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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科39巻12号

1985年12月発行

雑誌目次

ヒューマンバイオロジー--臨床への展開 先天異常--最近の診断と管理

先天異常と周産期死亡

著者: 竹村喬 ,   小林美智子 ,   久靖男 ,   今井史郎 ,   池沢孝夫 ,   杦田長敏 ,   高木哲 ,   倉智敬一 ,   末原則幸

ページ範囲:P.909 - P.916

 近年,わが国の周産期死亡率が著しく減少し,世界のトップレベルに達したことはまことに喜ばしいことである。しかし,先天異常による周産期死亡例は依然として減少傾向がみられず,その占める比率はむしろ増大しつつあり,憂慮されているのが現状である。このような事情から,先大異常についてはその成因,対策など社会医学的な見地からも,大きな関心がよせられている。
 先天異常の診断や管理に当たって最も基礎となる疫学調査については,すでに大規模な調査が日母や各地域で行われている。しかし,周産期死亡との関連からこれを詳しくとらえたものは意外に少ない。

羊水診断法

著者: 八神喜昭 ,   鈴森薫

ページ範囲:P.917 - P.920

 先天異常の羊水診断法が開発されて今年で15年が経過しようとしている。15年間のこの方面の研究の進歩は,診断技術の向上にみられ,バイオロジカルな該博な知識を結集し,その知識を応用し,診断できる先天異常の種類も診断手技も充実し信頼性も著しく向上した。先天性代謝異常症ではより少ない細胞で診断できるようなマイクロ法など多くの進展がみられるし,染色体分析では分染法の導入などによりかなり精度をたかめることができた。
 しかしながら現行の羊水診断法では診断可能な先天異常に限界があり,全く新しい診断技術の開発が望まれていた。

超音波断層法による胎児診断

著者: 小林充尚

ページ範囲:P.921 - P.927

 超音波断層法,特に最近では最もよく使用されている電子スキャン法の発達進歩により,胎児奇形診断に関する最近の知見は急速に蓄積されてきた。超音波診断法の大きな特徴である嚢胞性・充実性の識別能,軟部組織の描出能,非侵襲性,反復検査可能性,リアルタイム性,動態検査可能性などを十分に利用することにより,胎児形態診断,特に先天異常に於ける超音波断層法の果たす役割は極めて大きくなってきた。
 一般に,超音波胎児診断はその目的により多岐にわたるが,時期的に見れば主として妊娠早期の時用で超音波的にまだ十分明瞭に各種臓器を描出することが難しい時期とそれ以後の時期とに便宜的に分けることが出来よう。本稿においては,このような観点から述べることにする。

羊水胎児造影

著者: 島田信宏

ページ範囲:P.929 - P.932

I.発展の歴史
 今日,羊水胎児造影amniofetographyといわれている胎児診断の方法は,1930年に胎盤の付着部位診断のために羊水中に造影剤を注入してX線写真を撮影したことにはじまり,1972年にWiesehaanによってほぼ確立された手技となった1).名称については,amniography, fetographyなどがほかにあり,日本語でも羊水造影.胎児(表)造影ともいわれている。

スクリーニングと精密診査

著者: 宝道定孝 ,   竹下研三

ページ範囲:P.933 - P.937

 ヒトの先天異常は,遺伝子異常によるもの,染色体異常によるもの,個体発生のひずみによるものの3つに大別できる。
 遺伝子異常によるものは,遺伝子産物である酵素の異常によってひきおこされる先天性代謝異常症と,異常ヘモグロビン症などの蛋白異常と,結節性硬化症,筋緊張性ジストロフィー症などのように異常物質のまだみつかっていないものに分けられる。

治療法の選択

著者: 杉山幸八郎 ,   和田義郎

ページ範囲:P.939 - P.943

 先天異常ではしばしば重篤な心身障害をきたすが,その原因の多くは遺伝病で,根本的な治療法はない。それゆえ治療は症状発現の予防あるいは軽減を目的に行われるが,今日種々の治療法の開発あるいは改良がなされ,かなりの治療効果が期待できる疾患の種類は増加してきている。とくに先天代謝異常症においては蛋白質レベルの解析に加え,急速な遺伝子操作技術の発展によりDNAレベルでの解析が行われるに至り,根本的治療としてその成果が臨床応用される可能性を示唆する段階にまで至っている。
 このような著しい展開を認めている先天代謝異常症において,新生児期に要求される治療の現状とその問題点について記す。

遺伝相談--私はこうしている

産科の立場から

著者: 荻田幸雄

ページ範囲:P.944 - P.945

 遺伝相談とは,ある家族内における遺伝的異常の発生,またはその再発の危険にまつわる人間としての問題を取り扱う情報伝達の過程と定義され,相談に訪れた個人または家族などクライアントの遺伝的な問題に関する悩みを解決するための助言を与える一方,遺伝性疾患の発生予防,早期診断,早期治療などの一翼を荷うものと認識されている1)。つまり,必要があれば生殖行動の制限を行うことを可能とするような家族内での調整を図るために科学的根拠に基づいた事実を十分に理解させ,直面する問題について納得のゆく説明をし,これによって自らの意志によって行動することを援助するものとされている2)
 われわれは上記趣旨にのっとり,大阪市立母子センターに保健相談室をもうけ,その一部門として遺伝相談活動を行っているが,当相談室で行った遺伝相談の実態を中心にその実際について述べてみたい。

産婦人科の立場から

著者: 竹内正七 ,   本多達雄

ページ範囲:P.946 - P.948

 産婦人科における遺伝相談では,その内容を,①性異常・不妊・不育症関連,②妊娠プラスアルファ関連,③出生前診断関連,④一般的遺伝相談,の4つに大別することが可能であるが,①〜③は産婦人科での相談では高頻度なので,④の占める割合はたかだか50%程度と,他での遺伝相談に比べて低率となるのが特徴といえる。すなわち,いい換えれば,産婦人科における遺伝相談では,一般的遺伝相談の他に,それとほぼ同数の産婦人科に特微的な内容の相談が行われているということになるが(表1),これら①〜③のごとき産婦人科に特徴的な内容の相談にあたっては,倫理的,道徳的,また教育的,哲学的見地から,種々の創意・工夫を必要とする場合が多く,私達もあれこれと暗中模索の傍ら,より良い対応への追求を試みているというのが現状である。
 以下,私達が行っている対応例の1〜2について触れてみようと思う。

小児科の立場から

著者: 玉木健雄

ページ範囲:P.949 - P.951

 日本の"縮図"といわれる兵庫県は,図1に示すごとく行政上5ブロックにわけられ,それぞれの地域特性を持っている。
 これらの地域において,表に示すごとく,昭和48年度と58年度の各ブロック別に見た乳児死亡を中心とする医療統計を比較して見るとき明らかに改善が見られるに至ったが,果たして,その数値はintact survival (無後遺救命)に直結しているのであろうか。こども病院の入院患者動態からして,どうしても否定的な見解が出てくる。昭和45年開院以来の入院患者疾病分類について見ると,6割強並びに剖検のほとんどは,合併症を伴った先天的要因によるものである。表に示された数値に対しても,こども病院は周産期医療を含む小児医療の中核として,あるいは先天異常の発生頻度を見積った場合(4%〜6%)小児医療の中核として(年間出生,昭和45年9万6千。昭和59年6万4千)"形態(システム)と機能"を発揮しているであろうかという一つの反省期にきていると考えている。

小児科の立場から

著者: 田中あけみ ,   一色玄

ページ範囲:P.952 - P.953

 遺伝相談とは,自己および次の世代の幸福のために,正しい知識とアドバイスを与えるものであろう。遺伝相談には,次のような場合がある。
 (1)両親は正常であるが,児に遺伝性疾患(染色体異常症を含む)がある場合,次の子供に発症する危険に対する相談。

公衆衛生・保健学の立場から

著者: 日暮眞

ページ範囲:P.954 - P.955

I.遺伝相談のあり方
 遺伝相談の定義にはいろいろあるようであるが,1972年米国のNational Genetics FoundationのWorkshopで採用されたものとして,「家族内に遺伝性疾患が発症したり,あるいは発症するリスクにかかわる問題で,カウンセラーとクライアント(遺伝相談に訪ねる人)とがやりとりをする過程」という定義がある。もちろん,遺伝相談の場ではクライアントやその家族を助けるべく特別な訓練をうけた種々の専門家の手により,診断・病因検索,家系分析,危険率の推定,リスクへの対処法の工夫などがなされるわけである。
 遺伝相談の歴史をふり返ってみると,先天性聾唖や白子症などの遺伝予後判定のサービスなどを主としたgenetic hygieneがSheldonやReedらによりgeneticcounsellingに発展させられたあとをみることができる。当初の遺伝相談は,遺伝学者や医師による1対1の単独面接という形で行われてきたのである。しかし,遺伝性疾患の本態の複雑さが明らかとなり,診断技術もまた進歩してくると,単独面接によるカウンセリングのみで遺伝相談をすすめてゆくことは困難となってくる。さらに,地域医療プログラムの中で遺伝相談を考えていく際には,より一層のチームプレーが望まれてくる。

保健衛生の立場から

著者: 片野隆司

ページ範囲:P.956 - P.957

 遺伝相談に関する議論は,今までにも何度か繰り返されてきた。それにもかかわらず,それぞれの立場によって話題がむしかえされるのも,医療の体系からは特別のものと見られているからであろう。また,カウンセリングが論理的に事を運ぶのを目的にしながらも,クライアントの立場や状況によって結論が異なる場合もあるという流動的性格から,ますます理解しにくいものになっていると思われる。医師は科学的基盤の上で仕事をするものであり,特定の科をのぞけばカウンセリングになじみにくいばかりでなく,報告にもみられるように医師という立場もそれを困難にするようである。
 医療の実施機関を,治療や研究に直接たずさわるといった狭い意味に解釈すれば,衛生や民生といった行政分野は,疾病の予防や福祉を中心とする広い領域をサービスしていることになる。そうした立場から見た遺伝相談に,はたして医療機関で行われているものと異なる点があるのだろうか。そうした疑問に答えるために,遺伝相談ではナンセンスコールと呼ばれているものを例にして,私見を述べてみたい。

トピックス

Dickinson徴候—妊娠初期の局所的子宮筋の柔軟性は着床部位と関係

著者: 広井正彦

ページ範囲:P.938 - P.938

 19世紀後半から20世紀初頭にかけて,妊娠初期の内診所見により早期に妊娠を診断しうる特徴について多くの報告がなされて来た。
 1892年Robert Latou Dickinson1)は妊娠初期に子宮の形と堅さが不規則的になることを報告し,1893年にはより多くの症例により,子宮の壁がふくらんだようになり,さらに子宮の全壁に縦や横のしわが出来,子宮に硬い部分と柔らかい部分が生ずるようになるが,これらの所見が妊娠8週以前に起こることを報告した。これは胎盤が形成される部位が柔らかくなることにより生ずるものと考えた。

臨床メモ

動脈塞栓形成による腟出血の処置

著者: 貝原学

ページ範囲:P.958 - P.958

 強度な腟出血に対して,保存的な止血が困難である場合に,動脈造影法のもとに,下腹動脈(内腸骨動脈)に人工的に塞栓を形成して止血に成功したという報告が最近数多くなされている。
 子宮全剔出術や帝王切開術後の出血1)2),流産後の出血3),産褥時の弛緩出血4),子宮頸癌末期患者の出血5),および白血病などの血液疾患を有する患者の子宮出血6)などの治療にこの方法は有効である。

原著

子宮頸部上皮内癌および微小浸潤癌の細胞学的検討

著者: 金子義晴 ,   上原俊彦 ,   根本昌夫

ページ範囲:P.959 - P.963

 上皮内癌10例と微小浸潤癌12例について,細胞診所見と摘出標本の病理学的所見とを比較し,細胞診によって初期病変を鑑別する際の問題点について検討した。
1)正診率は上皮内病癌50%,微小浸潤癌75%であり,病巣の環状の範囲の広いもの,高令のものにoverdiagnosisとなる傾向があった。
2)Ⅰa期癌の細胞診所見はCISとⅠb期癌との中間の所見であり,細胞診のみでCIS診とⅠa期癌,あるいはⅠa期癌と浸潤の少ないⅠb期癌を完全に鑑別するのは困難であった。
3)採取法(綿俸かスクレーバーか)によって別々に診断基準を設定する必要があると思われた。
4)閉経後の細胞診の場合には,炎症等の影響により,不均等粗大クロマチンや腫瘍性背景とまぎらわしい所見が出現し,overdiagnosisの原因となっていたorverduagnosisの原因となっていたovereatmentを防ぐためには消炎後の再検等の工夫が必要である。

症例

腟壁の乳頭腫ならびに子宮腟部に発生したverrucous carcinomaと考えられた症例

著者: 田中耕平 ,   児玉省二 ,   半藤保 ,   本間滋 ,   岡田久 ,   小幡憲郎 ,   後藤明 ,   永井絵津子 ,   竹内正七

ページ範囲:P.965 - P.968

 子宮頸部の乳頭状病変で,verrucous carcinomaおよびcondyloma acuminatumとの鑑別が肉眼的,病理組織学的に困難であったため,厳重な観察下で凍結療法を施行し,再発を確認したことによりverrucous carcinomaの診断に至った症例につき報告し,さらに腟壁のpapillomaの症例の細胞診,組織診とを比較し報告した。

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「臨床婦人科産科」第39巻 総目次

ページ範囲:P. - P.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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