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雑誌目次

雑誌文献

病院80巻9号

2021年09月発行

雑誌目次

対談

病院経営者の育て方

著者: 河北博文 ,   太田圭洋

ページ範囲:P.751 - P.756

病院事業を承継するにあたり求められる経営者の資質,必要とされる知識とはどのようなものか.
それを会得するにはどのような方法があるか.
次世代の経営者をどう選び,育てるか.
病院経営者が必ず直面する課題を解きほぐす.

特集 次世代の病院経営者をどう育てるか 病院経営者に求められるものとは

病院経営者に何を求めるか

著者: 田中滋

ページ範囲:P.768 - P.770

■どの水準の経営者を目指すか:決意に基づく選択その1
 筆者は,本誌2014年2月号の特集「2025年に求められる病院経営のプロ」に掲載された,「2025年に求められる病院経営のプロフェッショナル力」1)において,「ビジネス・スクール受講者にはプロフェッショナル力の観点から経営者を4つの区分に分けて伝えている」旨を提示した.その論考の最後に記した,「そのどれを目指すかは各人の選択である」との考えは今でも変わらない.経営者は,①地域の競争環境,②活用可能な組織内外の経営資源(特に人材),③自法人と自院の沿革,④許容できる経営リスクの程度,などを勘案した選択が求められる.その折に示した区分を改めて—少し書き換えて—列記するところから始めたい(表1).

病院経営者をどのように育てるか

次世代の医療経営人材に求められる経営力強化の方策

著者: 田中将之 ,   今中雄一

ページ範囲:P.772 - P.775

■医療の経営力
 今日の医療の経営は極めて困難である.少子高齢社会の進行や社会保障財政の悪化,格差社会の進行やサービスの要求水準の高度化,そして感染対策や災害対策など,持続的に安心で質の高い医療を実現するためには,ますます高度な経営力が求められている.
 医療機関において,倫理観をもって,質の高い全人的な医療を持続的に提供するためには,個人の力のみならず,経営に基づく組織の力も必須である.その中で,医療経営人材は,制度政策や社会情勢の先を見通し,人材を得て成長させ,モノと場を整え,資金を確保して活用し,組織を造り育て,諸課題に立ち向かい解決に導く力が求められている.さらに,中長期的洞察力を持った,迅速で的確な機動力・判断力,意志疎通の力や説得力,そして力を補い合い協力する力も求められ,組織全体の経営力を高めることが必要となる1)

ビジネススクールは病院経営者を育てることができるのか

著者: 渋谷明隆

ページ範囲:P.776 - P.779

■はじめに
 ビジネススクールとは,リーダーシップ・人材マネジメント・組織行動・経営戦略・マーケティング・会計・財務といった経営に関する知識とスキルについて体系的に教育する大学院修士課程で,修了すると経営学修士MBA(Master of Business Administration)の学位を授与する教育機関をいう.
 ビジネススクールには4年制大学を卒業した「新卒」がそのまま進学し,または社会人が会社を休職・退職した上で通学する平日の昼間に開講するフルタイムMBAと,社会人が仕事をしながら通える平日夜間または週末に集中して開講するパートタイムMBAがある.受講形式については,キャンパスへ通学し受講する形式の「通学型」と,インターネットを活用し自宅からでも受講できる「オンライン型」がある.「オンライン型」には海外のビジネススクールが提供しているプログラムもある.授業形式としては,知識の提供を目的とした講義を主体とするものと,知識の提供よりもビジネスの現場での実践知の涵養に重きを置いたディスカッション形式の授業があり,多くのビジネススクールではこれらの形式がミックスされて提供されている.また,生産現場の見学や企業でのインターンシップなどが用意されているところもある.ディスカッション形式の授業では,Harvard Business Schoolに端を発するケースメソッド教育を採用しているところが多い.2020年来のコロナ禍では本来「通学型」であったビジネススクールでも「オンライン型」での授業提供を余儀なくされており,学生同士のWeb上でのディスカッションに工夫が凝らされている.
 筆者は消化器内科医であるが,北里大学病院の新病院建設のプロジェクト・リーダーを任されたのを機に,グロービスマネジメントスクール,東京大学病院医療経営人材育成講座,Harvard Business SchoolのExecutive ProgramであるHealthcare Delivery,慶應義塾大学大学院経営管理研究科(慶應義塾大学ビジネス・スクール,以下KBS)のExecutive MBA (2年コース)で経営学を学んできた.現在は,大学病院経営,学校法人経営に携わるとともに,大学院でヘルスケアビジネスの講義を担当している.
 本稿で求められている「ビジネススクールは病院経営者を育てることができるのか?」というテーマに対し,社会の変化とともに医療提供体制は変革の時代を迎えており,病院が質の高い医療を継続的に提供するために,病院経営者がビジネススクールで経営学を学ぶことの意義は大きい,というのが筆者の回答である.以下にその理由を説明する.

公立病院の経営管理者をどのように育てるか

著者: 山口武兼

ページ範囲:P.780 - P.783

■コロナ禍で発揮されたリーダーシップ
 2020年1月29日,新型コロナウイルス(以下,コロナ)が猛威を振るう中国武漢市からの帰国者を東京都保健医療公社荏原病院・豊島病院で受け入れたとき,1年以上も新型コロナへの対応に追われるとは全く予想できなかった.そして,東京都内での感染蔓延によって,感染症指定病院だけでは対応できず,他の4公社病院の一般病棟での受け入れが必要になることも予想はできなかった.2009年に新型インフルエンザ対応で感染症指定医療機関である豊島病院の副院長として感染症科医長とともに対応した当時の,全病院を感染症対応になった時,患者の対応は医長に任せ,ロジスティクスを自分が担って対応しようと考えていたことを思い出していた.武漢やその後のイタリアでの感染状況では,医療者の死亡が多く伝えられており,対応を迫られる医師・看護師はそれなりの覚悟を持つ必要があった.公的な病院とはいえ,全員がその覚悟をもって入職しているわけではない.職員が従うのは,理事長の言うことではない.直属の院長の言うことに従う.彼が覚悟を決め,信念を持ち,使命感を持って,新型コロナに立ち向かうといえば,職員は従う.あらためて,病院としての理念の必要性,院長のリーダーシップの重要性を肌身に感じたところであった.

医療経営人材の育成—特に公的病院において

著者: 副島秀久

ページ範囲:P.784 - P.787

■はじめに
 2020年来のCOVID-19パンデミックはわが国の構造自体に大転換を迫る100年に一度の大災害と言えるだろう.加えて少子化の進む日本では,医療需要の変化に伴う医療提供体制の大転換も避けられない.もちろん今回のCOVID-19対応で多額の財政出動を迫られ,財政を支える若年労働人口も減ることから,保険財政は長期にわたり一層厳しい状況が予測される.従って,病院幹部にとっては病院の舵取りの巧拙が今以上に問われることになろう.管理者の多くが医師であり,それぞれ専門性を持ちながら現在までやってきたが,これからは自分の領域にのみ専念し経営は片手間と言う状況は許されないし,マネジメントの経験なしにいきなり幹部へというのも厳しいだろう.そういった意味でこの企画は時宜を得たものと言える.筆者の拙文が後継者に悩む病院のリーダーに少しでもお役に立てればと思う.

病院を承継するために

病院事業の承継

著者: 赤羽根信廣

ページ範囲:P.789 - P.794

■はじめに
 予期せぬ昨今のコロナ禍により,多くの医療従事者の方々の肉体的・精神的負担が増大し,今も真摯にその対応に邁進してこられていることについて,心からの感謝を申し上げたい.わが国の医療提供体制はいかに民間の医療機関に依存しているかということが,あらためて浮き彫りになったように思う.
 民間医療機関は,遅かれ早かれ必ず事業承継の問題に直面する.医療機関経営者は年々高齢化が進んでいるが(図1),承継というテーマはいつ顕在化するか分からないことの認識は必ずしも十分とは言えない.60歳前後でリタイアする医師もいれば,80歳を超えても元気に診療している医師も少なくない.いくつでリタイアするか,という問題は医師個々人の人生観によるものなので正解がないのは当然だが,日常の診療などの忙しさに紛れて,つい後回しにしがちなテーマであるようだ.
 しかし,医療機関は院長個人のものではない.働くスタッフはもちろんのこと,通って来る患者,取引先事業者に加え,「ここに医療機関があり,いざとなったらかかれるという安心感の下に暮らしている地域住民」にまで影響のある,社会的存在としての重要性を考慮する必要がある.院長もヒトである以上,まさかの時に自院をどうするかについては,あらかじめ想定しておく必要がある.それは,たとえ都市部の競合が多い地域であっても同様である.
 本稿では,主に病院の承継について考えたい.
 承継を考えると言っても,まずは何から考えればよいかについても分からないことと思う.そこで,考察を進める上での最初のアプローチをイメージ図にしたので,参考にされたい(図2).

民間病院経営の承継に必要なこと—同族承継の場合

著者: 太田圭洋

ページ範囲:P.795 - P.798

■はじめに
 2021年7月1日,筆者の経営する名古屋記念病院を中心とするHOSPYグループは創立50周年を迎えた.法人の名誉会長である筆者の父が透析黎明期である1971年に夜間通院透析を行う透析クリニックを31歳で仲間とともに開設したという小さな種が,現在,常勤医療従事者1,000人を超えグループ全体で180億円の売り上げに達する企業体に成長した.50周年の記念写真に名誉会長が関係者と元気な姿で写っていることに,2代目の後継者で経営を預かる身としては本当に嬉しく感じた.
 20年ほど前に経営に携わることになり,16年前から理事長を引き継いだ時には,創業者が生きている間は病院はつぶせない,なんとか生き延びなければと必死だったことを思い出す.2000年代当時,小泉改革の真っ最中で社会保障費を毎年機械的に2200億円削減するという政策がとられ,毎回の診療報酬でマイナス改定が続いていた頃に,経営状態の芳しくない民間急性期病院グループの経営を引き継いだわけである.その頃はどのように企業体を導いていきたいか,どのような医療を提供していかなければならないかなどの贅沢な思いよりは,とにかくどうやって生き延びるか,毎月届けられる月次損益計算書を前に鬱々と考えていた気もする.
 そんな筆者も今年で53歳になり,若手と呼ばれていた自分や同年代の仲間たちも徐々に医療関係団体の中心で活躍するようになってきた.そろそろ中期的に組織の引き継ぎも検討し始めなければならない年代になりつつある病院経営者として,組織の承継に関してさまざまな識者の意見を聞きたいと考え,本特集を企画することとなった.しかし,他の編集委員から「そんな企画をするなら自分も民間病院の経営者として考えを示すべき」と指示され,本稿を執筆することとなった.筆者の今までを振り返っての民間病院の承継に関するとりとめのない内容になるが,ご容赦いただきたい.

民間病院経営の承継に必要なこと—同族承継ではない場合

著者: 宇野雄祐

ページ範囲:P.799 - P.801

■はじめに:社会医療法人宏潤会の概要
 社会医療法人宏潤会(以下,当法人)は,背景人口約200万人を有する名古屋市の南部に位置する.基幹となる大同病院は,81年前に大同製鋼(現在の大同特殊鋼)の企業立病院として誕生した.後の医療法人化を経て,2011年に社会医療法人へ移行した.現在では,結核病床10床を含む404床の高度急性期病院となっている(図1).さらに法人として,病院に隣接するだいどうクリニック,大同老人保健施設に加え,3つの地域クリニックを開設している.付帯業務として,訪問看護ステーションと居宅介護支援事業所をそれぞれ2カ所,および病児保育事業,事業所内保育事業を行っている.2021年度の従業員数は法人全体で1,306人,うち医師は148人である.
 法人の目標は,高度急性期機能を追求するとともに,地域の医療・介護機関としっかり連携し地域包括ケアネットワークを構築することである.

民間病院経営の承継に必要なこと—近隣の医療法人との合併を経験して

著者: 大田泰正

ページ範囲:P.802 - P.805

 2018年3月,社会医療法人祥和会(以下,祥和会)は,泌尿器診療を中心に地域医療を展開してきた近隣の医療法人梶尾会(以下,K会)と合併した.本稿では,両法人の合併に至った背景と合併のプロセスを中心に報告する.

連載 アーキテクチャー×マネジメント・80

雲南市立病院

著者: 川原尚樹

ページ範囲:P.758 - P.763

■はじめに:雲南医療圏における新病院の役割
 当病院は,島根県農業会が昭和23(1948)年に設置し,開院以来運営主体の変遷を経て,平成23(2011)年4月に雲南市立病院(以下,市立病院)として新たなスタートを切っている.新病院の整備工事においては,平成27(2015)年9月の着工から新築・改修・解体など4年の歳月を経て,平成31(2019)年9月にグランドオープンし,新たな施設で運営を開始している(図1).
 開院以来これまで,市立病院は雲南医療の中核病院として,市民の生命と健康を守るため,その役割を担ってきた.市立病院の病床数は,雲南医療圏の約5割を占め,雲南医療圏におけるその存在意義は極めて大きいものとなっている.
 自治体病院は,地域の公的な基幹病院として,小児・周産期医療,救急医療などの不採算部門や,がん治療などの高度な医療,医療過疎地である山間へき地・離島における地域医療を担うなど,民間では採算性確保の上で困難な医療を担っている.また,近年の医師の専門医志向,都市志向や勤務医の過酷な勤務体制,大学医局の医師派遣機能の低下などによる医師不足に伴い,診療体制の縮小を余儀なくされるなど,その経営環境や医療提供体制の維持が極めて厳しくなっている.
 雲南医療圏においても,医師をはじめとする医療スタッフの不足が大きな問題となっている.地域住民の生命と健康を守るため,また医療サービスの給付が雲南医療圏からなくなることがないよう,自治体病院としてその役割を果たさなければならない.県内の病院においては,救急告示の取り下げや,産科医師の不足による分娩制限事例など,医療を取り巻く環境は極めて厳しい状況となっている.
 こうした状況の下,市立病院の整備に当たっては,小児・周産期医療,二次救急医療の機能を維持し守り続けるため,必要とされる整備の充実を図るとともに,安定的かつ自立的な経営の下で良質な医療の提供を目指している.
 新病院の整備では「永続的に医療提供が可能な構成」「限られた医療資源を最大限に活かす病院」「公立病院として経済的で効率の良い施設」を主な方針として事業が進められた.

これからの病院経営の考え方・4

感染対策のための施設基準と病棟改修の基本

著者: 小松本悟

ページ範囲:P.808 - P.812

 本連載第2回で,日本病院会の調査では2020年下半期に医業収益収支が赤字ながら改善傾向にあり,外来患者数も徐々に回復傾向にある病院群があることを述べた.その病院群を検討すると,院内の動線を分割し,患者動線とスタッフ動線を分離し,ゾーニング環境の整備,多床室の個室化,簡易陰圧装置の設置などを行った結果,新型コロナウイルス感染症(以下,新型コロナ)患者とその他の患者を分けた診療体制が確立し,医業収益が増加したものと思われる.国は医療機関や介護施設等における感染拡大防止対策に係る支援として,新型コロナウイルス感染を防止する観点から,①多床室の個室化による改修費,②簡易陰圧装置の設置に要する費用,③感染拡大防止のためのゾーニング環境等の整備に要する費用などを交付金として補助することとした.
 一方,感染制御の面から設計された病院施設は,職員が正しく利用してこそ成果が上がるものである.われわれ医療機関は常日頃から職員の感染管理に関する教育や研修を欠かすことはできない.特に今回の新型コロナウイルス感染を防止するための施設整備については,施設設備に関する補助金により施設規則を順守した上で,少なくない投資を行うことになるので,ソフトとハードの両面から考えた施設環境づくりをしなくてはならない.

医療機関で起きる法的トラブルへの対処法・5

—非正規従業員を巡る問題(1)—労務管理一般と業務請負

著者: 高坂敬三 ,   堀田克明

ページ範囲:P.813 - P.817

1 病院における労務管理の重要性
 病院では医師,看護師,理学療法士,薬剤師といった医療従事者以外にも,事務や清掃作業,守衛業務に従事する人たちがいます.このような人たちが有機的に一体となって医療機関としての機能を果たしているのです.もっとも,病院が全ての人たちを雇っているわけではありません.例えば,病院から業務委託を受けている業者から派遣される,いわゆる請負従業員と呼ばれる人たちがいます.守衛や清掃員あるいは駐車場の管理人などです.また,労働者派遣法★1に基づいて派遣業者から派遣されて,病院職員と同じように事務に従事している人たちがいます.例えば,病院の受付事務,レセプト作成の事務に多く見られます★2.他方,病院に直接雇用されている人の中でも,正職員以外に,期間を定めた有期の契約職員や,短時間勤務のパートの職員もいます.病院ではこのようにさまざまな職種,さまざまな契約形態の人たちが働いていますので,契約形態に応じた労務管理は重要です.

事例と財務から読み解く 地域に根差した中小病院の経営・29

医療法人社団元気会 横浜病院—職員と将来のビジョンを共有し,前に進み続ける病院

著者: 深澤宏一

ページ範囲:P.820 - P.823

 医療法人社団元気会が運営する横浜病院(以下,同院)は,横浜市の北東部にある緑区に所在する.緑区は区の面積に占める緑地の割合が40.6%(2019年度)と横浜市の行政区の中では最も多く,その名のとおり緑あふれる地域である.そのような環境の中で同院は主に慢性期医療を担っており,医療療養病棟のほか認知症治療病棟介護医療院を有し連携して治療や介護の提供を行うとともに,在宅医療にも積極的に取り組んでいる.
 同院では,若い経営者のリーダーシップの下,ビジョン実現のために,経営計画を策定し,それに基づくマネジメントサイクルを実現している.それにより高い病床利用率を維持できるとともに,介護人材の育成において高い成果を上げている.その活動内容など病院経営に関する取り組みを紹介したい.

感染症新時代—病院はどう生き抜くか・12【最終回】

分断を乗り越えて—新型コロナウイルスがもたらしたもの

著者: 堀成美

ページ範囲:P.826 - P.828

●ターニングポイントでの課題
 本誌2020年10月から連載してきた「感染症新時代 病院はどう生き抜くか」を終えるに当たり,今回は2020年1月からの新型コロナウイルス感染症対策の総括をする.
 感染症との闘いにおける最強の武器であるワクチンを手にした私たちは,医療機関でのクラスタの減少,先行接種を行った高齢者での症例数の減少を今年6月の時点ですでに見ている.思い返してみると,2020年の春はPCR検査ができない,PPE(個人用防護具)が足りない,病床が逼迫している,医療者やその家族が差別に苦しんでいるといった話題が続いていた.本稿執筆時点の2021年7月半ばは,住民接種や職域接種のワクチンが足りない,地域格差が問題だ,といった報道が中心となっている.一方で,医療においては日常が徐々に戻ってきており,地域での新型コロナ症例数が落ち着けば外来や病棟は感染対応から通常に戻しているし,各領域のメーリングリストの話題もコロナ一色ではなく以前のような多様さをみている.フェーズはどんどん変わり,ターニングポイントを迎えている.

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目次

ページ範囲:P.766 - P.767

Book Review 不明熱・不明炎症レジデントマニュアル

著者: 鈴木富雄

ページ範囲:P.807 - P.807

Book Review 基礎から学ぶ 楽しい疫学 第4版

著者: 堤明純

ページ範囲:P.819 - P.819

Back Number

ページ範囲:P.831 - P.831

次号予告

ページ範囲:P.834 - P.834

基本情報

病院

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1383

印刷版ISSN 0385-2377

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