ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
■はじめに
日本における高齢化は急速に進んでおり，2019年の高齢化率は28.4％にまで上昇し，今後も2030年に30％，2050年に37.7％に上ると推計されている1）．こうした社会背景から2000年に掲げられた「健康日本21」では高齢者の健康寿命の延伸および生活の質（QOL：Quality of Life）の向上が目標となっている．一方，高齢化率の上昇とともに要介護者も増加しつつあり，医療のみならず介護領域でも重要な役割を担うリハビリテーション医療の重要性はますます増している．さらに近年の高齢化率の上昇は，多様な疾病構造に伴ってさまざまな障害を多重に抱える患者の増加をもたらし，リハビリテーション医療が直面すべき課題となっている2）．しかしながら，これらの課題を客観的に捉えるリハビリテーション評価が十分に確立されていないことも事実である．
本稿では，現代の日本の超高齢社会において求められるリハビリテーション評価の在り方について，その方向性を考えてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
病院80巻6号
2021年06月発行
雑誌目次
特集 超高齢時代のリハビリテーション評価
総論 リハビリテーションの評価
超高齢時代のリハビリテーション評価の在り方
著者： 金田好弘 , 青柳潤 , 内山侑紀 , 道免和久
ページ範囲：P.476 - P.479
医療・介護の情報化に伴うリハビリテーション評価の方向性
著者： 松田晋哉
ページ範囲：P.480 - P.483
■はじめに
超高齢社会においては，急性期・回復期・慢性期に関係なく，リハビリテーションを必要とする患者が増加する．また，リハビリテーションについては漫然とそれを行うのではなく，効果のある介入を促進する目的で質の評価を行うことも求められる．こうした問題意識から，これまでの診療報酬改定ではリハビリテーションの実施に関する評価項目が増やされてきた．効果のあるリハビリテーションを評価するという視点から，例えば回復期リハビリテーション病棟においては機能改善というアウトカムと診療報酬の紐づけが行われてきた．しかしながら，この評価が導入された2016年から入棟時のFIM得点が低下し，FIM利得が大幅に増加するという事象が生じており，いわゆるクリームスキミングが行われた可能性が指摘された．これを受けて2020年度診療報酬改定ではFIM利得による評価が厳しくなった．
また，疾患別リハビリテーション対象患者については，一定の要件を満たす患者以外は，その継続ができなくなっている．具体的には要介護被保険者などの外来維持期リハビリテーションが2019年3月末で廃止された．これについて，要介護高齢者やその診療に当たってきた医師らから，対象者の生活機能が低下するのではないかという危惧が出されている．この背景には，厳しい社会保障財政の中，リハビリテーションにsupply side induced demand（供給側によって作り出される需要）があり，それが出来高払い制度の下では過剰なサービス提供につながっているのではないかという支払い側の批判がある．加えて，リハビリテーションが医療保険と介護保険とにまたがることから，維持期リハビリテーションについては，高齢者の自立支援を目的とした介護保険で手当てすることが自然であるという意見もある．
しかしながら，利用者である患者の側から考えると，リハビリテーションの連続性が必ずしも保障されていない現状には不満や疑問が残る．社会保障財政の状況が厳しい以上，制度を維持するためには，将来的に今以上の保険料あるいは税金を投入することが不可避となる．その際，国民が納得して負担を引き受けるためには，サービスの内容が質も含めて評価されることを前提に可視化されていることが必要となる．こうした可視化を進めるためには，リハビリテーション医療の情報化がカギとなる．
本稿では，上記の問題意識に基づいてリハビリテーション医療の評価の現状と今後の方向性について私見を述べたい．
リハビリテーションにおけるアウトカム評価の意義
著者： 園田茂
ページ範囲：P.484 - P.487
■はじめに
アウトカム（帰結）評価を論じる際，二つの方向が考えられる．一つは，アウトカムを何で捉えるべきかという議論であり，もう一つは，アウトカム評価が現場でどう用いられるかである．前者は研究的側面の色も濃く，後者は医療施策とも関連してくる．
リハビリテーションを軸とした医療と介護の連携の意義と課題
著者： 梅津祐一
ページ範囲：P.488 - P.492
■はじめに
超高齢時代になり，心身機能の低下を来す高齢者は急速に増えつつあり，包括的なリハビリテーションニーズは確実に増加している．リハビリテーション医療は急性期，回復期，生活期（維持期）に分けられ，それぞれの役割や目的は異なる（図1）1）．
医療制度改革が進む昨今，急性期では在院日数削減が，回復期では急性期からのできるだけ早い受け入れが求められている．そのため，回復期では全身状態が不安定な患者の受け入れ機会が増えており，今後もその傾向は継続するものと思われる．回復期病院では受け入れ患者の詳細な情報収集が重要であり，患者の状態悪化の際には急性期病院への逆紹介を考える必要がある．ゆえに，回復期病院と急性期病院が密な連携を構築しておくことが重要である．
回復期において，機能的目標の達成が近づくと，自宅退院が可能か否かの判断が必要になる．回復期病棟に入院した患者にはできる限り在宅生活を前提とした準備を進める．その際，介護保険利用を前提として退院前にサービス担当者会議を実施し，家庭訪問による家屋評価，評価をもとにした住宅改修や福祉用具の準備などを行うことが多い．
本稿では回復期病院の立場から，急性期病院との連携，リハビリテーションゴール到達後の医療・介護の連携の意義や課題について概説する．
各論 医療の各フェーズにおけるリハビリテーションの現状と課題
急性期病院におけるリハビリテーション医療の意義と課題
著者： 中村健 , 佐伯拓也
ページ範囲：P.494 - P.498
現在，わが国では医療機関における機能分化が促進されており，急性期，回復期，慢性期における医療の適正化が進められている．この中で，急性期病院では，病床数の縮小と在院日数の短縮化が進められ早期の在宅復帰や回復期病院への移行が求められている．しかし一方では，社会の高齢化に伴い急性期病院においても，患者の高齢化や重症化が進みフレイルやサルコペニアなどリスクを持った患者も多くなり，さらに医療の高度化に伴い治療の高侵襲化も進んでおり，合併症や身体機能低下のリスクも高くなっている．つまり，急性期病院では，高齢者やリスクを持った重篤疾患患者に対し高侵襲治療を実施し，しかも合併症を予防し身体機能を維持していかなければならず，このため早期からのリハビリテーション医療の提供が不可欠となっている．
一方，脳血管障害をはじめとした身体機能が障害される疾患に対するリハビリテーション医療では，回復期での集中したリハビリテーション治療が重要となる．しかし，急性期におけるリハビリテーション治療が，長期的な身体機能の予後に影響することも明らかになっている．つまり，脳血管障害などの身体機能障害を伴う疾患に対するリハビリテーション医療では，患者の機能的予後を改善するためには，急性期から回復期にかけて一貫したリハビリテーション治療が必要であり，急性期病院における早期のリハビリテーション治療も重要となる．
回復期リハビリテーション病棟におけるリハビリテーションの意義と課題
著者： 宮井一郎
ページ範囲：P.500 - P.505
■はじめに
2000年に特定入院料として導入された回復期リハビリテーション（以下，回リハ）病棟の病床数は2020年には9万床を超え，費やされる年間医療費も1兆円に到達し，国民医療費の2％強を占める（図1）1,2）．まさに日本のリハビリーション（以下，リハ）医療のコア部分であるといえる．同病棟設立の背景は，脳卒中や骨折などに対する急性期治療後に日常生活動作（ADL）が低下した患者に対して集中的にリハ医療資源を投入し，同時期に施行された介護保険適用前に要介護度を軽減して在宅復帰を目指す「リハ前置主義」という考え方である．それを実現するために，療法士による高単位リハ提供に加えて，質の高いチーム医療のための専門職配置が入院料の要件となっている．医師による再発・合併症管理とチーム医療のナビゲーション，看護・介護職によるケアや活動性の向上，社会福祉士による在宅復帰支援や社会資源の活用，管理栄養士による栄養管理などである．その成果としてのADL改善や在宅復帰といったアウトカムも入院料要件となっている．
地域包括ケア病棟におけるリハビリテーションの意義と課題
著者： 田中志子
ページ範囲：P.506 - P.510
■はじめに
内田病院を含む大誠会グループ（以下，当グループ）は，群馬県沼田市にあり，医療法人大誠会と社会福祉法人久仁会を中心とした医療・介護・福祉を一体的に提供している．沼田市が属する二次医療圏域は，人口7万8千人，高齢化率36.4％で，群馬県内でも特に人口減少および高齢化の進展が早い地域である（群馬県統計情報システム，2019年10月1日時点）．そのような地域の中で，当グループは高齢者，特に認知症を有する人への地域医療に携わってきた．グループの中核を担うのが内田病院（以下，当院）であり，総病床数は99床で，内訳は地域包括ケア病棟16床，障害者施設等一般病棟（障害者病棟）33床，回復期リハビリテーション（リハビリ）病棟50床である．また，2010年から群馬県より委託を受け，群馬県認知症疾患医療センターとなっている．
慢性期医療におけるリハビリテーションの意義と課題
著者： 橋本康子
ページ範囲：P.511 - P.514
慢性期医療におけるリハビリテーションは，急性期以降に行われる全てのリハビリテーションを包含している．具体的な機能としては，回復期リハビリテーション病棟や地域包括ケア病棟，介護老人保健施設などの施設系と，外来や通所リハビリテーション，訪問リハビリテーションなどの在宅系とがある．それぞれの機能については他稿で論じられるため，本稿では慢性期リハビリテーション全体の課題について述べたい．
介護老人保健施設におけるリハビリテーション指標と課題
著者： 東憲太郎 , 大河内二郎
ページ範囲：P.515 - P.520
■介護老人保健施設の機能と求められる評価指標
介護老人保健施設（以下，老健施設）とは，リハビリテーション（以下，リハビリ），食事・排泄・入浴・就寝・健康管理などの日常生活の介護を通して，自宅での生活に復帰できることを目標にする施設である1）．このため週2回の個別リハビリが必須で，施設類型が在宅強化型以上の老健施設では週3回以上の個別リハビリが行われている．これに加え，入所後3カ月はさらに短期集中リハビリ，および認知症短期集中リハビリがある．また，いつでも日単位で入所できるショートステイがあり，ここでは毎日個別リハビリを受けることができる．さらに老健施設は，訪問リハビリ，通所リハビリ，前述のショートステイも提供できる．
このように老健施設には充実したリハビリ環境があるため，本来利用者の生活機能の変化を2〜3カ月単位で把握できるような鋭敏なリハビリ指標が求められる2）．また，老健施設の対象者は，心身機能のうち，身体機能のみ，認知機能のみ，に問題がある高齢者，あるいはどちらともに問題がある高齢者がおり，自立から寝たきり状態まで極めて幅が広い方が対象である．さらに障害の原因は，アルツハイマー型認知症のような精神疾患から，脳梗塞，糖尿病などさまざまな疾患が関係しており，疾患に依存しない評価の仕組みが求められる．
在宅医療における訪問リハビリテーションの意義と課題
著者： 鈴木修
ページ範囲：P.521 - P.525
■はじめに
令和2年版厚生労働白書1）によると，日本国民の平均寿命は平成の30年間に約5歳伸び，2040年にかけて，男性の約4割が90歳まで，女性の2割が100歳まで生存すると見込まれ「人生100年時代」が射程圏内になってきた．健康寿命の延伸を図るとともに，ライフステージに応じてどのような働き方を選ぶか，就労以外の学びや社会参加などをどのように組み合わせていくかといった生き方の選択を支える環境準備が重要と述べられている．
住み慣れた場所で，直接・間接的に「心身機能」「活動」「参加」のそれぞれにバランスよく働きかけることが求められる訪問リハビリテーションは，患者を生活者として捉え，家族のみでなく，その患者に関わる全ての人々がサービス提供の対象となる．とりわけ患者を生活者として在宅生活にソフトランディングさせることは重要な役割であり，地域の医療・介護資源を有効に活用することが必要で，地域創りへの参画も求められることが多い．
2020（令和2）年度の診療報酬改定では，医療機能の分化・強化，連携と地域包括ケアシステムの推進として，在宅復帰等につながるよう質の高い在宅医療・訪問看護の確保や，他の医療機関等との連携，介護サービスとの連携・協働等が強化され，患者が安心・納得して退院し，早期に住み慣れた地域で療養や生活を継続できるための取り組みが推進された．2021（令和3）年度の介護報酬改定においても，退院（所）直後のリハビリテーションを充実させる観点から，退院（所）の日から起算して3カ月以内の患者に対しては，週12回まで算定が可能になるなど在宅医療・介護の推進を図るに当たって訪問リハビリテーションが担うべき役割は大きい．
対談
これからのリハビリテーション医療
著者： 松田晋哉 , 半田一登
ページ範囲：P.467 - P.472
超高齢社会においては，全ての医療職にリハビリテーションに対する理解が求められるが，その道程には課題が山積している．
一方，日本のリハビリテーションはアジアにおいて指導的役割を発揮しつつある．
今後のリハビリテーションの課題と可能性を語る．
研究
急性期病院でリハビリテーションを受けた患者の退院後の経過と実態
著者： 柴橋広智 , 村川美幸 , 高窪祐弥 , 髙木理彰 , 村上正泰
ページ範囲：P.526 - P.531
要旨
【目的】本研究の目的は，急性期病院でリハビリを受けた患者の転院，退院した後の経過と実態を明らかにし，急性期病院におけるリハビリの役割を考察することである．
【方法】2016年4月1日〜2016年9月30日にリハビリが処方された654人を対象として自記式質問紙調査を実施し，有効回答数309通を統計学的に分析した．
【結果】当院からの転帰は自宅退院が249人（80.6％），転院は57人（18.4％）であった．転院群のうち70％以上がケアミックス型へ転院し，転院後は約60％が自宅退院していた．当院から直接自宅退院した群と転院群に分け比較した結果，入院期間，リハビリ日数，リハビリ開始時BI，退院時BIの項目で有意差を認めた．
【結論】急性期病院におけるリハビリでは，患者の多くは自宅退院することを見据えてリハビリを行い，各種サービスに関する情報を提供していく必要性が示唆された．
連載 これからの病院経営の考え方・1【新連載】
連載の概略と病院の経営状況
著者： 小松本悟
ページ範囲：P.532 - P.536
◆はじめに：足利赤十字病院の紹介を兼ねて
新型コロナウイルス感染症（以下，コロナ）のアウトブレイクがいつ収まるのか予見することができず，われわれ医療機関は出口の見えない中で，日々その対応に追われ,医療崩壊の危機にさらされている．都心部の病院では院内感染が4人部屋などの多床室で発生し，患者同士，医療従事者，家族・面会者へと濃厚接触感染が起こり，クラスター化している．第2波が収まっても中小の病院では相変わらず院内感染が続いている．院内感染の封じ込めはなかなか実行できずに，コロナ感染は一般の市民にも蔓延し，今，第3波に続く第4波の中にわれわれが居る．そして，その対策は混迷を極めている．
そこで，院内のコロナ感染をどのように制御したらよいかという議論の中で，4人部屋を2人部屋にするとか，間仕切りとなるビニールカーテンの設置，換気や手洗いの徹底，消毒などのいろいろな感染防御策を立てて対応している病院が増えている．多くの病院はコロナ以前から経営難によって一部病棟を閉鎖していたが，コロナ感染が広まるにつれてさらに病棟閉鎖を推し進めざるを得ない状況下にある．日本の病院の8割方が以前より赤字経営を強いられている状況で，少子高齢化，地域医療構想，医師の働き方改革などの導入がさらに加速することが予想され，病院の経営面においては多くの課題が露呈してきた．
足利赤十字病院（540床．以下，当院）はコロナ禍の中，重症なコロナ患者を受け入れ，通常の診療も続けつつ，病床稼働率を100％に維持している．当院はコロナ対応を見据えた，またコロナに強い病院としてマスコミ，医療雑誌などの取材が続いている．
当院は2011年に全面新築移転し，旧病院の多床室から一般病床全室個室化を実現した（図1）．全室個室化により，患者同士の接触による感染が起こりがたくなった．トイレやシャワー室の水まわりを外周部に設置したため，音と臭いの問題が解消された．個室化により消灯時間や面会時間制限が緩和された．患者と家族の行動容態の変化が見られるようになった．個室であるためプライバシーが保たれ，快適な療養環境が提供されていることから，患者のクレームは激減し，病院のいろいろなルールについても遵守してくれるようになり，われわれは医療に専念できるようになった．
各病棟には陰圧個室を備え，コロナ患者に対応している．また，透析中のコロナ患者は陰圧個室で透析可能である．バックヤードの有効活用と，患者とスタッフ動線の完全分離，ICT・AI技術を導入しコンタクトレスを促進した非接触型ICチップによるセキュリティシステムを導入した（図2）．そうすることにより人と物，非感染と感染，未使用と使用済器材などのそれぞれの動線分離・非交叉が可能となった．さらに感染ゾーンと非感染ゾーンの完全区割化にも成功した．このような病院設備の導入と全室個室化により感染制御の面から多くの有効性が実証され始めた（表1）．今後，全室個室化について議論する際，療養環境としてのトータルベネフィットを考える時，コロナ感染をはじめとした感染防御やプライバシー・セキュリティの確保など全室個室化のメリットは非常に高いと考えている．日本の各地で病院の増改築，新病院の計画，設計，建築がなされている．その中で病床個室率の上昇が議論されている．個室化が病棟運営，感染対策，患者への快適な療養環境の提供など様々な面から与える影響について，広く議論していくことは重要であり，当院の例がその一助になれば幸いである．
以上のような背景を踏まえて，コロナ禍の中で病院経営のあり方について，われわれは今一度考え直す時が来たのではないだろうか．本連載では並行して，当院の経営実績についても述べていきたい．
医療機関で起きる法的トラブルへの対処法・2
—対応困難患者への対応（2）—医師・看護師への暴言・暴力への対応
著者： 小林京子 , 高坂佳郁子
ページ範囲：P.538 - P.542
1 暴言やクレームの背景事情・理由の確認と医療機関の見解の説明
患者が医療機関の職員に対して暴言を吐いたりクレームを述べるケースには，（a）医療機関には何の落ち度もないのに言い掛かりをつけている場合と，（b）不適切な診療行為や対応があり患者の言い分にはそれなりの理由がある場合★1があります．
いずれにせよ，まずは患者のクレームなどの背景事情や理由を確認し，（a）のケースでは，医療機関としては適切に対応しており，クレームを受ける理由がないことを明確に説明するべきでしょう．冒頭のケースでは，症状が改善しないことを患者が不満に思っていると医療機関側において「推測」していますが，患者の思いに真摯に耳を傾けるよう心掛けてください．薬を塗っても直ちに症状が改善しないなど診療内容に関わることであれば，時間をとって医師から丁寧に説明することで患者の理解や納得を得られることもあります．医師にとってみれば，「当たり前のこと」であり，手短に専門的な説明だけを行ってしまうことがあるかもしれませんが，そのような対応が患者に不満を与えることになりかねませんので，患者の理解力に応じて分かりやすい説明を心掛けることが肝要です．
ケースレポート
地域医療構想と病院・41
新型コロナウイルス感染症と地域医療構想
著者： 松田晋哉
ページ範囲：P.545 - P.549
■はじめに
新型コロナウイルス変異株の感染拡大により，地域医療をいかに維持し，それに対応していくかが喫緊の検討課題となっている．本稿執筆時点（2021年4月16日）で，大阪府の新型コロナウイルス感染症の陽性者は1日に1,000人を超え，そして重症者用ベッドの利用率が100％を超える状況となっている．大阪府知事からはコロナ対応病床の増床要請が出されているが，医療職確保の面などで対応が難しい状況となっている．広域での搬送の可能性についても検討が行われているが，変異株の感染力の強さを考慮すれば，早晩，他地域においても同様の感染拡大が起こることが予想されるため，受け入れ側としても慎重にならざるを得ないだろう．
変異株については若年者での感染率が高いことが，すでに海外の報告で明らかになっていた．しかしながら，こうした情報が政策決定に十分に生かされていない．ここにわが国の問題点がある．若年者が媒介となって感染の広がりが生じていることを考えれば，今春の卒業旅行などについてはやはりそれを控えるよう国として強いメッセージを発するべきであったろう．また，教育現場における対応についても，科学的根拠に基づいた工夫がなされるべきであったと考える．ITを活用した働き方や学び方など，New normalを考えることが，1年前政府によって提案されていたはずであるが，期待通りの社会変革ができているとはいいがたい．
世界で最も新型コロナウイルス対応に成功しているイスラエルでは，国防相・参謀総長の指揮下にある「アマン（国防軍情報局）」がその重要な役割を果たしている．アマンの本来業務は国内外の軍事情報の分析とそれに基づく戦略の策定である．今回の新型コロナウイルス感染流行に当たっては保健省によってコロナ情報知識国家センター（CNIKC）が設立されている．池田1）によると，この組織は「国内の感染者数その他の罹患情報，国外での対応状況，薬剤の有効性やワクチンの開発情報など，新型コロナにかかわるありとあらゆる情報を収集し分析し，その結果を日常的に発信して」おり，そこには，「多数の医師や研究者，技術者と並んで数百名規模のアマン要員が投入され，（中略）情報中枢機能を担うと同時に，アマンは軍の技術開発部門と保健省や国内各大学・研究機関など民生領域とを結ぶコーディネーター的な役割をはたし，検査方法や人工呼吸器の改善・量産に向けてのデータや成果を迅速かつ実効的に共有できる態勢を構築した」と紹介されている．
わが国においても，関係者が日々大変な努力をされていることを筆者もよく知っている．しかしながら，そうした努力がより効果あるものになるための総括的なマネジメント体制が諸外国に比較すると弱いように思う．縦割り行政に象徴される組織構造上の弊害をなくさなければ，迅速な対応は難しい．
変異株の流行などのために，依然施設の訪問ができない状況が続いているので，今回も前回，前々回に引き続き，これまでの筆者の研究成果などを踏まえながら，新型コロナウイルス感染症と地域医療構想について私見を述べたい．
感染症新時代—病院はどう生き抜くか・9
大船中央病院・須藤博院長インタビュー
著者： 堀成美 , 須藤博
ページ範囲：P.550 - P.553
新型コロナウイルスの国内流行が始まった当初，「自分たち（の病院）は直接は関わらないだろう」と考えた医療関係者は少なくなかった．新しい感染症がどうなっていくのか見えにくいという理由もあったが，選べるのだとしたらできれば受け入れをせずにすませたい，困難要素を避けようというのは自然なリアクションである．しかし，「うちは診ない病院」とすることで生じるリスクがあるのも事実である．実際に症例が発生した際にどうするのかの体制が整わない，スタッフの意識が高まらない，知識のアップデートがされにくい．その結果として院内感染が起きたり，標準的な医療の提供や医療安全の確保が難しくなることがある．これは結核やHIV感染症の医療で経験していることである．
実際，自治体が受け入れ体制を作る際に初期から積極的に手を挙げた病院ばかりではない．本号では，初期から「発熱患者を受け入れる」「病院や患者を感染からも風評被害からも守る」体制を整え，さまざまな補助金を活用して「最終的には黒字」が見込まれる病院の経験を紹介する．
--------------------
目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.474 - P.475
Back Number フリーアクセス
ページ範囲：P.555 - P.555
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.558 - P.558
基本情報
バックナンバー
83巻12号（2024年12月発行）
特集 検証 2024年度診療報酬改定—病院の機能分化と連携の行方
83巻11号（2024年11月発行）
特集 病院の価値を創る組織マネジメント
83巻10号（2024年10月発行）
特集 遠隔支援の新時代—未来のビジョンとその実現に向けて
83巻9号（2024年9月発行）
特集 持続可能な病院運営のためのコスト管理
83巻8号（2024年8月発行）
特集 潜在医療資格者をいかに活用するか
83巻7号（2024年7月発行）
特集 病院経営を科学する
83巻6号（2024年6月発行）
特集 人を重視した病院組織マネジメント
83巻5号（2024年5月発行）
特集 働き方改革を乗り越える組織変革と人材育成—エイジダイバーシティの価値を引き出す
83巻4号（2024年4月発行）
特集 地域医療連携推進法人の成功事例
83巻3号（2024年3月発行）
特集 病床稼働率アップ！—PFM導入がもたらす絶大な効果
83巻2号（2024年2月発行）
特集 在宅医療を巡る病院の経営戦略
83巻1号（2024年1月発行）
特集 超高齢者激増時代の病院経営戦略
82巻12号（2023年12月発行）
特集 人を活かす病院経営—地域で病院の存在意義を発揮するために
82巻11号（2023年11月発行）
特集 医療法人の徹底活用
82巻10号（2023年10月発行）
特集 —地域ニーズに合致した—病院機能の変革
82巻9号（2023年9月発行）
特集 —ある日突然，電カルが止まった—どうする，病院のサイバーセキュリティ
82巻8号（2023年8月発行）
特集 病院経営から考える医薬分業
82巻7号（2023年7月発行）
特集 病院リハビリテーションの進化
82巻6号（2023年6月発行）
特集 急増する高齢者救急—医療提供体制の見直しと自院の役割
82巻5号（2023年5月発行）
特集 生き残りをかけた病院の事業連携・統合—多様化する手法
82巻4号（2023年4月発行）
特集 DXでタスク・シフトせよ—働き方改革の打開策
82巻3号（2023年3月発行）
特集 これからの重症度，医療・看護必要度
82巻2号（2023年2月発行）
特集 コロナパンデミック後の病院スタッフのメンタルヘルスケア
82巻1号（2023年1月発行）
特集 社会保障制度の未来から読む病院経営
81巻12号（2022年12月発行）
特集 検証 2022年度診療報酬改定
81巻11号（2022年11月発行）
特集 戦略的病院広報—病院の魅力を高めリスクを減らす
81巻10号（2022年10月発行）
特集 心理的安全性がつくる新しい病院組織—イノベーションとリスクマネジメントの両輪を回す
81巻9号（2022年9月発行）
特集 想定外を想定せよ—病院BCPのバージョンアップ
81巻8号（2022年8月発行）
特集 病院給食の新しいカタチ
81巻7号（2022年7月発行）
特集 選定療養・評価療養制度のこれから
81巻6号（2022年6月発行）
特集 どうなる，どうする病院の外来
81巻5号（2022年5月発行）
特集 病院人事マネジメントの具体策
81巻4号（2022年4月発行）
特集 ポストコロナを見据えた公立・公的病院と民間病院の役割分担
81巻3号（2022年3月発行）
特集 これからの地域共生社会と病院経営の未来
81巻2号（2022年2月発行）
特集 すぐそこまで来た，医師の働き方改革—課題と実現可能性
81巻1号（2022年1月発行）
特集 COVID-19パンデミックから地域医療構想を再考する
80巻12号（2021年12月発行）
特集 ワクワクする病院組織づくりは可能か—人間重視の病院組織マネジメント
80巻11号（2021年11月発行）
特集 病院とお金の深い関係
80巻10号（2021年10月発行）
特集 新・ケアミックスが病院を変える—超高齢社会の患者ニーズの複合化への対応
80巻9号（2021年9月発行）
特集 次世代の病院経営者をどう育てるか
80巻8号（2021年8月発行）
特集 データヘルスで変わる病院
80巻7号（2021年7月発行）
特集 地域包括ケア時代における病院の在宅への関わり方
80巻6号（2021年6月発行）
特集 超高齢時代のリハビリテーション評価
80巻5号（2021年5月発行）
特集 働き方改革のための生産性向上
80巻4号（2021年4月発行）
特集 医薬品・医療材料をどうコントロールするか
80巻3号（2021年3月発行）
特集 Withコロナ時代の病院経営
80巻2号（2021年2月発行）
特集 大学病院は地域病院を支えられるか
80巻1号（2021年1月発行）
特集 地域医療構想を踏まえた病院機能の選択
79巻12号（2020年12月発行）
特集 2020年診療報酬改定から読む病院経営
79巻11号（2020年11月発行）
特集 医療経済からみた病院経営
79巻10号（2020年10月発行）
特集 重症度，医療・看護必要度 見直しの方向性
79巻9号（2020年9月発行）
特集 選択と集中で生き残る病院
79巻8号（2020年8月発行）
特集 病院総合医を活かす
79巻7号（2020年7月発行）
特集 病院再生はドラマだ！
79巻6号（2020年6月発行）
特集 できる事務長の育て方
79巻5号（2020年5月発行）
特集 地域包括ケアで輝く病院
79巻4号（2020年4月発行）
特集 グループ化する病院
79巻3号（2020年3月発行）
特集 病院建築の潮流
79巻2号（2020年2月発行）
特集 病院の殻を破れるか—中小病院の柔軟性を生かす経営改革
79巻1号（2020年1月発行）
特集 地域医療構想で変わるこれからの病院
78巻12号（2019年12月発行）
特集 本格化する病院のアウトカム評価
78巻11号（2019年11月発行）
特集 病院と患者の関係—informed consentを越えて
78巻10号（2019年10月発行）
特集 病院の生産性を向上させる人材育成戦略
78巻9号（2019年9月発行）
特集 ガバナンス改革で変わる病院
78巻8号（2019年8月発行）
特集 ICTが変える病院医療
78巻7号（2019年7月発行）
特集 多国籍社会に直面する病院
78巻6号（2019年6月発行）
特集 地域の健康を支える病院
78巻5号（2019年5月発行）
特集 地域の医療を残すために—病院の統合・再編
78巻4号（2019年4月発行）
特集 どうする，病院食
78巻3号（2019年3月発行）
特集 情報爆発へ病院はいかに対応するか
78巻2号（2019年2月発行）
特集 病院医療に専門医制度は貢献するか
78巻1号（2019年1月発行）
特集 平成の病院医療から次の時代へ
77巻12号（2018年12月発行）
特集 検証 平成30年度診療報酬・介護報酬同時改定
77巻11号（2018年11月発行）
特集 働き方改革の行方
77巻10号（2018年10月発行）
特集 病院マネジメント職に求められるもの
77巻9号（2018年9月発行）
特集 キャリアとして選ばれる地域病院
77巻8号（2018年8月発行）
特集 ダイバーシティ・マネジメント—多様性に対応する
77巻7号（2018年7月発行）
特集 これからの地域医療連携の形—地域医療連携推進法人とアライアンス
77巻6号（2018年6月発行）
特集 機能転換が拓く病院の未来
77巻5号（2018年5月発行）
特集 看護職のタスクシフト・タスクシェア
77巻4号（2018年4月発行）
特集 病院が直面する「すでに起こった未来」
77巻3号（2018年3月発行）
特集 地域とともに進化する中小病院
77巻2号（2018年2月発行）
特集 ステークホルダーマネジメントとしての病院広報
77巻1号（2018年1月発行）
特集 病院は2035年の夢を見るか
76巻12号（2017年12月発行）
特集 上手に補助金を活用する
76巻11号（2017年11月発行）
特集 病院の生産性とは何か
76巻10号（2017年10月発行）
特集 医師の働き方改革
76巻9号（2017年9月発行）
特集 「生きる」をデザインする病院—医療の再構築に挑戦する
76巻8号（2017年8月発行）
特集 終末期と向き合う病院
76巻7号（2017年7月発行）
特集 第7次医療計画─これまでと何が違うのか，病院への影響は？
76巻6号（2017年6月発行）
特集 備えよ常に！ 病院のBCPを整備せよ
76巻5号（2017年5月発行）
特集 地域を支える病院看護師の育成
76巻4号（2017年4月発行）
特集 生き残る病院の事務職
76巻3号（2017年3月発行）
特集 2035年に生き残る病院組織論
76巻2号（2017年2月発行）
特集 DPCの新展開
76巻1号（2017年1月発行）
特集 新時代に備える病院のあり方
75巻12号（2016年12月発行）
特集 検証 平成28年度診療報酬改定
75巻11号（2016年11月発行）
特集 期待される地域包括ケア病棟・療養病床
75巻10号（2016年10月発行）
特集 地域医療構想時代の救急医療
75巻9号（2016年9月発行）
特集 病院は認知症とどう向き合うべきか
75巻8号（2016年8月発行）
特集 新専門医制度─どうなる，病院？
75巻7号（2016年7月発行）
特集 地域づくりの核としての病院
75巻6号（2016年6月発行）
特集 IPWの時代─チーム医療のための多職種間教育
75巻5号（2016年5月発行）
特集 ポジティブ・マネジメント いきいき働く職場づくり
75巻4号（2016年4月発行）
特集 医療介護連携─地域包括ケアシステムを構築するために
75巻3号（2016年3月発行）
特集 国民健康保険制度の組織改革が病院に何をもたらすか
75巻2号（2016年2月発行）
特集 進化するDPC
75巻1号（2016年1月発行）
特集 データマネジメントで変わる病院
74巻12号（2015年12月発行）
特集 ロジスティクスが病院を変える
74巻11号（2015年11月発行）
特集 医療の質指標 新時代の幕開け
74巻10号（2015年10月発行）
特集 病院の外来戦略
74巻9号（2015年9月発行）
特集 自治体病院改革は成功するのか
74巻8号（2015年8月発行）
特集 地域医療構想策定ガイドラインをどう読み解くか
74巻7号（2015年7月発行）
特集 地域創生に病院は貢献するか
74巻6号（2015年6月発行）
特集 経済学からみたこれからの医療
74巻5号（2015年5月発行）
特集 地域包括ケアの中核としての病院看護部門
74巻4号（2015年4月発行）
特集 在宅医療を支える病院
74巻3号（2015年3月発行）
特集 地域医療構想─来たるべき大変革の特効薬たりえるか
74巻2号（2015年2月発行）
特集 真のチーム医療とは
74巻1号（2015年1月発行）
特集 地域包括ケア病棟は医療を変えるか
73巻12号（2014年12月発行）
特集 検証 平成26年度診療報酬改定
73巻11号（2014年11月発行）
特集 これからの医療安全を考える
73巻10号（2014年10月発行）
特集 チーム医療における病院薬剤師の役割
73巻9号（2014年9月発行）
特集 里山資本主義と地域医療
73巻8号（2014年8月発行）
特集 多様化する病院経営
73巻7号（2014年7月発行）
特集 先端医療と病院
73巻6号（2014年6月発行）
特集 ITの活用とこれからの医療
73巻5号（2014年5月発行）
特集 病院食再考
73巻4号（2014年4月発行）
特集 求められる看護補助者の役割
73巻3号（2014年3月発行）
特集 事務職員の人材開発・キャリアパス
73巻2号（2014年2月発行）
特集 2025年に求められる病院経営のプロ
73巻1号（2014年1月発行）
特集 人口高齢化と病院医療
72巻12号（2013年12月発行）
特集 新たな専門医制度と病院
72巻11号（2013年11月発行）
特集 診療支援業務の新潮流
72巻10号（2013年10月発行）
特集 地域包括ケアと病院
72巻9号（2013年9月発行）
特集 医療計画はこう変わる
72巻8号（2013年8月発行）
特集 なぜ今，医療基本法なのか
72巻7号（2013年7月発行）
特集 病院の経営統合
72巻6号（2013年6月発行）
特集 女性医師のキャリアデザインと病院
72巻5号（2013年5月発行）
特集 これからの看護教育と病院
72巻4号（2013年4月発行）
特集 リビングウィルを考える
72巻3号（2013年3月発行）
特集 中小病院は生き残れるか
72巻2号（2013年2月発行）
特集 医療の公益性とは─医療法人制度改革の現状
72巻1号（2013年1月発行）
特集 病院の評価─課題とこれから
71巻12号（2012年12月発行）
特集 病院のBCP
71巻11号（2012年11月発行）
特集 検証“同時改定”診療・介護報酬
71巻10号（2012年10月発行）
特集 病院における歯科
71巻9号（2012年9月発行）
特集 高齢先進国のビジョン
71巻8号（2012年8月発行）
特集 病院と学生教育―地域で育てる医療人
71巻7号（2012年7月発行）
特集 病院のセキュリティ
71巻6号（2012年6月発行）
特集 変化の時代に事務長に求められるもの
71巻5号（2012年5月発行）
特集 看護職の賃金・給与体系はどうあるべきか
71巻4号（2012年4月発行）
特集 患者の医療情報探索
71巻3号（2012年3月発行）
特集 在宅療養と病院
71巻2号（2012年2月発行）
特集 病院の医師確保戦略
71巻1号（2012年1月発行）
特集 病院と日本復興
70巻12号（2011年12月発行）
特集 何を目指すチーム医療
70巻11号（2011年11月発行）
特集 医療計画と二次医療圏の今後
70巻10号（2011年10月発行）
特集 終末期における延命医療のあり方
70巻9号（2011年9月発行）
特集 地域医療を支える住民の活動
70巻8号（2011年8月発行）
特集 人口減少の衝撃 社会・病院はどう備えるか
70巻7号（2011年7月発行）
特集 地域医療再生計画を検証する
70巻6号（2011年6月発行）
特集 医療と介護はどう変わるか 平成24年診療報酬・介護報酬同時改定
70巻5号（2011年5月発行）
特集 病院は経済成長に寄与するか
70巻4号（2011年4月発行）
特集 採用看護師の教育・研修
70巻3号（2011年3月発行）
特集 自治体病院の存在意義
70巻2号（2011年2月発行）
特集 どう発展させる 病院総合医
70巻1号（2011年1月発行）
特集 病気と社会を考える
69巻12号（2010年12月発行）
特集 検証 平成22年度診療報酬改定
69巻11号（2010年11月発行）
特集 拡大するリハビリテーション医療
69巻10号（2010年10月発行）
特集 病院を取り巻く法環境
69巻9号（2010年9月発行）
特集 本格到来するDPC時代
69巻8号（2010年8月発行）
特集 病院のサステナビリティ―事業継承を考える
69巻7号（2010年7月発行）
特集 死生観が問われる時代の医療
69巻6号（2010年6月発行）
特集 災害と病院
69巻5号（2010年5月発行）
特集 長期療養ケアにおける看護の役割
69巻4号（2010年4月発行）
特集 医療の拡大がもたらす社会の厚生―医療費亡国論再考
69巻3号（2010年3月発行）
特集 医療におけるソーシャル・ビジネスの展開
69巻2号（2010年2月発行）
特集 病院管理会計とBSCの効用
69巻1号（2010年1月発行）
特集 拡大する医療・介護需要
68巻12号（2009年12月発行）
特集 今後の医師養成と病院
68巻11号（2009年11月発行）
特集 補完代替医療のこれから
68巻10号（2009年10月発行）
特集 医療費の配分を問う
68巻9号（2009年9月発行）
特集 外科医を支援する
68巻8号（2009年8月発行）
特集 医療・介護ニューディール
68巻7号（2009年7月発行）
特集 社会保障改革と病院の将来
68巻6号（2009年6月発行）
特集 医療IT化の行方
68巻5号（2009年5月発行）
特集 産業は病院市場をどう見るか
68巻4号（2009年4月発行）
特集 現場に役立つ看護師をいかに確保するか
68巻3号（2009年3月発行）
特集 NPMで公立病院は再生するか
68巻2号（2009年2月発行）
特集 医療統計の再構築に向けて
68巻1号（2009年1月発行）
特集 60周年記念号
67巻12号（2008年12月発行）
特集 検証 平成20年度診療報酬改定
67巻11号（2008年11月発行）
特集 「環境の時代」と病院
67巻10号（2008年10月発行）
特集 病院と家庭医療
67巻9号（2008年9月発行）
特集 新たな医療計画の展開
67巻8号（2008年8月発行）
特集 人口減少時代の病院
67巻7号（2008年7月発行）
特集 どうなる 特定健診・特定保健指導
67巻6号（2008年6月発行）
特集 人材不足をどう打開するか
67巻5号（2008年5月発行）
特集 変容する患者像―求められるヘルスリテラシー
67巻4号（2008年4月発行）
特集 看護師の役割を今問い直す
67巻3号（2008年3月発行）
特集 事務職員の採用とキャリア形成
67巻2号（2008年2月発行）
特集 医療に求められるイノベーション
67巻1号（2008年1月発行）
特集 個人の力と医療・社会
66巻12号（2007年12月発行）
特集 病院におけるIT化の新局面
66巻11号（2007年11月発行）
特集 躍進するアジアと病院戦略
66巻10号（2007年10月発行）
特集 病院空間とまちづくり
66巻9号（2007年9月発行）
特集 価格とコストの地域格差
66巻8号（2007年8月発行）
特集 技術革新と競争激化―特定保険医療材料の今後
66巻7号（2007年7月発行）
特集 患者負担のあり方を考える―フリーアクセスから選択責任へ
66巻6号（2007年6月発行）
特集 どう対応する 医事紛争時代
66巻5号（2007年5月発行）
特集 医療連携における看護師の役割
66巻4号（2007年4月発行）
特集 変革に立ち向かう病院―病床削減と人材難に対処する
66巻3号（2007年3月発行）
特集 地域の活性化に病院は貢献するか
66巻2号（2007年2月発行）
特集 介護保険施設と医療のあり方
66巻1号（2007年1月発行）
特集 いい病院をつくりましょう
65巻12号（2006年12月発行）
特集 検証 平成18年診療報酬改定
65巻11号（2006年11月発行）
特集 社会保障・税制改革と医療
65巻10号（2006年10月発行）
特集 在宅医療を支える地域連携システムとは
65巻9号（2006年9月発行）
特集 病院の人材確保―景気・社会構造の変化を踏まえて
65巻8号（2006年8月発行）
特集 医療と経済格差
65巻7号（2006年7月発行）
特集 医療のパフォーマンス評価
65巻6号（2006年6月発行）
特集 持つ病院，持たざる病院―法人制度から資金調達まで
65巻5号（2006年5月発行）
特集 外来機能はどうあるべきか
65巻4号（2006年4月発行）
特集 看護人員の適正化に向けて
65巻3号（2006年3月発行）
特集 新しい臨床教育手法―シミュレータの活用
65巻2号（2006年2月発行）
特集 超高齢社会の終末期ケア
65巻1号（2006年1月発行）
特集 地域医療の新たな展開と病院
64巻12号（2005年12月発行）
特集 医療政策の決定プロセス
64巻11号（2005年11月発行）
特集 病院にとって「患者の視点」とは
64巻10号（2005年10月発行）
特集 勤務医と労働基準法―医療の現実と法
64巻9号（2005年9月発行）
特集 地方分権と医療
64巻8号（2005年8月発行）
特集 病院経営のプロをどう養成するか
64巻7号（2005年7月発行）
特集 スピリチュアリティと病院
64巻6号（2005年6月発行）
特集 社会的責任（CSR）が問われる病院
64巻5号（2005年5月発行）
特集 経営陣の一翼としての看護部長
64巻4号（2005年4月発行）
特集 個人情報保護法と病院
64巻3号（2005年3月発行）
特集 今後の病院の財政基盤を問う
64巻2号（2005年2月発行）
特集 病院の質評価の選択肢は広がるか
64巻1号（2005年1月発行）
特集 医療の本質を捉える
63巻12号（2004年12月発行）
特集 派遣は人材確保に役立つか
63巻11号（2004年11月発行）
特集 パブリック・リレーションズ―地域の人の期待
63巻10号（2004年10月発行）
特集 検証 平成16年度診療報酬改定
63巻9号（2004年9月発行）
特集 動き始めた新医師臨床研修制度
63巻8号（2004年8月発行）
特集 急性期入院はDPC適用になるのか
63巻7号（2004年7月発行）
特集 病院のセーフティ・マネジメント最前線
63巻6号（2004年6月発行）
特集 急変する医薬品政策―病院としての対応
63巻5号（2004年5月発行）
特集 相補・代替医療へのニーズにどう対応するか
63巻4号（2004年4月発行）
特集 看護の臨床研修と病院
63巻3号（2004年3月発行）
特集 医療におけるナレッジ・マネジメント
63巻2号（2004年2月発行）
特集 公私の役割分担とイコール・フッティング
63巻1号（2004年1月発行）
特集 国民は医療をどう見ているか
62巻12号（2003年12月発行）
特集 亜急性医療は存在し得るか
62巻11号（2003年11月発行）
特集 どう生かす診療情報
62巻10号（2003年10月発行）
特集 変貌するか医療法人
62巻9号（2003年9月発行）
特集 変革を迫られる大学病院
62巻8号（2003年8月発行）
特集 病院のコスト管理
62巻7号（2003年7月発行）
特集 特定療養費制度の拡大と病院の対応
62巻6号（2003年6月発行）
特集 病院管理からみた患者安全
62巻5号（2003年5月発行）
特集 看護師のキャリアアップ
62巻4号（2003年4月発行）
特集 病院のカウンセリング機能
62巻3号（2003年3月発行）
特集 自立できるか自治体立病院
62巻2号（2003年2月発行）
特集 デフレ下における病院
62巻1号（2003年1月発行）
特集 医療政策の新しい潮流
61巻12号（2002年12月発行）
特集 改革期における事務長像
61巻11号（2002年11月発行）
特集 院内機能の分散化の動き
61巻10号（2002年10月発行）
特集 徹底検証 診療報酬改定2002
61巻9号（2002年9月発行）
特集 女性医師と病院
61巻8号（2002年8月発行）
特集 年功給は崩せるか
61巻7号（2002年7月発行）
特集 療養病床の行方
61巻6号（2002年6月発行）
特集 医師臨床研修必修化は病院に何をもたらすか
61巻5号（2002年5月発行）
特集 病院の外来—増やすか減らすか
61巻4号（2002年4月発行）
特集 学卒看護師の課題
61巻3号（2002年3月発行）
特集 緩和ケアの検証と今後の課題
61巻2号（2002年2月発行）
特集 病院の増改築
61巻1号（2002年1月発行）
特集 医療の規制改革と病院
60巻12号（2001年12月発行）
特集 ゲノム時代と病院
60巻11号（2001年11月発行）
特集 社会保障改革と病院
60巻10号（2001年10月発行）
特集 医療連携と病院
60巻9号（2001年9月発行）
特集 検証・変革期の病院経営
60巻8号（2001年8月発行）
特集 人材開発と管理職研修
60巻7号（2001年7月発行）
特集 病院の医療情報発信
60巻6号（2001年6月発行）
特集 施設機能分化の新たな展開
60巻5号（2001年5月発行）
特集 病院サービスの新しいメニュー
60巻4号（2001年4月発行）
特集 病院の求める看護職像
60巻3号（2001年3月発行）
特集 病院と資金調達
60巻2号（2001年2月発行）
特集 改めて病院の安全管理を問う
60巻1号（2001年1月発行）
特集 IT革命と病院
59巻12号（2000年12月発行）
特集 病院医療—21世紀への遺産
59巻11号（2000年11月発行）
特集 医療専門職の需要と供給
59巻10号（2000年10月発行）
特集 改革期の療養型病床群
59巻9号（2000年9月発行）
特集 検証 平成12年診療報酬改定
59巻8号（2000年8月発行）
特集 病院経営戦略と企画部門の役割
59巻7号（2000年7月発行）
特集 消費者（患者）の声／ニーズの吸収
59巻6号（2000年6月発行）
特集 病院としての地球環境問題への取り組み
59巻5号（2000年5月発行）
特集 中小病院—次世紀への挑戦
59巻4号（2000年4月発行）
特集 介護保険と看護
59巻3号（2000年3月発行）
特集 減価償却と耐用年数
59巻2号（2000年2月発行）
特集 病院の危機管理
59巻1号（2000年1月発行）
特集 病院・医療・社会—21世紀を展望する
58巻12号（1999年12月発行）
特集 医師養成と大学病院像
58巻11号（1999年11月発行）
特集 病院における賃金と年金
58巻10号（1999年10月発行）
特集 診療情報管理—開示に値する診療記録
58巻9号（1999年9月発行）
特集 改めて癒しの環境を問う
58巻8号（1999年8月発行）
特集 病院におけるマーケティング戦略
58巻7号（1999年7月発行）
特集 医療計画の新しい方向と病院
58巻6号（1999年6月発行）
特集 病院として介護保険にいかに対処すべきか
58巻5号（1999年5月発行）
特集 岐路に立つ中小病院
58巻4号（1999年4月発行）
特集 看護新時代
58巻3号（1999年3月発行）
特集 病院組織と意思決定—コーポレイトガバナンスとは何か
58巻2号（1999年2月発行）
特集 在院日数と病院経営
58巻1号（1999年1月発行）
特集 医療保障のグランドデザイン
57巻12号（1998年12月発行）
特集 退院後ケア
57巻11号（1998年11月発行）
特集 医療ビッグバンと公私の役割を考える
57巻10号（1998年10月発行）
特集 地域医療支援病院はどうなる
57巻9号（1998年9月発行）
特集 薬価基準制度の行方
57巻8号（1998年8月発行）
特集 入院診療計画
57巻7号（1998年7月発行）
特集 急性期包括払い方式の可能性
57巻6号（1998年6月発行）
特集 医療の標準化を考える
57巻5号（1998年5月発行）
特集 医療法人の今後
57巻4号（1998年4月発行）
特集 看護の質の評価
57巻3号（1998年3月発行）
特集 介護保険と長期ケア施設
57巻2号（1998年2月発行）
特集 医療界の世代交代
57巻1号（1998年1月発行）
特集 新時代の病院組織
56巻12号（1997年12月発行）
特集 問われる事務（部・局）長の経営能力
56巻11号（1997年11月発行）
特集 病院における情報開示
56巻10号（1997年10月発行）
特集 病院が医師を選ぶとき
56巻9号（1997年9月発行）
特集 ケアマネジメントと病院
56巻8号（1997年8月発行）
特集 病院経営における多角化戦略
56巻7号（1997年7月発行）
特集 医療保険改革と病院
56巻6号（1997年6月発行）
特集 医療関連ビジネスの展開
56巻5号（1997年5月発行）
特集 病院機能評価の動向と将来
56巻4号（1997年4月発行）
特集 ナーシング・マネジメント
56巻3号（1997年3月発行）
特集 病院におけるマルチメディア
56巻2号（1997年2月発行）
特集 病院職員の高齢化対策
56巻1号（1997年1月発行）
特集 第3次医療法改正と病院
55巻12号（1996年12月発行）
特集 「薬害問題」から学ぶこと
55巻11号（1996年11月発行）
特集 補助金と病院経営
55巻10号（1996年10月発行）
特集 介護保険制度をめぐって
55巻9号（1996年9月発行）
特集 診療報酬改定・96年4月を検証する
55巻8号（1996年8月発行）
特集 待ち時間解消はどこまでできるか
55巻7号（1996年7月発行）
特集 医療機能評価で病院はどうなる
55巻6号（1996年6月発行）
特集 病院のネットワーク化を追う
55巻5号（1996年5月発行）
特集 病院管理者としての女性
55巻4号（1996年4月発行）
特集 二交替制看護を追う
55巻3号（1996年3月発行）
特集 病院経営と医薬分業をめぐって
55巻2号（1996年2月発行）
特集 大学病院と関連病院との関係を問う
55巻1号（1996年1月発行）
特集 病院経営の改善
54巻12号（1995年12月発行）
特集 問われる病院と地域の保健活動
54巻11号（1995年11月発行）
特集 医療法人制度をめぐる諸問題
54巻10号（1995年10月発行）
特集 新しい入院療養環境
54巻9号（1995年9月発行）
特集 大災害に対するリスクマネジメント
54巻8号（1995年8月発行）
特集 病院職員の教育と研修
54巻7号（1995年7月発行）
特集 病院の食事は今…
54巻6号（1995年6月発行）
特集 病院が倒産するとき
54巻5号（1995年5月発行）
特集 特定療養費制度の功罪
54巻4号（1995年4月発行）
特集 新看護体系で病院はどうなるか
54巻3号（1995年3月発行）
特集 薬価と病院経営
54巻2号（1995年2月発行）
特集 ボランティアと病院—開かれた病院づくり
54巻1号（1995年1月発行）
特集 「21世紀福祉ビジョン」と病院
53巻12号（1994年12月発行）
特集 「病院死」を考える
53巻11号（1994年11月発行）
特集 中小病院はこれでいいのか
53巻10号（1994年10月発行）
特集 インフォームド・コンセント—語る時代から行う時代へ
53巻9号（1994年9月発行）
特集 効果的な会議
53巻8号（1994年8月発行）
特集 多様化時代の病院人事
53巻7号（1994年7月発行）
特集 病院とPR
53巻6号（1994年6月発行）
特集 院内感染対策は万全か
53巻5号（1994年5月発行）
特集 キャピタル・コストの確保をめぐって
53巻4号（1994年4月発行）
特集 揺れる基準看護
53巻3号（1994年3月発行）
特集 勤務医と病院経営
53巻2号（1994年2月発行）
特集 病院栄養業務の質の向上を目指して
53巻1号（1994年1月発行）
特集 新時代の病院像
52巻12号（1993年12月発行）
特集 第3次医療法改正はどうなるか
52巻11号（1993年11月発行）
特集 病院の長期療養サービス
52巻10号（1993年10月発行）
特集 診療記録と情報管理
52巻9号（1993年9月発行）
特集 病院の医療費体系をどうする
52巻8号（1993年8月発行）
特集 いま病院トップに求められる能力とは
52巻7号（1993年7月発行）
特集 病院のダウンサイジング
52巻6号（1993年6月発行）
特集 看護の質に何を期待するか
52巻5号（1993年5月発行）
特集 社会からみた医療の質の評価
52巻4号（1993年4月発行）
特集 外来のあり方を問う—大病院志向の流れは変えられるか
52巻3号（1993年3月発行）
特集 どうする中小病院
52巻2号（1993年2月発行）
特集 週休2日制実行のためのポイント
52巻1号（1993年1月発行）
特集 地域づくりのために病院に何ができるか
51巻12号（1992年12月発行）
特集 第2次医療法改正のインパクト
51巻11号（1992年11月発行）
特集 民間病院の承継はどうなる
51巻10号（1992年10月発行）
特集 在宅ケア新時代
51巻9号（1992年9月発行）
特集 ストックからフローへ—総合的物品管理システムをめざして
51巻8号（1992年8月発行）
特集 新診療報酬と今後の対応
51巻7号（1992年7月発行）
特集 公立病院はこれでいいのか
51巻6号（1992年6月発行）
特集 保健・医療・福祉複合体
51巻5号（1992年5月発行）
特集 こんな勤務医はいらない
51巻4号（1992年4月発行）
特集 看護業務のスリム化
51巻3号（1992年3月発行）
特集 病院クリーン作戦
51巻2号（1992年2月発行）
特集 病院と医療関連サービス
51巻1号（1992年1月発行）
特集 高齢社会と子どもの医療
50巻13号（1991年12月発行）
特集 病院経営の実態に迫る
50巻12号（1991年11月発行）
増刊号 日本の病院建築
50巻11号（1991年11月発行）
特集 病院のチェーン化・ネットワーク化
50巻10号（1991年10月発行）
特集 病院にとってのゴールドプラン
50巻9号（1991年9月発行）
特集 病院が好きになる
50巻8号（1991年8月発行）
特集 病院のヒューマン・リソースは万全か—病院職員の採用と募集
50巻7号（1991年7月発行）
特集 新しい長期療養サービス
50巻6号（1991年6月発行）
特集 病院医療の質の改善
50巻5号（1991年5月発行）
特集 看護と介護—共存の道
50巻4号（1991年4月発行）
特集 中小病院の明日を拓く
50巻3号（1991年3月発行）
特集 病院の国際化
50巻2号（1991年2月発行）
特集 変革する病院経営とトップマネジメント
50巻1号（1991年1月発行）
特集 病院のパラダイムシフト
49巻13号（1990年12月発行）
特集 今，医療計画は—見直しをどうする
49巻12号（1990年11月発行）
増刊号 医療機器・設備機器ガイド1991
49巻11号（1990年11月発行）
特集 医薬分業と病院
49巻10号（1990年10月発行）
特集 完全週休2日制をめざして
49巻9号（1990年9月発行）
特集 「高機能病院」の目指す道
49巻8号（1990年8月発行）
特集 救急医療体制の問題点と将来像
49巻7号（1990年7月発行）
特集 在院日数の短縮と退院計画
49巻6号（1990年6月発行）
特集 診療報酬請求もれゼロ作戦
49巻5号（1990年5月発行）
特集 増大する看護ニーズの分析と対応
49巻4号（1990年4月発行）
特集 在宅ケアと病院
49巻3号（1990年3月発行）
特集 グルメ時代の病院の食事
49巻2号（1990年2月発行）
特集 中小病院サバイバル
49巻1号（1990年1月発行）
特集 明るい病院づくり—快適サービスの神髄を求めて
48巻13号（1989年12月発行）
特集 病院財務管理のあり方
48巻12号（1989年11月発行）
特集 "淘汰"の時代を勝ち抜く民間病院
48巻11号（1989年10月発行）
特集 病院と医師の教育研修
48巻10号（1989年9月発行）
特集 地域づくりと病院
48巻9号（1989年8月発行）
特集 病院機能と臨床検査部門の見直し
48巻8号（1989年7月発行）
48巻7号（1989年7月発行）
特集 病院の福利厚生
48巻6号（1989年6月発行）
特集 今日的物品管理をめぐって
48巻5号（1989年5月発行）
特集 看護マネージメントの新しい波
48巻4号（1989年4月発行）
特集 施設老人ケア
48巻3号（1989年3月発行）
特集 効果的な職員教育を進めるために
48巻2号（1989年2月発行）
特集 病院と医師—組織のはざまのなかで
48巻1号（1989年1月発行）
特集 新春対談
47巻12号（1988年12月発行）
特集 わが病院のめざすもの—新・改築時の理念と実際
47巻11号（1988年11月発行）
特集 感染対策から見た医療廃棄物の諸問題
47巻10号（1988年10月発行）
特集 「老人保健施設」試行実績をこう見る
47巻9号（1988年9月発行）
特集 日本型DRGはあり得るか
47巻8号（1988年8月発行）
特集 医療におけるテクノロジー・アセスメント
47巻7号（1988年7月発行）
特集 インフォームド・コンセント
47巻6号（1988年6月発行）
特集 「病院機能評価」—現場からの検討
47巻5号（1988年5月発行）
特集 ナースに選ばれる病院
47巻4号（1988年4月発行）
特集 地域医療計画と病院
47巻3号（1988年3月発行）
特集 病院事務長の人材養成
47巻2号（1988年2月発行）
特集 週休2日制への対応を探る病院
47巻1号（1988年1月発行）
特集 病院のリフォーム
46巻12号（1987年12月発行）
特集 民間病院のこれから
46巻11号（1987年11月発行）
特集 病院と税金
46巻10号（1987年10月発行）
特集 ニードの多様化と効率的薬剤部門
46巻9号（1987年9月発行）
特集 「医師生涯教育」の場としての病院
46巻8号（1987年8月発行）
特集 AIDS不安—病院側の対応を考える
46巻7号（1987年7月発行）
特集 医療の新メニュー
46巻6号（1987年6月発行）
特集 「病院機能評価」と病院の対応
46巻5号（1987年5月発行）
特集 病院機能を高める看護の専門性
46巻4号（1987年4月発行）
特集 病院オープン化に期待する
46巻3号（1987年3月発行）
特集 ホスピタル・アイデンティティ
46巻2号（1987年2月発行）
特集 病院におけるボランティア・ワーク
46巻1号（1987年1月発行）
特集 病院ルネッサンス
45巻12号（1986年12月発行）
特集 医療における民間活力の導入
45巻11号（1986年11月発行）
特集 病院外来の新しい展開
45巻10号（1986年10月発行）
特集 医療費改定効果の実態
45巻9号（1986年9月発行）
特集 情報化社会における病院—情報システムのあり方
45巻8号（1986年8月発行）
特集 拡大する病院健康管理部門
45巻7号（1986年7月発行）
特集 勤務医の未来
45巻6号（1986年6月発行）
特集 今こそ病歴室整備へ向けて
45巻5号（1986年5月発行）
特集 看護のトップマネージメント
45巻4号（1986年4月発行）
特集 高額医療機器の経済効果
45巻3号（1986年3月発行）
特集 患者に選ばれる病院
45巻2号（1986年2月発行）
特集 取引き先と上手に付き合う
45巻1号（1986年1月発行）
特集 医療政策の変化と病院経営—'80年代前半の5年と今後の5年
44巻12号（1985年12月発行）
特集 病院中間管理職の諸問題
44巻11号（1985年11月発行）
特集 保険審査の問題点と対策
44巻10号（1985年10月発行）
特集 "一般病院"での卒後臨床研修を考える
44巻9号（1985年9月発行）
特集 病院の24時間体制
44巻8号（1985年8月発行）
特集 病院の経営危機に学ぶ
44巻7号（1985年7月発行）
特集 委託外注のチェックポイント
44巻6号（1985年6月発行）
特集 病院で死を迎える
44巻5号（1985年5月発行）
特集 再び問う—医師と看護婦の連携
44巻4号（1985年4月発行）
特集 中間施設とこれからの病院
44巻3号（1985年3月発行）
特集 効率化のための診療プログラムの総合管理
44巻2号（1985年2月発行）
特集 「患者の権利」と病院の対応
44巻1号（1985年1月発行）
特集 国民医療費の再検討
43巻12号（1984年12月発行）
43巻11号（1984年11月発行）
特集 医師急増時代と病院
43巻10号（1984年10月発行）
特集 医療ソーシャルワーカーの現在
43巻9号（1984年9月発行）
特集 心温まる病院づくり
43巻8号（1984年8月発行）
特集 老人病院の実情と課題
43巻7号（1984年7月発行）
特集 病院と「くすり」
43巻6号（1984年6月発行）
特集 病院のソフト化
43巻5号（1984年5月発行）
特集 看護度と必要要員
43巻4号（1984年4月発行）
特集 労使関係—今後の展開
43巻3号（1984年3月発行）
特集 医療費抑制下における給与費対策
43巻2号（1984年2月発行）
特集 病院トップマネージメントを考える
43巻1号（1984年1月発行）
特集 「医療法改正」の焦点
42巻12号（1983年12月発行）
特集 第一線医療と医師の研修
42巻11号（1983年11月発行）
特集 病院における減量経営の意味と対策
42巻10号（1983年10月発行）
42巻9号（1983年9月発行）
特集 主治医に協力する医師たち—麻酔・放射線・病理等の問題点
42巻8号（1983年8月発行）
42巻7号（1983年7月発行）
特集 老人保健法と病院医療の展開
42巻6号（1983年6月発行）
42巻5号（1983年5月発行）
特集 看護夜勤体制の変革
42巻4号（1983年4月発行）
42巻3号（1983年3月発行）
特集 6時夕食はなぜできないのか
42巻2号（1983年2月発行）
42巻1号（1983年1月発行）
特集 医療施設間の連携
41巻12号（1982年12月発行）
41巻11号（1982年11月発行）
特集 病院の「若返り」策—特に医師をめぐって
41巻10号（1982年10月発行）
41巻9号（1982年9月発行）
特集 病院過飽和時代への対応
41巻8号（1982年8月発行）
41巻7号（1982年7月発行）
特集 医療の変革に対応する医療関係事務
41巻6号（1982年6月発行）
41巻5号（1982年5月発行）
特集 看護管理者教育の現状と課題
41巻4号（1982年4月発行）
41巻3号（1982年3月発行）
特集 医療評価の導入
41巻2号（1982年2月発行）
41巻1号（1982年1月発行）
特集 新医療費と医療の流れ
40巻12号（1981年12月発行）
40巻11号（1981年11月発行）
特集 病院経営悪化の打開策
40巻10号（1981年10月発行）
40巻9号（1981年9月発行）
特集 パラメディカル部門の拡大
40巻8号（1981年8月発行）
40巻7号（1981年7月発行）
特集 設備投資と技術革新
40巻6号（1981年6月発行）
40巻5号（1981年5月発行）
特集 拡大する看護を探る
40巻4号（1981年4月発行）
40巻3号（1981年3月発行）
特集 医師の「外勤」問題
40巻2号（1981年2月発行）
特集 病院増改築の実例
40巻1号（1981年1月発行）
特集 「人間性回復」への動き
39巻12号（1980年12月発行）
小特集 「地域医療」の実践
39巻11号（1980年11月発行）
特集 飛躍への条件
39巻10号（1980年10月発行）
特集 救急医療その院内体制・2
39巻9号（1980年9月発行）
特集 救急医療その院内体制・1
39巻8号（1980年8月発行）
小特集 病院管理専門家の養成
39巻7号（1980年7月発行）
特集 省エネルギー時代の病院
39巻6号（1980年6月発行）
小特集 診療報酬請求審査を点検する
39巻5号（1980年5月発行）
特集 ニッパチ，その後
39巻4号（1980年4月発行）
39巻3号（1980年3月発行）
特集 診療録の保存と利用
39巻2号（1980年2月発行）
39巻1号（1980年1月発行）
特集 80年代の病院医療の課題
38巻12号（1979年12月発行）
特集 病院図書室
38巻11号（1979年11月発行）
特集 医療費の限界と病院経営
38巻10号（1979年10月発行）
特集 チェーンホスピタルとは
38巻9号（1979年9月発行）
特集 幹部間リレーションズ
38巻8号（1979年8月発行）
特集 病院給食の新しい動向
38巻7号（1979年7月発行）
特集 医療機器管理の焦点
38巻6号（1979年6月発行）
38巻5号（1979年5月発行）
特集 看護部長の課題
38巻4号（1979年4月発行）
特集 大地震と病院―宮城県沖地震を中心に
38巻3号（1979年3月発行）
特集 病院検査部門の動向と問題点
38巻2号（1979年2月発行）
特集 病院運営の経験と分析
38巻1号（1979年1月発行）
特集 変化を迫られる病院
37巻12号（1978年12月発行）
特集 患者用病院図書室
37巻11号（1978年11月発行）
特集 医療チームとしての栄養部門
37巻10号（1978年10月発行）
特集 医療施設間連携の芽生え
37巻9号（1978年9月発行）
特集 変貌する病院事務
37巻8号（1978年8月発行）
特集 末期患者の医療を考える
37巻7号（1978年7月発行）
特集 病院組織と看護の専門化
37巻6号（1978年6月発行）
特集 医療費改定の分析と批判
37巻5号（1978年5月発行）
特集 病院の汚染防止
37巻4号（1978年4月発行）
特集 薬剤事故
37巻3号（1978年3月発行）
特集 病院と付添問題
37巻2号（1978年2月発行）
特集 老人医療の課題—退院後のケア
37巻1号（1978年1月発行）
特集 病院と経営主体
36巻12号（1977年12月発行）
36巻11号（1977年11月発行）
特集 ICUの現状と展望
36巻10号（1977年10月発行）
36巻9号（1977年9月発行）
特集 世界の病院医療の動向
36巻8号（1977年8月発行）
36巻7号（1977年7月発行）
特集 各部門の能率の図り方
36巻6号（1977年6月発行）
36巻5号（1977年5月発行）
特集 管理者としての婦長
36巻4号（1977年4月発行）
36巻3号（1977年3月発行）
特集 勤務医
36巻2号（1977年2月発行）
36巻1号（1977年1月発行）
特集 医療法と病院
35巻12号（1976年12月発行）
特集 「社会の声」を聞く
35巻11号（1976年11月発行）
35巻10号（1976年10月発行）
特集 事務の精度管理
35巻9号（1976年9月発行）
35巻8号（1976年8月発行）
特集 病院と輸血管理
35巻7号（1976年7月発行）
特集 格差の広がる病院経営
35巻6号（1976年6月発行）
特集 病院と看護学校
35巻5号（1976年5月発行）
35巻4号（1976年4月発行）
35巻3号（1976年3月発行）
特集 過疎地域の医療
35巻2号（1976年2月発行）
35巻1号（1976年1月発行）
特集 大学病院の革新
34巻12号（1975年12月発行）
特集 経営能率からみた病院
34巻11号（1975年11月発行）
特集 病院と光熱水
34巻10号（1975年10月発行）
特集 病院と麻酔科
34巻9号（1975年9月発行）
特集 病院と研修
34巻8号（1975年8月発行）
特集 医療事故と病院
34巻7号（1975年7月発行）
特集 病院間の協同
34巻6号（1975年6月発行）
特集 ME機器の管理
34巻5号（1975年5月発行）
特集 新生児医療の展開
34巻4号（1975年4月発行）
特集 看護婦＜不信＞
34巻3号（1975年3月発行）
特集 救急医療
34巻2号（1975年2月発行）
特集 病棟閉鎖と入院制限
34巻1号（1975年1月発行）
特集 医療費の配分
33巻12号（1974年12月発行）
特集 院内感染管理の新しい課題
33巻11号（1974年11月発行）
特集 保険経済と病院の赤字
33巻10号（1974年10月発行）
特集 コンピュータ・システムのメリット・デメリット
33巻9号（1974年9月発行）
特集 近代化する病院組織と医師
33巻8号（1974年8月発行）
特集 病院のムダ
33巻7号（1974年7月発行）
特集 放射線部門の問題をさぐる
33巻6号（1974年6月発行）
特集 財務計画
33巻5号（1974年5月発行）
特集 看護婦三交替制の反省
33巻4号（1974年4月発行）
特集 病院新人教育
33巻3号（1974年3月発行）
特集 私立病院のゆくえ
33巻2号（1974年2月発行）
特集 事例からみた労働問題
33巻1号（1974年1月発行）
特集 医療計画
32巻13号（1973年12月発行）
第23回日本病院学会演題選
32巻12号（1973年12月発行）
特集 老人医療費無料化の影響
32巻11号（1973年11月発行）
特集 効果的な案内とは
32巻10号（1973年10月発行）
特集 火災対策
32巻9号（1973年9月発行）
特集 病院と保育所
32巻8号（1973年8月発行）
特集 週休2日制
32巻7号（1973年7月発行）
特集 待たせない病院
32巻6号（1973年6月発行）
特集 設備保全
32巻5号（1973年5月発行）
特集 看護に提言する
32巻4号（1973年4月発行）
特集 病院の特殊性と労基法
32巻3号（1973年3月発行）
特集 人工透析
32巻2号（1973年2月発行）
特集 人を募集する
32巻1号（1973年1月発行）
特集 ホスピタル・インダストリー
31巻13号（1972年12月発行）
特集 豊かさの中に取り残された病院
31巻12号（1972年11月発行）
特集 病院給食の変貌
31巻11号（1972年10月発行）
特集 夜間診療体制
31巻10号（1972年9月発行）
31巻9号（1972年9月発行）
特集 院内会議
31巻8号（1972年8月発行）
特集 生まれかわる病院組織
31巻7号（1972年7月発行）
特集 患者を護る
31巻6号（1972年6月発行）
特集 病院のゴミ戦争
31巻5号（1972年5月発行）
特集 看護の独立を考える
31巻4号（1972年4月発行）
特集 老人医療と病院
31巻3号（1972年3月発行）
特集 高度医療設備の経済計算
31巻2号（1972年2月発行）
特集 職員の食事
31巻1号（1972年1月発行）
特集 新しい病院への芽ばえ
30巻13号（1971年12月発行）
特集 病院外来を点検する
30巻12号（1971年11月発行）
特集 快適な病室の条件
30巻11号（1971年10月発行）
特集 人の使い方の再点検
30巻10号（1971年9月発行）
30巻9号（1971年9月発行）
特集 薬剤師のあり方を点検する
30巻8号（1971年8月発行）
特集 病院内の防犯
30巻7号（1971年7月発行）
特集 勤務時間を点検する
30巻6号（1971年6月発行）
特集 ボランティア活動
30巻5号（1971年5月発行）
特集 臨床検査を点検する
30巻4号（1971年4月発行）
特集 職場リーダー
30巻3号（1971年3月発行）
特集 不採算医療を点検する
30巻2号（1971年2月発行）
特集 病院のインテリアデザイン
30巻1号（1971年1月発行）
特集 基準看護を点検する
29巻13号（1970年12月発行）
特集 病院に残る古きもの
29巻12号（1970年11月発行）
特集 企業会計の反省
29巻11号（1970年10月発行）
特集 温食給食
29巻10号（1970年9月発行）
29巻9号（1970年9月発行）
特集 これからの病歴管理
29巻8号（1970年8月発行）
特集 ニッパチ問題
29巻7号（1970年7月発行）
特集 一般病院におけるリハビリテーション部門
29巻6号（1970年6月発行）
特集2 鼠害・虫害対策
29巻5号（1970年5月発行）
特集 病院とコンピュータ
29巻4号（1970年4月発行）
特集 入院料と差額徴収
29巻3号（1970年3月発行）
特集 総合診療
29巻2号（1970年2月発行）
特集 病院のMSWをより発展させるには
29巻1号（1970年1月発行）
特集 変化の時代の病院
28巻13号（1969年12月発行）
特集 院長
28巻12号（1969年11月発行）
特集 事務の分掌
28巻11号（1969年10月発行）
特集 輸血の管理
28巻10号（1969年9月発行）
特集 第19回日本病院学会臨時増刊号
28巻9号（1969年9月発行）
特集 医療紛争の予防
28巻8号（1969年8月発行）
特集 病院経営と薬剤
28巻7号（1969年7月発行）
特集 うるおいのある病院
28巻6号（1969年6月発行）
特集号 本誌発刊20周年記念
28巻5号（1969年5月発行）
特集 小児の給食
28巻4号（1969年4月発行）
特集 看護要員の適正配置
28巻3号（1969年3月発行）
特集 病院と労使関係
28巻2号（1969年2月発行）
特集 病院と図書館
28巻1号（1969年1月発行）
特集 日本の病院
27巻13号（1968年12月発行）
特集 手術室における看護
27巻12号（1968年11月発行）
特集 物の搬送
27巻10号（1968年10月発行）
27巻11号（1968年10月発行）
特集 病院医事業務のすすめ方
27巻9号（1968年9月発行）
特集 病院職員の需給関係
27巻8号（1968年8月発行）
特集 病院建築の新しいデザイン
27巻7号（1968年7月発行）
特集 使い捨て物品
27巻6号（1968年6月発行）
特集 病院と医師の修練
27巻5号（1968年5月発行）
特集 病院の窓口
27巻4号（1968年4月発行）
特集 中央検査部
27巻3号（1968年3月発行）
特集 新生児室の管理
27巻2号（1968年2月発行）
特集 病院給食管理
27巻1号（1968年1月発行）
特集 世界の病院
26巻13号（1967年12月発行）
特集 総婦長
26巻12号（1967年11月発行）
特集 病院と事故
26巻11号（1967年10月発行）
26巻10号（1967年10月発行）
特集 看護婦と与薬
26巻9号（1967年9月発行）
特集 病院経済の現状
26巻8号（1967年8月発行）
特集 病院の廃棄物
26巻7号（1967年7月発行）
特集 夜間の医師の当直
26巻6号（1967年6月発行）
特集 病院の倫理
26巻5号（1967年5月発行）
特集 病院職員とレクリエーション
26巻4号（1967年4月発行）
特集 病院フードサービスの施設と設備
26巻3号（1967年3月発行）
特集 保全管理
26巻2号（1967年2月発行）
特集 放射線部のあり方と問題
26巻1号（1967年1月発行）
特集 東南アジア諸国の医療事情
25巻13号（1966年12月発行）
特集 処方と調剤
25巻12号（1966年11月発行）
特集 夜間の看護
25巻10号（1966年10月発行）
25巻11号（1966年10月発行）
特集 物品補給と倉庫管理
25巻9号（1966年9月発行）
特集 大学と病院
25巻8号（1966年8月発行）
特集 病院外来のあり方
25巻7号（1966年7月発行）
特集 病院職員の募集と採用
25巻6号（1966年6月発行）
特集 病院職員の服装
25巻5号（1966年5月発行）
特集 採算管理
25巻4号（1966年4月発行）
特集 病棟の看護設備
25巻3号（1966年3月発行）
特集 結核医療と病院
25巻2号（1966年2月発行）
特集 事務長
25巻1号（1966年1月発行）
特集 病院と医療制度
24巻13号（1965年12月発行）
特集 病院の増改築に関する諸問題
24巻12号（1965年11月発行）
特集 外来看護
24巻11号（1965年10月発行）
24巻10号（1965年10月発行）
特集 病院医師の組織
24巻9号（1965年9月発行）
特集 病院業務の委託・外注
24巻8号（1965年8月発行）
特集 総合病院における精神医療
24巻7号（1965年7月発行）
特集 リネン・サプライの合理化
24巻6号（1965年6月発行）
特集 食事運搬
24巻5号（1965年5月発行）
特集 病院におけるリハビリテーション
24巻4号（1965年4月発行）
特集 PPC計画
24巻3号（1965年3月発行）
特集 購買管理
24巻2号（1965年2月発行）
特集 病歴の中央化
24巻1号（1965年1月発行）
新春特集号 パネルディスカッション
23巻12号（1964年12月発行）
特集 人件費対策
23巻11号（1964年11月発行）
特集 安全対策
23巻10号（1964年10月発行）
特集 第14回日本病院学会
23巻9号（1964年9月発行）
特集 看護婦不足の現状と対策
23巻8号（1964年8月発行）
特集 病院の薬局
23巻7号（1964年7月発行）
特集 空気調和
23巻6号（1964年6月発行）
特集 本誌発刊15周年記念
23巻5号（1964年5月発行）
特集 病院のPR
23巻4号（1964年4月発行）
特集 医療社会事業
23巻3号（1964年3月発行）
特集 患者への心づかい—T．L．C．
23巻2号（1964年2月発行）
特集 第13回日本病院学会
23巻1号（1964年1月発行）
22巻12号（1963年12月発行）
22巻11号（1963年11月発行）
特集 看護
22巻10号（1963年10月発行）
特集 病院の機械化
22巻9号（1963年9月発行）
22巻8号（1963年8月発行）
特集 病院経営の危機
22巻7号（1963年7月発行）
22巻6号（1963年6月発行）
特集 中央検査室
22巻5号（1963年5月発行）
特集 放射線部の管理
22巻4号（1963年4月発行）
特集 職員訓練
22巻3号（1963年3月発行）
22巻2号（1963年2月発行）
特集 診療管理
22巻1号（1963年1月発行）
21巻12号（1962年12月発行）
21巻11号（1962年11月発行）
21巻10号（1962年10月発行）
特集 第12回日本病院学会
21巻9号（1962年9月発行）
特集 病院給食管理の諸問題
21巻8号（1962年8月発行）
特集 人間関係
21巻7号（1962年7月発行）
特集 看護
21巻6号（1962年6月発行）
21巻5号（1962年5月発行）
特集 小児病棟の管理
21巻4号（1962年4月発行）
特集 病歴管理
21巻3号（1962年3月発行）
21巻2号（1962年2月発行）
21巻1号（1962年1月発行）
20巻12号（1961年12月発行）
20巻11号（1961年11月発行）
20巻10号（1961年10月発行）
20巻9号（1961年9月発行）
20巻8号（1961年8月発行）
特集 第11回日本病院学会総会
20巻7号（1961年7月発行）
特集 病院労務管理
20巻6号（1961年6月発行）
20巻5号（1961年5月発行）
20巻4号（1961年4月発行）
特集 病院給食
20巻3号（1961年3月発行）
20巻2号（1961年2月発行）
20巻1号（1961年1月発行）
19巻12号（1960年12月発行）
19巻11号（1960年11月発行）
19巻10号（1960年10月発行）
19巻9号（1960年9月発行）
特集 第10回日本病院学会シンポジウム
19巻8号（1960年8月発行）
特集 第10回日本病院学会
19巻7号（1960年7月発行）
19巻6号（1960年6月発行）
19巻5号（1960年5月発行）
特集 看護
19巻4号（1960年4月発行）
特集 大学病院
19巻3号（1960年3月発行）
特集 病院と緑化
19巻2号（1960年2月発行）
19巻1号（1960年1月発行）
18巻13号（1959年12月発行）
特集 病院建築
18巻12号（1959年11月発行）
特集 医事業務
18巻11号（1959年10月発行）
特集 診療管理
18巻10号（1959年9月発行）
特集 第9回日本病院学会総会
18巻8号（1959年8月発行）
18巻9号（1959年8月発行）
18巻7号（1959年7月発行）
18巻6号（1959年6月発行）
18巻5号（1959年5月発行）
18巻4号（1959年4月発行）
特集 農村病院
18巻3号（1959年3月発行）
特集 税と病院
18巻2号（1959年2月発行）
18巻1号（1959年1月発行）
17巻13号（1958年12月発行）
17巻12号（1958年11月発行）
17巻11号（1958年10月発行）
17巻10号（1958年9月発行）
17巻9号（1958年8月発行）
17巻8号（1958年7月発行）
特集 看護
17巻7号（1958年6月発行）
17巻6号（1958年5月発行）
17巻5号（1958年4月発行）
特集 病院事務の合理化
17巻4号（1958年4月発行）
17巻3号（1958年3月発行）
17巻2号（1958年2月発行）
17巻1号（1958年1月発行）
16巻12号（1957年12月発行）
16巻11号（1957年11月発行）
16巻10号（1957年10月発行）
16巻9号（1957年9月発行）
16巻8号（1957年8月発行）
16巻7号（1957年7月発行）
16巻6号（1957年6月発行）
16巻5号（1957年5月発行）
16巻4号（1957年4月発行）
16巻3号（1957年3月発行）
16巻2号（1957年2月発行）
16巻1号（1957年1月発行）
15巻6号（1956年12月発行）
15巻5号（1956年11月発行）
15巻4号（1956年10月発行）
15巻3号（1956年9月発行）
15巻2号（1956年8月発行）
15巻1号（1956年7月発行）
14巻6号（1956年6月発行）
14巻5号（1956年5月発行）
14巻4号（1956年4月発行）
14巻3号（1956年3月発行）
14巻2号（1956年2月発行）
14巻1号（1956年1月発行）
特集 Dr. MacEachern
13巻6号（1955年12月発行）
13巻5号（1955年11月発行）
13巻4号（1955年10月発行）
13巻3号（1955年9月発行）
13巻2号（1955年8月発行）
特集 第5回日本病院学会
13巻1号（1955年7月発行）
12巻6号（1955年6月発行）
12巻5号（1955年5月発行）
12巻4号（1955年4月発行）
12巻3号（1955年3月発行）
12巻2号（1955年2月発行）
12巻1号（1955年1月発行）
11巻6号（1954年12月発行）
11巻5号（1954年11月発行）
11巻4号（1954年10月発行）
11巻3号（1954年9月発行）
11巻2号（1954年8月発行）
特集 第四回日本病院学会
11巻1号（1954年7月発行）
10巻6号（1954年6月発行）
10巻5号（1954年5月発行）
10巻4号（1954年4月発行）
10巻3号（1954年3月発行）
10巻2号（1954年2月発行）
10巻1号（1954年1月発行）
