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雑誌目次

雑誌文献

病院82巻4号

2023年04月発行

雑誌目次

特集 DXでタスク・シフトせよ—働き方改革の打開策 病院DXと働き方改革の関係

政府が進める医療DXの取組

著者: 城克文

ページ範囲:P.294 - P.298

■はじめに
 経済財政運営と改革の基本方針2022(令和4年6月7日閣議決定)1)では,「全国医療情報プラットフォームの創設』,『電子カルテ情報の標準化等』及び『診療報酬改定DX』の取組を行政と関係業界が一丸となって進めるとともに,医療情報の利活用について法制上の措置等を講ずる.そのため,政府に総理を本部長とし関係閣僚により構成される『医療DX推進本部(仮称)』を設置する」との方針が記載され,これを実現するため,2022年10月,岸田文雄総理を本部長とし関係閣僚を構成員とする医療DX推進本部が発足し,政府においても本格的な医療DXの実現に向けた取組が開始された.
 本稿では,政府におけるデジタル化の取組の経緯とデータヘルス改革・医療DX推進の取組等について概説する.

働き方改革に不可欠なDX

著者: 高橋泰

ページ範囲:P.300 - P.304

■ワーク・ライフ・バランスを考える医師が増え,危機的な状況が訪れる
 筆者の恩師である故・開原成允先生は,1990年代に厚生労働省の医師将来需要予測の委員会で委員長を務めておられた.その開原先生が2008年に医師の将来について筆者と話しているときに,「医師将来需要予測の委員長を行っていた時,一つだけ予想できなかったことがある.それは,医師がワーク・ライフ・バランスを考えて,働くようになることである」と語られたことがある.
 医師国家試験に合格した新人医師の多くは,臨床医になるため卒後研修を経験する.今世紀初頭までは,医師国家試験後に新人医師がいきなり大学の医局に入り,専門医を目指す臨床研修を行うスタイルが主流であった.大学医局で滅私奉公的な臨床研修制度による初期教育を受けた現在の50歳以上の医師の多くは,「医療の王道は,内科や外科.仕事中心,常に週80時間ぐらい病院にいます.請われれば,過疎地でも働きます」というような労働観を持つ人が多い.

病院DXを可能にするもの

効率性・労働生産性向上のための医療DXの課題

著者: 原祐一

ページ範囲:P.306 - P.309

■はじめに
 18世紀末の産業革命によって労働生産性が飛躍的に向上した.機械が生産を担い,一人当たりの生産能力が拡大するとともに所得も増大した.20世紀初頭の電力の普及がこれをさらに後押しし,1970年代の情報技術は,現在,IoT,AI,ビッグデータ解析に進展し,サービスの自動化,財とサービスの生産性をさらに高度化している.
 ネット通販やスマホ中心の毎日.生活様態はこの10年で大きく変わった.われわれ医療界もこの変化にアップテイクすることが求められる.
 どの国も医療には政府や業界団体による規制が多く,変化が起きにくい.一方でこのコロナ禍で,医療を劇的に変えつつある国もある.本稿の最後にイスラエルで行われたThe Future Health Matrixについて報告する.

医療におけるDX人材養成

著者: 伊藤史恵

ページ範囲:P.310 - P.312

 近年,わが国においては,医師の働き方改革や新型コロナウイルス感染症への対応といった課題がある中で,国民の健康増進や質の高い医療を提供するため,医療分野のデジタル化を進めていくことは非常に重要である.また,今般の新型コロナウイルス感染症への対応を通じて,これまで補完的に実施されてきたオンライン教育やシミュレーション教育をデジタル・トランスフォーメーション(DX)の技術を活用してより一層充実させていくことが重要である.

病院DXの事例

AIホスピタルにおける働き方改革

著者: 長堀薫

ページ範囲:P.314 - P.317

■はじめに
 いま病院のトップ層やマネジメント層の方々は,頭を抱えていることであろう.何重苦になるのだろう.もともと高齢化に伴う複雑化した治療ニーズが増えているところに,新型コロナウイルス感染症に襲われた.もちろん,財政難にあえぐ国から医療費の増加は期待できない.さらに,2040年に向け労働人口は減る上に,罰則まで付く医師の時間外労働規制が始まる1).現状のままでは,病院は疲弊が高じて,ゆでガエル状態に陥ってしまう.
 有効な解決策の一つは,デジタル・トランスフォーメーション(DX)の導入である.DXはデジタル技術により,生活の質を変えることである2).2007年のiPhoneの発売により個人がコンピュータを携帯できるようになり,生活は劇的に変わった.同じように,病院事業もDXを推進することでスタッフ・患者により快適な環境を提供できるはずである.
 横須賀共済病院(以下,当院)では,5年前にまずAIを用いた自然言語処理により,音声入力できる電子カルテの開発に取り組み,スタッフの労働量削減と患者へのより良好なコミュニケーションの両立を目指した3〜4)
 この事業が軌道に乗り始めた2018年7月に,内閣府からAI開発を目的とする戦略的イノベーション創造プログラム(SIP:Strategic Innovation Promotion Program)として「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」が公募となった5).サブテーマの一つが「AIを用いた診療時記録の自動入力化,インフォームドコンセント(IC)時の双方向コミュニケーションシステムの開発」であり,ベクトルが同一であるため申請して採択された.
 テクノロジーの導入により医療者の労働量を軽減し,働き方改革を実現する事業について,その成果を報告したい.

スマホカルテ導入による働き方改革—タスク・シフト/シェア基盤としてのチームチャット活用

著者: 篠原直樹

ページ範囲:P.318 - P.321

■当院におけるiPhone導入による主な働き方の変化
 HITO病院(以下,当院)では,2018年にiPhoneを業務用端末として導入した.プライベートでは普及しているスマートフォン(スマホ)というツール,特にチャットを病院においてセキュアな環境で活用できれば,これまでの医療現場が過去のものとなるようなコミュニケーション変革が生まれ,働きやすい環境になるのではないかと考えた.検討当時,人員減となっていた脳神経外科医を取り巻くチーム間で実証を行い,場所や時間に縛られない情報共有やコミュニケーションの便利さを実感したのがiPhone導入を進める契機となった.
 当院では現在,1人1台のiPhoneをスタッフが持てるようなICT環境を構築した.iPhoneの電話機能はもちろん,カメラ機能による写真や動画の入力,セキュアなインターネット接続と業務用チャットの活用に加え,ソフトウェアサービスの電子カルテ連携を日本で初めて可能にし,情報共有やコミュニケーションの新たなカタチを実現した.図1に当院におけるiPhone導入による主な働き方の変化を示す.

新型コロナウイルス感染症によって加速したDXと働き方改革

著者: 草深裕光

ページ範囲:P.322 - P.327

■はじめに
 新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)の流行によって,急性期病院は大きな負担を強いられているが,患者や職員間のコミュニケーション方法,診療スタイルの見直しが必要となり,業務の効率化や働き方について再検討するよい機会となっている.本稿では,オンライン化,AI問診,発熱外来,HER-SYS登録に対する松波総合病院(以下,当院)での取り組みとともに,働き方改革,タスク・シフトならびにCOVID-19によって一気に加速したDXについて紹介する.

ベッドサイド端末が寄与する病棟の働き方改革

著者: 近藤泰三 ,   東智美

ページ範囲:P.329 - P.334

■はじめに
 床頭台と呼ばれ,カード式課金方式のテレビを備えたベッドサイドの装備は,1990年代には,多くの病院の病室に置かれた.一部は冷蔵庫,金庫を内蔵しており,またVOD端末の装備などが模索され,インターネットが利用できる情報端末としても発展が期待された.2001年東京大学病院,2002年静岡がんセンターがオーダーメイド型のベッドサイド情報端末を取り入れ,その後規格型製品が投入されて多くの病院に行き渡った1).東京大学病院の医療情報提供機能では,施設の説明,検査の説明などであり,個々の患者の医療看護情報提供までは十分になされていない2).これらの試みは,患者への病院からの一般的な情報提供が主体であり,医療看護側と患者間の情報共有を図るものではなかった.

医療連携推進業務におけるDX—患者フローの最適化と経営資源管理を担う間接業務のAgile化,組織文化の強化へ

著者: 䕃山裕之

ページ範囲:P.335 - P.341

■はじめに
 私は,前職で約60の医療法人の経営コンサルティングに従事してきたが,その中で最も印象に残っているのは,どのような赤字の病院であっても医療従事者は患者に対し,日々懸命に医療提供を行っていたことである.これは現場が手を抜いているために赤字になっている病院は一つもなかったと言い換えられると思う.それでは,どこに黒字と赤字の病院の差があるのか? 私の個人的な感想にはなるが,法人が持つヒト・モノ・カネ・情報といった経営資源を最適に配分し,現場を巻き込みながらこれらを最大活用することができる人材の有無が経営成果に大きく影響しているように思う.そして,その人材が極めて少ないことが,わが国の医療業界全体の課題であるとも考えている.
 そこで,私たち誠光会は2018年から,これらの人材を育成することと,それらの人々で構成される理想的な医療経営の組織モデルを作ることに挑戦してきた.これから紹介するPFM(Patient Flow Management),医療連携推進業務におけるDX(Digital Transformation)も,この目標を実現するための手段の一つと位置付けている.本稿では,社会医療法人誠光会と地域医療連携推進法人湖南メディカル・コンソーシアムの具体的な活動を紹介していく.

RPAを用いた業務削減と新規見える化による医療の質の向上

著者: 森下毅

ページ範囲:P.342 - P.345

■はじめに
 2017年に政府により医師の働き方改革実行計画が決定されて以来,医師の時間外労働に対しての上限規制が設けられ,2024年4月に適用開始される.医師の働き方改革を推し進めるためのタスク・シフトの推進,これにより特定行為を実施する看護師の育成と配属,改正診療放射線技師法に代表されるコメディカル部門の業務拡大が順次行われてきた.看護・医療技術分野以外においては,医師事務作業補助者による書類作成やカルテ入力代行が推奨され,診療報酬上の加算も設けられている.
 効果的にタスク・シフトを行うには,意識改革・啓発,知識・技術の習得,余力の確保が重要だとされている1).しかしながら,タスク・シフトを進めれば進めるほど,受け手側の業務はおのずと増加する.意識改革はできたとしても,知識・技術の習得や余力の確保においては,まずは人材資源の確保が必要となるばかりか,教育に費やす時間も要することになる.それを補うべく人材の確保に置き換わる手段としてRPA(Robotic Process Automation)への期待は高い.

対談

病院の魅力を高める「攻めのDX」

著者: 石川賀代 ,   神野正博

ページ範囲:P.279 - P.285

働き方改革を乗り切るための鍵がDX(デジタル・トランスフォーメーション).
コミュニケーション変革で余裕が生まれ,時間外労働が減り,患者ケアの時間も増えた.
「攻めのDX」で魅力ある病院づくりを進める理事長二人による対談.

特別記事

人的資源を活かした経営改善—神戸赤十字病院での経験

著者: 築部卓郎 ,   山下晴央

ページ範囲:P.346 - P.350

■はじめに
 病院経営については,規模,属性,立地条件など取り巻く環境の違いが大きく,経営優良病院の取り組みが,必ずしもそのまま自院の経営に役に立つわけではない.一方,経営に関する諸問題への対策には共通項も多く存在する.そこで本稿では,中規模急性期病院である神戸赤十字病院(以下,当院)において行った人的資源を活かした経営改善方法について報告する.

連載 アーキテクチャー×マネジメント・99

広島市立北部医療センター安佐市民病院

著者: 中山茂樹

ページ範囲:P.286 - P.291

■周辺状況と再編整備
 安佐市民病院が立地する広島二次医療圏は,広島市と隣接する2市6町からなる圏域であり,全国335の二次医療圏の中でも面積は23位,人口も16位と,規模の大きな医療圏である.とはいえ,圏域人口の88%は広島市であり,一方,二次医療圏面積に占める広島市の面積は36%にすぎないから,周辺地域は人口過疎地域と言ってもよい.安佐市民病院は広島市の北部,安佐北区に立地し,市立であるにもかかわらず安佐北区に加え隣接市町を診療圏とするものである.診療圏面積は二次医療圏の75%を占め,医療機関が集中する広島市南部への交通が不便な住民の三次医療機関として機能している.
 旧病院は安佐北区の中心地である可部駅近くにあったが,施設の老朽化と狭隘化により建て替えが決定された.現地での建て替えも検討されたが,建て替え手順や敷地面積などの課題から移転新築となった.その際,診療圏内での医療機関の再編が検討され(図1),その一環としての移転新築となった(図2).

地域と医療の未来を創る中小病院のあり方・1【新連載】

—これからの中小病院に求められる病院機能の一類型—コミュニティホスピタルとは

著者: 武藤正樹

ページ範囲:P.352 - P.354

■はじめに
 新型コロナウイルス感染症(コロナ)の長期化は医療機関をはじめ社会経済に大きな痛手を与えた.それに加えて800万人の団塊世代が後期高齢者となる2025年も目前だ.コロナでボロボロになった病院がさらに高齢化の津波に飲み込まれようとしている.その解決の糸口は何か.そして病院が打つべき先手とは何だろう.
 特に,全国8,200病院の中の7割を占める200床以下の中小病院5,800病院の経営改善が待ったなしだ.これらの病院が目指すのは地域包括ケアシステムの中核となる病院運営しかない.
 筆者が勤務している日本医療伝道会衣笠病院(198床)は一般病床と回復期リハや地域包括ケア病棟を備えたケアミックス型の病院だ.そして併設施設に特別養護老人ホーム,老人保健施設,訪問診療クリニック,訪問看護ステーション,通所介護事業所を備えた地域密着型の病院だ.こうした衣笠病院をはじめとした全国の中小病院はコミュニティホスピタルによる経営改善が待ったなしだ.地域に密着し,地域と共に歩む病院を「コミュニティホスピタル」と呼びたい.
 そこで,本連載の第1回はコミュニティホスピタルとは何か,そしてその鍵となる総合診療医の活躍事例を見ていこう.

医療機関で起きる法的トラブルへの対処法・24

目前に迫った医師の働き方改革への対応

著者: 堀田克明

ページ範囲:P.356 - P.360

■1 働き方改革
 労働基準法(以下,労基法)をはじめとする労働関係の法律が改正され,2019年4月から段階的に適用が開始され,いわゆる働き方改革がスタートしました.医療機関においても既に医師以外の医療従事者には適用されていますが,医師については,その業務の特殊性から時間外労働に関する規制の適用が5年間猶予されています(労基法141条).そして,とうとう2024(令和6)年4月1日から医師についても時間外労働規制が適用され,医師の働き方改革がスタートします★4
 それでは,医師の働き方改革とはどのようなものか,見ていきましょう.

ケースレポート 地域医療構想と病院・52

地域包括ケアシステム構築の中核施設としての“複合体病院”の意義—社会医療法人恵和会 西岡病院

著者: 松田晋哉

ページ範囲:P.362 - P.367

■はじめに
 地域包括ケアとは,住民が日常生活圏域(おおよそ30分で移動できる圏域)で,医療,介護,予防,生活そして住まいに関する基本的なサービスを受けられる仕組みである.2014年制定の医療介護総合確保推進法第二条ではそれを以下のように定義している.
 「この法律において,『地域包括ケアシステム』とは,地域の実情に応じて,高齢者が,可能な限り,住み慣れた地域でその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう,医療,介護,介護予防〈略〉,住まい及び自立した日常生活の支援が包括的に確保される体制をいう」1)
 そして,近年ではその対象者を高齢者に限定したものではなく,全ての住民とした上で,「日常生活圏域を単位として,医療・介護・社会福祉・互助活動など何らかの支援を必要としている人々を含め,誰もが望むなら,住み慣れた地域の住みかにおいて,自らも主体的な地域生活の参加者として,尊厳を保ちつつ安心して暮らし続けられるための仕組み」2)と概念の一般化が図られている.
 地域包括ケアシステムの概念が明確化された2009年の地域包括ケア研究会報告3)から14年の月日が経つが,まだその具体的な形をどう作るかについては模索が続いている.地域包括ケアシステムの議論を,当初からリードしてきた筒井孝子氏は,介護保険や予防的サービスを計画する自治体が積極的に関与し,規範的統合を実現することが必要であるとしている4).確かに高齢化の進む日本においては,介護保険制度が地域包括ケアの枠組みを規定する主要なものであり,それを計画する介護保険事業計画は重要なツールであると言える.したがって,地域包括ケアシステム構築のためには,各自治体の基本構想の中に,それが明確に位置付けられ,具体的なプログラムとして展開されていく必要がある.ただし,介護は他方で医療の支援を必要とする.このことは今回のCOVID-19の流行で明確になった.この医療に関して,民間医療機関が主体のわが国の制度の中では,市町村がそれをコントロールする強い権限を持たない.
 日常生活圏域で医療,介護,予防,生活支援,住まいが総合的に保障されるためには,その基盤となる具体的サービスが相互の連携をもって提供されていなければならない.異なる制度下で,かつ異なる法人でそのようなサービスが提供されている状況で,ネットワーク化を進めることは必ずしも容易ではない.事業体が制度上営利であるか非営利であるかにかかわらず,地域で類似サービスを行っている組織間には,当然競争の原理が働くため,その調整を行うことは容易ではない.増大する複合ニーズに対応するためにはネットワークモデルよりは医療介護複合体が合理的であることを,介護保険制度発足前に二木立氏は予測した5).そして,現状は二木の予想通りの展開となっている.
 本連載で繰り返して取り上げてきたように,筆者は,わが国で地域包括ケアシステムを具体化する一つの重要なモデルになるのは,病院を中心とした医療・介護複合体であると考えている.今回のCOVID-19の流行において,各地の高齢者施設でクラスターが発生したが,その対応に当たって,複合体組織は単独組織に比べてその強みを発揮した6).高齢社会において地域包括ケアシステムを構築するための,最も強い心理的ドライバーになるのは安心の保障であろう.本連載で紹介した事例も含めて,現在,いくつかの先進的な組織が,主に地方で複合体の形で地域包括ケアを具体化しつつある.今後,この動きが高齢者数の激増する都市部にも広がっていくことで,わが国の地域包括ケアシステムは急速にその形成が進むと筆者は予想している.このプロセスを整合的に行っていくことが地域医療構想調整会議の役割として重要になるだろう.
 本稿では病院を中核とした医療・介護複合体が都市部において地域包括ケアを構築している先進事例の一つとして札幌市を拠点とする社会医療法人恵和会 西岡病院を取り上げ,地域包括ケアシステム実現のための条件について論考する.

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目次 フリーアクセス

ページ範囲:P.292 - P.293

Book Review 臨床研究21の勘違い フリーアクセス

著者: 香坂俊

ページ範囲:P.369 - P.369

Back Number フリーアクセス

ページ範囲:P.371 - P.371

次号予告 フリーアクセス

ページ範囲:P.374 - P.374

基本情報

病院

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1383

印刷版ISSN 0385-2377

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