icon fsr

雑誌目次

雑誌文献

臨床泌尿器科41巻8号

1987年08月発行

雑誌目次

特集 尿流動態検査の実際

尿流測定

著者: 河邉香月 ,   柴本賢秀

ページ範囲:P.647 - P.651

原理と臨床的意義
 排尿の状態を知るもつとも良い方法は,尿線となつて出てくる様子を観察,記録,評価することである。膀胱機能のみを正確詳細に観察しても排尿状態が評価できていなければ片手落ちということになる。
 尿線の状態というのは,Hald&Bradleyの本1)から引用したマンガ(第1図)に示すごとく,勢いよく飛ぶから良いというものでもない。一定時間にどれだけ多く排尿できるかの排尿効率と,1回の排尿行為中に時間的に変化する部分をプロファイルとして表わしたものを観察するのが,尿流測定(uroflowmetry,UFM)である。本邦で使用されている器械の測定原理は,1)重さの変化をストレーンゲージ型トランスデューサーに導くもの(Life-Tech,TAKEI),2)回転する円盤に尿を落し,それによる回転の変化を感知する形のもの(DANTEC),および3)電磁流量計によるもの(旧TAKEI)などがある。いずれの方式によつても排尿が正しく得られる限りにおいては結果に差はない。他に空気置換流量計(air displace-ment flowmeter),温度流量計(thermal flowmeter),ドロップスペクトロメーター(dropspectrometer)などが使用できる。

膀胱内圧測定

著者: 安田耕作 ,   香村衡一 ,   服部孝道

ページ範囲:P.653 - P.658

 膀胱内圧測定(Cystometry:CMと略す)とは膀胱内圧,膀胱容量および膀胱知覚を記録する方法である。CMのみで排尿機能を論ずることは不可能である。排尿障害の実態は,CM,腹腔内圧測定(直腸内圧),尿流測定(Uroflowmetry),括約筋筋電図測定(sphincter EMG)などで構成される尿流動態検査(Urodynamic study)で総合的に検討される1)。神経因性膀胱の排尿障害については,CMのみにて分類された時代もあつたが2),現在では主として膀胱機能と尿道機能を同時に測定し排尿障害の分析がなされている3〜6)
 尿流動態検査の進歩に伴つて,正常人や下部尿路通過障害患者における無抑制収縮の発見7〜11)など膀胱内圧所見に新たな知見も見出されており,CMは尿流動態検査法の中心的役割を果している。

尿道内圧測定

著者: 近藤厚生

ページ範囲:P.659 - P.662

 尿道内圧測定(urethral pressure profile:UPP)の基本的特徴は尿道の静的状態における圧力勾配を尿道全長にわたり測定するものであり,これは排尿時の動的機能をほとんど反映しないことに留意すべきである。したがつてUPPだけで尿道の複雑な機能(異常)を明確にすることはできない。すなわちUPPは排尿時尿道膀胱造影,括約筋筋電図,膀胱内圧測定,尿流波形などと共に行われない限り,その臨床的価値はほとんど皆無である。

Whitaker テスト

著者: 西沢理

ページ範囲:P.669 - P.672

はじめに
 最近,尿流測定法,膀胱内圧測定法,尿道内圧測定法,尿道括約筋筋電図などの尿流動態検査法により,下部尿路機能が詳細に評価されるようになつてきたが,腎盂内圧,尿管内圧,尿管筋電図,ボーラス量(bolus volume)などの測定による尿流動態面からの上部尿路機能に対する評価法1,2)は,特定の施設で施行されているのみで,広く普及しているとは言えない。上部尿路機能を評価する際にとくに重要なのは,上部尿路に拡張がある時に閉塞性疾患によるのか,あるいは形態的に拡張しているだけなのかを鑑別することである。
 本稿で取り上げる1973年Whitakerにより提唱された内圧尿流検査(pressure flow study;以下,Whitakerテスト)1)は上部尿路の閉塞性疾患の評価に有用な診断法の一つであるが,被検者に対して侵襲が大きい腎瘻を造設する必要があるため,上部尿路の尿流動態に興味がない泌尿器科医には頻繁に施行することもない,馴染みの薄い検査法であつたと思われる。以下,Whitakerテストを紹介して,本検査法に対して二,三の検討を加える。

排尿障害患者に対する神経学的アプローチ

著者: 服部孝道

ページ範囲:P.673 - P.676

はじめに
 排尿機能は複雑な神経系の働きによつてコントロールされており1),これらの神経系が障害されると神経因性膀胱とよばれる排尿障害がおこる。神経因性膀胱は他の原因による排尿障害と異なり,神経障害によつて生じた一つの症状であるという特色がある。すなわち,神経因性膀胱における頻尿,尿意切迫,尿失禁,排尿困難といつた症状は,手足の運動麻痺や知覚障害と同様に神経症状であるということである。したがつて,神経因性膀胱の治療はあくまでも対症療法にすぎず,原因疾患の治療が別にあることになる。原因究明の重要性および神経疾患に対する治療で排尿障害の改善する可能性を考えると,排尿障害患者をみた場合には神経因性膀胱の可能性を常に念頭におくべきである。第1表に原因疾患の治療で排尿障害が改善し得る主な神経疾患を示す。
 泌尿器科医を訪れる神経因性膀胱患者は大きく分けて2群に分けることができる。1群は排尿障害が神経疾患によることを患者自身が認識していない場合であり,他の群は脳卒中,外傷性脊髄損傷などのように明らかな神経疾患があり,排尿障害もそのためであることがわかつている場合である。前者の場合は排尿障害の治療方針をたてるだけでなく,原因疾患をみつけるための積極的な神経学的アプローチが必要であり,後者の場合は神経疾患の診断がついているので,泌尿器科医は排尿障害の治療方針をたてる上でのアプローチが必要である。

尿流態検査の実際

尿道括約筋筋電図

著者: 朴英哲 ,   金子茂男

ページ範囲:P.663 - P.667

はじめに
 円滑な排尿と尿禁制を保つうえで,尿道外括約筋は重要な役割を担つており,筋電図によるその活動状態の把握は,病態の解明,治療にとつて,今や欠くことのできない検査法のひとつとなつている。その評価法については,純粋に筋電図学的見地から,神経筋単位(NMU)の電位を検討することにより,原疾患の性質,病巣を同定する方法のほか,Franksson and Petersén(1955)が尿道外括約筋の協調異常にもとづく排尿障害の存在を初めて明らかにし1),以後,排尿筋との協調状態の観察,すなわち排尿筋括約筋協調不全についての検討も数多く行われている2〜7)。また,Rushworth(1967)が陰茎電気刺激により誘発された球海綿体反射(bulbocavernosus reflex:BCR)を電気生理学的にとらえ,その信頼性を強調して以来8),BCRをはじめとする仙髄誘発筋電図に関する検討も多数報告されている9〜13)。治療面では,陰部神経ブロックや経仙骨孔ブロックの効果判定にも応用され,尿道括約筋筋電図の臨床における価値は高い。
 尿道括約筋を支配する下位運動ニューロンは,第2〜第4仙髄前角に位置するOnuf核に細胞体を有し,その上位中枢は中脳・橋・網様体にあるとされている。

文献抄録

Stage D2前立腺癌に対するKetoconazoleの効果

ページ範囲:P.658 - P.658

 KetoconazoleはImidazole系の薬品で,内服剤としてfungal疾患に用いられているが,一部の患者に女性化乳房をおこすことから,tes-tosteroneの合成阻害作用のあることが知られた。その後Prachtenberg(1984)らによつて,本剤は睾丸性,副腎性男性ホルモンの血中濃度を低下させることから,無治療の進行性前立腺癌に有効であることが確認された。著者らは,本剤のD2前立腺癌に対する長期予後の検討を行つて報告している。被検症例は17名のまつたく無治療のD2前立腺癌(Group1)と,11名の抗男性ホルモン治療後に再発した進行性前立腺癌(Group2)に本剤を投与した。Group1の17名は全例骨に転移を認め,うち15名は骨の強い疼痛を訴え,15名にPAPの上昇が認められ,4名は尿路症状があつた。治療として本剤を1回400mgを毎8時間内服せしめた。各症例については,臨床症状の変化の観察,血清中testo-sterone値の変動,PAP値,肝,腎機能,一般血液所見などを検査し,骨スキャンは6ヵ月毎に行つた。本剤の投与期間は,原則として症状が改善して愁訴が消失するまで継続することとしたが,しかし,副作用が強く出現したり,骨の疼痛が再燃した場合,あるいは新しい転移巣が発見され,PAP値の上昇が認められる時には中止した。 

手術手技

逆流防止術—Cohen法

著者: 平石攻治 ,   稲井徹 ,   山本晶弘

ページ範囲:P.681 - P.686

 膀胱尿管逆流防止術には多くの方法があるが,Politano-Leadbetter法1)が手技の簡明さと成功率の高さから,最も多く採用されてきた。しかしこの方法では,尿管が新たに膀胱に侵入する部で,尿管の屈曲を来し,頻度は低いものの狭窄を起こす点が問題であつた。Cohen法2)は,粘膜下進展法の一種であるが,尿管の屈曲の問題を解消し,手技が単純で十分長い粘膜下トンネルを確保でき,成功率も高いため3,4),現在は逆流防止術の主流であると思われる。しかし,両側の逆流防止術を行うときは,—方の粘膜下トンネルが少し短くなり,また内尿道口に近くなるので,新尿管口の吻合固定が手技的に難しくなるなどの欠点がある。このためBeurton法5),crossover method6)などの変法を採用することも必要である。また将来,尿管結石などに対し内視鏡的処置ができないことも問題である。

Urological Letter・429

無菌尿の逆流で睾上体炎は起こるか

ページ範囲:P.686 - P.686

 W.U.C.L.のテーマは,種々なるアイデア,珍しい疾患,稀な症例報告,筆者はこのように処置している,等々が普通である。筆者は自分に順番が回つてくる度に,何が読者の興味をひくだろうかと,いつも気に病むのである。願わくばここに取りあげたこの問題がお気に召しますように。
 睾上体炎の原因として尿の逆流については何年も議論され,論文にも書かれている。J.Urologyの135巻1023頁に載つたDrs.DesaiandAbramsの1例報告と文献的考察を読んで,筆者は今まで自分が扱つてきた尿路性器系に感染症のない睾上体炎の患者さん達に対する自分の治療方法のことを考えてみる気になつた。

座談会

よりよい手術をするために—膀胱・前立腺の手術(3)

著者: 千葉隆一 ,   長久保一朗 ,   岡田清己 ,   小川秋実

ページ範囲:P.687 - P.693

 今回は膀胱全摘出術についてである。いかに直腸損傷を避けるか,いかにSantorini静脈叢から出血させないか,術者によつて違う。

原著

ループストーマによる回腸導管尿路変更術

著者: 山本秀伸 ,   中島洋介 ,   柴山太郎 ,   橘政昭 ,   馬場志郎 ,   実川正道 ,   田崎寛

ページ範囲:P.697 - P.701

 ループストーマによる回腸導管造設術では,通常行われているエンドストーマによるものに比べて,導管口狭窄が起こりにくいとされている。この事象を,術後短期間でストーマの狭窄を来しやすい生犬を用いた実験で検討した。さらに臨床例に施行し,臨床上の問題点にも検討を加えた。生犬に施行したループストーマによる回腸導管造設術では,術後100日目の時点で導管口狭窄を認めず,導管の排尿状態も良好であつた。臨床例においても,エンドストーマによる回腸導管と比較して,臨床上の問題点は少なかつた。以上の結果より,回腸導管による尿路変更術には,ループストーマを適用することが推奨された。

前立腺癌におけるras癌遺伝子産物の発現

著者: 角谷秀典 ,   赤倉功一郎 ,   布施秀樹 ,   島崎淳 ,   松嵜理

ページ範囲:P.703 - P.705

 前立腺癌21例,前立腺肥大症4例,正常前立腺3例について,ras p21の発現をABC法を用いて免疫組織化学的に検索した。正常前立腺,前立腺肥大症では陽性のものはなく,前立腺癌では陽性率57.1%で,分化度別では,高分化腺癌0/2(0%),中等度分化腺癌5/11(45.5%),低分化腺癌7/8(87.5%)であつた。以上から前立腺癌の悪性度とras癌遺伝子との関連が示唆された。

骨シンチで過剰骨集積(super bone image)を呈した前立腺癌症例の検討

著者: 吉越富久夫 ,   大石幸彦 ,   上田正山 ,   和田鉄郎 ,   鳥居伸一郎 ,   町田豊平

ページ範囲:P.707 - P.710

 1975年より前立腺癌の診断のもとに加療中の症例中213症例に全身骨シンチグラムを施行した。そのうち8例(3.8%)に過剰骨集積(super bone image)を認め,6例について組織型,血清ALP,血清PAPおよび転帰について検討した。6例中3例は治療開始時に,残り3例は治療経過中に過剰骨集積を呈した。前者3例は高〜中分化腺癌で後者はすべて低分化腺癌であつた。過剰骨集積症例の血清ALPは他のStageD群に比し有意に高値を示した。治療経過中に過剰骨集積を呈した3例は過剰骨集積を呈してから2年以内に全例死亡し,治療開始時に過剰骨集積を呈した3例は6年,3年,3カ月目の現在生存中である。

症例

両側同時発生尿管腫瘍の1例

著者: 加藤晴朗 ,   竹崎徹 ,   市川碩夫

ページ範囲:P.715 - P.717

 71歳男性,下腹部痛で来院。右水腎水尿管,右中部尿管の壁不整像,尿細胞診陽性。右腎尿管全摘出術施行。術直後も下腹部痛,尿細胞診陽性が続き,左下部尿管の壁不整像があるため,左下部尿管摘出術,膀胱亜全摘術,左尿管皮膚瘻術を施行した。両側共に非乳頭状の移行上皮癌でgrade2〜3であつた。両側同時発生尿管腫瘍は本邦で7例目である。

エンドメトリオーシスを伴つた遠位尿管閉鎖症

著者: 松浦勉 ,   朝蔭裕之 ,   近藤靖司 ,   原徹 ,   木村武彦 ,   小久保武

ページ範囲:P.719 - P.721

 19歳女性。左副卵巣嚢腫の診断にて開腹手術を施行。子宮,卵巣とも正常で,嚢腫は後腹膜腔に存在,口側には尿管遺残物と思われる管状構造物が連続,肛側は一部膀胱壁に癒着していた。嚢腫は約500mlの血性液で満たされ,上下端とも盲端で,左腎は認められず,病理組織学的には尿管と同様の構造を有し,嚢腫の一部にはエンドメトリオーシスと思われる組織が存在。エンドメトリオーシスを伴つた遠位尿管閉鎖症は本邦初例と思われる。

膀胱後腔腫瘍を疑わせた感染性遠位尿管閉鎖症

著者: 古田希 ,   町田豊平 ,   大石幸彦 ,   赤阪雄一郎 ,   望月篤 ,   鳥居伸一郎

ページ範囲:P.723 - P.726

 58歳男性。主訴は排尿痛と頻尿。直腸診で膀胱後面にクルミ大の腫瘤を触知。膀胱鏡で膀胱右側に小鶏卵大の膨隆を認めた。CTを含む画像診断で右腎は存在せず,膀胱後腔腫瘍が疑われた。開腹手術で腫瘤は膿液を内容とする盲端状尿管であつた。右腎は病理学的にも存在せず,尿管遠位側も盲端であり,本症を右無発生腎に合併した遠位尿管閉鎖症と診断した。術前診断の困難な本症に関し,自験例の臨床経過を考察した。

新生児副腎出血の2例

著者: 足立祐二 ,   後藤敏明 ,   柿崎秀宏 ,   能中修 ,   森達也 ,   小柳知彦

ページ範囲:P.727 - P.730

 新生児副腎出血の2例を報告する。症例1は右側腹部腫瘤で発見されたが,悪性病変を否定しえず試験開腹により診断した。症例2は出生前の超音波検査により嚢胞様陰影を指摘され,生後5ヵ月目の腹部CTで,左副腎部腫瘤の縮小と石灰化出現により診断し,保存的に経過を見ている。新生児副腎出血は通常分晩外傷に伴つて発生するとされているが,症例2は胎児期においても副腎の出血が起こりえることを示す貴重な症例と考えられる。

131I-MIBGシンチが局在診断に有効であつた新生児神経芽細胞腫

著者: 能中修 ,   後藤敏明 ,   高橋和明 ,   小柳知彦 ,   柿崎秀宏 ,   中西正一郎

ページ範囲:P.731 - P.733

 症例は上腹部腫瘤(肝腫大)と尿中カテコラミン陽性所見より神経芽細胞腫が疑われた生後2日の男児。CTスキャンなどで明らかな原発巣不明のためMIBGスキャン施行。左副腎部に集積を認めた。試験開腹による病理所見で副腎にinsitu様病変と肝転移が認められIV-S期と診断した。術後化学療法を施行したが自然治癒の可能性から中止した。以後,肝は縮小し尿中カテコラミンは正常化した。現在生後6ヵ月を過ぎ順調に発育している。

交見室

非セミノーマ性睾丸腫瘍について/前立腺原発が疑われた両側転移性乳腺腫瘍

著者: 河合恒雄

ページ範囲:P.734 - P.735

 「非セミノーマ性睾丸腫瘍の最近の治療成績」(臨泌41巻6号近藤先生ら)を興味深く拝読致しました。第1表のothersを明確にして頂けたら幸いです。症例の重複がないようですから,複合型のなかにE,C,Yの組み合わせがないように思われます。あるとすればどのように分類されましたか。また第1表は病理診断ですから,AFP陽性でも組織学的にyolk sac tumor(Y)が証明されない時はYと診断されないのは当然です。転移巣の診断がないからYが少ないのでしようか。藍沢教授のご意見によれば胎児性癌にはAFP産生能力がなく,たとえ組織学的にYが証明されなくてもAFP陽性の時は臨床的にはYありと判断すべきとのことです。このご意見に小生は賛成ですが,実際問題としていざ組織型決定の時そこまで割り切れないのが現状だと思います。現に本論文においても然り。この点はまだ議論の多いところですからあえて筆者のお考えもお聞きしたいのです。この問題を明らかにするために組織診断にYがなくてAFP陽性の時は組織診断名の末尾に(AFP陽性)とつけ加えるのも一法です。仮にセミノーマでAFP陽性ならば,非セミノーマとなると思います。組織型とhCGとの関係も知りたいところです。睾丸腫瘍の病理組織診断はとくに難しいので臨床と病理の情報交換を絶えず行い問題解決の努力をする必要がありましよう。

基本情報

臨床泌尿器科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1332

印刷版ISSN 0385-2393

雑誌購入ページに移動

バックナンバー

76巻13号(2022年12月発行)

特集 これだけは知っておきたい! 泌尿器科診療でも活きる腎臓内科の必須知識

76巻12号(2022年11月発行)

特集 ブレずに安心! 尿もれのミカタ

76巻11号(2022年10月発行)

特集 限局性前立腺癌診療バイブル―このへんでキッチリと前立腺癌診療の“あたりまえ”を整理しよう!

76巻10号(2022年9月発行)

特集 男性不妊診療のニューフロンティア―保険適用で変わる近未来像

76巻9号(2022年8月発行)

特集 前立腺肥大症(BPH)の手術療法―臨床現場の本心

76巻8号(2022年7月発行)

特集 泌尿器腫瘍における放射線治療―変革期を迎えた令和のトレンド

76巻7号(2022年6月発行)

特集 トラブルゼロを目指した泌尿器縫合術―今さら聞けない! 開放手術のテクニック

76巻6号(2022年5月発行)

特集 ここまで来た! 腎盂・尿管癌診療―エキスパートが語る臨床の最前線

76巻5号(2022年4月発行)

特集 実践! エビデンスに基づいた「神経因性膀胱」の治療法

76巻4号(2022年4月発行)

増刊号特集 専門性と多様性を両立させる! 泌尿器科外来ベストNAVI

76巻3号(2022年3月発行)

特集 Female Urologyの蘊奥―積み重ねられた知恵と技術の活かし方

76巻2号(2022年2月発行)

特集 尿路性器感染症の治療薬はこう使う!―避けては通れないAMRアクションプラン

76巻1号(2022年1月発行)

特集 尿道狭窄に対する尿道形成術の極意―〈特別付録Web動画〉

75巻13号(2021年12月発行)

特集 困った時に使える! 泌尿器科診療に寄り添う漢方

75巻12号(2021年11月発行)

特集 THEロボット支援手術―ロボット支援腎部分切除術(RAPN)/ロボット支援膀胱全摘除術(RARC)/新たな術式の徹底理解〈特別付録Web動画〉

75巻11号(2021年10月発行)

特集 THEロボット支援手術―現状と展望/ロボット支援前立腺全摘除術(RARP)の徹底理解〈特別付録Web動画〉

75巻10号(2021年9月発行)

特集 今こそ知りたい! ロボット時代の腹腔鏡手術トレーニング―腹腔鏡技術認定を目指す泌尿器科医のために〈特別付録Web動画〉

75巻9号(2021年8月発行)

特集 ED診療のフロントライン―この一冊で丸わかり!

75巻8号(2021年7月発行)

特集 油断大敵! 透析医療―泌尿器科医が知っておくべき危機管理からトラブル対処法まで

75巻7号(2021年6月発行)

特集 前立腺肥大症(BPH)薬物治療のニューノーマル―“とりあえず”ではなくベストな処方を目指して

75巻6号(2021年5月発行)

特集 躍動するオフィスウロロジー―その多様性に迫る!

75巻5号(2021年4月発行)

特集 前立腺癌のバイオロジーと最新の治療―いま起こりつつあるパラダイムシフト

75巻4号(2021年4月発行)

増刊号特集 泌尿器科当直医マニュアル

75巻3号(2021年3月発行)

特集 斜に構えて尿路結石を切る!―必ず遭遇するイレギュラーケースにどう対処するか?

75巻2号(2021年2月発行)

特集 複合免疫療法とは何か? 腎細胞癌の最新治療から学ぶ

75巻1号(2021年1月発行)

特集 朝まで待てない! 夜間頻尿完全マスター

74巻13号(2020年12月発行)

特集 コロナ時代の泌尿器科領域における感染制御

74巻12号(2020年11月発行)

特集 泌尿器科医のためのクリニカル・パール―いま伝えたい箴言・格言・アフォリズム〈下部尿路機能障害/小児・女性・アンドロロジー/結石・感染症/腎不全編〉

74巻11号(2020年10月発行)

特集 泌尿器科医のためのクリニカル・パール―いま伝えたい箴言・格言・アフォリズム〈腫瘍/処置・救急・当直編〉

74巻10号(2020年9月発行)

特集 令和最新版! 泌尿器がん薬物療法―手元に置きたい心強い一冊

74巻9号(2020年8月発行)

特集 泌尿器腫瘍の機能温存手術―知っておくべき適応と限界

74巻8号(2020年7月発行)

特集 これが最新版! 過活動膀胱のトリセツ〈特別付録Web動画〉

74巻7号(2020年6月発行)

特集 小児泌尿器科オープンサージャリー―見て学ぶプロフェッショナルの技〈特別付録Web動画〉

74巻6号(2020年5月発行)

特集 高齢患者の泌尿器疾患を診る―転ばぬ先の薬と手術

74巻5号(2020年4月発行)

特集 ここが変わった! 膀胱癌診療―新ガイドラインを読み解く

74巻4号(2020年4月発行)

増刊号特集 泌尿器科診療の最新スタンダード―平成の常識は令和の非常識

74巻3号(2020年3月発行)

特集 泌尿器科手術に潜むトラブル―エキスパートはこう切り抜ける!

74巻2号(2020年2月発行)

特集 いま話題の低活動膀胱―これを読めば丸わかり!

74巻1号(2020年1月発行)

特集 地域で診る・看取る緩和ケア―泌尿器科医として知っておくべきこと

icon up

本サービスは医療関係者に向けた情報提供を目的としております。
一般の方に対する情報提供を目的としたものではない事をご了承ください。
また,本サービスのご利用にあたっては,利用規約およびプライバシーポリシーへの同意が必要です。

※本サービスを使わずにご契約中の電子商品をご利用したい場合はこちら