻害要因を有する患者の早期把握および介入の必要性が示された．
会告
IFHE 2010開催にあたって
著者： 大道久 , 長澤泰
ページ範囲：P.749 - P.750
毎年11月に開催されている日本医療福祉設備学会．今年は2年に一度開催される国際病院設備学会との合同開催となり，国内外から多くの参加者が予想される．日本医療福祉設備協会会長の大道久氏と学会長を務める長澤泰氏に，見所を聞いた．
基本情報
バックナンバー
83巻12号（2024年12月発行）
特集 検証 2024年度診療報酬改定—病院の機能分化と連携の行方
83巻11号（2024年11月発行）
特集 病院の価値を創る組織マネジメント
83巻10号（2024年10月発行）
特集 遠隔支援の新時代—未来のビジョンとその実現に向けて
83巻9号（2024年9月発行）
特集 持続可能な病院運営のためのコスト管理
83巻8号（2024年8月発行）
特集 潜在医療資格者をいかに活用するか
83巻7号（2024年7月発行）
特集 病院経営を科学する
83巻6号（2024年6月発行）
特集 人を重視した病院組織マネジメント
83巻5号（2024年5月発行）
特集 働き方改革を乗り越える組織変革と人材育成—エイジダイバーシティの価値を引き出す
83巻4号（2024年4月発行）
特集 地域医療連携推進法人の成功事例
83巻3号（2024年3月発行）
特集 病床稼働率アップ！—PFM導入がもたらす絶大な効果
83巻2号（2024年2月発行）
特集 在宅医療を巡る病院の経営戦略
83巻1号（2024年1月発行）
特集 超高齢者激増時代の病院経営戦略
82巻12号（2023年12月発行）
特集 人を活かす病院経営—地域で病院の存在意義を発揮するために
82巻11号（2023年11月発行）
特集 医療法人の徹底活用
82巻10号（2023年10月発行）
特集 —地域ニーズに合致した—病院機能の変革
82巻9号（2023年9月発行）
特集 —ある日突然，電カルが止まった—どうする，病院のサイバーセキュリティ
82巻8号（2023年8月発行）
特集 病院経営から考える医薬分業
82巻7号（2023年7月発行）
特集 病院リハビリテーションの進化
82巻6号（2023年6月発行）
特集 急増する高齢者救急—医療提供体制の見直しと自院の役割
82巻5号（2023年5月発行）
特集 生き残りをかけた病院の事業連携・統合—多様化する手法
82巻4号（2023年4月発行）
特集 DXでタスク・シフトせよ—働き方改革の打開策
82巻3号（2023年3月発行）
特集 これからの重症度，医療・看護必要度
82巻2号（2023年2月発行）
特集 コロナパンデミック後の病院スタッフのメンタルヘルスケア
82巻1号（2023年1月発行）
特集 社会保障制度の未来から読む病院経営
81巻12号（2022年12月発行）
特集 検証 2022年度診療報酬改定
81巻11号（2022年11月発行）
特集 戦略的病院広報—病院の魅力を高めリスクを減らす
81巻10号（2022年10月発行）
特集 心理的安全性がつくる新しい病院組織—イノベーションとリスクマネジメントの両輪を回す
81巻9号（2022年9月発行）
特集 想定外を想定せよ—病院BCPのバージョンアップ
81巻8号（2022年8月発行）
特集 病院給食の新しいカタチ
81巻7号（2022年7月発行）
特集 選定療養・評価療養制度のこれから
81巻6号（2022年6月発行）
特集 どうなる，どうする病院の外来
81巻5号（2022年5月発行）
特集 病院人事マネジメントの具体策
81巻4号（2022年4月発行）
特集 ポストコロナを見据えた公立・公的病院と民間病院の役割分担
81巻3号（2022年3月発行）
特集 これからの地域共生社会と病院経営の未来
81巻2号（2022年2月発行）
特集 すぐそこまで来た，医師の働き方改革—課題と実現可能性
81巻1号（2022年1月発行）
特集 COVID-19パンデミックから地域医療構想を再考する
80巻12号（2021年12月発行）
特集 ワクワクする病院組織づくりは可能か—人間重視の病院組織マネジメント
80巻11号（2021年11月発行）
特集 病院とお金の深い関係
80巻10号（2021年10月発行）
特集 新・ケアミックスが病院を変える—超高齢社会の患者ニーズの複合化への対応
80巻9号（2021年9月発行）
特集 次世代の病院経営者をどう育てるか
80巻8号（2021年8月発行）
特集 データヘルスで変わる病院
80巻7号（2021年7月発行）
特集 地域包括ケア時代における病院の在宅への関わり方
80巻6号（2021年6月発行）
特集 超高齢時代のリハビリテーション評価
80巻5号（2021年5月発行）
特集 働き方改革のための生産性向上
80巻4号（2021年4月発行）
特集 医薬品・医療材料をどうコントロールするか
80巻3号（2021年3月発行）
特集 Withコロナ時代の病院経営
80巻2号（2021年2月発行）
特集 大学病院は地域病院を支えられるか
80巻1号（2021年1月発行）
特集 地域医療構想を踏まえた病院機能の選択
79巻12号（2020年12月発行）
特集 2020年診療報酬改定から読む病院経営
79巻11号（2020年11月発行）
特集 医療経済からみた病院経営
79巻10号（2020年10月発行）
特集 重症度，医療・看護必要度 見直しの方向性
79巻9号（2020年9月発行）
特集 選択と集中で生き残る病院
79巻8号（2020年8月発行）
特集 病院総合医を活かす
79巻7号（2020年7月発行）
特集 病院再生はドラマだ！
79巻6号（2020年6月発行）
特集 できる事務長の育て方
79巻5号（2020年5月発行）
特集 地域包括ケアで輝く病院
79巻4号（2020年4月発行）
特集 グループ化する病院
79巻3号（2020年3月発行）
特集 病院建築の潮流
79巻2号（2020年2月発行）
特集 病院の殻を破れるか—中小病院の柔軟性を生かす経営改革
79巻1号（2020年1月発行）
特集 地域医療構想で変わるこれからの病院
78巻12号（2019年12月発行）
特集 本格化する病院のアウトカム評価
78巻11号（2019年11月発行）
特集 病院と患者の関係—informed consentを越えて
78巻10号（2019年10月発行）
特集 病院の生産性を向上させる人材育成戦略
78巻9号（2019年9月発行）
特集 ガバナンス改革で変わる病院
78巻8号（2019年8月発行）
特集 ICTが変える病院医療
78巻7号（2019年7月発行）
特集 多国籍社会に直面する病院
78巻6号（2019年6月発行）
特集 地域の健康を支える病院
78巻5号（2019年5月発行）
特集 地域の医療を残すために—病院の統合・再編
78巻4号（2019年4月発行）
特集 どうする，病院食
78巻3号（2019年3月発行）
特集 情報爆発へ病院はいかに対応するか
78巻2号（2019年2月発行）
特集 病院医療に専門医制度は貢献するか
78巻1号（2019年1月発行）
特集 平成の病院医療から次の時代へ
77巻12号（2018年12月発行）
特集 検証 平成30年度診療報酬・介護報酬同時改定
77巻11号（2018年11月発行）
特集 働き方改革の行方
77巻10号（2018年10月発行）
特集 病院マネジメント職に求められるもの
77巻9号（2018年9月発行）
特集 キャリアとして選ばれる地域病院
77巻8号（2018年8月発行）
特集 ダイバーシティ・マネジメント—多様性に対応する
77巻7号（2018年7月発行）
特集 これからの地域医療連携の形—地域医療連携推進法人とアライアンス
77巻6号（2018年6月発行）
特集 機能転換が拓く病院の未来
77巻5号（2018年5月発行）
特集 看護職のタスクシフト・タスクシェア
77巻4号（2018年4月発行）
特集 病院が直面する「すでに起こった未来」
77巻3号（2018年3月発行）
特集 地域とともに進化する中小病院
77巻2号（2018年2月発行）
特集 ステークホルダーマネジメントとしての病院広報
77巻1号（2018年1月発行）
特集 病院は2035年の夢を見るか
76巻12号（2017年12月発行）
特集 上手に補助金を活用する
76巻11号（2017年11月発行）
特集 病院の生産性とは何か
76巻10号（2017年10月発行）
特集 医師の働き方改革
76巻9号（2017年9月発行）
特集 「生きる」をデザインする病院—医療の再構築に挑戦する
76巻8号（2017年8月発行）
特集 終末期と向き合う病院
76巻7号（2017年7月発行）
特集 第7次医療計画─これまでと何が違うのか，病院への影響は？
76巻6号（2017年6月発行）
特集 備えよ常に！ 病院のBCPを整備せよ
76巻5号（2017年5月発行）
特集 地域を支える病院看護師の育成
76巻4号（2017年4月発行）
特集 生き残る病院の事務職
76巻3号（2017年3月発行）
特集 2035年に生き残る病院組織論
76巻2号（2017年2月発行）
特集 DPCの新展開
76巻1号（2017年1月発行）
特集 新時代に備える病院のあり方
75巻12号（2016年12月発行）
特集 検証 平成28年度診療報酬改定
75巻11号（2016年11月発行）
特集 期待される地域包括ケア病棟・療養病床
75巻10号（2016年10月発行）
特集 地域医療構想時代の救急医療
75巻9号（2016年9月発行）
特集 病院は認知症とどう向き合うべきか
75巻8号（2016年8月発行）
特集 新専門医制度─どうなる，病院？
75巻7号（2016年7月発行）
特集 地域づくりの核としての病院
75巻6号（2016年6月発行）
特集 IPWの時代─チーム医療のための多職種間教育
75巻5号（2016年5月発行）
特集 ポジティブ・マネジメント いきいき働く職場づくり
75巻4号（2016年4月発行）
特集 医療介護連携─地域包括ケアシステムを構築するために
75巻3号（2016年3月発行）
特集 国民健康保険制度の組織改革が病院に何をもたらすか
75巻2号（2016年2月発行）
特集 進化するDPC
75巻1号（2016年1月発行）
特集 データマネジメントで変わる病院
74巻12号（2015年12月発行）
特集 ロジスティクスが病院を変える
74巻11号（2015年11月発行）
特集 医療の質指標 新時代の幕開け
74巻10号（2015年10月発行）
特集 病院の外来戦略
74巻9号（2015年9月発行）
特集 自治体病院改革は成功するのか
74巻8号（2015年8月発行）
特集 地域医療構想策定ガイドラインをどう読み解くか
74巻7号（2015年7月発行）
特集 地域創生に病院は貢献するか
74巻6号（2015年6月発行）
特集 経済学からみたこれからの医療
74巻5号（2015年5月発行）
特集 地域包括ケアの中核としての病院看護部門
74巻4号（2015年4月発行）
特集 在宅医療を支える病院
74巻3号（2015年3月発行）
特集 地域医療構想─来たるべき大変革の特効薬たりえるか
74巻2号（2015年2月発行）
特集 真のチーム医療とは
74巻1号（2015年1月発行）
特集 地域包括ケア病棟は医療を変えるか
73巻12号（2014年12月発行）
特集 検証 平成26年度診療報酬改定
73巻11号（2014年11月発行）
特集 これからの医療安全を考える
73巻10号（2014年10月発行）
特集 チーム医療における病院薬剤師の役割
73巻9号（2014年9月発行）
特集 里山資本主義と地域医療
73巻8号（2014年8月発行）
特集 多様化する病院経営
73巻7号（2014年7月発行）
特集 先端医療と病院
73巻6号（2014年6月発行）
特集 ITの活用とこれからの医療
73巻5号（2014年5月発行）
特集 病院食再考
73巻4号（2014年4月発行）
特集 求められる看護補助者の役割
73巻3号（2014年3月発行）
特集 事務職員の人材開発・キャリアパス
73巻2号（2014年2月発行）
特集 2025年に求められる病院経営のプロ
73巻1号（2014年1月発行）
特集 人口高齢化と病院医療
72巻12号（2013年12月発行）
特集 新たな専門医制度と病院
72巻11号（2013年11月発行）
特集 診療支援業務の新潮流
72巻10号（2013年10月発行）
特集 地域包括ケアと病院
72巻9号（2013年9月発行）
特集 医療計画はこう変わる
72巻8号（2013年8月発行）
特集 なぜ今，医療基本法なのか
72巻7号（2013年7月発行）
特集 病院の経営統合
72巻6号（2013年6月発行）
特集 女性医師のキャリアデザインと病院
72巻5号（2013年5月発行）
特集 これからの看護教育と病院
72巻4号（2013年4月発行）
特集 リビングウィルを考える
72巻3号（2013年3月発行）
特集 中小病院は生き残れるか
72巻2号（2013年2月発行）
特集 医療の公益性とは─医療法人制度改革の現状
72巻1号（2013年1月発行）
特集 病院の評価─課題とこれから
71巻12号（2012年12月発行）
特集 病院のBCP
71巻11号（2012年11月発行）
特集 検証“同時改定”診療・介護報酬
71巻10号（2012年10月発行）
特集 病院における歯科
71巻9号（2012年9月発行）
特集 高齢先進国のビジョン
71巻8号（2012年8月発行）
特集 病院と学生教育―地域で育てる医療人
71巻7号（2012年7月発行）
特集 病院のセキュリティ
71巻6号（2012年6月発行）
特集 変化の時代に事務長に求められるもの
71巻5号（2012年5月発行）
特集 看護職の賃金・給与体系はどうあるべきか
71巻4号（2012年4月発行）
特集 患者の医療情報探索
71巻3号（2012年3月発行）
特集 在宅療養と病院
71巻2号（2012年2月発行）
特集 病院の医師確保戦略
71巻1号（2012年1月発行）
特集 病院と日本復興
70巻12号（2011年12月発行）
特集 何を目指すチーム医療
70巻11号（2011年11月発行）
特集 医療計画と二次医療圏の今後
70巻10号（2011年10月発行）
特集 終末期における延命医療のあり方
70巻9号（2011年9月発行）
特集 地域医療を支える住民の活動
70巻8号（2011年8月発行）
特集 人口減少の衝撃 社会・病院はどう備えるか
70巻7号（2011年7月発行）
特集 地域医療再生計画を検証する
70巻6号（2011年6月発行）
特集 医療と介護はどう変わるか 平成24年診療報酬・介護報酬同時改定
70巻5号（2011年5月発行）
特集 病院は経済成長に寄与するか
70巻4号（2011年4月発行）
特集 採用看護師の教育・研修
70巻3号（2011年3月発行）
特集 自治体病院の存在意義
70巻2号（2011年2月発行）
特集 どう発展させる 病院総合医
70巻1号（2011年1月発行）
特集 病気と社会を考える
69巻12号（2010年12月発行）
特集 検証 平成22年度診療報酬改定
69巻11号（2010年11月発行）
特集 拡大するリハビリテーション医療
69巻10号（2010年10月発行）
特集 病院を取り巻く法環境
69巻9号（2010年9月発行）
特集 本格到来するDPC時代
69巻8号（2010年8月発行）
特集 病院のサステナビリティ―事業継承を考える
69巻7号（2010年7月発行）
特集 死生観が問われる時代の医療
69巻6号（2010年6月発行）
特集 災害と病院
69巻5号（2010年5月発行）
特集 長期療養ケアにおける看護の役割
69巻4号（2010年4月発行）
特集 医療の拡大がもたらす社会の厚生―医療費亡国論再考
69巻3号（2010年3月発行）
特集 医療におけるソーシャル・ビジネスの展開
69巻2号（2010年2月発行）
特集 病院管理会計とBSCの効用
69巻1号（2010年1月発行）
特集 拡大する医療・介護需要
68巻12号（2009年12月発行）
特集 今後の医師養成と病院
68巻11号（2009年11月発行）
特集 補完代替医療のこれから
68巻10号（2009年10月発行）
特集 医療費の配分を問う
68巻9号（2009年9月発行）
特集 外科医を支援する
68巻8号（2009年8月発行）
特集 医療・介護ニューディール
68巻7号（2009年7月発行）
特集 社会保障改革と病院の将来
68巻6号（2009年6月発行）
特集 医療IT化の行方
68巻5号（2009年5月発行）
特集 産業は病院市場をどう見るか
68巻4号（2009年4月発行）
特集 現場に役立つ看護師をいかに確保するか
68巻3号（2009年3月発行）
特集 NPMで公立病院は再生するか
68巻2号（2009年2月発行）
特集 医療統計の再構築に向けて
68巻1号（2009年1月発行）
特集 60周年記念号
67巻12号（2008年12月発行）
特集 検証 平成20年度診療報酬改定
67巻11号（2008年11月発行）
特集 「環境の時代」と病院
67巻10号（2008年10月発行）
特集 病院と家庭医療
67巻9号（2008年9月発行）
特集 新たな医療計画の展開
67巻8号（2008年8月発行）
特集 人口減少時代の病院
67巻7号（2008年7月発行）
特集 どうなる 特定健診・特定保健指導
67巻6号（2008年6月発行）
特集 人材不足をどう打開するか
67巻5号（2008年5月発行）
特集 変容する患者像―求められるヘルスリテラシー
67巻4号（2008年4月発行）
特集 看護師の役割を今問い直す
67巻3号（2008年3月発行）
特集 事務職員の採用とキャリア形成
67巻2号（2008年2月発行）
特集 医療に求められるイノベーション
67巻1号（2008年1月発行）
特集 個人の力と医療・社会
66巻12号（2007年12月発行）
特集 病院におけるIT化の新局面
66巻11号（2007年11月発行）
特集 躍進するアジアと病院戦略
66巻10号（2007年10月発行）
特集 病院空間とまちづくり
66巻9号（2007年9月発行）
特集 価格とコストの地域格差
66巻8号（2007年8月発行）
特集 技術革新と競争激化―特定保険医療材料の今後
66巻7号（2007年7月発行）
特集 患者負担のあり方を考える―フリーアクセスから選択責任へ
66巻6号（2007年6月発行）
特集 どう対応する 医事紛争時代
66巻5号（2007年5月発行）
特集 医療連携における看護師の役割
66巻4号（2007年4月発行）
特集 変革に立ち向かう病院―病床削減と人材難に対処する
66巻3号（2007年3月発行）
特集 地域の活性化に病院は貢献するか
66巻2号（2007年2月発行）
特集 介護保険施設と医療のあり方
66巻1号（2007年1月発行）
特集 いい病院をつくりましょう
65巻12号（2006年12月発行）
特集 検証 平成18年診療報酬改定
65巻11号（2006年11月発行）
特集 社会保障・税制改革と医療
65巻10号（2006年10月発行）
特集 在宅医療を支える地域連携システムとは
65巻9号（2006年9月発行）
特集 病院の人材確保―景気・社会構造の変化を踏まえて
65巻8号（2006年8月発行）
特集 医療と経済格差
65巻7号（2006年7月発行）
特集 医療のパフォーマンス評価
65巻6号（2006年6月発行）
特集 持つ病院，持たざる病院―法人制度から資金調達まで
65巻5号（2006年5月発行）
特集 外来機能はどうあるべきか
65巻4号（2006年4月発行）
特集 看護人員の適正化に向けて
65巻3号（2006年3月発行）
特集 新しい臨床教育手法―シミュレータの活用
65巻2号（2006年2月発行）
特集 超高齢社会の終末期ケア
65巻1号（2006年1月発行）
特集 地域医療の新たな展開と病院
64巻12号（2005年12月発行）
特集 医療政策の決定プロセス
64巻11号（2005年11月発行）
特集 病院にとって「患者の視点」とは
64巻10号（2005年10月発行）
特集 勤務医と労働基準法―医療の現実と法
64巻9号（2005年9月発行）
特集 地方分権と医療
64巻8号（2005年8月発行）
特集 病院経営のプロをどう養成するか
64巻7号（2005年7月発行）
特集 スピリチュアリティと病院
64巻6号（2005年6月発行）
特集 社会的責任（CSR）が問われる病院
64巻5号（2005年5月発行）
特集 経営陣の一翼としての看護部長
64巻4号（2005年4月発行）
特集 個人情報保護法と病院
64巻3号（2005年3月発行）
特集 今後の病院の財政基盤を問う
64巻2号（2005年2月発行）
特集 病院の質評価の選択肢は広がるか
64巻1号（2005年1月発行）
特集 医療の本質を捉える
63巻12号（2004年12月発行）
特集 派遣は人材確保に役立つか
63巻11号（2004年11月発行）
特集 パブリック・リレーションズ―地域の人の期待
63巻10号（2004年10月発行）
特集 検証 平成16年度診療報酬改定
63巻9号（2004年9月発行）
特集 動き始めた新医師臨床研修制度
63巻8号（2004年8月発行）
特集 急性期入院はDPC適用になるのか
63巻7号（2004年7月発行）
特集 病院のセーフティ・マネジメント最前線
63巻6号（2004年6月発行）
特集 急変する医薬品政策―病院としての対応
63巻5号（2004年5月発行）
特集 相補・代替医療へのニーズにどう対応するか
63巻4号（2004年4月発行）
特集 看護の臨床研修と病院
63巻3号（2004年3月発行）
特集 医療におけるナレッジ・マネジメント
63巻2号（2004年2月発行）
特集 公私の役割分担とイコール・フッティング
63巻1号（2004年1月発行）
特集 国民は医療をどう見ているか
62巻12号（2003年12月発行）
特集 亜急性医療は存在し得るか
62巻11号（2003年11月発行）
特集 どう生かす診療情報
62巻10号（2003年10月発行）
特集 変貌するか医療法人
62巻9号（2003年9月発行）
特集 変革を迫られる大学病院
62巻8号（2003年8月発行）
特集 病院のコスト管理
62巻7号（2003年7月発行）
特集 特定療養費制度の拡大と病院の対応
62巻6号（2003年6月発行）
特集 病院管理からみた患者安全
62巻5号（2003年5月発行）
特集 看護師のキャリアアップ
62巻4号（2003年4月発行）
特集 病院のカウンセリング機能
62巻3号（2003年3月発行）
特集 自立できるか自治体立病院
62巻2号（2003年2月発行）
特集 デフレ下における病院
62巻1号（2003年1月発行）
特集 医療政策の新しい潮流
61巻12号（2002年12月発行）
特集 改革期における事務長像
61巻11号（2002年11月発行）
特集 院内機能の分散化の動き
61巻10号（2002年10月発行）
特集 徹底検証 診療報酬改定2002
61巻9号（2002年9月発行）
特集 女性医師と病院
61巻8号（2002年8月発行）
特集 年功給は崩せるか
61巻7号（2002年7月発行）
特集 療養病床の行方
61巻6号（2002年6月発行）
特集 医師臨床研修必修化は病院に何をもたらすか
61巻5号（2002年5月発行）
特集 病院の外来—増やすか減らすか
61巻4号（2002年4月発行）
特集 学卒看護師の課題
61巻3号（2002年3月発行）
特集 緩和ケアの検証と今後の課題
61巻2号（2002年2月発行）
特集 病院の増改築
61巻1号（2002年1月発行）
特集 医療の規制改革と病院
60巻12号（2001年12月発行）
特集 ゲノム時代と病院
60巻11号（2001年11月発行）
特集 社会保障改革と病院
60巻10号（2001年10月発行）
特集 医療連携と病院
60巻9号（2001年9月発行）
特集 検証・変革期の病院経営
60巻8号（2001年8月発行）
特集 人材開発と管理職研修
60巻7号（2001年7月発行）
特集 病院の医療情報発信
60巻6号（2001年6月発行）
特集 施設機能分化の新たな展開
60巻5号（2001年5月発行）
特集 病院サービスの新しいメニュー
60巻4号（2001年4月発行）
特集 病院の求める看護職像
60巻3号（2001年3月発行）
特集 病院と資金調達
60巻2号（2001年2月発行）
特集 改めて病院の安全管理を問う
60巻1号（2001年1月発行）
特集 IT革命と病院
59巻12号（2000年12月発行）
特集 病院医療—21世紀への遺産
59巻11号（2000年11月発行）
特集 医療専門職の需要と供給
59巻10号（2000年10月発行）
特集 改革期の療養型病床群
59巻9号（2000年9月発行）
特集 検証 平成12年診療報酬改定
59巻8号（2000年8月発行）
特集 病院経営戦略と企画部門の役割
59巻7号（2000年7月発行）
特集 消費者（患者）の声／ニーズの吸収
59巻6号（2000年6月発行）
特集 病院としての地球環境問題への取り組み
59巻5号（2000年5月発行）
特集 中小病院—次世紀への挑戦
59巻4号（2000年4月発行）
特集 介護保険と看護
59巻3号（2000年3月発行）
特集 減価償却と耐用年数
59巻2号（2000年2月発行）
特集 病院の危機管理
59巻1号（2000年1月発行）
特集 病院・医療・社会—21世紀を展望する
58巻12号（1999年12月発行）
特集 医師養成と大学病院像
58巻11号（1999年11月発行）
特集 病院における賃金と年金
58巻10号（1999年10月発行）
特集 診療情報管理—開示に値する診療記録
58巻9号（1999年9月発行）
特集 改めて癒しの環境を問う
58巻8号（1999年8月発行）
特集 病院におけるマーケティング戦略
58巻7号（1999年7月発行）
特集 医療計画の新しい方向と病院
58巻6号（1999年6月発行）
特集 病院として介護保険にいかに対処すべきか
58巻5号（1999年5月発行）
特集 岐路に立つ中小病院
58巻4号（1999年4月発行）
特集 看護新時代
58巻3号（1999年3月発行）
特集 病院組織と意思決定—コーポレイトガバナンスとは何か
58巻2号（1999年2月発行）
特集 在院日数と病院経営
58巻1号（1999年1月発行）
特集 医療保障のグランドデザイン
57巻12号（1998年12月発行）
特集 退院後ケア
57巻11号（1998年11月発行）
特集 医療ビッグバンと公私の役割を考える
57巻10号（1998年10月発行）
特集 地域医療支援病院はどうなる
57巻9号（1998年9月発行）
特集 薬価基準制度の行方
57巻8号（1998年8月発行）
特集 入院診療計画
57巻7号（1998年7月発行）
特集 急性期包括払い方式の可能性
57巻6号（1998年6月発行）
特集 医療の標準化を考える
57巻5号（1998年5月発行）
特集 医療法人の今後
57巻4号（1998年4月発行）
特集 看護の質の評価
57巻3号（1998年3月発行）
特集 介護保険と長期ケア施設
57巻2号（1998年2月発行）
特集 医療界の世代交代
57巻1号（1998年1月発行）
特集 新時代の病院組織
56巻12号（1997年12月発行）
特集 問われる事務（部・局）長の経営能力
56巻11号（1997年11月発行）
特集 病院における情報開示
56巻10号（1997年10月発行）
特集 病院が医師を選ぶとき
56巻9号（1997年9月発行）
特集 ケアマネジメントと病院
56巻8号（1997年8月発行）
特集 病院経営における多角化戦略
56巻7号（1997年7月発行）
特集 医療保険改革と病院
56巻6号（1997年6月発行）
特集 医療関連ビジネスの展開
56巻5号（1997年5月発行）
特集 病院機能評価の動向と将来
56巻4号（1997年4月発行）
特集 ナーシング・マネジメント
56巻3号（1997年3月発行）
特集 病院におけるマルチメディア
56巻2号（1997年2月発行）
特集 病院職員の高齢化対策
56巻1号（1997年1月発行）
特集 第3次医療法改正と病院
55巻12号（1996年12月発行）
特集 「薬害問題」から学ぶこと
55巻11号（1996年11月発行）
特集 補助金と病院経営
55巻10号（1996年10月発行）
特集 介護保険制度をめぐって
55巻9号（1996年9月発行）
特集 診療報酬改定・96年4月を検証する
55巻8号（1996年8月発行）
特集 待ち時間解消はどこまでできるか
55巻7号（1996年7月発行）
特集 医療機能評価で病院はどうなる
55巻6号（1996年6月発行）
特集 病院のネットワーク化を追う
55巻5号（1996年5月発行）
特集 病院管理者としての女性
55巻4号（1996年4月発行）
特集 二交替制看護を追う
55巻3号（1996年3月発行）
特集 病院経営と医薬分業をめぐって
55巻2号（1996年2月発行）
特集 大学病院と関連病院との関係を問う
55巻1号（1996年1月発行）
特集 病院経営の改善
54巻12号（1995年12月発行）
特集 問われる病院と地域の保健活動
54巻11号（1995年11月発行）
特集 医療法人制度をめぐる諸問題
54巻10号（1995年10月発行）
特集 新しい入院療養環境
54巻9号（1995年9月発行）
特集 大災害に対するリスクマネジメント
54巻8号（1995年8月発行）
特集 病院職員の教育と研修
54巻7号（1995年7月発行）
特集 病院の食事は今…
54巻6号（1995年6月発行）
特集 病院が倒産するとき
54巻5号（1995年5月発行）
特集 特定療養費制度の功罪
54巻4号（1995年4月発行）
特集 新看護体系で病院はどうなるか
54巻3号（1995年3月発行）
特集 薬価と病院経営
54巻2号（1995年2月発行）
特集 ボランティアと病院—開かれた病院づくり
54巻1号（1995年1月発行）
特集 「21世紀福祉ビジョン」と病院
53巻12号（1994年12月発行）
特集 「病院死」を考える
53巻11号（1994年11月発行）
特集 中小病院はこれでいいのか
53巻10号（1994年10月発行）
特集 インフォームド・コンセント—語る時代から行う時代へ
53巻9号（1994年9月発行）
特集 効果的な会議
53巻8号（1994年8月発行）
特集 多様化時代の病院人事
53巻7号（1994年7月発行）
特集 病院とPR
53巻6号（1994年6月発行）
特集 院内感染対策は万全か
53巻5号（1994年5月発行）
特集 キャピタル・コストの確保をめぐって
53巻4号（1994年4月発行）
特集 揺れる基準看護
53巻3号（1994年3月発行）
特集 勤務医と病院経営
53巻2号（1994年2月発行）
特集 病院栄養業務の質の向上を目指して
53巻1号（1994年1月発行）
特集 新時代の病院像
52巻12号（1993年12月発行）
特集 第3次医療法改正はどうなるか
52巻11号（1993年11月発行）
特集 病院の長期療養サービス
52巻10号（1993年10月発行）
特集 診療記録と情報管理
52巻9号（1993年9月発行）
特集 病院の医療費体系をどうする
52巻8号（1993年8月発行）
特集 いま病院トップに求められる能力とは
52巻7号（1993年7月発行）
特集 病院のダウンサイジング
52巻6号（1993年6月発行）
特集 看護の質に何を期待するか
52巻5号（1993年5月発行）
特集 社会からみた医療の質の評価
52巻4号（1993年4月発行）
特集 外来のあり方を問う—大病院志向の流れは変えられるか
52巻3号（1993年3月発行）
特集 どうする中小病院
52巻2号（1993年2月発行）
特集 週休2日制実行のためのポイント
52巻1号（1993年1月発行）
特集 地域づくりのために病院に何ができるか
51巻12号（1992年12月発行）
特集 第2次医療法改正のインパクト
51巻11号（1992年11月発行）
特集 民間病院の承継はどうなる
51巻10号（1992年10月発行）
特集 在宅ケア新時代
51巻9号（1992年9月発行）
特集 ストックからフローへ—総合的物品管理システムをめざして
51巻8号（1992年8月発行）
特集 新診療報酬と今後の対応
51巻7号（1992年7月発行）
特集 公立病院はこれでいいのか
51巻6号（1992年6月発行）
特集 保健・医療・福祉複合体
51巻5号（1992年5月発行）
特集 こんな勤務医はいらない
51巻4号（1992年4月発行）
特集 看護業務のスリム化
51巻3号（1992年3月発行）
特集 病院クリーン作戦
51巻2号（1992年2月発行）
特集 病院と医療関連サービス
51巻1号（1992年1月発行）
特集 高齢社会と子どもの医療
50巻13号（1991年12月発行）
特集 病院経営の実態に迫る
50巻12号（1991年11月発行）
増刊号 日本の病院建築
50巻11号（1991年11月発行）
特集 病院のチェーン化・ネットワーク化
50巻10号（1991年10月発行）
特集 病院にとってのゴールドプラン
50巻9号（1991年9月発行）
特集 病院が好きになる
50巻8号（1991年8月発行）
特集 病院のヒューマン・リソースは万全か—病院職員の採用と募集
50巻7号（1991年7月発行）
特集 新しい長期療養サービス
50巻6号（1991年6月発行）
特集 病院医療の質の改善
50巻5号（1991年5月発行）
特集 看護と介護—共存の道
50巻4号（1991年4月発行）
特集 中小病院の明日を拓く
50巻3号（1991年3月発行）
特集 病院の国際化
50巻2号（1991年2月発行）
特集 変革する病院経営とトップマネジメント
50巻1号（1991年1月発行）
特集 病院のパラダイムシフト
49巻13号（1990年12月発行）
特集 今，医療計画は—見直しをどうする
49巻12号（1990年11月発行）
増刊号 医療機器・設備機器ガイド1991
49巻11号（1990年11月発行）
特集 医薬分業と病院
49巻10号（1990年10月発行）
特集 完全週休2日制をめざして
49巻9号（1990年9月発行）
特集 「高機能病院」の目指す道
49巻8号（1990年8月発行）
特集 救急医療体制の問題点と将来像
49巻7号（1990年7月発行）
特集 在院日数の短縮と退院計画
49巻6号（1990年6月発行）
特集 診療報酬請求もれゼロ作戦
49巻5号（1990年5月発行）
特集 増大する看護ニーズの分析と対応
49巻4号（1990年4月発行）
特集 在宅ケアと病院
49巻3号（1990年3月発行）
特集 グルメ時代の病院の食事
49巻2号（1990年2月発行）
特集 中小病院サバイバル
49巻1号（1990年1月発行）
特集 明るい病院づくり—快適サービスの神髄を求めて
48巻13号（1989年12月発行）
特集 病院財務管理のあり方
48巻12号（1989年11月発行）
特集 "淘汰"の時代を勝ち抜く民間病院
48巻11号（1989年10月発行）
特集 病院と医師の教育研修
48巻10号（1989年9月発行）
特集 地域づくりと病院
48巻9号（1989年8月発行）
特集 病院機能と臨床検査部門の見直し
48巻8号（1989年7月発行）
48巻7号（1989年7月発行）
特集 病院の福利厚生
48巻6号（1989年6月発行）
特集 今日的物品管理をめぐって
48巻5号（1989年5月発行）
特集 看護マネージメントの新しい波
48巻4号（1989年4月発行）
特集 施設老人ケア
48巻3号（1989年3月発行）
特集 効果的な職員教育を進めるために
48巻2号（1989年2月発行）
特集 病院と医師—組織のはざまのなかで
48巻1号（1989年1月発行）
特集 新春対談
47巻12号（1988年12月発行）
特集 わが病院のめざすもの—新・改築時の理念と実際
47巻11号（1988年11月発行）
特集 感染対策から見た医療廃棄物の諸問題
47巻10号（1988年10月発行）
特集 「老人保健施設」試行実績をこう見る
47巻9号（1988年9月発行）
特集 日本型DRGはあり得るか
47巻8号（1988年8月発行）
特集 医療におけるテクノロジー・アセスメント
47巻7号（1988年7月発行）
特集 インフォームド・コンセント
47巻6号（1988年6月発行）
特集 「病院機能評価」—現場からの検討
47巻5号（1988年5月発行）
特集 ナースに選ばれる病院
47巻4号（1988年4月発行）
特集 地域医療計画と病院
47巻3号（1988年3月発行）
特集 病院事務長の人材養成
47巻2号（1988年2月発行）
特集 週休2日制への対応を探る病院
47巻1号（1988年1月発行）
特集 病院のリフォーム
46巻12号（1987年12月発行）
特集 民間病院のこれから
46巻11号（1987年11月発行）
特集 病院と税金
46巻10号（1987年10月発行）
特集 ニードの多様化と効率的薬剤部門
46巻9号（1987年9月発行）
特集 「医師生涯教育」の場としての病院
46巻8号（1987年8月発行）
特集 AIDS不安—病院側の対応を考える
46巻7号（1987年7月発行）
特集 医療の新メニュー
46巻6号（1987年6月発行）
特集 「病院機能評価」と病院の対応
46巻5号（1987年5月発行）
特集 病院機能を高める看護の専門性
46巻4号（1987年4月発行）
特集 病院オープン化に期待する
46巻3号（1987年3月発行）
特集 ホスピタル・アイデンティティ
46巻2号（1987年2月発行）
特集 病院におけるボランティア・ワーク
46巻1号（1987年1月発行）
特集 病院ルネッサンス
45巻12号（1986年12月発行）
特集 医療における民間活力の導入
45巻11号（1986年11月発行）
特集 病院外来の新しい展開
45巻10号（1986年10月発行）
特集 医療費改定効果の実態
45巻9号（1986年9月発行）
特集 情報化社会における病院—情報システムのあり方
45巻8号（1986年8月発行）
特集 拡大する病院健康管理部門
45巻7号（1986年7月発行）
特集 勤務医の未来
45巻6号（1986年6月発行）
特集 今こそ病歴室整備へ向けて
45巻5号（1986年5月発行）
特集 看護のトップマネージメント
45巻4号（1986年4月発行）
特集 高額医療機器の経済効果
45巻3号（1986年3月発行）
特集 患者に選ばれる病院
45巻2号（1986年2月発行）
特集 取引き先と上手に付き合う
45巻1号（1986年1月発行）
特集 医療政策の変化と病院経営—'80年代前半の5年と今後の5年
44巻12号（1985年12月発行）
特集 病院中間管理職の諸問題
44巻11号（1985年11月発行）
特集 保険審査の問題点と対策
44巻10号（1985年10月発行）
特集 "一般病院"での卒後臨床研修を考える
44巻9号（1985年9月発行）
特集 病院の24時間体制
44巻8号（1985年8月発行）
特集 病院の経営危機に学ぶ
44巻7号（1985年7月発行）
特集 委託外注のチェックポイント
44巻6号（1985年6月発行）
特集 病院で死を迎える
44巻5号（1985年5月発行）
特集 再び問う—医師と看護婦の連携
44巻4号（1985年4月発行）
特集 中間施設とこれからの病院
44巻3号（1985年3月発行）
特集 効率化のための診療プログラムの総合管理
44巻2号（1985年2月発行）
特集 「患者の権利」と病院の対応
44巻1号（1985年1月発行）
特集 国民医療費の再検討
43巻12号（1984年12月発行）
43巻11号（1984年11月発行）
特集 医師急増時代と病院
43巻10号（1984年10月発行）
特集 医療ソーシャルワーカーの現在
43巻9号（1984年9月発行）
特集 心温まる病院づくり
43巻8号（1984年8月発行）
特集 老人病院の実情と課題
43巻7号（1984年7月発行）
特集 病院と「くすり」
43巻6号（1984年6月発行）
特集 病院のソフト化
43巻5号（1984年5月発行）
特集 看護度と必要要員
43巻4号（1984年4月発行）
特集 労使関係—今後の展開
43巻3号（1984年3月発行）
特集 医療費抑制下における給与費対策
43巻2号（1984年2月発行）
特集 病院トップマネージメントを考える
43巻1号（1984年1月発行）
特集 「医療法改正」の焦点
42巻12号（1983年12月発行）
特集 第一線医療と医師の研修
42巻11号（1983年11月発行）
特集 病院における減量経営の意味と対策
42巻10号（1983年10月発行）
42巻9号（1983年9月発行）
特集 主治医に協力する医師たち—麻酔・放射線・病理等の問題点
42巻8号（1983年8月発行）
42巻7号（1983年7月発行）
特集 老人保健法と病院医療の展開
42巻6号（1983年6月発行）
42巻5号（1983年5月発行）
特集 看護夜勤体制の変革
42巻4号（1983年4月発行）
42巻3号（1983年3月発行）
特集 6時夕食はなぜできないのか
42巻2号（1983年2月発行）
42巻1号（1983年1月発行）
特集 医療施設間の連携
41巻12号（1982年12月発行）
41巻11号（1982年11月発行）
特集 病院の「若返り」策—特に医師をめぐって
41巻10号（1982年10月発行）
41巻9号（1982年9月発行）
特集 病院過飽和時代への対応
41巻8号（1982年8月発行）
41巻7号（1982年7月発行）
特集 医療の変革に対応する医療関係事務
41巻6号（1982年6月発行）
41巻5号（1982年5月発行）
特集 看護管理者教育の現状と課題
41巻4号（1982年4月発行）
41巻3号（1982年3月発行）
特集 医療評価の導入
41巻2号（1982年2月発行）
41巻1号（1982年1月発行）
特集 新医療費と医療の流れ
40巻12号（1981年12月発行）
40巻11号（1981年11月発行）
特集 病院経営悪化の打開策
40巻10号（1981年10月発行）
40巻9号（1981年9月発行）
特集 パラメディカル部門の拡大
40巻8号（1981年8月発行）
40巻7号（1981年7月発行）
特集 設備投資と技術革新
40巻6号（1981年6月発行）
40巻5号（1981年5月発行）
特集 拡大する看護を探る
40巻4号（1981年4月発行）
40巻3号（1981年3月発行）
特集 医師の「外勤」問題
40巻2号（1981年2月発行）
特集 病院増改築の実例
40巻1号（1981年1月発行）
特集 「人間性回復」への動き
39巻12号（1980年12月発行）
小特集 「地域医療」の実践
39巻11号（1980年11月発行）
特集 飛躍への条件
39巻10号（1980年10月発行）
特集 救急医療その院内体制・2
39巻9号（1980年9月発行）
特集 救急医療その院内体制・1
39巻8号（1980年8月発行）
小特集 病院管理専門家の養成
39巻7号（1980年7月発行）
特集 省エネルギー時代の病院
39巻6号（1980年6月発行）
小特集 診療報酬請求審査を点検する
39巻5号（1980年5月発行）
特集 ニッパチ，その後
39巻4号（1980年4月発行）
39巻3号（1980年3月発行）
特集 診療録の保存と利用
39巻2号（1980年2月発行）
39巻1号（1980年1月発行）
特集 80年代の病院医療の課題
38巻12号（1979年12月発行）
特集 病院図書室
38巻11号（1979年11月発行）
特集 医療費の限界と病院経営
38巻10号（1979年10月発行）
特集 チェーンホスピタルとは
38巻9号（1979年9月発行）
特集 幹部間リレーションズ
38巻8号（1979年8月発行）
特集 病院給食の新しい動向
38巻7号（1979年7月発行）
特集 医療機器管理の焦点
38巻6号（1979年6月発行）
38巻5号（1979年5月発行）
特集 看護部長の課題
38巻4号（1979年4月発行）
特集 大地震と病院―宮城県沖地震を中心に
38巻3号（1979年3月発行）
特集 病院検査部門の動向と問題点
38巻2号（1979年2月発行）
特集 病院運営の経験と分析
38巻1号（1979年1月発行）
特集 変化を迫られる病院
37巻12号（1978年12月発行）
特集 患者用病院図書室
37巻11号（1978年11月発行）
特集 医療チームとしての栄養部門
37巻10号（1978年10月発行）
特集 医療施設間連携の芽生え
37巻9号（1978年9月発行）
特集 変貌する病院事務
37巻8号（1978年8月発行）
特集 末期患者の医療を考える
37巻7号（1978年7月発行）
特集 病院組織と看護の専門化
37巻6号（1978年6月発行）
特集 医療費改定の分析と批判
37巻5号（1978年5月発行）
特集 病院の汚染防止
37巻4号（1978年4月発行）
特集 薬剤事故
37巻3号（1978年3月発行）
特集 病院と付添問題
37巻2号（1978年2月発行）
特集 老人医療の課題—退院後のケア
37巻1号（1978年1月発行）
特集 病院と経営主体
36巻12号（1977年12月発行）
36巻11号（1977年11月発行）
特集 ICUの現状と展望
36巻10号（1977年10月発行）
36巻9号（1977年9月発行）
特集 世界の病院医療の動向
36巻8号（1977年8月発行）
36巻7号（1977年7月発行）
特集 各部門の能率の図り方
36巻6号（1977年6月発行）
36巻5号（1977年5月発行）
特集 管理者としての婦長
36巻4号（1977年4月発行）
36巻3号（1977年3月発行）
特集 勤務医
36巻2号（1977年2月発行）
36巻1号（1977年1月発行）
特集 医療法と病院
35巻12号（1976年12月発行）
特集 「社会の声」を聞く
35巻11号（1976年11月発行）
35巻10号（1976年10月発行）
特集 事務の精度管理
35巻9号（1976年9月発行）
35巻8号（1976年8月発行）
特集 病院と輸血管理
35巻7号（1976年7月発行）
特集 格差の広がる病院経営
35巻6号（1976年6月発行）
特集 病院と看護学校
35巻5号（1976年5月発行）
35巻4号（1976年4月発行）
35巻3号（1976年3月発行）
特集 過疎地域の医療
35巻2号（1976年2月発行）
35巻1号（1976年1月発行）
特集 大学病院の革新
34巻12号（1975年12月発行）
特集 経営能率からみた病院
34巻11号（1975年11月発行）
特集 病院と光熱水
34巻10号（1975年10月発行）
特集 病院と麻酔科
34巻9号（1975年9月発行）
特集 病院と研修
34巻8号（1975年8月発行）
特集 医療事故と病院
34巻7号（1975年7月発行）
特集 病院間の協同
34巻6号（1975年6月発行）
特集 ME機器の管理
34巻5号（1975年5月発行）
特集 新生児医療の展開
34巻4号（1975年4月発行）
特集 看護婦＜不信＞
34巻3号（1975年3月発行）
特集 救急医療
34巻2号（1975年2月発行）
特集 病棟閉鎖と入院制限
34巻1号（1975年1月発行）
特集 医療費の配分
33巻12号（1974年12月発行）
特集 院内感染管理の新しい課題
33巻11号（1974年11月発行）
特集 保険経済と病院の赤字
33巻10号（1974年10月発行）
特集 コンピュータ・システムのメリット・デメリット
33巻9号（1974年9月発行）
特集 近代化する病院組織と医師
33巻8号（1974年8月発行）
特集 病院のムダ
33巻7号（1974年7月発行）
特集 放射線部門の問題をさぐる
33巻6号（1974年6月発行）
特集 財務計画
33巻5号（1974年5月発行）
特集 看護婦三交替制の反省
33巻4号（1974年4月発行）
特集 病院新人教育
33巻3号（1974年3月発行）
特集 私立病院のゆくえ
33巻2号（1974年2月発行）
特集 事例からみた労働問題
33巻1号（1974年1月発行）
特集 医療計画
32巻13号（1973年12月発行）
第23回日本病院学会演題選
32巻12号（1973年12月発行）
特集 老人医療費無料化の影響
32巻11号（1973年11月発行）
特集 効果的な案内とは
32巻10号（1973年10月発行）
特集 火災対策
32巻9号（1973年9月発行）
特集 病院と保育所
32巻8号（1973年8月発行）
特集 週休2日制
32巻7号（1973年7月発行）
特集 待たせない病院
32巻6号（1973年6月発行）
特集 設備保全
32巻5号（1973年5月発行）
特集 看護に提言する
32巻4号（1973年4月発行）
特集 病院の特殊性と労基法
32巻3号（1973年3月発行）
特集 人工透析
32巻2号（1973年2月発行）
特集 人を募集する
32巻1号（1973年1月発行）
特集 ホスピタル・インダストリー
31巻13号（1972年12月発行）
特集 豊かさの中に取り残された病院
31巻12号（1972年11月発行）
特集 病院給食の変貌
31巻11号（1972年10月発行）
特集 夜間診療体制
31巻10号（1972年9月発行）
31巻9号（1972年9月発行）
特集 院内会議
31巻8号（1972年8月発行）
特集 生まれかわる病院組織
31巻7号（1972年7月発行）
特集 患者を護る
31巻6号（1972年6月発行）
特集 病院のゴミ戦争
31巻5号（1972年5月発行）
特集 看護の独立を考える
31巻4号（1972年4月発行）
特集 老人医療と病院
31巻3号（1972年3月発行）
特集 高度医療設備の経済計算
31巻2号（1972年2月発行）
特集 職員の食事
31巻1号（1972年1月発行）
特集 新しい病院への芽ばえ
30巻13号（1971年12月発行）
特集 病院外来を点検する
30巻12号（1971年11月発行）
特集 快適な病室の条件
30巻11号（1971年10月発行）
特集 人の使い方の再点検
30巻10号（1971年9月発行）
30巻9号（1971年9月発行）
特集 薬剤師のあり方を点検する
30巻8号（1971年8月発行）
特集 病院内の防犯
30巻7号（1971年7月発行）
特集 勤務時間を点検する
30巻6号（1971年6月発行）
特集 ボランティア活動
30巻5号（1971年5月発行）
特集 臨床検査を点検する
30巻4号（1971年4月発行）
特集 職場リーダー
30巻3号（1971年3月発行）
特集 不採算医療を点検する
30巻2号（1971年2月発行）
特集 病院のインテリアデザイン
30巻1号（1971年1月発行）
特集 基準看護を点検する
29巻13号（1970年12月発行）
特集 病院に残る古きもの
29巻12号（1970年11月発行）
特集 企業会計の反省
29巻11号（1970年10月発行）
特集 温食給食
29巻10号（1970年9月発行）
29巻9号（1970年9月発行）
特集 これからの病歴管理
29巻8号（1970年8月発行）
特集 ニッパチ問題
29巻7号（1970年7月発行）
特集 一般病院におけるリハビリテーション部門
29巻6号（1970年6月発行）
特集2 鼠害・虫害対策
29巻5号（1970年5月発行）
特集 病院とコンピュータ
29巻4号（1970年4月発行）
特集 入院料と差額徴収
29巻3号（1970年3月発行）
特集 総合診療
29巻2号（1970年2月発行）
特集 病院のMSWをより発展させるには
29巻1号（1970年1月発行）
特集 変化の時代の病院
28巻13号（1969年12月発行）
特集 院長
28巻12号（1969年11月発行）
特集 事務の分掌
28巻11号（1969年10月発行）
特集 輸血の管理
28巻10号（1969年9月発行）
特集 第19回日本病院学会臨時増刊号
28巻9号（1969年9月発行）
特集 医療紛争の予防
28巻8号（1969年8月発行）
特集 病院経営と薬剤
28巻7号（1969年7月発行）
特集 うるおいのある病院
28巻6号（1969年6月発行）
特集号 本誌発刊20周年記念
28巻5号（1969年5月発行）
特集 小児の給食
28巻4号（1969年4月発行）
特集 看護要員の適正配置
28巻3号（1969年3月発行）
特集 病院と労使関係
28巻2号（1969年2月発行）
特集 病院と図書館
28巻1号（1969年1月発行）
特集 日本の病院
27巻13号（1968年12月発行）
特集 手術室における看護
27巻12号（1968年11月発行）
特集 物の搬送
27巻10号（1968年10月発行）
27巻11号（1968年10月発行）
特集 病院医事業務のすすめ方
27巻9号（1968年9月発行）
特集 病院職員の需給関係
27巻8号（1968年8月発行）
特集 病院建築の新しいデザイン
27巻7号（1968年7月発行）
特集 使い捨て物品
27巻6号（1968年6月発行）
特集 病院と医師の修練
27巻5号（1968年5月発行）
特集 病院の窓口
27巻4号（1968年4月発行）
特集 中央検査部
27巻3号（1968年3月発行）
特集 新生児室の管理
27巻2号（1968年2月発行）
特集 病院給食管理
27巻1号（1968年1月発行）
特集 世界の病院
26巻13号（1967年12月発行）
特集 総婦長
26巻12号（1967年11月発行）
特集 病院と事故
26巻11号（1967年10月発行）
26巻10号（1967年10月発行）
特集 看護婦と与薬
26巻9号（1967年9月発行）
特集 病院経済の現状
26巻8号（1967年8月発行）
特集 病院の廃棄物
26巻7号（1967年7月発行）
特集 夜間の医師の当直
26巻6号（1967年6月発行）
特集 病院の倫理
26巻5号（1967年5月発行）
特集 病院職員とレクリエーション
26巻4号（1967年4月発行）
特集 病院フードサービスの施設と設備
26巻3号（1967年3月発行）
特集 保全管理
26巻2号（1967年2月発行）
特集 放射線部のあり方と問題
26巻1号（1967年1月発行）
特集 東南アジア諸国の医療事情
25巻13号（1966年12月発行）
特集 処方と調剤
25巻12号（1966年11月発行）
特集 夜間の看護
25巻10号（1966年10月発行）
25巻11号（1966年10月発行）
特集 物品補給と倉庫管理
25巻9号（1966年9月発行）
特集 大学と病院
25巻8号（1966年8月発行）
特集 病院外来のあり方
25巻7号（1966年7月発行）
特集 病院職員の募集と採用
25巻6号（1966年6月発行）
特集 病院職員の服装
25巻5号（1966年5月発行）
特集 採算管理
25巻4号（1966年4月発行）
特集 病棟の看護設備
25巻3号（1966年3月発行）
特集 結核医療と病院
25巻2号（1966年2月発行）
特集 事務長
25巻1号（1966年1月発行）
特集 病院と医療制度
24巻13号（1965年12月発行）
特集 病院の増改築に関する諸問題
24巻12号（1965年11月発行）
特集 外来看護
24巻11号（1965年10月発行）
24巻10号（1965年10月発行）
特集 病院医師の組織
24巻9号（1965年9月発行）
特集 病院業務の委託・外注
24巻8号（1965年8月発行）
特集 総合病院における精神医療
24巻7号（1965年7月発行）
特集 リネン・サプライの合理化
24巻6号（1965年6月発行）
特集 食事運搬
24巻5号（1965年5月発行）
特集 病院におけるリハビリテーション
24巻4号（1965年4月発行）
特集 PPC計画
24巻3号（1965年3月発行）
特集 購買管理
24巻2号（1965年2月発行）
特集 病歴の中央化
24巻1号（1965年1月発行）
新春特集号 パネルディスカッション
23巻12号（1964年12月発行）
特集 人件費対策
23巻11号（1964年11月発行）
特集 安全対策
23巻10号（1964年10月発行）
特集 第14回日本病院学会
23巻9号（1964年9月発行）
特集 看護婦不足の現状と対策
23巻8号（1964年8月発行）
特集 病院の薬局
23巻7号（1964年7月発行）
特集 空気調和
23巻6号（1964年6月発行）
特集 本誌発刊15周年記念
23巻5号（1964年5月発行）
特集 病院のPR
23巻4号（1964年4月発行）
特集 医療社会事業
23巻3号（1964年3月発行）
特集 患者への心づかい—T．L．C．
23巻2号（1964年2月発行）
特集 第13回日本病院学会
23巻1号（1964年1月発行）
22巻12号（1963年12月発行）
22巻11号（1963年11月発行）
特集 看護
22巻10号（1963年10月発行）
特集 病院の機械化
22巻9号（1963年9月発行）
22巻8号（1963年8月発行）
特集 病院経営の危機
22巻7号（1963年7月発行）
22巻6号（1963年6月発行）
特集 中央検査室
22巻5号（1963年5月発行）
特集 放射線部の管理
22巻4号（1963年4月発行）
特集 職員訓練
22巻3号（1963年3月発行）
22巻2号（1963年2月発行）
特集 診療管理
22巻1号（1963年1月発行）
21巻12号（1962年12月発行）
21巻11号（1962年11月発行）
21巻10号（1962年10月発行）
特集 第12回日本病院学会
21巻9号（1962年9月発行）
特集 病院給食管理の諸問題
21巻8号（1962年8月発行）
特集 人間関係
21巻7号（1962年7月発行）
特集 看護
21巻6号（1962年6月発行）
21巻5号（1962年5月発行）
特集 小児病棟の管理
21巻4号（1962年4月発行）
特集 病歴管理
21巻3号（1962年3月発行）
21巻2号（1962年2月発行）
21巻1号（1962年1月発行）
20巻12号（1961年12月発行）
20巻11号（1961年11月発行）
20巻10号（1961年10月発行）
20巻9号（1961年9月発行）
20巻8号（1961年8月発行）
特集 第11回日本病院学会総会
20巻7号（1961年7月発行）
特集 病院労務管理
20巻6号（1961年6月発行）
20巻5号（1961年5月発行）
20巻4号（1961年4月発行）
特集 病院給食
20巻3号（1961年3月発行）
20巻2号（1961年2月発行）
20巻1号（1961年1月発行）
19巻12号（1960年12月発行）
19巻11号（1960年11月発行）
19巻10号（1960年10月発行）
19巻9号（1960年9月発行）
特集 第10回日本病院学会シンポジウム
19巻8号（1960年8月発行）
特集 第10回日本病院学会
19巻7号（1960年7月発行）
19巻6号（1960年6月発行）
19巻5号（1960年5月発行）
特集 看護
19巻4号（1960年4月発行）
特集 大学病院
19巻3号（1960年3月発行）
特集 病院と緑化
19巻2号（1960年2月発行）
19巻1号（1960年1月発行）
18巻13号（1959年12月発行）
特集 病院建築
18巻12号（1959年11月発行）
特集 医事業務
18巻11号（1959年10月発行）
特集 診療管理
18巻10号（1959年9月発行）
特集 第9回日本病院学会総会
18巻8号（1959年8月発行）
18巻9号（1959年8月発行）
18巻7号（1959年7月発行）
18巻6号（1959年6月発行）
18巻5号（1959年5月発行）
18巻4号（1959年4月発行）
特集 農村病院
18巻3号（1959年3月発行）
特集 税と病院
18巻2号（1959年2月発行）
18巻1号（1959年1月発行）
17巻13号（1958年12月発行）
17巻12号（1958年11月発行）
17巻11号（1958年10月発行）
17巻10号（1958年9月発行）
17巻9号（1958年8月発行）
17巻8号（1958年7月発行）
特集 看護
17巻7号（1958年6月発行）
17巻6号（1958年5月発行）
17巻5号（1958年4月発行）
特集 病院事務の合理化
17巻4号（1958年4月発行）
17巻3号（1958年3月発行）
17巻2号（1958年2月発行）
17巻1号（1958年1月発行）
16巻12号（1957年12月発行）
16巻11号（1957年11月発行）
16巻10号（1957年10月発行）
16巻9号（1957年9月発行）
16巻8号（1957年8月発行）
16巻7号（1957年7月発行）
16巻6号（1957年6月発行）
16巻5号（1957年5月発行）
16巻4号（1957年4月発行）
16巻3号（1957年3月発行）
16巻2号（1957年2月発行）
16巻1号（1957年1月発行）
15巻6号（1956年12月発行）
15巻5号（1956年11月発行）
15巻4号（1956年10月発行）
15巻3号（1956年9月発行）
15巻2号（1956年8月発行）
15巻1号（1956年7月発行）
14巻6号（1956年6月発行）
14巻5号（1956年5月発行）
14巻4号（1956年4月発行）
14巻3号（1956年3月発行）
14巻2号（1956年2月発行）
14巻1号（1956年1月発行）
特集 Dr. MacEachern
13巻6号（1955年12月発行）
13巻5号（1955年11月発行）
13巻4号（1955年10月発行）
13巻3号（1955年9月発行）
13巻2号（1955年8月発行）
特集 第5回日本病院学会
13巻1号（1955年7月発行）
12巻6号（1955年6月発行）
12巻5号（1955年5月発行）
12巻4号（1955年4月発行）
12巻3号（1955年3月発行）
12巻2号（1955年2月発行）
12巻1号（1955年1月発行）
11巻6号（1954年12月発行）
11巻5号（1954年11月発行）
11巻4号（1954年10月発行）
11巻3号（1954年9月発行）
11巻2号（1954年8月発行）
特集 第四回日本病院学会
11巻1号（1954年7月発行）
10巻6号（1954年6月発行）
10巻5号（1954年5月発行）
10巻4号（1954年4月発行）
10巻3号（1954年3月発行）
10巻2号（1954年2月発行）
10巻1号（1954年1月発行）
