臨床泌尿器科66巻3号

2012年03月発行

交見室

腎癌取扱規約にみる組織分類とT因子の変遷

著者： 水関清¹

所属機関： ¹市立函館病院総合診療科

ページ範囲：P.262 - P.263

文献概要

　腎癌取扱規約（以下，規約）は，1983年に初版が刊行された後，1992年に第2版，1999年に第3版，そして2010年には第4版と，改訂が重ねられてきた。第4版への改訂にあたっては，画像診断の項が大幅に整理され，腫瘍の評価法としての各種画像診断法が吟味された。その結果，超音波は検診領域における標準検査，CTは質的診断・病期診断における標準検査，MRは造影できない患者に対しての代替検査として，それぞれ明確に位置づけられた（臨泌65：877，2011）。

　では組織分類はどうかというと，第2版から第3版への改訂時に大幅な変更が加えられた。初版と第2版の組織分類は，腎細胞癌（以下，腎癌）の組織構築と細胞型を基本とする1981年のWHO分類に準拠していたが，第3版以降は免疫組織化学染色や遺伝子検索の所見を加味した腫瘍細胞の由来と組織構築の所見から判定される方式に変更された。