文献詳細
特集 泌尿器科ベッドサイドマニュアル
Ⅱ ベッドサイド処置の実際
文献概要
[1]はじめに
2002年の褥瘡対策未実施減算施策施行から,病院における褥瘡発生率は年々減少している。2011年度の日本褥瘡学会の報告によると推定発生率1)は,一般病院では1.4%,大学病院では0.78%であった2)。また,褥瘡有病者の施設利用目的疾患は,悪性新生物が最も多く,一般病院では22.6%,大学病院では26.5%を占めていた3)。これらより,病院における褥瘡対策が充足しつつも,さらに疾患の持つリスク要因を理解し,褥瘡管理を行う必要があるといえる。
泌尿器科領域では,局所的要因である失禁はもとより,全身的要因として,泌尿器癌などに伴う症状が褥瘡発生につながる。そのため,これらの症状緩和をはかることが褥瘡管理において重要となる。
本項では,褥瘡発生要因および予防と管理方法について泌尿器科領域に絞って概説する。
2002年の褥瘡対策未実施減算施策施行から,病院における褥瘡発生率は年々減少している。2011年度の日本褥瘡学会の報告によると推定発生率1)は,一般病院では1.4%,大学病院では0.78%であった2)。また,褥瘡有病者の施設利用目的疾患は,悪性新生物が最も多く,一般病院では22.6%,大学病院では26.5%を占めていた3)。これらより,病院における褥瘡対策が充足しつつも,さらに疾患の持つリスク要因を理解し,褥瘡管理を行う必要があるといえる。
泌尿器科領域では,局所的要因である失禁はもとより,全身的要因として,泌尿器癌などに伴う症状が褥瘡発生につながる。そのため,これらの症状緩和をはかることが褥瘡管理において重要となる。
本項では,褥瘡発生要因および予防と管理方法について泌尿器科領域に絞って概説する。
参考文献
1)森口隆彦:総合的な褥瘡管理対策を行うにふさわしい対策.平成18年度(2006年度)診療報酬改訂―褥瘡関連項目に関する指針.日本褥瘡学会(編集).照林社,東京,p56,2006
2)武田利明:療養場所別褥瘡有病率―褥瘡の部位・重症度(深さ).日本褥瘡学会誌.日本褥瘡学会(編集).春恒社,東京,p628,2011
3)武田利明:療養場所別褥瘡有病者の特徴およびケアと局所管理.日本褥瘡学会誌.日本褥瘡学会(編集).春恒社,東京,p636,2011
4)徳永恵子:失禁に伴う皮膚障害.スキンケアガイダンス.日本看護協会出版会,東京,p240,2004
5)祖父江正代,近藤まゆみ:がん終末期患者の体圧分散ケア.がん患者の褥瘡ケア.祖父江正代(編).日本看護協会出版会,東京,pp200-204,2009
6)日本褥瘡学会(編):科学的根拠に基づく褥瘡局所治療ガイドライン.照林社,東京,pp15-19,2005
7)古江増隆,真田弘美,立花隆夫,他:第3期学術教育委員会報告―DESIGN-R合計点の褥瘡治癒に対する予測妥当性.日本褥瘡学会誌.日本褥瘡学会(編集).春恒社,東京,pp141-147,2010
8)宮地良樹,真田弘美:褥瘡治療のコンセプト.新褥瘡のすべて.福井基成(編).永井書店,大阪,pp159-175,2006
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