臨床婦人科産科45巻3号

1991年03月発行

今月の臨床 子宮体癌—理解のためのQ＆A 33

術後照射

22．術後照期の適応

著者： 伊東久夫¹

所属機関： ¹慶応義塾大学医学部放射線科学教室

ページ範囲：P.314 - P.316

文献概要

子宮体癌は放射線に反応するか
　子宮体癌の治療法としては手術療法が極めて有効で，手術療法単独で良好な成績が得られている。一方，合併症などのための手術不能なⅠ・Ⅱ期の症例に根治放射線治療を行った場合，5年生存率はそれぞれ70％，50％位とされている^1）。子宮体癌は組織型からみると大部分は腺癌であるが，腺癌にしては放射線治療の有効な癌と考えられる。したがって，治療成績を向上させるために，両者を併用するという考え方は有意義であろうと思われる。
　現在，子宮体癌の治療法としては手術療法が第一選択となり，術後の手術標本の組織学的検査から，再発・転移の危険性が高いと考えられる場合，後療法として放射線療法が併用されることがほとんどであろう。術後照射の利点は，リンパ節転移も含めて病巣分布が明確になっており，放射線治療の個別化が可能となる。一方，①非手術群に比べると，手術により骨盤内の血行動態が変化し，放射線治療の効果が減少する，②術前照射と異なり，手術中に生じる可能性のある遠隔転移の予防に役立たない，③術者により切除の程度に差があり，一律に放射線治療を行うと，障害発生や治療成績に差異が生じてくる，などの問題点も予想される。