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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科44巻2号

1990年02月発行

雑誌目次

特集 Office Gynecology

[Overview]Office Gynecologyのあり方

著者: 野末源一

ページ範囲:P.119 - P.121

 Office Gynecologyという言葉は,以前からあった。ある規模以上の施設では,外来・手術室・病室と分かれているから,外来における婦人科ということであるけれども,主にアメリカにおけるオープン・システムの病院では,医師のofficeと病院とは離れていることが多いから,officeで扱える婦人科疾患の場合には,このOffice Gynecologyという範躊の中にすっかり入る。

アメリカの現状と課題

著者: 堀口照貞

ページ範囲:P.143 - P.146

 日本の医療制度とアメリカの医療制度は,実施面において歴史的にかなりの違いがありますが,その大きなもののひとつは,日本においてはclosed hospital systemをとっているのに対して,アメリカではopen hospital systemをとっていることです。第2の違いは,アメリカでは全国的な大規模な医療検査会社制度が非常に広まっていて,一般の開業医でも,ふつうの教科書に出ている程度の医療検査ならばどんな高度な検査でも,血液,尿等の検体を検査室に送るだけで,24時間から数日以内に結果を知ることができ,また特殊な検査等の必要な時は多くの大学病院の検査室のserviccを一般の開業医が簡単に使用出来るということです。第3の違いは,歴史的に確立されたresidency systemのため医師の担当分野における知識技能のlevelが平均化しており,一般開業医も医科大学教職にある医師と同様な医療結果が社会的に要求されており,設備の良い病院で行うべき手術を設備の不十分な自分の診療所で行った場合,社会的,職業的批判が厳しいことです。第4は,過去において医療保険が大病院における入院治療を優遇し診療所における医療に対する医療報酬を冷遇してきたことです。第5は,アメリカでは最近医療過誤に対する訴訟が異常に増えたため,医師が第3の理由と同じ理由で少しでも問題の予期される医療行為は病院で行う傾向があるということです。
 このような歴史的社会的理由により,アメリカの医療殊に外科的医療においてはofficeは単に問診,診察,投薬の場であって複雑な治療や外科的治療は全て病院で行うというのが慣例でした。同様に,産婦人科医のofficeも問診を行う応接室,簡単な診療治療室と待合室,救急処置設備ぐらいを備えているのが過去においては普通であったのですが,最近殊にここ十数年における社会的政治的技術的変化により,ここ数年の間にoffice治療の産婦人科医の重要性が急に高まってきました。その理由は,第1に人件費の高騰,医療機器の高度化による経費の高騰,その他による入院費の高騰。第2は,治療を必要とする人口増加,殊に人口の高齢化,エイズ患者その他の問題等による医療費の国民全所得に対する割合の急増に対して政府が外来治療を組織的に奨励し始めたこと。第3は,多くの医療保険会社が政府の指示その他の理由によって入院治療に対する支払いを少なくし,一方外来治療に対する支払いを増やしたこと。第4は,最近の医療知識,医療技術,医療機器の急速な進歩によって,以前には考えられなかったような検査,治療および手術が医師のofficeで簡単かつ安全に行うことが出来るようになったこと等です。

Office Gynecologyの実際

開業医の転身,私の場合

著者: 丸木陽子

ページ範囲:P.123 - P.125

 「なじみのドクターがいつも身近かなところに待ち受けていて,どんな時でも最高の医療が受けられるように」と,患者さんや妊婦さんのneedsが日に日にレベルアップされ,一方,医師も人の子となれば,10床そこそこの有床診療所をかかえ,莫大な経費と税金をやりくりするひとり開業は,遅かれ早かれ心身ともパンクしてしまいます。“かいわれ族”を3人かかえた私の場合も,開業8年目にしてそのパンク寸前の状態となり,40代なかばの今のうちに何とか,という訳で今回の転身を試みました。分娩の取り扱いをやめるとかの小規模化を計っても,巨額の借金が残っていては,ままなりません。そこで,“青との別れ”のようではありましたが,決意を致しました。幸い格好の後継者に出会えて,S55年3月より9年半で,H元年6月30日を以て,居抜きの形でバトンタッチができました。

心の絆が大切なOffice診療

著者: 間壁さよ子

ページ範囲:P.126 - P.128

 近年,産婦人科領域でも専門化が進み,診察,検査,治療に高価な器械,ばう大な設備を必要とすることが多くなった。しかし,すべての医師が,これらを満足させうる大病院に長年所属していられるとは限らない。また患者の大部分が,このような大病院の恩恵を受ける前に開業医を訪れ,検査や治療を受けているのが現状でもある。米海軍病院,そして米国のWayne state大学医学部で研修,母教室では,妊娠成立機序に関する基礎研究にたずさわり,開業後も主として生殖現象の電顕による研究を母校で続けている一開業医の現況を報告し,ご参考に供したい。
 当クリニックは,都心の港区西麻布に位置し,車で10分以内の所に,愛育病院,日赤医療センター,都立広尾病院,更に15分位の範囲には,虎の門病院,慶応大学病院,慈恵医大病院,済生会病院,専売病院,東邦大大橋病院,北里研究所病院など設備の充実した病院があり,病診連携という点では恵まれた環境にあるといえる。また外来患者の約半数が外国人で,国の数にすると50余にもなり,各国大使館の家族,職員,外資系商社,銀行,証券会社,マスコミ関係,弁護士といった知識層が多いのが特徴ともいえる。日本人では不妊症のため遠くから来院する方が多く,治療にも熱が入る。

婦人科を主体とした新しい“原点”医療施設の試み

著者: 鷹野凉子

ページ範囲:P.129 - P.131

 新しい産婦人科医療のあり方について積極的な改善がテーマにされるようになって久しい。出生数の減少傾向による産婦人科の事業内容の変化,若年層の意識や価値感の変化,医療機器の高度なME化,OA機器の導入など,理由は種々多様である。
 5年前,上記に加えて,筆者自身が女性であることから診察をする側としてだけでなく,診察を受ける側の立場をも想定・考慮して,新しい構想に基づた診療所を開設したので,一つの具体例として,現在までの経過と併せて以下に述べさせていただきたい。

私の不妊クリニック

著者: 沢田喜彰

ページ範囲:P.132 - P.136

 筆者が東京・目黒に外来診療を専門にするクリニックを開設したのは18年前になる。当時はこの種のオフィス型婦人科診療所は全国的にも少なく,殊に優生手術を含めた婦人科手術も取り扱わないタイプのものでは最初であったと思う。したがって,周囲にはこの試みについて危惧して下さるむきも少なくなかったが,筆者は将来への楽しい予感さえ持っていた。その背景となったのは,内科的な診療設備しか持たないソニーの健康管理室での嘱託としての経験である。最初は生理障害のコンサルタントとしてスタートした活動は,内科的には長期間改善が得られなかった貧血症の管理をはじめ,女子社員の職場でのトラブルについての医学的処理まで,日を逐って範囲を広めていた。こうした体験は,未だ医療的に受け皿のない女性の問題が山積されたままであることに気付かせてくれるに十分であった。他方,ウースター生物学研究所からミシガン大学を経て実験動物中央研究所に至る約7年の間,臨床を離れて当時の婦人科診療を考え直す余裕が得られたことも貴重であったと思う。
 図は開設後の年間患者数とこの中で占める不妊患者の比率である。開業当初は,内科医・整形外科医・神経科医らの協力を得て,思春期外来・老壮年婦人の健康相談を活動範囲に含めていたが,2〜3年後から急速に不妊相談が増加し,この数年は年間受診者の9割を占めるようになっている。

私の不妊クリニック

著者: 西川潔

ページ範囲:P.137 - P.142

 近年オフィス街のビルで開院する医師が年々増加する傾向にあり,新しい大型ビルが建つと必ずといっていい程そこに開業する医業があるようである。都市の発展と共に従来の古い建物は取りこわされ,そこに大型ビルが建てられると旧来よりそこに1戸建医院があってもビルに収容されることにもなる。昭和34年(1959)医師となり大学院に進み,不妊症のホルモン動態が主テーマとなり,大学院卒業後も母校に残り,恩師小島 秋教授(現名誉教授)の命により不妊外来を設立したことが,私をその後ビルにての婦人科開設の道を歩ませた第一歩ともいえる。その頃大学に不妊外来を設けていたのは慶応義塾大学の他1〜2を数えるにすぎず,特殊外来の運営に苦労したものである。
 しかし不妊症患者のそのような外来へのニーズもあり年々患者数も増加する傾向にあったが,大学の性格上それのみに打ち込めず,週に1〜2回,半日の特殊外来のみでは充分に診療することも出来ず苦慮する日々であったが,ある時意を決することがあり,昭和46(1971)年1月講師の職を辞し(現在非常勤講師)不妊症・更年期の一貫した検査・治療を行える専門クリニックとして開業することになった。以下オフィスクリニックの設立経過,変遷,現況について項を追ってのべていく。

総説

妊娠と副甲状腺機能異常

著者: 望月眞人 ,   小原範之 ,   森川肇

ページ範囲:P.111 - P.118

 副甲状腺機能異常が妊娠に合併することは稀である。しかし,もし罹患すればシリアスなrisk factorとなる可能性がきわめて高い。たとえば,副甲状腺機能亢進症合併妊婦には膵炎,高血圧および副甲状腺発症が発現したり,また流産,子宮内胎児死亡,新生児テタニーや新生児に副甲状腺機能低下症などが生じることがある。
 他方,副甲状腺機能低下症合併妊婦では血清カルシウムが低下することによりテタニーの発現する頻度が高く,また胎児の発育低下や新生児の副甲状腺機能亢進症が発症することがある。
 これらの疾患の治療方針として,妊娠に合併した副甲状腺機能充進症の根治的治療は副甲状腺摘出術であり,この方法により母児の予後は著しく向上する。
 妊娠に合併した副甲状腺機能低下症の治療は薬物療法が主体であり主にビタミンD製剤が用いられている。しかし,妊娠経過および産褥時を通じて母体のカルシウム需要が変動するので,慎重に薬剤を投与する必要がある。

臨床研修セミナー 女性のOsteoporosis

骨粗鬆症の疫学

著者: 大頭敏文

ページ範囲:P.148 - P.152

 骨粗鬆症(osteoporosis)とは正常な骨格に対して骨の質的変化を伴わないで骨量が減少した状態であり,原因の明らかでない一次性と原因の明らかな二次性に分類される。一般的に骨粗鬆症と言えば一次性,とくに加齢によって生じる老化性骨粗鬆症(involutional osteoporosis)をさす。また加齢によって生じるため一種の老化現象と見なされる傾向があり,そのため充分な対応がなされているとは言いがたい状況である。現在,日本は世界有数の長寿国となり,1988年における日本人の平均寿命は男性75.5年,女性81.3年であり,さらに65歳以上の人口は1,370万人以上にもなっている。腰痛を訴え病院を受診する患者数は1970年頃より急増し,1955年と比較すると約10倍にもなっている。また,高齢者における骨折,特に大腿骨頸部骨折はその生命予後に多大な影響を及ぼしており,その基礎疾患としての骨粗鬆症は非常に重要な問題と思われる。骨粗鬆症の発症には種々の要因が関与しており,その要因を明らかにする目的で疫学調査が行われている。本稿では骨粗鬆症の疫学的知見について概説する.

骨粗鬆症の成因と病態

著者: 大西利夫 ,   高本勝之 ,   森本茂人

ページ範囲:P.153 - P.156

 日本において老人人口の急増が予想されているので,老人病に対する対策が重要な問題になってきている。骨粗鬆症も老人が健康で長生きするために克服すべき問題の一つである。最近,骨・カルシウム代謝に関する研究が急速に進歩しつつあり,それに伴い骨粗鬆症に関する知見も急速に増えつつある。以下に成因および病態について解説する。

骨粗鬆症のX線診断

著者: 白旗敏克

ページ範囲:P.157 - P.161

 骨粗鬆症のX線診断には,単純なX線像の読影のほかに椎体などを測定する骨の計測法がある1)。また判定部位については,大腿骨頸部骨梁の細少の程度から判定するSinghの分類(図1)などがある一方,一般的には臨床症状として腰背部の疼痛を訴えて来院するケースが圧倒的に多いことから,椎体の骨陰影濃度や骨梁から判定する方法が最も容易である。以下,読影のポイントをのべる。

骨粗鬆症の一般的治療

著者: 岡本純明

ページ範囲:P.162 - P.166

 骨粗鬆症の一般的治療の目的には,圧迫骨折などによる痛みの改善も含まれるが,基本的な目標は骨量の増加と骨折の予防にある。近年,多くの薬剤が骨粗鬆症の治療薬として登場し注目を集めているが,上記の目的のためには,薬物治療の他に食事,運動,日照をはじめとする日常生活の指導,理学療法や悪化因子の除去なども重要である。
 骨粗鬆症の治療においても,一般の疾患と同じく原因の病態の解明に基ずいて治療を進めるべきであることは言うまでもない。しかし,骨粗鬆症は,その定義である単位あたりの骨量の低下という状態を一括する症候群である。従って,一見単純に見えるが,大変に複雑な病態群から構成されている1)。特に骨粗鬆症の大半をしめる退行期骨粗鬆症の原因療法は極めて難しい現状である。ただ最近の十数年の間に骨を調節するホルモンなどを中心に骨代謝学の目覚しい進歩があった。骨粗鬆症は,いまだ他にくらべ未知の点の多い疾患ではあるが,治療的側面からも全体像の解明が進みつつある。治療におけるもう一つの重要な点は治療効果の判定である。これを定量的に判定することは,客観性の上からも必要である。ところがこの点においても骨粗鬆症は極めて判定の難しい疾患であった。最近ようやくDPAやDEXAなど骨量の定量に長足の進歩があり,治療判定に応用されるようになった。骨粗鬆症の治療が近年急速にクローズ・アップされている背景にはこのような研究の進歩がある。

閉経後骨粗鬆症—特徴と対策

著者: 多賀理吉

ページ範囲:P.167 - P.172

 骨粗鬆症は閉経後の婦人に多いことから,その病因や進行にエストロゲンの欠乏が深く関与していることが従来から指摘され,また,このことを基盤として,その作用機構は必ずしも十分明らかではないものの,本症に対してエストロゲン療法が施行されてきた。
 一方,急速な高齢化社会の到来の中で,閉経後婦人に対する健康管理や指導が,我々産婦人科医にも要求されてきている。高齢化に伴うさまざまな疾患の中でも骨粗鬆症は,その頻度や寝たきり老人の問題など,その及ぼす影響も大きく,とりわけ重要な疾患の1つといえるであろう。したがって,閉経後骨粗鬆症を正しく理解してその特徴をとらえ,適切な対策をたてることは,単に婦人科診療のみならず,社会医学や予防医学的な見地からも重要な課題といわなければならない。

座談会 これからの産婦人科医療・Ⅱ

これからの時代にどう対応するか—病診連携への道

著者: 坂元正一 ,   武久徹 ,   新家薫 ,   松峯寿美 ,   松井幸雄 ,   武田佳彦 ,   青野敏博 ,   竹内正七 ,   鈴木秋悦

ページ範囲:P.173 - P.179

§産婦人科志望が減っている
§婦人科予備軍に期待できるか

原著

子宮頸癌放射線治療と二次発癌

著者: 中塚幹也 ,   児玉順一 ,   野田清史 ,   河相淳一郎 ,   重田優 ,   椎野萬里子 ,   土光文夫

ページ範囲:P.181 - P.185

 悪性腫瘍放射線治療後の二次発癌の検討は依然不十分である。私達は,子宮頸癌の放射線治療後に二次発癌をきたした2症例を経験した。
 症例1は1954年,子宮頸癌手術後に放射線治療を施行した。以後,殿部,下腹部に放射線性皮膚炎が出現していたが,1986年に外陰部基底細胞癌が,1988年には腟壁悪性線維性組織球腫が発生し死亡した。症例2は1945年に原爆被爆,1982年,子宮頸癌Ⅲ b期の診断で放射線療法を施行した。1988年,子宮体部中胚葉性混合腫瘍が発生し死亡した。
 酒井らの2回にわたる二次発癌に関する全国アンケート調査では,原発癌は子宮癌が最多,二次癌は軟部組織肉腫が最多である。
 子宮頸癌は放射線療法が頻繁に行わ�治癒率,生存率も高く,長期の定期検診がなされているため疫学的調査が施行しやすい.また化学療法誘発の二次癌の調査,研究,さらに予防も今後の重大な諜題になるであろう.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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今月の臨床 がん妊孕性温存治療の適応と注意点─腫瘍学と生殖医学の接点

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今月の臨床 体外受精治療の行方─問題点と将来展望

69巻7号(2015年7月発行)

今月の臨床 専攻医必読─基礎から学ぶ周産期超音波診断のポイント

69巻6号(2015年6月発行)

今月の臨床 産婦人科医必読─乳がん予防と検診Up to date

69巻5号(2015年5月発行)

今月の臨床 月経異常・不妊症の診断力を磨く

69巻4号(2015年4月発行)

増刊号 妊婦健診のすべて─週数別・大事なことを見逃さないためのチェックポイント

69巻3号(2015年4月発行)

今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開

69巻2号(2015年3月発行)

今月の臨床 総合診療における産婦人科医の役割─あらゆるライフステージにある女性へのヘルスケア

69巻1号(2015年1月発行)

今月の臨床 ゲノム時代の婦人科がん診療を展望する─がんの個性に応じたpersonalizationへの道

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