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欧米では，子宮体癌は頸癌に比べて多い疾患である。全子宮癌のうち体癌の占める頻度は，過半数から70％であるとされる。この体癌の増加現象は，1960年初頭から徴候を見せ始めたようである。
ひるがえって，本邦ではどうであろうか。同様に体癌の増加傾向が実感されるものの，正確には把握されていないのが現状であろう。これまで子宮頸癌が圧倒的に多数を占め，かつ高い死亡率であったため，単に子宮癌と一括されていたこと，また全国的な癌登録の整備が遅れていることも一因と考えられる。
雑誌目次
雑誌文献
臨床婦人科産科45巻3号
1991年03月発行
雑誌目次
今月の臨床 子宮体癌—理解のためのQ＆A 33
発生要因
1．体癌は増えているか
著者： 蔵本博行
ページ範囲：P.262 - P.263
2．高齢者の体癌は若年者とどう違うか
著者： 蔵本博行
ページ範囲：P.264 - P.265
子宮体癌の予後を不良にする因子として，われわれの経験から次のものが挙げられる1）。すなわち，①臨床進行期の進行，②深い筋層浸潤，③低分化組織，④リンパ節転移，⑤卵巣転移，⑥閉経後の高齢者，⑦頸部浸潤，⑧PR（プロゲステロン受容体）陰性。
これらの所見はほぼ諸家の報告でも一致しているが，上記不良因子に含まれているように，ここで話題となる高齢者の体癌も，若年者のそれに比べ，一般に予後が不良であることが多い。
3．乳癌，卵巣癌，大腸癌との重複が多いのは
著者： 蔵本博行
ページ範囲：P.266 - P.267
一人の患者に2種の癌の発生を見る原発性多発性悪性腫瘍（multiple primary malignancy，以下重複癌）は，これまでは比較的稀な疾患とされてきた。しかし，婦人科領域の癌では，このような重複癌が増加していることが指摘されている1）。このうち，子宮体癌は，従来から乳癌や大腸癌などと重複することが多いといわれてきている。
4．体癌にかからないようにすることは可能か
著者： 小畑孝四郎 , 井上芳樹 , 野田起一郎
ページ範囲：P.268 - P.270
近年，本邦においても体癌の増加傾向が指摘され，子宮癌全体に占める頻度は1960年には3％であったものが，最近では15％前後に増加していると報告されている。しかしながら，体癌の発生過程は未だ明らかにされておらず，現時点では確実に体癌にかからないようにすることは不可能と言わざるを得ない。ただ，子宮体癌は他臓器の悪性腫瘍と異なり，従来から種々の体質的，内分泌的な臨床上の特徴を有する腫瘍であることが指摘されている。すなわち，閉経後の婦人に好発すること，未妊・未産・不妊・肥満・糖尿病・高血圧を伴うことが多いなどの特徴を有するという指摘である。ここでは，これら子宮体癌のHigh Risk Factorについて述べ，さらに，子宮体癌の前段階病変と考えられている子宮内膜増殖症の発見・管理およびその治療が，子宮体癌の予防につながると考えられるので，このことについても簡単に述べたい。
いわゆる前癌病変
5．子宮体癌には前癌病変はあるか
著者： 山邊徹
ページ範囲：P.272 - P.273
前癌病変とは，厳密な意味では，癌に先行して必ず経過する病変で，それ自体は悪性でない状態を指すべきである。しかし，このような意味での前癌病変を実際に把握し提示することは不可能といってよい。したがって，一般には正常組織や他の病変に比べて，はるかに高率に癌が発生する状態を前癌病変として扱っている。子宮頸部において，異形成dysplasiaをいわゆる前癌病変とみなすなどはその好例である。
次に，どの時相から癌とみなすかによって前癌病変の認識は異ってくる。子宮体癌の国際臨床進行期分類では，0期を「異型内膜増殖症（上皮内癌）。組織所見が悪性を疑わせるが決定的でないもの」と定義している。すなわち，異型増殖症と上皮内癌を同義的に扱っており，これらは前癌病変なのか，すでに癌であるのか，きわめてあいまいである。いいかえると，子宮内膜では，どのような組織像から癌といえるのかを決定するのが困難であることを意味している。
6．癌になる確率は予測できるか 治療・管理法は
著者： 山邊徹
ページ範囲：P.274 - P.275
癌になる確率は予測できるか
個々の例について，子宮体癌になる確率を明らかに示すことは困難である。ただこれまでのfbllow-up成績などから推定するほかはない。前項5（子宮体癌に前癌病変はあるか）で述べたように，広い意味での前癌病変として子宮内膜増殖症が挙げられ，ハイリスク因子についてもほぼ明らかにされている。そして老人保健法における子宮体癌検診の対象を「最近6ヵ月以内で不正性器出血を訴えたことのあるもので，①年齢50歳以上のもの，②閉経期以後のもの，および③未妊婦であって月経不規則のもののいずれかの条件に該当するもの」と定めている。なお50歳未満でも，臨床的に体癌を疑うようなものについては，積極的に検診を行うことが望ましいとしている。一方，内膜増殖症を前癌病変ないし境界病変として認識し，管理および治療することの意義は，体癌の発生を予防するためのひとつの対策となりうる点にある。
若年性体癌
7．若年性体癌の特徴的所見
著者： 岡田弘二 , 山本宝
ページ範囲：P.276 - P.277
近年，わが国において子宮体（内膜）癌の増加傾向が指摘されている。それに伴い発生頻度が少ないとされる若年性体癌の早期発見，治療にも目が向けられるようになってきた。そこで本稿ではその特徴的所見について以下まとめてみた。
8．保存的治療が可能な症例の選択基準は
著者： 岡田弘二 , 山本宝
ページ範囲：P.278 - P.279
若年性体癌に対する保存的治療の是非について
主に不妊，無排卵を基礎として発見される若年性子宮体（内膜）癌では，子宮内膜は周期性変化を示さず，閉経後と同様な状態にあると考えられ，これに長期間のアンバランスなホルモン作用（特にエストロゲン活性）が作用し，体癌が発生すると推察されている。発見した癌病巣は摘除するにあたり，たとえ30歳以下の女性であっても子宮摘出は止むを得ないことが多いが，これら若年患者の多くに共通している多嚢胞卵巣（PCO）合併の取り扱いである。すなわち，PCOを合併した体癌例の中にはPCOを適切に治療し，排卵を確立させ，無排卵等の周期を断ち切れば，体癌の退縮することも十分に考えられる。また，Stein-Leventhal症候群を合併した体癌はほとんど組織学的に高分化型腺癌である1）。Fechner and Kauf-man2）は27歳（未妊婦）のStein-Leventhal症候群を合併した高分化型腺癌に対し，内膜掻爬と卵巣楔状切除術のみを施行し，その後12年間再発のみられなかった症例を報告している。しかし21歳の症例に対しては，クロミフェン投与や卵巣楔状切除術により保存的治療を行っても病巣が残存したため，子宮摘出を行った結果，癌は子宮筋層へ浸潤していたと述べている。
早期診断
9．早期診断は可能か，スクリーニングの効率的方法
著者： 真田幸一
ページ範囲：P.280 - P.281
体癌診断法の確立
子宮体癌の診断法については，従来，かなり長期間にわたり，さまざまな議論がくり返されて来たが，体癌自体の発生頻度が，わが国では頸癌の約10分の1と少ないこともあって，急速な進展が見られず，最終的な確定診断法として，子宮内膜生検が汎用されていたにとどまる。
ところが，近年わが国でも，体癌の発生頻度が急速に上昇するとともに，その診断手順，とくに早期診断を目的とした検査法の確立が急務となり，細胞診，内視鏡診，病理組織診，それに腫瘍マーカーなどの有用性に関する比較検討が盛んに行われるようになった。
10．体癌の細胞診
著者： 和田順子
ページ範囲：P.282 - P.283
本邦の子宮体癌（以下体癌）患者は子宮癌の10〜151），18％2）に増加している。しかも治癒可能として扱われる子宮頸癌（以下頸癌）のCIS，Ia期を除いた比較においては，37％2）にも達する。これは集団検診の普及による早期頸癌の発見例の増加，治療法や管理の進歩，改善により患者が良好にコントロールされるためであろう。従来の子宮癌検診は，その内容から頸癌検診であった。
11．ヒステロスコピー
著者： 和田順子
ページ範囲：P.284 - P.285
子宮頸癌の診断に際し，内視鏡検査すなわち腟拡大鏡診の果たす役割りがいかに大きいかについて，改めて論ずるまでもない。その同じ手技を子宮体癌（以下体癌と略）検診に用いて直視下に，ヒステロスコピーで病変部位の観察ができるなら，体癌の早期発見に大きく寄与するであろうことは想像に難くない。
12．超音波診断の有用性
著者： 赤松信雄
ページ範囲：P.286 - P.287
子宮体癌の主病巣像
10年少し前，子宮体癌の超音波診断はまだ研究段階であり，当時の接触複合走査方式の経腹走査では，子宮内膜層に明かな異常所見を認めるものは66.1％，異常を疑わせる所見を有するものが11.9％であり，異常像はもちろん子宮内膜像も認めないものが22.0％もあった1）。しかもこれは臨床進行期Ⅰ期からⅣ期までの全ての子宮体癌例での結果である。その後，超音波診断装置の表示方式はリアルタイムに画像が観察できるテレビ方式となった。しかも超音波診断装置はX線CTやMRIと比べて比較的廉価であり，産婦人科において著しく普及した。
さらに経腟走査用のプローブの開発と改良が進んだ。性器出血を主訴として来院した婦人や子宮癌検診を希望する婦人に対して無侵襲検査として経腟走査超音波断層法が応用できる。それによって子宮体内部の微細な構造が容易に観察できるようになってきた。
術前・術中診断，癌の広がりの診断
13．CT
著者： 高橋康一
ページ範囲：P.288 - P.290
子宮体癌組織が，contrast enhancement（CE）後のCT像における子宮陰影内のlow density area（LDA）として描出されることはすでに広く知られている。新しい体癌進行期分類に取り入れられたことからもわかるとおり，その筋層浸潤の深さは癌の子宮外蔓延の頻度と密接な関係にあり，予後を左右する大きな因子のひとつである。すなわち子宮陰影内のLDAも小さく，正常筋層の厚さも厚く均一な症例では深い癌の筋層浸潤はなく，子宮外進展の頻度も低いと考えられるのに対し，LDAが大きい，筋層の菲薄化した部分があったり，その厚さが不均一であるなどの所見がある症例では深い筋層浸潤があり，癌がすでに子宮外へひろがっている可能性が高いと考えることができる（図1,2）。われわれはこれを客観的に評価するため，3つのパラメーターを設定して検討してきたが，パラメーター1：50％以下，パラメーター2：0.5cm以上，パラメーター3：0.5以上の3条件を満たす，深い筋層浸潤がないと判定された境界値以下群に対し，これを満たさず，深い筋層浸潤ありと判定された境界値以上群では，有意に癌の筋層浸潤が1／3を越える症例も多く，筋層内脈管侵襲，子宮外浸潤転移も多いとの成績を得ている（図3，表1）1,2）。さらに完全に手術・病理組織学的検索を行い得た子宮外浸潤転移例13例について見てみると，内10例が境界値以上群であり，さらにそのうちの4例では癌の子宮外進展の所見を直接捉え得たなど，CTは体癌の進行度診断に大きな役割を果たすことが明らかとなった（図4，表2）。
14．MRI
著者： 高橋康一
ページ範囲：P.292 - P.294
MRIではT2強調画像において子宮体癌組織がhigh intensityに描出され，正常子宮筋層との識別が可能である。このことは癌の子宮外蔓延と密接な関係を有する筋層浸潤の評価が可能であることを意味しており，われわれの成績でもMRIで評価された残存子宮体部筋層の厚さと病理学的な実測値はγ＝0.86と高い正の相関を有していた（図1）1）。またMRIでは子宮筋層の内膜と接する領域がjunctional zone（j-zone）とよばれるlow intensityなバンドとして描出されるが，体癌症例においてはこのバンドが保たれていれば癌が内膜に留まっているとされている2）。すなわち図2のごとく子宮内における癌を示すhigh intensityな領域が狭く，筋層の厚さが厚く均一であるうえ，j-zoneが全周にわたって保たれていれば癌は内膜に留まっている可能性が高く，たとえ筋層浸潤があったとしても顕微鏡的なものであると考えることができる。これに対して図3の症例の後壁に見るようにj-zoneの破綻がある場合はすでに筋層浸潤が起こっていると評価されるほか，その破綻部位から癌が後壁に発生したものであることもわかる。このような筋層浸潤程度の評価や，j-zoneの断裂の有無の判定では矢状断，横断の両画像を注意深く読影する必要がある。すなわちMRIでもpartial volume phenomenon（PVP）のため，矢状断像では子宮の左右側壁，横断像では子宮底や，子宮の前後屈の程度によっては前後壁で解像力が低下する可能性があるため，両断層面の描出精度のよい部分を組合せて，深い筋層浸潤部位やj-zoneの断裂を見逃がさないよう所見評価を行っていかなくてはならない。さらに画像上の境界は明瞭でも，正常筋層と体癌組織の間に起こるPVPのため，MRIによる筋層浸潤評価の精度には一定の限界があり，実際の治療方針の決定に際しては，このことを十分考慮する必要がある。もうひとつの問題として，MRI画像上の正常内膜，atypical hyperplasia，体癌組織の鑑別の困難さが指摘されている。図3の症例で，正常内膜が頸管から子宮中央まで，子宮前壁に沿ってhigh intensity線状に伸びている所見からもわかるとおり，一般に正常内膜に比して体癌組織はややintensityが低い傾向にあるが，実際は体癌組織と正常内膜の識別が困難であることも少なくない。しかしながら臨床上の取り扱いについては，子宮内腔に一致するhigh intensityな領域全体を癌とみなして診断を行えば，少なくともunder dia-gnosisによる不完全治療といったような事態は防ぎうるものと考えられる。
15．ホルモンレセプターの有用性
著者： 寺川直樹
ページ範囲：P.296 - P.298
内膜癌の性ホルモンレセプター濃度あるいはその有無は，内分泌療法施行にあたっての指標や内膜癌症例の予後因子となり得るが，サブタイトルにある「術前・術中診断，癌の広がりの診断」に役立つものではない。
16．腹腔洗浄液細胞診
著者： 和田順子
ページ範囲：P.300 - P.301
卵巣癌では，その進行期分類のIc期，Ⅱc期において，癌細胞の検出された材料が腹腔洗浄液か，腹水かを区別して記載することになっているのは周知のことである。これは腹腔洗浄液細胞診の結果が，予後の推測や治療方針の決定にかかわる重要な因子であることが確かめられているためである。子宮体癌（以下体癌）においては，腹腔洗浄液細胞診の臨床的な意義について，まだ，はっきりした見解はない。しかし体癌の手術時には，かならず腹腔洗浄液細胞診を行って，患者管理上の必要な情報として検討している報告は多い1〜3）。
17．リンパ節生検
著者： 塚本直樹
ページ範囲：P.302 - P.303
従来，体癌の進行期の決定は治療前に臨床的に行われてきた。しかし，FIGOは1988年のリオにおける総会で臨床進行期の改正を行い，体癌にはsurgical stagingが適用されることになった（表1）1）。
体癌の70〜80％をしめる，体部に限局していると考えられるⅠ期体癌（旧FIGO，現日産婦分類）でも，開腹して精査すると約20％がすでに子宮外へ進展していることが判明してきた。進展部位としては骨盤リンパ節，傍大動脈リンパ節，付属器，腹腔内（洗浄細胞診陽性）などがあげられる。従って，体癌の広がりを診断するためにも，また進行期を決定するためにも，リンパ節生検は重要な手術操作である。
手術療法
18．体癌の基本術式
著者： 植田国昭
ページ範囲：P.304 - P.306
子宮体癌の治療法としては従来から手術と放射線が主流をしめてきた。近年はこれに化学療法と黄体ホルモン療法が加えられている。しかし治療成績と治療の難易度を考慮すると，体癌では手術の比重がはるかに大きな重みをもつものと考えられる。その理由は体癌の大部分は腺癌であるために放射線感受性が低い，腔内照射に便利なアプリケーターがない，体部の筋層浸潤が深いと腔内照射による穿孔の危険があることなどが放射線療法に不利な要因となる。一方手術は体癌の多くがⅠ，Ⅱ期であるため頸癌ほど広汎子宮全摘を強行する必要がない。またこうした縮小手術（単純子宮全摘または準広汎全摘）でも良好な治療成績を示していることによる。このため現在は体癌の治療は手術が第一選択となっている。
術式としては進行期や組織分化度によって必要な切除範囲を考慮せねばならない。
19．卵巣摘除の要・不要の判断
著者： 小沢満
ページ範囲：P.307 - P.309
従来から体癌の治療については手術を第一選択とし，この際附属器は両側とも摘出するのが原則とされてきた。それは頸癌に比べて体癌では卵巣転移の頻度が格段に高く，Ⅰ期でも5〜10％とされているからである。
また周知のごとく，体癌の好発年齢は更年期以後が大多数を占めており，これらの患者については危険をおかして卵巣を温存する積極的な理由がないといえる。
20．試験開腹ことどめる要件
著者： 小沢満
ページ範囲：P.310 - P.311
試験開腹とは病的臓器・組織（多くは悪性腫瘍）を摘出する目的で開腹したが，腫瘍の進展が高度で摘出を断念し，閉腹する場合をいうものと理解している（南江堂の医学大辞典ではやや異った説明がなされている）。
腫瘍の高度な進展は，予期しないものであることもあるし，恐らくは摘出不能であろうと思われるが患者側の希望が強く運よく摘出可能であればという希望をこめて，あるいは摘出不能であることを開腹によって確認して患者側に納得をさせる意味を含めて行われることもある。
21．初回手術に傍大動脈節郭清は必要か
著者： 植田国昭
ページ範囲：P.312 - P.313
傍大動脈節の転移頻度
都立駒込病院では1975年から1989年までに子宮体癌140例の手術と13例の非手術的治療を行ってきた。手術例のうち125例に後腹膜リンパ節郭清を行ったが，郭清法については二つの時期に区別される。
1975〜86年は骨盤節郭清90例と腫大を触れた傍大動脈節（以下PAと略）の生検12例を行った。その成績はすでに発表したが1），305頁表3に示すように6例にPA節の転移を認めた。特にPT1の66例中1例にPA節転移があり，PT2の17例中3例にも転移を認めた。これら骨盤節郭清の全てにPA節の検索を行えば転移頻度は更に増加するものと考えられた。
術後照射
22．術後照期の適応
著者： 伊東久夫
ページ範囲：P.314 - P.316
子宮体癌は放射線に反応するか
子宮体癌の治療法としては手術療法が極めて有効で，手術療法単独で良好な成績が得られている。一方，合併症などのための手術不能なⅠ・Ⅱ期の症例に根治放射線治療を行った場合，5年生存率はそれぞれ70％，50％位とされている1）。子宮体癌は組織型からみると大部分は腺癌であるが，腺癌にしては放射線治療の有効な癌と考えられる。したがって，治療成績を向上させるために，両者を併用するという考え方は有意義であろうと思われる。
現在，子宮体癌の治療法としては手術療法が第一選択となり，術後の手術標本の組織学的検査から，再発・転移の危険性が高いと考えられる場合，後療法として放射線療法が併用されることがほとんどであろう。術後照射の利点は，リンパ節転移も含めて病巣分布が明確になっており，放射線治療の個別化が可能となる。一方，①非手術群に比べると，手術により骨盤内の血行動態が変化し，放射線治療の効果が減少する，②術前照射と異なり，手術中に生じる可能性のある遠隔転移の予防に役立たない，③術者により切除の程度に差があり，一律に放射線治療を行うと，障害発生や治療成績に差異が生じてくる，などの問題点も予想される。
23．化学療法と術後照射のどちらを優先させるか
著者： 伊東久夫
ページ範囲：P.318 - P.319
子宮体癌の手術後，手術療法単独では不十分と判定した場合には何らかの後療法が行われる。後療法としては化学療法と放射線療法が考えられるが，①化学療法と放射線療法のどちらか一方を行うとすれば，いずれを選択するのが有効かという問題と，②両者を併用する場合にはいずれを先に行うのが有効かという問題，の2つが考えられる。
放射線療法の適応
24．手術か放射線か
著者： 大川智彦 , 喜多（大川）みどり
ページ範囲：P.320 - P.321
子宮体癌は近年徐々に増加し，子宮癌全体に対する割合は従来は5〜10％といわれていたが現在は20％前後であり，30％に達する施設もある1）。治療成績向上のためには早期発見・早期診断の進歩とその普及が最も大切であり，子宮体癌においては内膜細胞診をはじめとする検査技術の開発と治療技術の進歩により早期例の治療が可能となってきた。
25．照射後遺残や傍大動脈リンパ節陽性例をどうするか
著者： 大川智彦 , 喜多（大川）みどり
ページ範囲：P.322 - P.323
近年，子宮体（内膜）癌は増加傾向にある。しかし手術可能なⅠ〜Ⅱ期癌が約90％を占めていることは幸いである。しかしⅠ期癌においても5〜10％の局所再発や遠隔転移がみられ，Ⅱ期では10〜20％の局所および遠隔転移がみられている。放射線治療が主体をなすⅢ期癌では70〜80％に再発がみられる1）。したがって初回治療としての先行治療の成否がその後の予後を左右することから，同時または継続的な併用治療による集学的なアプローチを考慮した初回治療時における治療指針の確立が最も大切である。
化学療法のあり方
26．Neoadjuvant Chemotherapy
著者： 平林光司
ページ範囲：P.324 - P.327
子宮頸癌，卵巣癌，絨毛癌および体癌の中で化学療法の有効率が現時点で最も低いものは体癌である。したがって前3者については化学療法剤を最も有利に病巣に到達せしめうる術前化学療法，すなわちNeo-adjuvant chemotherapyが有用と考える一人であるが，体癌についてはその有効率の低さから有用とは考えていない。No-adjuvant che—motherapyが有用であるためにはその有効率が70％を超えることが必要条件と考えるからである。その意味において与えられたテーマから多少はづれるが，Ⅲ，Ⅳ期癌（特に1988年にFIGOで提案された臨床進行期分類でⅢA以上のもの）に対する術前治療としては化学療法よりも有効性をより高く期待できる術前放射線治療について述べたい。
27．動注化学療法
著者： 大川智彦 , 喜多（大川）みどり
ページ範囲：P.328 - P.329
子宮体癌に対する治療の主体は手術であるが，実施にあたっては予後因子を充分検討し，放射線やホルモン・化学療法の長所を生かした集学的アプローチが大切である。
化学療法は手術や放射線の局所療法の限界を補うべく全身療法としてその長所が生かされてきた。近年化学療法剤の開発が進み，また薬理動態が解明されるようになり，効率のよい投与法の研究や，多剤併用における組合せ方，投与器材の改良が行われるようになった。動脈内注入化学療法（動注）はこのような研究の中で，より局所効果を高め，副作用は出来るだけ少なくしようとする目的で行われ，手術や放射線との併用も行われている。
ホルモン療法
28．ホルモン療法は有効か
著者： 玉舎輝彦
ページ範囲：P.330 - P.332
ホルモン療法はどのようにして成立したか？
エストロゲンは生殖器の増殖に主たる役割を演じている。なかでも子宮内膜と乳腺は著明な増殖を示す。すなわち，子宮内膜では図1に示したように卵胞期ではエストロゲンの働きにより増殖し，排卵後，プロゲステロンの産生により，その増殖は抑えられ（抗エストロゲン作用），分泌像を呈する。このエストロゲンによる増殖性を強く示す子宮内膜や乳腺などから由来する癌は，エストロゲンによって増殖する場合がある。
予後に関する因子
29．病理組織型別による転移，進展形式の差
著者： 蔵本博行
ページ範囲：P.334 - P.336
子宮体癌のほとんどはいわゆる「内膜型」腺癌の組織像を呈するものであるが，一部は特殊な組織型を呈するものもある。体癌の転移や進展の程度，ひいては患者の予後のよしあしは，これら腺癌の分化度や組織型によって大きく異なっている。
そこで，これらについて北里大学病院の経験1,2）と文献から説明することにしたい。なお，われわれの成績は1985年末までに治療した122例を元にしたものである。
30．癌腫瘤の進行度と予後
著者： 蔵本博行
ページ範囲：P.338 - P.339
子宮体癌は，癌のなかでは予後良好といわれる。しかし，日常診療において，その治療に苦慮する例を経験することも決して少なくない。そのため，老健法による子宮癌検診に体癌検診も組み込まれるようになった。より予後の良い体癌を早期発見するようにとの意図の現れである。
そこで，北里大学病院で取り扱った子宮体癌例を中心に，どのように癌が進展すると予後が悪いのか，癌腫の進行度と予後について検討することにしたい。なお，集計の対象となった体癌は，1985年までに経験された122例で，うち3年経過例は68例，5年のそれは49例である1,2）。
31．リンパ節転移と予後
著者： 塚本直樹
ページ範囲：P.340 - P.341
体癌患者に対するリンパ節生検については前述したが（302ページ），リンパ節転移は体癌の重要な予後因子の1つであると考えられる。しかし，体癌のリンパ節転移経路や予後との関連などに関しては，いまだ不明な点が多い。体癌のリンパ節転移に関する研究が系統的に行われるようになったのは1970年以後のことである。また，わが国では体癌が少ないこともあり，現在各施設でこれらの検討が進行中といった段階である。
以下に，当教室の症例を中心として体癌のリンパ節転移，生存率などについて述べる。
32．局所浸潤形式からみた予後
著者： 落合和徳
ページ範囲：P.342 - P.344
1988年にFIGOが提唱した新しい子宮体癌の国際臨床進行期分類によれば，局所浸潤の所見が，その進行期決定の上で大変重要な要因であることがわかる（表1）。すなわち，癌が内膜に限局しているか，あるいは筋層に浸潤しているか，またその浸潤の深さはどうか，さらに頸管腺に及んでいるか，頸管腺腔内にとどまらず頸部間質に浸潤しているか，などであり，これはとりもなおさずこれらの所見が予後に直接的な影響を与えることが明らかとなったからである。
本稿では，子宮体癌における局所浸潤と予後の関係について概説したい。
33．ER,PRの有無と予後
著者： 寺川直樹
ページ範囲：P.346 - P.347
性ホルモン受容体陽性内膜癌の方が陰性内膜癌に比して腫瘍の増殖速度がゆるやかであることを示唆する成績は多い。また，原発腫瘍のエストロゲン受容体（ER），プロゲスチン受容体（PR）陽性症例は陰性症例に比して，有意に健存率（disease—free survival）が高く，予後良好であると結論する成績も散見される。したがって，ER,PR陽性内膜癌は予後良好なる腫瘍と解釈できるが，性ホルモン受容体が内膜癌の単独の予後因子となり得るか否かについての結論を出すことは，現時点ではやや困難と思われる。
乳癌の性ホルモン受容体測定が確立されて間もなく，原発乳癌のERが健存率の独立した予後因子となることが報告されたが，その後今日まで賛否両論の成績が出され，一定の見解は得られていない。現時点で，最も信頼性のある乳癌の予後因子は腋窩リンパ節転移の有無，転移個数であるとのことである。内膜癌においても，受容体が単独の予後因子となり得るか否かについては，他の予後因子を確定した上で，多数例で長期の観察期間をもった複数の研究で検討されることが望まれる。内膜癌性ホルモン受容体の有無と健存率，ならびに予後に関与する因子との関連についての成績を紹介し，概説を加える。
カラーグラフ 経頸管的切除術・3
中隔子宮の治療
著者： 林保良 , 岩田嘉行
ページ範囲：P.258 - P.259
習慣流産または不育症の原因となる子宮奇形の中で最も多く見られるのは中隔子宮である．われわれは婦人用レゼクトスコープを用いて子宮中隔を切除しており，開腹手術に伴う出血，疼痛，腹腔内癒着などの合併症を避け得るようになった．TCR術の侵襲は少ないので原発不妊の患者も対象例にしている．以下2症例についてその臨床経過を紹介する．症例1はG0P030歳の不妊症例．症例2は29歳，G2P0，2回流産を経験している患者．
Current Research
精子先体反応の調節機構
著者： 遠藤芳広 , 小松節子 , 古屋悟 , 木村裕幸 , 鈴木秋悦
ページ範囲：P.349 - P.356
Ⅰ．はじめに
精子は成熟過程およびその後の受精過程において，多くの生化学的あるいは形態学的変化を呈し，それらは精子—卵子相互作用を成功させるための必須条件である。それらのいくつかは生殖器官液，卵子周辺の細胞性あるいは無細胞性成分，卵子自身に含まれる諸因子の影響により発現すると考えられている1）。そのなかで，先体反応はもっとも顕著で特異的に起こる連続的な膜変化であり，精子が透明層（帯）を貫通し，さらに卵子細胞膜と膜融合するために必要な現象である2）。先体反応は，卵子を取り囲む透明層に到達する以前に起きているのか，あるいは透明層上で誘起されるのかという問題は，種による相違もあり，いまだ解決されていないが，透明層が生理的な先体反応誘起作用を持つことは疑いのない事実である2）。
マウスは先体反応調節機構の解明のためにもっとも適したモデルである。マウスでは先体を完全に有する精子のみが透明層に結合でき，その後，先体反応が透明層上で誘起されることが確認されており，さらに透明層糖蛋白質の一つであるZP3に精子レセプター活性と先体反応誘起活性が証明され，生理的ligandであるZP3と精子との相互作用により細胞応答としての先体反応が発現すると考えられている3）。
New Sexology
母乳哺育—桶谷そとみの世界をのぞく
著者： 大島清
ページ範囲：P.358 - P.359
医療施設の医師たちは，欧米の轍を遅ればせながらふむことによって今でこそ母乳育児へと傾斜している。しかし，戦後，ミルク哺育が隆盛を極めていた頃から，母子の肌のふれ合いという身体の接触が，精神的な結びつきに発展して，赤ちゃんの脳の発達に大きく寄与するという「母子一体の原理」（助産婦雑誌，32：6,1978）をもとにして，もう年40以上にわたって母乳育児を推進してきた助産婦がいる。その名は桶谷そとみ。
桶谷そとみの理念は「ヒトは哺乳動物なのだから母乳は必ず出るもの，出せるもの」という信条である。人間は脳を巨大化した分，環境からのさまざまなストレスを受け易く，それが乳汁分泌のしくみにマイナスの信号を送ることになる。更に，己れ自身が作り上げる幻想，つまり文化の影響も軽視できない。
原著
妊娠末期におけるDehydroepiandrosterone Sulfate大量投与の産褥乳汁分泌に及ぼす影響
著者： 植田敏弘 , 横山裕司 , 井川洋 , 斎藤誠一郎 , 松崎利也 , 安井敏之 , 三宅敏一 , 苛原稔 , 青野敏博
ページ範囲：P.361 - P.365
分娩第1期に比較的大量のdehydroepiandrosterone sulfate（DHA-S）を単回投与し，DHA-Sの産褥期乳汁分泌に及ぼす影響について内分泌学的な検討を行った。妊娠第37週以降の正常妊婦で，入院時子宮開大度5cm未満の症例53例を対象とした。入院時にDHA-S 400mgないし800mgを30分間で一回点滴静注し，投与量別にDHA-S 400mg投与群（n＝11），DHA-S 800mg投与群（n＝11），対照群（n＝31）の3群に分け，産褥4日目までの乳汁分泌量，1ヵ月後の哺乳状況，血中E2値などの経日的変動を検討した。乳汁分泌量は，産褥0〜4日ではDHA-S投与群が対照群よりも分泌量が少なく，特に産褥2日，3日では有意に低下（P＜0.05）していた。また血中E2値は，3群とも分娩前の高値から，胎盤娩出後急速に減少し，その後経日的に漸減していたが，産褥1日および2日でDHA-S投与群が対照群に比較して約2倍の高値を示していた。1ヵ月後の哺乳状況については，3群間に有意差はないものの，母乳栄養の割合は，DHA-S投与群が対照群に比較してやや低い傾向にあった。以上の成績より，妊娠末期に頸管熟化不全の治療にDHA-Sを使用した場合には，産褥初期一過性に乳汁分泌不全の出現する可能性があり，母乳哺育を希望する場合には，この点に留意する必要があると思われる。
症例
再発子宮頸癌で高カルシウム血症を併発し，予後不良であった一例
著者： 山本紳一 , 土光茂治
ページ範囲：P.366 - P.368
高カルシウム血症の病因として悪性腫瘍は副甲状腺機能亢進症に次いで多く，中でも扁平上皮癌に頻度が高い。婦人科癌では比較的症例が少ないといわれているが，今回子宮扁平上皮癌に高カルシウム血症を併発した一例を経験したので報告する。
基本情報
バックナンバー
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今月の臨床 エネルギーデバイス アラカルト―知っておきたい使い方の留意点と技術革新
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71巻10号（2017年10月発行）
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71巻8号（2017年8月発行）
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71巻7号（2017年7月発行）
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71巻6号（2017年6月発行）
今月の臨床 周産期メンタルヘルスケアの最前線─ハイリスク妊産婦管理加算を見据えた対応をめざして
71巻5号（2017年5月発行）
今月の臨床 万能幹細胞・幹細胞とゲノム編集─再生医療の進歩が医療を変える
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70巻7号（2016年7月発行）
今月の臨床 胎児心拍数モニタリング パーフェクトマスター
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今月の臨床 若年女性の外来診療に役立つ基礎知識
70巻5号（2016年5月発行）
今月の臨床 糖尿病が女性ヘルスケア・がんに与えるリスク
70巻4号（2016年4月発行）
増刊号 ─知りたい最新情報がすぐわかる！─不妊・不育症診療パーフェクトガイド
70巻3号（2016年4月発行）
今月の臨床 産科大出血に慌てない！！
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今月の臨床 不妊女性に対する手術療法─適応・タイミングと手技のコツ
70巻1号（2016年1月発行）
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今月の臨床 母子感染─新しい制御戦略
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今月の臨床 卵巣がん─最新の治療戦略
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今月の臨床 ART─いま何が問題か
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今月の臨床 母体と胎児の栄養学
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今月の臨床 婦人科内分泌療法─病態の理解と正しい診断に基づく対処・治療のポイント
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今月の臨床 絨毛と胎盤をめぐる新知見
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今月の臨床 静脈血栓塞栓症─予防・診断・治療
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今月の臨床 胎児心拍数モニタリング
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今月の臨床 子宮体癌診療の動向─これだけは知っておきたい
64巻11号（2010年11月発行）
今月の臨床 低用量OCの普及をめざして
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今月の臨床 ハイリスク妊娠─ここがチェックポイント
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今月の臨床 ここが問題─若年女性のやせ・肥満
64巻8号（2010年8月発行）
今月の臨床 子宮内膜症・腺筋症の外科的治療─機能温存をめざして
64巻7号（2010年7月発行）
今月の臨床 異所性妊娠
64巻6号（2010年6月発行）
今月の臨床 産婦人科画像診断のセカンドチョイス
64巻5号（2010年5月発行）
今月の臨床 着床障害―生殖医療のブラックボックス
64巻4号（2010年4月発行）
今月の臨床 これを読めばすべてわかる―最新の産婦人科超音波診断
64巻3号（2010年3月発行）
今月の臨床 子宮頸がんの予防戦略―ワクチンと検診
64巻2号（2010年2月発行）
今月の臨床 ここが知りたい―PCOSの最新情報
64巻1号（2010年1月発行）
今月の臨床 母体救命搬送
63巻12号（2009年12月発行）
今月の臨床 QOLを考慮した婦人科がん治療
63巻11号（2009年11月発行）
今月の臨床 生殖医療のトピックス
63巻10号（2009年10月発行）
今月の臨床 妊娠高血圧症候群と関連疾患
63巻9号（2009年9月発行）
今月の臨床 婦人科がん検診
63巻8号（2009年8月発行）
今月の臨床 若年女性の月経異常を診る
63巻7号（2009年7月発行）
今月の臨床 胎児の診断と治療―最近のトピックス
63巻6号（2009年6月発行）
今月の臨床 HRTの新ガイドラインを読み解く
63巻5号（2009年5月発行）
今月の臨床 性器脱診療の最前線
63巻4号（2009年4月発行）
今月の臨床 ここが聞きたい―不妊・不育症診療ベストプラクティス
63巻3号（2009年3月発行）
今月の臨床 多胎妊娠―母児のリスクとその管理
63巻2号（2009年2月発行）
今月の臨床 性感染症up to date
63巻1号（2009年1月発行）
今月の臨床 産科出血―診断・治療のポイント
62巻12号（2008年12月発行）
今月の臨床 胎児機能不全
62巻11号（2008年11月発行）
今月の臨床 子宮内膜症治療の最前線―症状に応じた治療戦略
62巻10号（2008年10月発行）
今月の臨床 卵巣癌診療の最新情報
62巻9号（2008年9月発行）
今月の臨床 妊産婦の薬物療法―あなたの処方は間違っていませんか
62巻8号（2008年8月発行）
今月の臨床 エキスパートに学ぶ―漢方療法実践講座
62巻7号（2008年7月発行）
今月の臨床 エキスパートに学ぶ―体外受精実践講座
62巻6号（2008年6月発行）
今月の臨床 妊婦の感染症
62巻5号（2008年5月発行）
今月の臨床 婦人科がん化学療法up to date
62巻4号（2008年4月発行）
今月の臨床 産婦人科臨床の難題を解く─私はこうしている
62巻3号（2008年3月発行）
今月の臨床 不妊治療と多胎妊娠
62巻2号（2008年2月発行）
今月の臨床 新生児の蘇生と管理
62巻1号（2008年1月発行）
今月の臨床 子宮筋腫の治療―大きく広がった選択の幅
61巻12号（2007年12月発行）
今月の臨床 不妊診療─現在の課題と将来展望
61巻11号（2007年11月発行）
今月の臨床 胎盤と臍帯の臨床
61巻10号（2007年10月発行）
今月の臨床 ここまできた分子標的治療
61巻9号（2007年9月発行）
今月の臨床 臨床遺伝学─診療に必要な最新情報
61巻8号（2007年8月発行）
今月の臨床 産科超音波診断─正診への道筋
61巻7号（2007年7月発行）
今月の臨床 中高年女性のトータルヘルスケア
61巻6号（2007年6月発行）
今月の臨床 子宮頸癌の治療─現状と展望
61巻5号（2007年5月発行）
今月の臨床 母体救急
61巻4号（2007年4月発行）
今月の臨床 産婦人科外来ベストナビゲーション
61巻3号（2007年3月発行）
今月の臨床 周産期医療の崩壊を防ごう
61巻2号（2007年2月発行）
今月の臨床 子宮体癌の最新知見─専門医のために
61巻1号（2007年1月発行）
今月の臨床 高年妊娠-母児ケアのポイント
60巻12号（2006年12月発行）
今月の臨床 ピル─エビデンスに基づいて新ガイドラインを読み解く
60巻11号（2006年11月発行）
今月の臨床 エイジングと生殖医療
60巻10号（2006年10月発行）
今月の臨床 妊娠中の偶発症候─産科医のプライマリケア
60巻9号（2006年9月発行）
今月の臨床 PCOS─新たな視点
60巻8号（2006年8月発行）
今月の臨床 婦人科がんを見逃さないために
60巻7号（2006年7月発行）
今月の臨床 妊娠のリスク評価
60巻6号（2006年6月発行）
今月の臨床 性差医療
60巻5号（2006年5月発行）
今月の臨床 早産─予防と対策
60巻4号（2006年4月発行）
今月の臨床 女性診療科外来プラクティス
60巻3号（2006年3月発行）
今月の臨床 妊婦と胎児の栄養管理
60巻2号（2006年2月発行）
今月の臨床 子宮内膜症の新しい治療戦略
60巻1号（2006年1月発行）
今月の臨床 ART 2006
59巻12号（2005年12月発行）
今月の臨床 FGR─Fetal Growth Restriction
59巻11号（2005年11月発行）
今月の臨床 婦人科の新しい画像診断法─PETを中心として
59巻10号（2005年10月発行）
今月の臨床 腫瘍マーカー─基礎知識と診療指針
59巻9号（2005年9月発行）
今月の臨床 胎児疾患の管理─胎内治療の時代を迎えて
59巻8号（2005年8月発行）
今月の臨床 骨粗鬆症をめぐる新しい話題
59巻7号（2005年7月発行）
今月の臨床 月経前症候群と月経痛─どう対応するか
59巻6号（2005年6月発行）
今月の臨床 安全な産科手術・処置をめざして
59巻5号（2005年5月発行）
今月の臨床 安全な婦人科手術をめざして
59巻4号（2005年4月発行）
今月の臨床 妊産婦と薬物治療─EBM時代に対応した必須知識
59巻3号（2005年3月発行）
今月の臨床 安全な腹腔鏡下手術をめざして
59巻2号（2005年2月発行）
今月の臨床 症例から学ぶ常位胎盤早期剥離
59巻1号（2005年1月発行）
今月の臨床 症例から学ぶ多嚢胞卵巣
58巻12号（2004年12月発行）
今月の臨床 症例から学ぶ子宮内膜症─子宮内膜症を侮るな
58巻11号（2004年11月発行）
今月の臨床 症例から学ぶ前置胎盤
58巻10号（2004年10月発行）
今月の臨床 ここが知りたい─婦人科がん化学療法
58巻9号（2004年9月発行）
今月の臨床 不育症診療─その理論と実践
58巻8号（2004年8月発行）
今月の臨床 妊娠中毒症─新しい名称と定義
58巻7号（2004年7月発行）
今月の臨床 産婦人科医に必要な乳がんの知識
58巻6号（2004年6月発行）
今月の臨床 Urogynecology
58巻5号（2004年5月発行）
今月の臨床 血栓症と肺塞栓―予防と対策
58巻4号（2004年4月発行）
今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩ガイダンス
58巻3号（2004年3月発行）
今月の臨床 不正出血の患者が来たら
58巻2号（2004年2月発行）
今月の臨床 産婦人科診療とリスクマネージメント
58巻1号（2004年1月発行）
今月の臨床 周産期の感染症―管理と対策
57巻12号（2003年12月発行）
今月の臨床 婦人科がん治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説
57巻11号（2003年11月発行）
今月の臨床 不妊治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説
57巻10号（2003年10月発行）
今月の臨床 周産期の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説
57巻9号（2003年9月発行）
今月の臨床 思春期のヘルスケアとメンタルケア
57巻8号（2003年8月発行）
今月の臨床 妊娠と免疫
57巻7号（2003年7月発行）
今月の臨床 UAE―子宮筋腫塞栓療法
57巻6号（2003年6月発行）
今月の臨床 ホルモン補充療法を再考する
57巻5号（2003年5月発行）
今月の臨床 妊娠と薬物―EBM時代に対応した必須知識
57巻4号（2003年4月発行）
今月の臨床 ここが聞きたい 産婦人科外来における対処と処方
57巻3号（2003年3月発行）
今月の臨床 母体症候―救急疾患の鑑別と初期対応
57巻2号（2003年2月発行）
今月の臨床 産婦人科診療における心のケア
57巻1号（2003年1月発行）
今月の臨床 婦人科がん検診
56巻12号（2002年12月発行）
今月の臨床 分娩の多様化とリスク管理
56巻11号（2002年11月発行）
今月の臨床 更年期・老年期医療のピットフォール
56巻10号（2002年10月発行）
今月の臨床 不妊診療のピットフォール
56巻9号（2002年9月発行）
今月の臨床 妊婦健診のピットフォール
56巻8号（2002年8月発行）
今月の臨床 —どこまで可能か—悪性腫瘍治療と妊孕能温存
56巻7号（2002年7月発行）
今月の臨床 頸管無力症と頸管縫縮術
56巻6号（2002年6月発行）
今月の臨床 多胎妊娠管理—レベルアップのために
56巻5号（2002年5月発行）
今月の臨床 ここまでわかる産婦人科のMRI
56巻4号（2002年4月発行）
今月の臨床 産婦人科手術における合併症管理のすべて
56巻3号（2002年3月発行）
今月の臨床 子宮筋腫—最近の話題
56巻2号（2002年2月発行）
今月の臨床 産婦人科と糖尿病—基礎知識と実地臨床
56巻1号（2002年1月発行）
今月の臨床 女性内科的アプローチ—循環器系を中心に
55巻12号（2001年12月発行）
今月の臨床 子宮内膜症治療のストラテジー
55巻11号（2001年11月発行）
今月の臨床 周産期救急と周産母子センター
55巻10号（2001年10月発行）
今月の臨床 ライフスタイルの変化と女性の健康
55巻9号（2001年9月発行）
今月の臨床 子宮外妊娠—新しい視点から
55巻8号（2001年8月発行）
今月の臨床 遺伝子医療—現況と将来
55巻7号（2001年7月発行）
今月の臨床 排卵誘発の問題点—新しい工夫と対策
55巻6号（2001年6月発行）
今月の臨床 Obstetrics is a bloody business
55巻5号（2001年5月発行）
今月の臨床 一歩先行く超音波胎児検診
55巻4号（2001年4月発行）
今月の臨床 婦人科医のための乳癌検診
55巻3号（2001年3月発行）
今月の臨床 腹腔鏡下手術—知っておくべき最新情報
55巻2号（2001年2月発行）
今月の臨床 妊娠中毒症—新しい視点から
55巻1号（2001年1月発行）
今月の臨床 性感染症—胎児から癌まで
54巻12号（2000年12月発行）
今月の臨床 ART最新情報—妊娠率向上のために
54巻11号（2000年11月発行）
今月の臨床 母子感染—最新の管理指針を考える
54巻10号（2000年10月発行）
今月の臨床 女性の泌尿器疾患—最新情報
54巻9号（2000年9月発行）
今月の臨床 思春期外来—診療上の留意点
54巻8号（2000年8月発行）
今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩
54巻7号（2000年7月発行）
今月の臨床 避妊法—問題点とその対策
54巻6号（2000年6月発行）
今月の臨床 子宮頸癌—最近のトピック
54巻5号（2000年5月発行）
今月の臨床 ハイリスク分娩の管理指針
54巻4号（2000年4月発行）
今月の臨床 生殖内分泌と不妊診療の最新データ
54巻3号（2000年3月発行）
今月の臨床 新生児外科の最前線—産科医としての必須知識
54巻2号（2000年2月発行）
今月の臨床 ホルモン療法のピットフォール—あなたの方法は間違っていませんか
54巻1号（2000年1月発行）
今月の臨床 胎盤異常と臨床
53巻12号（1999年12月発行）
今月の臨床 産褥の異常と対策
53巻11号（1999年11月発行）
今月の臨床 不正性器出血—原因と対応
53巻10号（1999年10月発行）
今月の臨床 —リニューアル—帝王切開
53巻9号（1999年9月発行）
今月の臨床 増えてきた子宮体癌
53巻8号（1999年8月発行）
今月の臨床 生殖医療とバイオエシックス
53巻7号（1999年7月発行）
今月の臨床 胎児へのlife line臍帯
53巻6号（1999年6月発行）
今月の臨床 卵巣がんと闘うために
53巻5号（1999年5月発行）
今月の臨床 PCO症候群を斬る
53巻4号（1999年4月発行）
今月の臨床 婦人科外来
53巻3号（1999年3月発行）
今月の臨床 新生児トラブルの初期対応—産科医へのアドバイス
53巻2号（1999年2月発行）
今月の臨床 GnRH療法の新展開
53巻1号（1999年1月発行）
今月の臨床 性の分化とその異常—どこまで解明されたか
52巻12号（1998年12月発行）
今月の臨床 内視鏡手術—どこまで進んだか
52巻11号（1998年11月発行）
今月の臨床 HRT—ベストテクニック
52巻10号（1998年10月発行）
今月の臨床 羊水
52巻9号（1998年9月発行）
今月の臨床 胎児・新生児のBrain Damage
52巻8号（1998年8月発行）
今月の臨床 サイトカインと産婦人科
52巻7号（1998年7月発行）
今月の臨床 難治性細菌感染症
52巻6号（1998年6月発行）
今月の臨床 卵管性不妊症への対応
52巻5号（1998年5月発行）
今月の臨床 早産対策—いま臨床医ができること
52巻4号（1998年4月発行）
今月の臨床 経腟超音波を使いこなす
52巻3号（1998年3月発行）
今月の臨床 産科と凝固異常
52巻2号（1998年2月発行）
今月の臨床 腫瘍マーカーは何を語るか
52巻1号（1998年1月発行）
今月の臨床 先天異常をどう診るか
51巻12号（1997年12月発行）
今月の臨床 子宮筋腫—最新情報
51巻11号（1997年11月発行）
今月の臨床 男性不妊をどうする
51巻10号（1997年10月発行）
今月の臨床 妊娠初期を診る
51巻9号（1997年9月発行）
今月の臨床 婦人科における検査法—有用性と再評価
51巻8号（1997年8月発行）
今月の臨床 産科における検査法—有用性と再評価
51巻7号（1997年7月発行）
今月の臨床 婦人科がんの化学療法—われわれはこうしいる
51巻6号（1997年6月発行）
今月の臨床 治療困難例の排卵誘発
51巻5号（1997年5月発行）
今月の臨床 エコーガイド下で何ができるか
51巻4号（1997年4月発行）
今月の臨床 低用量ピル—新しい避妊法を知る
51巻3号（1997年3月発行）
今月の臨床 妊娠中毒症—どのように変わったか
51巻2号（1997年2月発行）
今月の臨床 婦人科外来治療—Dos ＆ Don'ts
51巻1号（1997年1月発行）
今月の臨床 着床
50巻12号（1996年12月発行）
今月の臨床 初期治療60分—婦人科救急
50巻11号（1996年11月発行）
今月の臨床 不妊治療—ここが聞きたい
50巻10号（1996年10月発行）
今月の臨床 ホルモン療法—新しい動向を探る
50巻9号（1996年9月発行）
今月の臨床 新生児診療—産科医のためのポイント
50巻8号（1996年8月発行）
今月の臨床 婦人科腫瘍境界悪性—最近の知見と取り扱いの実際
50巻7号（1996年7月発行）
今月の臨床 乳房—管理のポイント
50巻6号（1996年6月発行）
今月の臨床 妊娠と自己免疫疾患
50巻5号（1996年5月発行）
今月の臨床 習慣流産をとめる
50巻4号（1996年4月発行）
今月の臨床 産婦人科エコー診断—撮り方，読み方のこつとポイント
50巻3号（1996年3月発行）
今月の臨床 産婦人科とウイルス感染
50巻2号（1996年2月発行）
今月の臨床 妊婦の糖尿病マネジメント
50巻1号（1996年1月発行）
今月の臨床 子宮内膜症—Controversy '96
49巻12号（1995年12月発行）
今月の臨床 いまなぜ“胎児仮死”か
49巻11号（1995年11月発行）
今月の臨床 無排卵—病態と治療をめぐるトピックス
49巻10号（1995年10月発行）
今月の臨床 初期治療60分—産科救急
49巻9号（1995年9月発行）
今月の臨床 婦人の尿失禁—トラブルへの対処
49巻8号（1995年8月発行）
今月の臨床 体外受精マニュアル—新しく始める人へのアドバイス
49巻7号（1995年7月発行）
今月の臨床 婦人科癌の免疫療法
49巻6号（1995年6月発行）
今月の臨床 イラスト 小手術
49巻5号（1995年5月発行）
今月の臨床 妊娠と血液
49巻4号（1995年4月発行）
今月の臨床 病態生理の最前線—臨床へのフィードバック
49巻3号（1995年3月発行）
今月の臨床 GnRH療法—刺激と抑制
49巻2号（1995年2月発行）
今月の臨床 分娩発来—しくみと調節
49巻1号（1995年1月発行）
今月の臨床 CTかMRIか—婦人科腫瘍読影のポイント
48巻12号（1994年12月発行）
今月の臨床 多胎—いま何が問題か
48巻11号（1994年11月発行）
今月の臨床 難治性合併症を診る—産科
48巻10号（1994年10月発行）
今月の臨床 難治性合併症を診る—婦人科
48巻9号（1994年9月発行）
今月の臨床 婦人科医のためのオステオポローシス
48巻8号（1994年8月発行）
今月の臨床 胎盤—母児接点としての役割
48巻7号（1994年7月発行）
今月の臨床 ハイリスク妊娠—22週までの管理
48巻6号（1994年6月発行）
今月の臨床 早期癌—診療ストラテジー
48巻5号（1994年5月発行）
今月の臨床 骨盤位マニュアル
48巻4号（1994年4月発行）
今月の臨床 婦人科外来検診マニュアル
48巻3号（1994年3月発行）
今月の臨床 IUGR診療
48巻2号（1994年2月発行）
今月の臨床 不妊症はどこまで治せるか
48巻1号（1994年1月発行）
今月の臨床 新しい薬物療法をさぐる
47巻12号（1993年12月発行）
今月の臨床 頸癌，体癌—診療の現況
47巻11号（1993年11月発行）
今月の臨床 胎児環境をチェックする
47巻10号（1993年10月発行）
今月の臨床 不妊の原因を探る
47巻9号（1993年9月発行）
今月の臨床 治療にてこずる感染症
47巻8号（1993年8月発行）
今月の臨床 産婦管理—on callに応える
47巻7号（1993年7月発行）
今月の臨床 ホルモン補充療法；HRT
47巻6号（1993年6月発行）
今月の臨床 外陰の診かた
47巻5号（1993年5月発行）
今月の臨床 産科外来検診マニュアル
47巻4号（1993年4月発行）
今月の臨床 子宮外妊娠—up to date
47巻3号（1993年3月発行）
今月の臨床 良性卵巣腫瘍—治療方針
47巻2号（1993年2月発行）
今月の臨床 子宮全摘出術—私のコツ
47巻1号（1993年1月発行）
今月の臨床 流産
46巻12号（1992年12月発行）
今月の臨床 漢方薬—西洋医薬との使い分け
46巻11号（1992年11月発行）
今月の臨床 思春期診療
46巻10号（1992年10月発行）
今月の臨床 抗癌剤
46巻9号（1992年9月発行）
今月の臨床 排卵—誘発と抑制の実際
46巻8号（1992年8月発行）
今月の臨床 高年婦人科—更年期から老年期へ
46巻7号（1992年7月発行）
今月の臨床 卵巣がん—疫学から治療まで
46巻6号（1992年6月発行）
今月の臨床 帝王切開
46巻5号（1992年5月発行）
今月の臨床 分娩前後の1週間
46巻4号（1992年4月発行）
今月の臨床 不妊治療の進歩
46巻3号（1992年3月発行）
今月の臨床 胎児治療—どこまで可能か
46巻2号（1992年2月発行）
今月の臨床 妊娠と免疫
46巻1号（1992年1月発行）
今月の臨床 子宮内膜症
45巻12号（1991年12月発行）
特集 エコー 診療マニュアル
45巻11号（1991年11月発行）
今月の臨床 計画妊娠—合併疾患への対応
45巻10号（1991年10月発行）
今月の臨床 子宮筋腫—こんなときどうするか
45巻9号（1991年9月発行）
今月の臨床 産婦人科内科—治療のポイント
45巻8号（1991年8月発行）
今月の臨床 外来でみる感染症
45巻7号（1991年7月発行）
今月の臨床 胎児診断—テクニックと評価
45巻6号（1991年6月発行）
今月の臨床 今日の癌検診
45巻5号（1991年5月発行）
今月の臨床 更年期障害
45巻4号（1991年4月発行）
今月の臨床 月経とその異常
45巻3号（1991年3月発行）
今月の臨床 子宮体癌—理解のためのQ＆A 33
45巻2号（1991年2月発行）
今月の臨床 Preterm PROM—34週までの問題点
45巻1号（1991年1月発行）
今月の臨床 不育症—その対策のすべて
44巻12号（1990年12月発行）
特集 最新治療薬ガイド1990
44巻11号（1990年11月発行）
特集 卵巣腫瘍の組織発生
44巻10号（1990年10月発行）
特集 今日の子宮内膜症
44巻9号（1990年9月発行）
特集 Safe motherhood—リスクファクターの再評価
44巻8号（1990年8月発行）
特集 初期発生学の進歩と臨床
44巻7号（1990年7月発行）
特集 乳房
44巻6号（1990年6月発行）
特集 抗癌剤の使い方
44巻5号（1990年5月発行）
特集 中高年の婦人科
44巻4号（1990年4月発行）
特集 救急手技のポイント
44巻3号（1990年3月発行）
特集 婦人科癌発症のNatural history
44巻2号（1990年2月発行）
特集 Office Gynecology
44巻1号（1990年1月発行）
特集 着床
43巻12号（1989年12月発行）
特集 治療最新のトピックス
43巻11号（1989年11月発行）
特集 胎盤
43巻10号（1989年10月発行）
特集 高感度ホルモン測定法と臨床応用
43巻9号（1989年9月発行）
特集 Challenging complicationsと分娩のタイミング
43巻8号（1989年8月発行）
特集 子宮内膜症—最近の話題
43巻7号（1989年7月発行）
特集 LH-RHとそのagonist
43巻6号（1989年6月発行）
特集 超音波診断—最近の進歩
43巻5号（1989年5月発行）
特集 MATERNAL ADJUSTMENT
43巻4号（1989年4月発行）
特集 婦人科癌治療の新しい試み
43巻3号（1989年3月発行）
特集 産婦人科と生物活性物質
43巻2号（1989年2月発行）
特集 GIFT
43巻1号（1989年1月発行）
特集 Fetal behavior
42巻12号（1988年12月発行）
特集 生殖免疫
42巻11号（1988年11月発行）
特集 最新の避妊法
42巻10号（1988年10月発行）
特集 話題の感染症
42巻9号（1988年9月発行）
特集 手術療法の進歩
42巻8号（1988年8月発行）
特集 産科DIC
42巻7号（1988年7月発行）
特集 腫瘍免疫療法の試み
42巻6号（1988年6月発行）
特集 Endoscopic Surgery
42巻5号（1988年5月発行）
特集 胎内治療
42巻4号（1988年4月発行）
特集 MRI診断の進歩
42巻3号（1988年3月発行）
特集 ホルモン療法の進歩—ホルモンレセプターと関連して
42巻2号（1988年2月発行）
特集 産科麻酔
42巻1号（1988年1月発行）
特集 腫瘍マーカー
41巻12号（1987年12月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻11号（1987年11月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻10号（1987年10月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻9号（1987年9月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻8号（1987年8月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻7号（1987年7月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻6号（1987年6月発行）
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41巻5号（1987年5月発行）
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41巻1号（1987年1月発行）
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40巻12号（1986年12月発行）
先進医療—日常診療へのアドバイス 特集
40巻11号（1986年11月発行）
先進医療—日常診療へのアドバイス 特集
40巻10号（1986年10月発行）
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40巻9号（1986年9月発行）
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40巻8号（1986年8月発行）
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40巻7号（1986年7月発行）
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40巻6号（1986年6月発行）
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40巻4号（1986年4月発行）
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40巻2号（1986年2月発行）
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40巻1号（1986年1月発行）
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39巻12号（1985年12月発行）
39巻11号（1985年11月発行）
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39巻9号（1985年9月発行）
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39巻6号（1985年6月発行）
特集 図でみる病態産婦人科学--適正治療のために
39巻5号（1985年5月発行）
39巻4号（1985年4月発行）
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38巻12号（1984年12月発行）
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特集 卵巣
37巻12号（1983年12月発行）
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37巻9号（1983年9月発行）
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36巻12号（1982年12月発行）
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36巻1号（1982年1月発行）
35巻12号（1981年12月発行）
35巻11号（1981年11月発行）
35巻10号（1981年10月発行）
35巻9号（1981年9月発行）
35巻8号（1981年8月発行）
35巻7号（1981年7月発行）
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35巻5号（1981年5月発行）
35巻4号（1981年4月発行）
Modern Therapy 新生児異常発見のための臨床検査
35巻3号（1981年3月発行）
35巻2号（1981年2月発行）
35巻1号（1981年1月発行）
34巻12号（1980年12月発行）
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34巻7号（1980年7月発行）
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特集 リプロダクションと社会問題
34巻5号（1980年5月発行）
34巻4号（1980年4月発行）
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33巻12号（1979年12月発行）
33巻11号（1979年11月発行）
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32巻12号（1978年12月発行）
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特集 手術とFunctional Anatomy
32巻10号（1978年10月発行）
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31巻12号（1977年12月発行）
31巻11号（1977年11月発行）
特集 妊娠時の生理--その適応と異常
31巻10号（1977年10月発行）
特集 不妊診療をめぐる最近の進歩
31巻9号（1977年9月発行）
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31巻7号（1977年7月発行）
特集 産婦人科における凝固線溶系異常
31巻6号（1977年6月発行）
31巻5号（1977年5月発行）
31巻4号（1977年4月発行）
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31巻2号（1977年2月発行）
31巻1号（1977年1月発行）
30巻12号（1976年12月発行）
特集 先天異常の胎内診断
30巻11号（1976年11月発行）
特集 産婦人科内分泌異常症候群
30巻10号（1976年10月発行）
30巻9号（1976年9月発行）
30巻8号（1976年8月発行）
特集 ME--最近の話題
30巻7号（1976年7月発行）
特集 実地臨床における胎児胎盤機能検査法とその判定基準
30巻6号（1976年6月発行）
30巻5号（1976年5月発行）
30巻4号（1976年4月発行）
30巻3号（1976年3月発行）
30巻2号（1976年2月発行）
30巻1号（1976年1月発行）
特集 陣痛誘発
29巻12号（1975年12月発行）
特集 産婦人科手術のポイント
29巻11号（1975年11月発行）
29巻10号（1975年10月発行）
29巻9号（1975年9月発行）
29巻8号（1975年8月発行）
小特集 産科感染症について
29巻7号（1975年7月発行）
29巻6号（1975年6月発行）
29巻5号（1975年5月発行）
29巻4号（1975年4月発行）
29巻3号（1975年3月発行）
29巻2号（1975年2月発行）
29巻1号（1975年1月発行）
28巻12号（1974年12月発行）
28巻11号（1974年11月発行）
小特集 東洋医学とハリ麻酔
28巻10号（1974年10月発行）
28巻9号（1974年9月発行）
28巻7号（1974年8月発行）
28巻6号（1974年6月発行）
28巻5号（1974年5月発行）
28巻4号（1974年4月発行）
28巻3号（1974年3月発行）
特集 新生児の観察法
28巻2号（1974年2月発行）
特集 分娩管理
28巻1号（1974年1月発行）
特集 胎児死亡
27巻12号（1973年12月発行）
特集 腫瘍と免疫
27巻11号（1973年11月発行）
特集 症状からつかむ私の治療指針
27巻10号（1973年10月発行）
特集 産婦人科プリンシプル
27巻9号（1973年9月発行）
特集 産婦人科プリンシプル
27巻8号（1973年8月発行）
特集 卒後教育の断面
27巻7号（1973年7月発行）
特集 プロスタグランディン
27巻6号（1973年6月発行）
特集 分娩後の諸問題
27巻5号（1973年5月発行）
特集 日常診療上の狙いと盲点・II
27巻4号（1973年4月発行）
特集 日常診療上の狙いと盲点・I
27巻3号（1973年3月発行）
特集 産婦人科医のための腫瘍診断学
27巻2号（1973年2月発行）
特集 痛みの本態と治療
27巻1号（1973年1月発行）
特集 産婦人科における機能性疾患
26巻12号（1972年12月発行）
特集 産婦人科の治療その限界と展望
26巻11号（1972年11月発行）
特集 産婦人科薬物療法の基礎知識
26巻10号（1972年10月発行）
特集 妊娠と合併症
26巻9号（1972年9月発行）
特集 婦人科放射線療法
26巻8号（1972年8月発行）
特集 感染症の今日的問題
26巻7号（1972年7月発行）
特集 絨毛性腫瘍
26巻6号（1972年6月発行）
特集 新生児の救急対策
26巻5号（1972年5月発行）
特集 婦人科の救急対策
26巻4号（1972年4月発行）
特集 産科の救急対策
26巻3号（1972年3月発行）
特集 悪性腫瘍の治療--最近の焦点
26巻2号（1972年2月発行）
特集 不妊症の治療--最近の焦点
26巻1号（1972年1月発行）
特集 流早産の治療--最近の焦点
25巻12号（1971年12月発行）
特集 産婦人科形成手術・Ⅱ
25巻11号（1971年11月発行）
特集・Ⅱ 産婦人科形成手術・Ⅰ
25巻10号（1971年10月発行）
特集 卵巣，卵管の手術--最近の焦点
25巻9号（1971年9月発行）
特集 子宮の手術--最近の焦点
25巻8号（1971年8月発行）
特集 帝王切開術
25巻7号（1971年7月発行）
25巻6号（1971年6月発行）
特集 人工妊娠中絶術
25巻5号（1971年5月発行）
特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅱ
25巻4号（1971年4月発行）
特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅰ
25巻3号（1971年3月発行）
特集 産婦人科麻酔の問題点
25巻2号（1971年2月発行）
特集 術後合併症の治療
25巻1号（1971年1月発行）
特集 産婦人科手術と偶発症
24巻12号（1970年12月発行）
特集 産婦人科診断--最近の焦点
24巻11号（1970年11月発行）
特集 腹痛，腰痛の診断
24巻10号（1970年10月発行）
特集 悪性腫瘍の診断
24巻9号（1970年9月発行）
特集 症候からみた新生児異常の診断
24巻8号（1970年8月発行）
特集 異常分娩，産褥の診断
24巻7号（1970年7月発行）
特集 異常妊娠とその診断
24巻6号（1970年6月発行）
特集 不妊症の診断
24巻5号（1970年5月発行）
24巻4号（1970年4月発行）
特集 性器感染症の診断
24巻3号（1970年3月発行）
特集 MEによる診断
24巻2号（1970年2月発行）
特集 月経異常とその診断
24巻1号（1970年1月発行）
特集 性器出血とその診断
23巻12号（1969年12月発行）
特集 産婦人科
23巻11号（1969年11月発行）
特集 産婦人科
23巻10号（1969年10月発行）
特集 新生児薬物療法
23巻9号（1969年9月発行）
特集 分娩時出血--メカニズムとその対策
23巻8号（1969年8月発行）
23巻7号（1969年7月発行）
特集 私の手術・Ⅱ
23巻6号（1969年6月発行）
特集 私の手術・Ⅰ
23巻5号（1969年5月発行）
特集 卵管--その生理と臨床
23巻4号（1969年4月発行）
特集 免疫に関する問題点
23巻3号（1969年3月発行）
23巻2号（1969年2月発行）
23巻1号（1969年1月発行）
22巻12号（1968年12月発行）
特集 婦人科造影の臨床
22巻11号（1968年11月発行）
特集 新生児研究の問題点
22巻10号（1968年10月発行）
今月の臨床 着床--今日の焦点
22巻9号（1968年9月発行）
22巻8号（1968年8月発行）
今月の臨床 ゴナドトロピン--今日の焦点
22巻7号（1968年7月発行）
22巻6号（1968年6月発行）
22巻5号（1968年5月発行）
22巻4号（1968年4月発行）
22巻3号（1968年3月発行）
症例特集 新生児異常
22巻2号（1968年2月発行）
特集 最近の産科感染症--その診断と治療
22巻1号（1968年1月発行）
今月の臨床 早期子宮頸癌--今日の焦点
21巻12号（1967年12月発行）
特集 産婦人科の救急処置
21巻11号（1967年11月発行）
特集 妊娠と性器腫瘍
21巻10号（1967年10月発行）
21巻9号（1967年9月発行）
特集 流早産の原因と治療の問題点
21巻8号（1967年8月発行）
特集 子宮頸癌の手術療法--その5つの問題点をめぐつて
21巻7号（1967年7月発行）
特集 産婦人科医のための簡易検査法
21巻6号（1967年6月発行）
21巻5号（1967年5月発行）
特集 避妊法--現在の焦点とその評価
21巻4号（1967年4月発行）
特集 絨毛性腫瘍の化学療法
21巻3号（1967年3月発行）
21巻2号（1967年2月発行）
特集 産婦人科手術と隣接臓器の諸問題
21巻1号（1967年1月発行）
特集 婦人科の手術管理
20巻12号（1966年12月発行）
特集 胎盤
20巻11号（1966年11月発行）
特集 新生児の臨床検査
20巻10号（1966年10月発行）
特集 産婦人科医に必要な臨床病理の知識その2
20巻9号（1966年9月発行）
特集 産婦人科医のための臨床薬理・2
20巻8号（1966年8月発行）
特集 産婦人科医のための臨床薬理・1
20巻7号（1966年7月発行）
特集 産科合併症・2
20巻6号（1966年6月発行）
特集 産科合併症・1
20巻5号（1966年5月発行）
特集 周産期傷害
20巻4号（1966年4月発行）
20巻3号（1966年3月発行）
20巻2号（1966年2月発行）
20巻1号（1966年1月発行）
19巻12号（1965年12月発行）
19巻11号（1965年11月発行）
19巻10号（1965年10月発行）
19巻9号（1965年9月発行）
19巻8号（1965年8月発行）
特集 無痛分娩の実際
19巻7号（1965年7月発行）
特集〔Ⅱ〕 「産婦人科領域における脈管造影法」の現況
19巻6号（1965年6月発行）
特集 ホルモン療法
19巻5号（1965年5月発行）
特集 細胞診
19巻4号（1965年4月発行）
特集 新生児問題
19巻3号（1965年3月発行）
特集 社会保険の問題
19巻2号（1965年2月発行）
19巻1号（1965年1月発行）
18巻12号（1964年12月発行）
18巻11号（1964年11月発行）
18巻10号（1964年10月発行）
18巻9号（1964年9月発行）
特集 子宮癌診療を検討する
18巻8号（1964年8月発行）
18巻7号（1964年7月発行）
18巻6号（1964年6月発行）
18巻5号（1964年5月発行）
特集 妊娠診断と免疫
18巻4号（1964年4月発行）
18巻3号（1964年3月発行）
18巻2号（1964年2月発行）
特集 新生児の研究と臨床--第1回新生児研究会シンポジウム
18巻1号（1964年1月発行）
17巻12号（1963年12月発行）
17巻11号（1963年11月発行）
17巻10号（1963年10月発行）
17巻9号（1963年9月発行）
17巻8号（1963年8月発行）
17巻7号（1963年7月発行）
17巻6号（1963年6月発行）
17巻5号（1963年5月発行）
17巻4号（1963年4月発行）
17巻3号（1963年3月発行）
17巻2号（1963年2月発行）
17巻1号（1963年1月発行）
16巻12号（1962年12月発行）
16巻11号（1962年11月発行）
16巻10号（1962年10月発行）
16巻9号（1962年9月発行）
16巻8号（1962年8月発行）
特集 悪性腫瘍の化学療法
16巻7号（1962年7月発行）
16巻6号（1962年6月発行）
16巻5号（1962年5月発行）
16巻4号（1962年4月発行）
16巻3号（1962年3月発行）
特集 故Pommerenke教授追悼号
16巻2号（1962年2月発行）
16巻1号（1962年1月発行）
15巻12号（1961年12月発行）
15巻11号（1961年11月発行）
15巻10号（1961年10月発行）
15巻9号（1961年9月発行）
15巻8号（1961年8月発行）
15巻7号（1961年7月発行）
15巻6号（1961年6月発行）
15巻5号（1961年5月発行）
15巻4号（1961年4月発行）
15巻3号（1961年3月発行）
15巻2号（1961年2月発行）
15巻1号（1961年1月発行）
14巻12号（1960年12月発行）
14巻11号（1960年11月発行）
14巻10号（1960年10月発行）
14巻9号（1960年9月発行）
14巻8号（1960年8月発行）
14巻7号（1960年7月発行）
14巻6号（1960年6月発行）
14巻5号（1960年5月発行）
14巻4号（1960年4月発行）
14巻3号（1960年3月発行）
特集 故シュレーダー教授を悼む
14巻2号（1960年2月発行）
14巻1号（1960年1月発行）
特集 産婦人科診療の今昔
13巻13号（1959年12月発行）
13巻12号（1959年11月発行）
特集 子宮癌診療の進展
13巻11号（1959年11月発行）
13巻10号（1959年10月発行）
13巻9号（1959年9月発行）
13巻8号（1959年8月発行）
13巻7号（1959年7月発行）
13巻6号（1959年6月発行）
13巻5号（1959年5月発行）
13巻4号（1959年4月発行）
13巻3号（1959年3月発行）
13巻2号（1959年2月発行）
13巻1号（1959年1月発行）
特集 三胎以上の複体妊娠例
12巻12号（1958年12月発行）
12巻11号（1958年11月発行）
12巻10号（1958年10月発行）
12巻9号（1958年9月発行）
12巻8号（1958年8月発行）
12巻7号（1958年7月発行）
12巻6号（1958年6月発行）
12巻5号（1958年5月発行）
12巻4号（1958年4月発行）
12巻3号（1958年3月発行）
12巻2号（1958年2月発行）
特集 梅毒
12巻1号（1958年1月発行）
11巻13号（1957年12月発行）
特集 麻酔の進歩
11巻12号（1957年12月発行）
11巻11号（1957年11月発行）
11巻10号（1957年10月発行）
11巻9号（1957年9月発行）
11巻8号（1957年8月発行）
11巻7号（1957年7月発行）
11巻6号（1957年6月発行）
特集 新生児
11巻5号（1957年5月発行）
11巻4号（1957年4月発行）
11巻3号（1957年3月発行）
11巻2号（1957年2月発行）
特集 不妊手術は有害か
11巻1号（1957年1月発行）
特集 クロールプロマジン
10巻13号（1956年12月発行）
特集 産婦人科及びその境界領域の循環器系疾患
10巻12号（1956年12月発行）
10巻11号（1956年11月発行）
特集 性別診断の進歩
10巻10号（1956年10月発行）
10巻9号（1956年9月発行）
10巻8号（1956年8月発行）
10巻7号（1956年7月発行）
特集 産婦人科領域の血液型
10巻6号（1956年6月発行）
特集 胸廓成形術後の妊娠
10巻5号（1956年5月発行）
10巻4号（1956年4月発行）
特集 麻酔
10巻3号（1956年3月発行）
特集 子宮内膜症
10巻2号（1956年2月発行）
特集 合成エストロゲンの生物学と臨床
10巻1号（1956年1月発行）
特集 卵巣機能障害
9巻13号（1955年12月発行）
特集 婦人科領域のAndrogen
9巻12号（1955年12月発行）
9巻11号（1955年11月発行）
特集 原爆症の10年
9巻10号（1955年10月発行）
小特集 小児肺炎
9巻9号（1955年9月発行）
特集 子宮外妊娠について
9巻8号（1955年8月発行）
9巻7号（1955年7月発行）
9巻6号（1955年6月発行）
9巻5号（1955年5月発行）
9巻4号（1955年4月発行）
9巻3号（1955年3月発行）
9巻2号（1955年2月発行）
9巻1号（1955年1月発行）
8巻12号（1954年12月発行）
8巻11号（1954年11月発行）
8巻10号（1954年10月発行）
8巻9号（1954年9月発行）
8巻8号（1954年8月発行）
特集 思い出・追悼論文
8巻7号（1954年7月発行）
8巻6号（1954年6月発行）
8巻5号（1954年5月発行）
8巻4号（1954年4月発行）
8巻3号（1954年3月発行）
8巻2号（1954年2月発行）
8巻1号（1954年1月発行）
7巻13号（1953年12月発行）
7巻12号（1953年12月発行）
特集 産婦人科診療の進歩
7巻11号（1953年11月発行）
7巻10号（1953年10月発行）
7巻9号（1953年9月発行）
7巻8号（1953年8月発行）
7巻7号（1953年7月発行）
7巻6号（1953年6月発行）
7巻5号（1953年5月発行）
7巻4号（1953年4月発行）
7巻3号（1953年3月発行）
7巻2号（1953年2月発行）
7巻1号（1953年1月発行）
6巻13号（1952年12月発行）
6巻12号（1952年12月発行）
特集 避妊と不妊
6巻11号（1952年11月発行）
6巻10号（1952年10月発行）
6巻9号（1952年9月発行）
6巻8号（1952年8月発行）
6巻7号（1952年7月発行）
6巻6号（1952年6月発行）
6巻5号（1952年5月発行）
6巻4号（1952年4月発行）
6巻3号（1952年3月発行）
6巻2号（1952年2月発行）
6巻1号（1952年1月発行）
5巻12号（1951年12月発行）
5巻11号（1951年11月発行）
5巻10号（1951年10月発行）
5巻9号（1951年9月発行）
5巻8号（1951年8月発行）
5巻7号（1951年7月発行）
5巻6号（1951年6月発行）
5巻5号（1951年5月発行）
5巻4号（1951年4月発行）
5巻3号（1951年3月発行）
5巻2号（1951年2月発行）
5巻1号（1951年1月発行）
4巻12号（1950年12月発行）
4巻11号（1950年11月発行）
4巻10号（1950年10月発行）
4巻9号（1950年9月発行）
4巻8号（1950年8月発行）
4巻7号（1950年7月発行）
4巻6号（1950年6月発行）
4巻5号（1950年5月発行）
4巻4号（1950年4月発行）
4巻3号（1950年3月発行）
4巻2号（1950年2月発行）
4巻1号（1950年1月発行）
