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雑誌目次

雑誌文献

病院73巻6号

2014年06月発行

雑誌目次

特集 ITの活用とこれからの医療

巻頭言

著者: 井伊雅子

ページ範囲:P.425 - P.425

 ITと医療の融合を目指す「医療のIT化」が進みつつある.これまでは,一部の比較的規模の大きい医療機関が,その内部をIT化させるというケースは多かった.そして近年,地域内で異なる医療機関同士がネットワークで結びついて,電子カルテなど診療情報を公開し合うという事例も少しずつだが出てきている.今後ますますニーズの高まる地域包括ケアを進めるためには,医療機関の連携のみならず,介護や福祉との連携も重要になる.医療,介護の連携に資する共通基盤としてITがどのように活用できるか,現在どのような議論がなされているのか,現状と今後の課題は何であろうか.

 2013(平成25)年5月31日には,社会保障・税番号制度(以下,番号制度)関連四法が公布され,2016年からの番号制度の導入が決まった.当初は,社会保障・税の法定事務において限定的に利用することが想定されている.番号制度は,社会保障分野(特に財政面)では具体的にどのように活用され,どのような利便性が向上するのか,また問題点は何か.法施行後3年で見直しがなされることになっているが,少なくとも番号を活用すれば,地方公共団体の事務負担は相当軽減でき,行政サービスの質も改善されると考えられる.

在宅医療・介護連携のための情報共有基盤

著者: 須藤修

ページ範囲:P.426 - P.431

■地域包括ケアと情報共有

 現在,わが国の65歳以上の高齢者人口は2,963万人に達し,高齢化率は23.1%の超高齢社会である(国立社会保障・人口問題研究所,2013年).国立社会保障・人口問題研究所の今後の予想に関する試算では,日本の人口は2020年には1億2,274万人,2030年には1億1,522万人,2055年には9,000万人を割り込むことが予想されている.人口構成も大きく変化し,20~64歳の人口は2011年の7,497万人から2035年には5,910万人へと20%以上も減少する一方で,65歳以上人口割合(高齢化率)は2030年には約30%,2055年には約40%になるとみられている.

 とりわけ,いわゆる「団塊の世代」が75歳を迎える2025年には,超高齢化は著しく進展する.わが国は,高齢者人口の増加を見据えて,地域包括ケアを基本にした新たな社会システムづくりに取り組まなければならないだろう.

超高齢社会における医療IT推進の必要性と課題

著者: 石川広己

ページ範囲:P.432 - P.438

 世界の先進諸国の中で最も急速に高齢化が進む日本.その中で,2025年問題は社会保障分野,とりわけ医療・介護の分野の合い言葉となって久しい.図1のように戦後の団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となるのが2025年であり,それ以降は高齢者人口のピークを迎える.その人口構造は日本の歴史の中でかつてない構造である.つまり,社会保障を支える側の生産年齢人口に受ける側の高齢者人口が限りなく近づき,1人の若者が1人の高齢者を支えるという時代に突入する.もちろん,2025年問題は急にわかったことではないのでさまざまなところで警鐘は鳴らされていた.今まで5次にわたる医療法改正でも来るべき高齢化時代に向けての医療体制の構築が叫ばれ,さまざまな施策が提案された.

 特に平成18(2006)年の第5次医療法改正では各都道府県が策定する「医療計画」において,4疾病(がん,脳卒中,急性心筋梗塞,糖尿病)5事業(救急医療,災害時における医療,周産期医療,小児医療,へき地医療)別の具体的な医療連携体制を地域ごとに位置付け,県の医療計画策定を促している.いわゆる,「循環型医療連携」なる提案がなされていた.これは疾病(事故)などの発生から症状の軽重に合わせて,該当する医療機関に搬送し対処するという図式である.さらに,症状の変化に合わせて該当する医療機関に転院などを行い,治療を受け継ぎ,最終は在宅や慢性期治療を扱う施設まで回っていく.つまり患者の症状に合わせた医療機関に医療連携の下で患者を搬送移動(循環)させるという図式を描いたものである(図2).この提案は医療連携の理想型として提案したものであるが,地域の医療機関構成や現場の医師の連携への意識など,現実と乖離していたため「絵に描いた餅」と現場からの批判が相次ぐものとなった.

社会保障財政における番号制度の活用と課題

著者: 吉識宗佳 ,   井伊雅子

ページ範囲:P.440 - P.444

 少子高齢化の進展に対応して社会保障を維持可能な制度とするため,社会保障・税の一体改革が進められている.社会保障・税番号制度(以下,番号制度)は,この改革の基盤となる制度である.本稿では,番号制度の目的と仕組みを概観するとともに,施行後3年をめどに予定されている活用分野見直しにむけて,検討が期待される活用方法例をとりあげる.

医療におけるプライバシーマネジメント

著者: 山本隆一

ページ範囲:P.446 - P.450

 2005年4月にわが国で個人情報保護法1~3)が全面施行された.しかしリスボン宣言4)を引用するまでもなく,個人情報保護法とは無関係に,以前から医療現場ではプライバシーには相当の関心を持たれてきた.個人情報保護法は苦情の申し立てを制度化したが,消費者庁の調べでは保健医療分野での個人情報保護に関する苦情は他分野に比べて著しく少なく,厚生労働大臣が措置を行った事例も極めて少数で,もともと医療機関や医療従事者が患者のプライバシーに関心が高かったことを示している.しかし問題がないとは言えない.2つの点を考慮する必要がある.1つはプライバシーという人権の概念そのものが流動的であることであり,もう1つは医療の情報化の急速な進展である.プライバシーという人権は19世紀末に登場した.つまり生成後100年余りの新しい概念であり,さらに,現在に至るまでその概念は変化を続けている.そのため現在でも確たる概念を全ての人が共有している状況とは言えない.また医療機関での情報の取り扱い方も大きく変化しつつある.電子カルテに象徴される診療情報の電子化が進められており,旧来の直感的に管理可能であった紙やフィルムから医療従事者にとって直感的に把握しがたい電子情報の管理に責任を持たざるを得なくなっている.さらに近年は情報連携が積極的に進められ,単純に一機関で利用していた従来に比べて利活用が活発化し複雑化している.その結果としてプライバシー権の保護のためには,より組織的に取り組むことが重要になる一方で,制度の見直しも必要になっている.

医療情報ネットワークにおける連携活性化の要件

著者: 島貫隆夫

ページ範囲:P.452 - P.457

 情報通信技術の発達に伴い,電子カルテなどの総合医療情報システム(HIS:Hospital Information System)が普及してきた.その結果,多くの医療情報が電子化され,情報共有が進み,チーム医療の促進にも寄与している.このような状況の中,地域でITを活用した情報共有が図れると医療連携がよりスムーズに進み,機能分化と連携による地域完結型医療1)を目指すことができるのではないかと考える.

 すでに日本全国のさまざまな地域で連携システムが動いており,「道南MedIka」2)や「あじさいネット」3)など多数の事例がある.当庄内地区でも,それらの先進地域を参考に,医療情報ネットワーク「ちょうかいネット」を構築した.

IT活用による保険者機能の強化―デンソー健保の取り組み

著者: 赤塚俊昭

ページ範囲:P.458 - P.463

■保険者から見た医療IT化の現状

 健康保険組合は健康ステージ(健康レベル)に応じて,健康増進,予防の推進,リスクの早期発見と早期治療を促し,発症者への治療を提供し,さらに介護保険の給付費用の負担をしている.この一連の健康づくり・治療・介護を通じ加入者のQOLの向上に貢献するため,貴重で膨大な人,モノ,金,ノウハウを資源として投入している.

 健康な人から要介護者まで全ての健康ステージに深く,かつ継続的,連続的な関わりを持って業務を遂行している(図1).

 この業務を通じて,健康保険組合が果たすべき役割を保険者機能と呼んでいる.保険者機能の詳細は後述するが,この保険者機能を効率的かつ効果的に発揮するためには医療情報のIT化と事業のIT化は不可欠となっている.

【事例】韓国における医療情報の活用

韓国の医療情報化と政策への利活用

著者: 廉宗淳

ページ範囲:P.464 - P.469

 最近の目まぐるしい情報技術の発展は,情報技術の利活用による業務処理の効率化の観点を超え,既存の産業そのものの姿を変える「IT融合」時代をもたらしている.われわれの生活に近いものをいえば携帯電話とコンピュータの結合によりスマートフォンが出現したというようなものであろう.2つの製品が融合して全く違う製品になっているという観点から,IT融合がもたらした発明品といえよう.特に医療部門の情報化は医療そのものの使命を治療中心から健康管理や予防医療などに拡大させ,医療は健康寿命を高める高付加価値産業として未来を切り開く有望な産業になりつつある.

 韓国は2000年頃から世界的な電子政府ブームの流れに合わせて,精力的に国家情報化を推進し,2012年国連電子政府ランキング1)では世界1位になるなど,各部門別に大きな成果を上げている.韓国ITの発展段階と望ましい進化方向(表1)を見ていると,国政全般において,ITは単純な生産性向上のためのツールとして使われる時代からあらゆる分野を革命的に変える重要なプラットフォームとして使われ始めたことがわかる.

【事例】オランダの在宅ケア組織におけるICTの活用

Buurtzorg Nederland and ICT Innovation―The Shift from Bureaucracy to Accountability

著者: ,   ,   ,  

ページ範囲:P.470 - P.475

要旨●地域看護師が2006年に起業したオランダの在宅ケア組織ビュートゾルフ財団では,2014年現在,九州ほどの広さのオランダ全土で約750チーム,地域ナース(看護師・介護士・リハ職ら)約8,000人が活躍している(利用者約6万人).全国で最も高い利用者満足度と従業員満足度を他の在宅ケア組織の約半分のコストで実現して急成長,オランダのケア関連政策に大きな影響を及ぼし,世界的に統合ケアのモデル等として関心を集めている.

 「よりよいケアをより安く」は,専門性の高いナースらが,フラットな自律型チームで利用者と利用者の持つネットワークと協働して「最良の解決策」を見出していることによる.ナースがともに開発したICT(ビュートゾルフウェブ)がこれを支える.

 ビュートゾルフウェブは,①チームにおける業務管理(利用者情報,文書共有,従業員データ・勤務時間登録・シフト管理,バックオフィスとのコミュニケーション),②知識創造の“ba”(事例やイノベーション等を含むナースのナレッジの共有・議論),③チームの生産性の「見える化」(チームコンパス),④ケアの「見える化」4つの機能を持つ.

 機能別出来高払いの報酬体系は,利用者を中心に利用者とナースの関係性を基盤としてエビデンスに基づくケアを目指すビュートゾルフの理念と合わず,また無駄な事務処理を発生させる.④ケアの「見える化」は,地域に根ざす統合ケアを推進し,日々のケアの質を高めるとともに,ビュートゾルフのケア提供モデルが効果的で効率的なケアの実現,ひいては国としての制度の持続可能性に貢献することを証明すること,すなわち現状の官僚主義的な制度体系に対応するのではなく,アカウンタビリティを高め,システムをよりよいものに移行させていくことも意図して行われている.

 具体的には,国際標準,全人的見地に立ち,ケアマネジメントサイクルを通じて利用できることを考慮して,1970年代に米国で開発された地域看護活動の標準分類方式であるオマハシステム(利用者のみならず家族やコミュニティを視野に入れた看護診断→介入分類→アウトカム評定からなる体系)を採用,アセスメント,目標設定,ケアプラン作成,モニタリングを実施している.

 オマハシステムを活用した品質管理は日常の実践の向上のみならず,ビッグデータの分析を通じたよりエビデンスに基づくケアの研究,患者属性ごとのアウトカムに関する知見の共有も可能にする.近年ではオランダ全土で,オマハシステムの活用が質の高いケア提供を示す指標のひとつと認識されるようになるなど,専門職に対する信頼,アウトカムに基づく支払いに向けた政策的インパクトにもつながった.

 ビュートゾルフウェブは,利用者・家族との対話,家庭医や病院との情報共有といった多職種協働の推進等の観点から,さらに進化しようとしている.

※ビュートゾルフについての詳細は,医学書院『訪問看護と介護』2014年6月号の特集を参照されたい.

グラフ

医療と患者をつなぐ─ドナルド・マクドナルド・ハウス せたがやと国立成育医療研究センターとの連携

ページ範囲:P.409 - P.412

 ドナルド・マクドナルド・ハウス(以下,ハウス)は,病気の子どもとその家族が利用できる滞在施設である.自宅から遠くの病院に入院することになった子どもと,その家族が滞在できる.

 経営母体は公益財団法人ドナルド・マクドナルド・ハウス・チャリティーズ・ジャパン(以下,財団)で,運営はすべて寄付で賄われている.

連載 アーキテクチャー 第233回

社会医療法人生長会/社会福祉法人悠人会 ベルアンサンブル

著者: 松村泰孝

ページ範囲:P.416 - P.421

■全体計画

 「ベルアンサンブル」は,病院(ベルピアノ病院),特別養護老人ホーム(ベルアルプ),サービス付き高齢者向け住宅(ベルヴィオロン)の3施設の複合施設である.

 敷地は,堺市の郊外に位置し,地域の中に医療・介護・福祉の施設をつくるべく2000年より計画が始まり2012年に開設した.

世界病院史探訪・15

シーボルトがポリクリ実習を行ったヴュルツブルクの2つのシュピタール

著者: 石田純郎

ページ範囲:P.423 - P.424

 シーボルト(Ph.Fr.von Siebold, 1796-1866)はバイエルンのヴュルツブルクで生まれ,1815年にヴュルツブルク大学医学部に入学した.筆者が現地で確認した当時の医学カリキュラムによると,彼は附属病院であったブルガー・シュピタールとユリアス・シュピタールで,ポリクリ実習を行って,1820年に卒業した.

 1823年に長崎のオランダ商館の医師として来日し,日本人医師に医学教育を施し,日本の蘭学に大きな影響を及ぼした.引き換えに,日本の考古学,歴史学,民族学,地理学・地図,動物学,植物学,鉱物学などの莫大な資料を日本人医師から入手して持ち帰り,ヨーロッパにおける日本学の権威となった.1829年に日本や江戸城に関する秘密情報まで持ち出そうとして,シーボルト事件という疑獄事件を引き起こし,1830年に日本を追放された.

病院勤務者のための論文作成入門・6【最終回】

投稿と査読結果への回答

著者: 松田晋哉 ,   福留亮 ,   村松圭司 ,   藤野善久 ,   久保達彦

ページ範囲:P.484 - P.488

 今回は投稿から査読結果への回答,そして論文受理までの流れを説明します.投稿した論文が一度でアクセプト(受理)されることは稀です.通常は査読者から種々のコメントを受け,それらに答えることが「受理」の条件となります.

 一度,自分なりに「仕上げた」と思って投稿した論文に,いろいろとコメントがついて返ってきて,それに対応するために仕上げたはずの論文にもう一度向き合うというのはかなりの心理的負荷がかかります.コメントの中には自分が意図したこととは違う視点からのものもあり,正直気分が滅入ったり,怒りたくなったりすることもあるでしょう.しかし,査読者は投稿したあなたのために忙しい時間を割いて論文を読んでくれているのです.査読者への敬意を忘れてはいけません.1つひとつのコメントに丁寧に答え,査読者があなたの論旨を誤解している場合は,どうしてそのように解釈されてしまったのかを考えたうえで,誤解の生じにくい文章に修正し,その旨を査読者に説明します.また,どうしても自分の主張したいことを通したい場合は,その主張を強化する説明を加えます.

病院のお悩み相談室・6

院内環境の整備

著者: 垂水謙太郎

ページ範囲:P.490 - P.493

 第6回となります今回は,施設・設備編ということで電子カルテの導入と喫煙対策についての質問を取り上げ,ご紹介したいと思います.

 質問の出典元でもある,WEBサイト「MI BOARD」の「事務長フォーラム」(SNSコンテンツ)には現役事務長の生の声(回答)も寄せられていますので,是非サイトも併せてご覧ください.

リレーエッセイ 医療の現場から

「小児救急」を専門にしています!

著者: 井上信明

ページ範囲:P.495 - P.495

 「ハナタレの子どもを診る専門家になって何になるの?」

 米国での臨床留学を目指し,当直の合間を縫って試験勉強し,週末は飲み会の誘いを断って英会話学校に通っていたころ,先輩医師からこのように言われ落ち込んだことがあります.たしかに日本における小児救急医療は,時間外に押し寄せる軽症患者に医療者が疲れ果てて対応しているネガティブな印象があり,また救急室は研修医が主戦力となっていたような場でしたので,アカデミックな環境にはほど遠い,魅力のない分野と思われても仕方がなかったと思います.

研究と報告【投稿】

DPCおよび患者調査データを用いた鹿児島医療圏における急性期入院医療の分析

著者: 福留亮 ,   松田晋哉 ,   村松圭司 ,   藤野善久 ,   久保達彦

ページ範囲:P.476 - P.483

要旨

目的:鹿児島県医療圏における急性期入院医療の現状と将来像を厚生労働省が公開しているDPCおよび患者調査のデータに基づいて検討した.

データおよび分析方法:分析で用いた資料データは厚生労働省が公開している①2011(平成23)年度DPCデータと②2011(平成23)年度患者調査集計表,そして③国立社会保障人口問題研究所が公表している人口推計データである.①により鹿児島医療圏の急性期医療の診療実績を,②と③を用いて鹿児島医療圏における傷病別入院患者数を推計した.

結果:本分析の結果,鹿児島医療圏の急性期入院医療について以下の5つの点が明らかとなった.第1に医療圏内で全診療科に対応した入院医療が行われていること,第2に鹿児島医療圏では医療機関間の特性がかなり異なっており,ある程度の機能分化がすでになされていること,第3に鹿児島医療圏には他の二次医療圏から患者が相当数流入しており,鹿児島医療圏の医療機関は総体として鹿児島県全体の急性期医療を担っていること,今後高齢化に伴って肺炎と骨折の入院患者が急増すると予想されること,そして最後に今後患者数の増加に対応するために療養病床で在院日数の短縮が必要になることである.

考察:DPCデータ,患者調査データおよび人口推計といった公開データを用いることで,各医療圏における急性期医療の現状と今後の課題を分析できることが示された.本研究で行った分析手法は地域医療計画の策定・評価にあたって有用であると考えられる.

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information

ページ範囲:P.439 - P.439

第16回日本医療マネジメント学会

学術総会

日時:6月13日(金)・14日(土)

会場:岡山コンベンションセンター,ほか(岡山市北区)

著作財産権譲渡同意書

ページ範囲:P.489 - P.489

投稿規定

ページ範囲:P.494 - P.494

次号予告

ページ範囲:P.496 - P.496

基本情報

病院

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1383

印刷版ISSN 0385-2377

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