臨床泌尿器科59巻3号

2005年03月発行

交見室

PSA検診公費負担よりも禁煙運動を

著者： 木元康介¹ 大島明²

所属機関： ¹総合せき損センター泌尿器科 ²大阪府立成人病センター調査部

ページ範囲：P.256 - P.256

文献概要

本誌58巻11号の本欄，勝岡先生の「前立腺がん検診を公的施策に」に対して反対意見を述べたい。

　検診が有用であると証明されるためには，生存率が上昇するだけでは不十分で，死亡率が下がることを証明する必要がある。よく誤解されるのだが，生存率の分母は患者数であり，死亡率の分母は対象となった母集団の人数である。したがって，両者は，前者が上がればそれに伴って後者が下がるという関係にはない。例を挙げると，日本における小児の神経芽腫の尿中VMA検診の場合，生存率は上がったものの死亡率の減少は明らかではなく，多くの過剰診断/過剰治療がなされたため，有害であったことが証明されている（「正しい治療と薬の情報」2002年）。