臨床婦人科産科24巻6号

1970年06月発行

特集 不妊症の診断

配偶者間人工授精適応の基準

著者： 飯塚理八¹ 小林俊文¹ 李明智¹

所属機関： ¹慶応義塾大学医学部産婦人科学教室

ページ範囲：P.519 - P.525

はじめに
　最近十数年間における排卵，受精，着床現象の三つを骨子とする生殖生物学（Reproductive Bio-logy）の発展は日進月歩，めざましいものがあるが，一方，日常臨床面では，不妊症患者のわれわれ産婦人科医を訪れる数も，年々，増加の一途をたどつているのが現状である。
　不妊治療の一環として人工授精（Artificial in-semination）がわが国で脚光を浴びてきたのは戦後のことであるが，歴史的には，イギリスのJohnHunterが強度の尿道下裂のため，精液を腟内に射出し得ず，流出してしまう患者に，性交直後の精液を容器にとり，これで行なつたのが最初である。人工授精にはその精液の提供者が，夫であるか否かにより配偶者間人工授精（Artificial insemi-nation with husband's semen，AIH）と非配偶者間人工授精（Artificial insemination with donor'ssemen，AID）の二つに大別され，両者とも，その実施操作等の技術面では差異はない。AIDでは宗教的，心理的あるいはdonorの選別，確保等医学面以外の点での制約を受けることがあるのは否めない。これに対し，AIHではこの種の考慮を払うことはほとんど必要なく，その実施はより一般的であり，容易である。しかしAIDに比し，AIHの妊娠率はかなり低いことも周知の事実である。だが図1に示すように私共の家族計画相談所での妊娠成立例の中でAIHの占める率は最近でも，またほぼ10年前においても10〜15％で，けつして無視し得ないもので，不妊に悩む夫婦に対して，妊孕の道を展く手段として，AIHはその手技の簡易なる点からも不妊診療の重要な位置を有する。本稿では私共の家族計画相談所における成績をもまじえて，AIHの適応について概説したいと思う。