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特集 医薬品・医療材料をどうコントロールするか 病院における医薬品・医療材料のコントロール
病院のコスト削減のために共同購入はどうあるべきか—病院による病院のための共同購入(GPO)
著者: 原澤茂123
所属機関: 1一般社団法人日本ホスピタルアライアンス(NHA) 2済生会川口総合病院 3埼玉県済生会
ページ範囲:P.313 - P.318
文献購入ページに移動日本の病院経営は,この10年間の傾向を見ても6〜7割が赤字経営である.収入のほとんど全ては診療報酬であり,2年に1回の改定によって年々下げられている.一方,費用は人件費と材料費である固定費が約8割であり,その他は委託費,水光熱費,減価償却費などである.
人件費は,2024年度施行に向けて進められている“働き方改革”によって一層増加傾向にあり,経営を圧迫することは論をまたない.病院経営の改善には,人件費を除く,材料費などの経費をいかに削減するかである.
2009年に「病院による病院のための共同購入」を掲げて立ち上げた日本ホスピタルアライアンス(NHA)は満10年を経過し,設立母体を異にする急性期病院の約300病院が加盟(図1),病院の材料費の削減成果額は約80億円超に達している.病院とサプライヤー(メーカー)がwin-winになることを前提としているこの組織が,今後とも一層充実していくことを期待したい.
本稿では,筆者が代表理事を務めるNHAの取り組みを紹介し,共同購入のあり方を考察する.
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