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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科47巻1号

1993年01月発行

雑誌目次

今月の臨床 流産 流産の動向

1.流産の定義はどうかわったか

著者: 岩崎寛和

ページ範囲:P.10 - P.12

 現在日産婦学会教育用語委員会において流産・早産の定義の改正作業が進行中であり,すでに用語委員長を止めている筆者が本稿を書くのは越権行為であるが,従来の経過を知る者の一人として記載することにする。
 委員会提案(日産婦学会教育用語委員会:浜田宏委員長)
 流産の定義:妊娠22週未満の妊娠中絶をいう。
 早産の定義:妊娠22週以降から37週未満の分娩をいう。
 (著者註)従来の妊娠24週が22週に変更された。

2.自然流産は増えているか

著者: 福岡秀興

ページ範囲:P.13 - P.15

流産の臨床統計
 医学の進歩に伴い胎外生活の可能性が増し,流産の定義は大きく変遷してきている。一般に自然流産率(%)は10〜15と言われている。北大産婦人科1)では1978年〜1980年:12.57,1987年〜1991年:6.3,と減少傾向を示しているのに対し,慶應大産婦人科2)では,1979年:11.85,1983年:16.05,1986年:19.29と上昇傾向にあった。この差は流産の診断が妊婦と医師の双方の観察精度によりかなり左右されるものであり,加えて受診対象者の違いその他の因子が複雑に絡みあっていることに由来するものと思われる。このように流産の定義は変化していることに加え,多くの施設間の臨床統計には一定の傾向を見いだすことはできなかった。
 流産は,臨床的に流産と診断されるclinicalabortionと,症状なくhCGの経時的な変化をみることによってのみ流産と診断されるsubclini—cal abortionまたはunrecognized abortionとに分けられる。後者は妊娠のごく早期より高頻度に起こっていることが判明してきた。AT Hertigは着床前後のヒト胚の分析を行って,ヒト妊卵の予後を以下のごとくに想定3)している。

3.IVFと流産率

著者: 菅沼信彦 ,   福垣洋行

ページ範囲:P.16 - P.17

 不妊症治療法として体外受精・胚移植(IVF—ET)の臨床応用が開始されて以来,すでに10年以上が経過し,多数の成功例が報告されている。わが国でも1983(昭和58)年より産婦人科臨床の場に適応され,現在では全国の156施設で行われている1)。1990(平成2)年における成績では,年間1,000例ほどの妊娠が得られ,ET当たりの妊娠率は20%以上であり,諸外国と匹敵する良好な結果であった。しかしながら,多くのIVT-ETによる妊娠例の中で,流産症例が高率にみられることが臨床上の大きな問題点となっている。本稿ではわれわれの施設におけるIVF-ETの臨床成績を中心に,その流産率,流産時期,および母体年齢などとの関連について概説する。

4.習慣流産の動向

著者: 神崎秀陽

ページ範囲:P.18 - P.19

 わが国では,自然流産を連続して3回以上くり返す場合を「習慣流産」と定義しており,このような夫婦については積極的な原因究明や治療を行うべきと考えられている。流産の統計に基づいた3回以上とするこのような考え方は,諸外国でもほぼ一致しているが,ただ一度の流産でも次回妊娠に対する不安が生じるのは当然であり,連続して2回妊娠が流産となれば,大多数の夫婦が次回の妊娠に大きな危惧を抱き,その原因究明を希望するようになる。近年の結婚年齢の上昇がもたらす妊娠の高年齢化も,このようないわゆる「反復流産」の場合ですら,検査や治療を強く求め専門外来を受診する一因となっている。
 一般に,臨床的に診断された一回の妊娠あたりでの流産率は10〜15%程度と推定されている。この数字からは3回流産をくり返す可能性は0.1〜0.34%となるが,実際には1%程度の頻度で認められる。このような偶発的な流産のくり返しによる予測値よりも明らかに高い流産の反復率は,同一の原因で流産が引き起こされている可能性を強く示唆しており,さらに,流産の回数が増加するにつれて,以後の妊娠での流産率が上昇するということも知られている。最近の報告でも,2回流産をくり返した婦人が次の妊娠においても流産する率は17〜35%,3回以上の流産後では25〜46%とさらに上昇することが示されている。

5.人工中絶の動向

著者: 新家薫

ページ範囲:P.20 - P.22

 第二次世界大戦後,海外からの引き揚げによる人口増加,それに伴う結婚ブーム,ベビーブームにより一段と人口増加に拍車がかかり,窮迫した経済状態の下で非合法の人工妊娠中絶が横行し,母体の健康を障害する例が少なくなかった状況下で優生保護法が制定された。1948(昭和23)年7月である。制定直後の人工妊娠中絶は出生抑制,ひいては人口増加抑制の手段として効果があり,1952(昭和27)年より開始した家族計画(受胎調節)の普及とともに,1961(昭和36)年の出生率は16.9を記録し,西欧なみの水準に達した。
 しかし,人工妊娠中絶の実施率は1955(昭和30)年のピーク以降徐々に減少し,1990(平成2)年には約3分の1になったものの,西欧諸国に比べいまだに高値を示し,また1980年頃より10歳代の中絶増加が顕著となっている。ここでは人工妊娠中絶の動向と問題点について述べてみたい。

流産の病因

6.流産児の染色体異常

著者: 大濱紘三

ページ範囲:P.23 - P.25

 ヒトの生殖過程では多くの異常妊卵が発生し,その大部分は出生に至るまでの過程で自然淘汰として流産する。異常妊卵の原因として最も重要なのが染色体異常である。

7.排卵誘発法と染色体異常

著者: 奥山和彦 ,   藤本征一郎

ページ範囲:P.26 - P.28

 Greenblattらによってclomiphene citrate(CC)のヒトにおける排卵誘発効果が指摘されて以来,すでに30年以上が経過している。その後,hMG,hCG, GnRHaなどが臨床応用され,排卵誘発法の発達は不妊症外来に通院する患者に多大なる福音をもたらした。ことに,最近のIVF-ET, GIFTをはじめとする体外受精の普及の背景には,排卵誘発法の確立が不可欠の要素であった。
 一方,Bouéら1)により,CCによる排卵誘発後の流産で染色体異常が高頻度に観察されると報告されて以来,排卵誘発に伴う染色体異常の発生には多くの関心が寄せられてきた。

8.黄体機能と流産

著者: 中村幸雄 ,   安藤索 ,   吉村泰典

ページ範囲:P.29 - P.31

 近年,妊娠診断薬や測定技術の進歩によりこれまで気付かれなかったごく初期の流産の診断が可能となっている。また体外受精—胚移植(IVF-ET)が臨床的に多数行われるようになり,受精はするが着床せずに妊娠の成立をみないような症例の存在も明らかになってきている。
 流産の原因はさまざまなものが考えられているが,黄体機能不全は妊娠初期流産の母体側主要因子のひとつと考えられている。また妊孕性を有しているにもかかわらず生児を得られない症例としてとらえられている不育症においても,その約35%が黄体機能不全によるという報告もみられる。

9.クラミジアと早期流産

著者: 松田静治

ページ範囲:P.32 - P.34

 長年自然流産は感染による可能性もあると指摘されてきたところであり,感染流産の存在が確かめられているが,近年クラミジア・トラコマチス(Chlamydia trachomatis)が妊婦の不顕性子宮頸管炎から絨毛羊膜炎をきたし,流産の誘因になるのではないかという問題が提起されている。

10.頸管感染と後期流産

著者: 樋口誠一 ,   池上俊哉

ページ範囲:P.36 - P.37

 妊娠初期の早期流産が染色体異常などの胎児側因子に多く起因する一方,妊娠12週以降のいわゆる後期流産は母体側因子によるところが多い。その主たる原因を表1に示す。このうち最も重要な要因の1つとして感染が考えられ,infected abor—tionの他にもpreterm PROM,子宮内胎児死亡も感染との関連が注目されている。そこで本稿では後期流産の主要な原因である感染を取り上げ,子宮頸部での上行感染の機序とその管理について記載する。

11.SLEと流産

著者: 佐治文隆 ,   古山将康 ,   光田信明 ,   谷澤修

ページ範囲:P.38 - P.40

SLEと妊娠
 SLE(systemic lupus erythematosus)は女性,とくに生殖年齢の女性に好発する自己免疫疾患であり,この年代の罹患男女比は1:15といわれる。SLEの診断基準は以下の11項目が挙げられる。すなわち,①顔面蝶型紅斑,②円型状紅斑,③日光過敏症,④口腔内潰瘍,⑤関節炎,⑥胸膜炎・心膜炎,⑦腎機能異常(蛋白尿,細胞円柱),⑧神経異常(痙攣),⑨血液異常(溶血性貧血・白血球減少・リンパ球減少・血小板減少),⑩免疫異常(LE細胞・抗DNA抗体・抗Sm抗体・STS偽陽性),⑪抗核抗体である。これら11項目中4項目以上に該当する場合SLEと診断されるが,4項目に満たないsubclinicalな症例においても妊娠など特殊な状況下では子宮内胎児死亡などが惹起されることがある。しかし,SLEが不妊の原因となることはない1)

12.抗リン脂質抗体と流産

著者: 牧野恒久 ,   小沢伸晃

ページ範囲:P.42 - P.43

 習慣流産の原因は多岐にわたるが,最近自己免疫疾患などでみられる自己抗体とくに抗リン脂質抗体(APA:antiphospholipid antibody)との関連が注目され話題を呼んでいる。
 流産をくり返すSLE患者の中でAPA陽性率が高いのはもちろんであるが,習慣流産以外に臨床症状を示さないAPA陽性患者も多く存在し,APA測定は不育症外来における重要な検査項目の一つとなっている。また,最近では免疫療法(夫リンパ球皮内接種)により抗リン脂質抗体が陽性化したとの報告もあり,注意が必要である。

13.子宮筋腫と流産

著者: 河上征治 ,   澤田富夫

ページ範囲:P.44 - P.46

 子宮筋腫は子宮奇形とともに流産の原因となる代表的な子宮因子と考えられる。しかしながら子宮筋腫がありながら流産徴候の現われることなく経過し正常分娩する例もしばしば経験されることからも,子宮筋腫の流産原因としての意味はその発生部位,大きさ,変性具合,妊娠週数等々の因子との関連を考慮することがたいせつである。

14.子宮奇形と流産

著者: 北尾学 ,   秦利之 ,   秦幸吉

ページ範囲:P.47 - P.49

 流産の原因としては多くの因子があげられているが,これらは妊卵の異常,臍帯の異常,絨毛,胎盤の異常などの胎児側の原因と子宮因子,内分泌環境因子,慢性疾患,感染症などの母体側の原因がある。子宮因子とくに子宮奇形が流産の原因として占める割合は比較的高く,日常の臨床に携わる産婦人科医としては流産の原因として子宮奇形の存在をつねに念頭におく必要がある。本稿では子宮奇形と流産との関連性,さらに子宮奇形の診断法,治療法について解説する。

15.頸管不全症と流産

著者: 牧尾章

ページ範囲:P.50 - P.52

 頸管不全症は,妊娠中期から後期にかけての無症候性の頸管開大を起こして,放置されれば胎胞膨隆→preterm PROM→流早産へと進行し,妊娠中期の流産の20%を占めるとされている1)

16.習慣流産と免疫

著者: 田中憲一 ,   高桑好一

ページ範囲:P.53 - P.55

 近年,流産とくに習慣流産に対する免疫学的アプローチがなされ,免疫的原因による習慣流産症例の存在が注目されつつある。
 妊卵は母体にとって自己組織であると同時に同種(異系)組織でもあり,妊孕現象の免疫学的アプローチはこの両面からなされ,それらの病態およびそれに応じた治療法の有用性が報告されている。自己免疫異常に基づく習慣流産については今回の特集の他のsectionで取り上げられており,本稿では同種免疫異常に基づく習慣流産について当科の成績などを交え,概説することとする。

診断

17.最近の診断法の進歩

著者: 伊吹令人 ,   鹿沼達哉

ページ範囲:P.56 - P.58

 妊娠22週未満の分娩を流産というが,臨床的には胎芽あるいは胎児のviabilityに左右される12週未満の早期流産と,12週から22週未満の後期流産とに分けて考えたほうがよい。流産の徴候はあるが妊娠の継続が期待できるものを切迫流産といい,流産の徴候には,下腹痛,性器出血,腰痛,下腹部膨満感などがある。全妊娠のうち流産徴候を示すものは,約20%であり,その内の半数,すなわち全妊娠の約10%が実際に流産となる。しかし,流産の原因には,子宮因子(子宮奇形,子宮筋腫,頸管無力症など),感染症,受精卵あるいは胎芽因子(染色体異常や致死的奇形など),および免疫学的因子などがあり,個々の症例について考えれば,これらの危険因子が存在する場合には流産率が高くなる。近年,超音波断層法の進歩により,流産徴候が出現する前に,流産となることが予測できることもまれではなくなってきている。したがって,流産の診断について述べる場合には,時系列的診断と病因論的診断に分けて考える必要がある。この項では,切迫流産から流産と確定診断するまでの時系列的診断の手順を,早期流産について述べる。

18.妊娠時期別診断法—妊娠4〜5週

著者: 本田育子

ページ範囲:P.60 - P.61

 妊娠4〜5週という初期の流産診断では,妊娠日数の正確性が重要な問題である。体外受精胚移植(IVF-ET)妊娠では受精した日時が明らかであるため,遅延着床や遅延発育を含めて妊娠初期発育を正確に把握することが可能である。われわれの検討では,IVF-ET妊娠では単胎妊娠に比して多胎妊娠で心拍出現胎児の消失率は低く,妊娠継続率は高い1)。ここではIVF-ETにて妊娠し,胎嚢(GS)が超音波検査で確認され,その後流産に至った症例の超音波所見を単胎,多胎妊娠別に正常妊娠群と対比して検討した。対象はIVF-ET妊娠流産の単胎28例(28GS),1つ以上のGSが流産した多胎妊娠24例(双胎14,品胎6,4胎4の計64GS中流産した33 GS)(表1)である。検討方法はIVF-ETの採卵,媒精した日を妊娠2週0日として,4週3日より1〜2回/週の経腟走査による超音波検査を行った。超音波装置は横河メディカルシステムRT 3600, RT 4600,5MHzのTV型プローブを用いた。

19.妊娠時期別診断法—妊娠7〜8週

著者: 赤松信雄

ページ範囲:P.62 - P.64

 流産の診断は胎芽(胎児)死亡の診断に集約される。現在最も鋭敏かつ正確に胎芽(胎児)死亡を診断する方法は超音波断層法である。胎芽(胎児)生死の判定には,胎芽心拍動の有無が判断されなければならない。胎芽心拍動の観察は,超音波ドプラ法から経腹走査リアルタイム表示の超音波断層法,いわゆる電子スキャン,さらに経腟走査の導入により,より妊娠の早期に観察されるようになった。
 外子宮口の開大,妊娠週数に応じた子宮の大きさと軟らかさなどの診察所見,性器出血,下腹痛などの自覚所見,さらに尿中hCG,血中hCG,血中プロゲステロンといったホルモン測定も流産の診断に利用される。

20.妊娠時期別診断法—妊娠10週以降

著者: 太田孝夫 ,   村瀬隆之 ,   高橋祐子

ページ範囲:P.65 - P.67

 流産はその病態により,いくつかの様式に分類されているが,妊娠10週以降で診断上問題となる流産は,①切迫流産,②稽留流産,③習慣流産である。したがって,これらの流産の診断法に重点をおいて述べることにする。

21.子宮外妊娠の鑑別診断

著者: 箕浦茂樹

ページ範囲:P.68 - P.70

 近年妊婦診察において超音波診断,とりわけ経腟プローブがルーチンに用いられるようになり,子宮外妊娠の臨床は大きく様変わりしてきた。すなわち典型的な急性腹症を呈し,一刻を争うようないわゆる教科書的な症例が減少し,まったく無症状かあるいは極軽微な症状しか呈しない症例がふえてきた。このことは患者にとっては保存的な手術の可能性が増し,大変好ましいことであるが,われわれ産婦人科医にとってはそれだけ診断に苦慮する症例がふえてきたことを意味する。もちろん一般論として,臨床診断というものは経過を見ることによってだんだんとはっきりしてくるものではあるが,とくに子宮外妊娠のような放置すれば重篤な状態に陥るものでは早期診断の価値は大きい。そこで本稿では子宮外妊娠の診断と鑑別診断のポイントについて,超音波の所見を中心に述べてみたい。

22.診断のポイント

著者: 畑俊夫 ,   平野正子 ,   小倉一仁 ,   田島秀郎 ,   吉松春彦 ,   小松崎哲

ページ範囲:P.71 - P.73

 流産には多くの原因があり,胎芽・胎児の有無,心拍動の有無,流産の時期,感染症の有無,習慣性の有無などによって,排出される胎盤・絨毛・脱落膜の形態学的変化が異なっていることが多い。
 そこで流産によって排出された検体を見て,いつも私どもが行っている形態学的検査について述べる。

23.流産の予後をどうみるか

著者: 加藤紘 ,   齋藤剛

ページ範囲:P.74 - P.75

 流産は,臨床的に妊娠継続の可能性のある切迫流産と可能性のないものに大別される。予後についても切迫流産では主に現在の妊娠自体の転機が問題となるが,進行性流産などでは,今回の妊娠の転機もさることながら,次回以降の妊娠に対する不安が大きくなる。切迫流産の予後,すなわち妊娠継続の可能性については超音波診断技術の発達により,最近では比較的容易に判断できるようになった。しかし流産後の患者に対して,流産の原因あるいは治療法を含めて,次回以降の妊娠の予後を説明するのはきわめて難しい。ここでは切迫流産の予後判定に触れるとともに,流産後患者の次回妊娠の転機について現在の考え方を述べる。

治療

24.治療方針の原則

著者: 麻生武志 ,   阿部史朗

ページ範囲:P.76 - P.78

治療方針の決定に当たって
 妊娠の確定と妊娠部位の同定
 流産は無月経・腹痛・性器出血を主訴とし,時に無月経のみで他の自覚症状を伴わないこともある。流産以外にもこれらの症状をきたすことは多く,まず妊娠を確診しなければならない。そして妊娠であれば,子宮内または子宮外の妊娠かを明らかにし,絨毛性疾患を除外する。
 予診・問診に基づく外診・内診所見が妊娠の診断の基本である。妊娠診断補助試薬の感度・特異性が向上し,規則的な排卵周期を有する症例では予定月経から1週間以内に妊娠を診断できる。これに伴いきわめて初期の流産chemical abortionの存在が問題となっており,その取扱いを含め,流産の考え方に大きく影響するであろう1)。子宮外妊娠でも妊娠反応は陽性であり,子宮内妊娠との鑑別はできない。また逆に妊娠反応が陰性であっても子宮外妊娠を完全に否定することにはならない。

25.ホルモン療法の効果と限界

著者: 伊藤裕

ページ範囲:P.80 - P.81

妊娠終結の様相
 当院において1981年から1990年の10年間に取り扱った妊娠終結例は6,835例であった。週数ごとに43週までを10区分してその例数を図1に示した。このうち流産は7週までに145例,7週から11週までが最も多く420例で,あわせて565例,流産全体の85.9%が11週までに起こっている。この期間における人工妊娠中絶は398例であった。

26.免疫療法の実際と問題点

著者: 前島正基 ,   藤井知行 ,   対馬ルリ子 ,   三橋直樹 ,   桑原慶紀 ,   武谷雄二

ページ範囲:P.82 - P.84

 妊娠現象を移植免疫学的にみた場合,胎児は父系抗原をもった同種移植片とみなされ,母体の免疫反応により当然拒絶されるべき運命にあるはずである。しかし,実際は正常妊娠においては拒絶が起こらず,胎児は母体に寛容され子宮に生着することより,なんらかの免疫学的妊娠維持機構の存在が示唆される。近年,生殖免疫学の進歩により,習慣性流産患者に免疫療法が行われ,多くの生児が得られるようになった。この免疫療法の作用機序を明らかにすることは,免疫学的妊娠維持機構を解明することにつながる。
 そこで,本稿では習慣流産に対する免疫療法の理論的背景を概説し,われわれの成績を含め免疫療法の実際と問題点について述べる。

27.妊娠中期切迫流産の管理

著者: 高木耕一郎

ページ範囲:P.86 - P.87

 超音波断層法の普及は切迫流産の予後判定に画期的な進歩をもたらした。すなわち,妊娠初期に胎児心拍動が確認された例において流産に至る例は1〜2%であることから1),胎児心拍動の確認はほとんどの場合,予後良好を意味すると解される。しかし,一方で胎児心拍動が確認された後に子宮出血が出現し,流産・早産に至る例が少なくないことが指摘されている。本稿ではこれら妊娠中期の切迫流産例における胎盤の超音波所見とその予後を検討し,管理方針について言及したい。

28.縫縮術のタイミングと術式の選択

著者: 戸谷良造 ,   鈴置洋三

ページ範囲:P.88 - P.91

 超音波診断,未熟児管理,子宮収縮抑制剤の進歩などは,子宮頸管縫縮術の適応を大きく変遷させた。従来本手術の適応とされていた前置胎盤などは,子宮収縮抑制剤により胎児成育可能期まで持続可能になり,真に頸管縫縮術を必要とする症例は激減した。しかし,妊娠30週以降までの妊娠維持の確実性を向上させるべく,本手術が選択される症例も,まだ残されている。現時点での本手術にまつわる問題点を略述する。

29.トコリーシスの応用と効果

著者: 遠藤力 ,   佐藤章

ページ範囲:P.92 - P.93

切迫流産に対するトコリーシス
 妊娠24週未満の妊娠の中絶を流産と定義する。妊娠初期の流産と比較的進行した妊娠の流産とでは,原因も流産の様式も異なるところから,妊娠12週未満の流産を早期流産,12週以降24週未満の流産を後期流産と分類している。初期流産がその原因の過半数を染色体異常が占め,この時期の切迫流産に対しては特定の治療法がないのに対し,後期の切迫流産には子宮収縮が関与することが多く,子宮収縮の抑制を目的としてβ2受容体刺激剤などの子宮収縮抑制剤が使用される。患者に流産,とくに後期流産の既往がなく,頸管の開大展退がない場合には経口による外来治療を行うが,できるだけ自宅安静を保つように指導する。これで収縮が抑制されない場合や頸管の開大展退がある場合には,入院のうえ収縮抑制剤の点滴静注による治療が必要である。また,頸管縫縮術を施行した後にも予防的に投与したほうがよい。一般的に妊娠中期の流産においては症状が乏しく,受診時すでに病状が進行していることが多い。定期検診の際に十分な対応を行っておくことが重要である。

30.持続腟内洗浄法の適応と効果

著者: 末原則幸

ページ範囲:P.94 - P.95

 流産や早産の病因としての感染,細菌感染ことに羊膜絨毛膜炎はよく報告されている。妊娠末期では羊膜絨毛膜炎は破水と関連が強いのに対し,妊娠中期の早産では破水の有無にかかわらず羊膜絨毛膜炎が高頻度に認められている。むしろ前期破水の結果としての感染ではなく,その原因としての細菌感染が卵膜の脆弱化をきたし,その結果破水に至ると説明されている。また妊娠中期での子宮口開大,とくに胎胞突出例では,子宮頸管無力症とともに子宮内感染や羊膜絨毛膜炎,頸管炎を疑う必要がある。
 妊娠中期の切迫流産,切迫早産例,とくに前期破水をきたし,直ちに出産に至った場合にはその妊娠週数からみて児の救命が絶望的な場合には,可能な限り妊娠の継続がその児にとって必須のこととなる。そのため妊娠中の腟内細菌の検索とその治療は,流早産の予防という観点から種々対策がなされている。

31.破水流産例への対応

著者: 今中基晴 ,   荻田幸雄

ページ範囲:P.96 - P.97

 前期破水は妊娠のいかなる時期にも発症し,もちろん流産期にも起こりうる。近年,児の生存限界は飛躍的に改善されつつあるが,現在なお,妊娠23週以下の場合,その生存は著しく制限される。したがって,破水流産例への対応は容易ではなく,医学的諸条件を十分勘案し,妊婦や配偶者の意向を尊重した上で,管理方針が決定されなければならない。

カラーグラフ 胎盤の生理と病理・13

横隔膜ヘルニアと奇形症候群

著者: 中山雅弘

ページ範囲:P.5 - P.7

 今回より周産期に見られる胎児異常を中心に記載する.
 死産児に遭遇したときに胎児から最大限の情報を収集し,家族への説明そして次の妊娠に役だてることは産科医のつとめである.胎児の死亡に至った理由(direct cause ofdeath)とその原疾患を究明するためにはいくつかのテクニックを知る必要がある1)

Current Research

産婦人科領域におけるカルシウムイオンの役割

著者: 三宅侃

ページ範囲:P.99 - P.105

 カルシウムィオンは生体を構成する重要な成分の一つであり,体重のおよそ六分の一,約10kgに達し,そのほとんどが骨に分布している。残りのわずか1%以下のカルシウムは細胞外液や細胞内に存在する。
 1953年リンゲルが偶然心筋細胞の機能維持つまり心筋の収縮に細胞外液カルシウムが重要であることに気づき,カルシウムを含むリンゲル液を考案した。これ以後カルシウムは筋肉に限らず,種種の細胞の機能調節因子として確認され,とくにRasumussenによってカルシウムが細胞内シグナルとして機能するという概念が提唱され,研究が進められてきた。

原著

妊婦血小板,赤血球ならびにヒト胎盤絨毛上皮刷子縁膜の脂質成分の検討

著者: 飯岡秀晃 ,   赤田忍 ,   島本太香子 ,   山田嘉彦 ,   阪本義晴 ,   森山郁子 ,   一條元彦

ページ範囲:P.106 - P.109

 妊娠による脂質動態の変化を,血小板中,赤血球中の脂質構成の変化を指標とし検討した。また,ヒト胎盤絨毛上皮刷子縁膜の膜脂質構成についても検討し以下の成績を得た。
 ① 血小板中のコレステロール濃度(μg/mg protein)は,非妊娠婦人では,12.5土2.0で,妊娠末期妊婦〔37〜40週〕では,15.4土2.2であった。また一方,血小板中のリン脂質濃度(μg/mg protein)(mg/dl)は,非妊娠婦人では,23.9±4.1で,妊娠末期妊婦〔37〜40週〕では,30.9±4.6であった。② 赤血球中のコレステロール濃度(μg/mg protein)は,非妊娠婦人では,55.4土7.7で,妊娠末期妊婦〔37〜40週〕では,44.9±5.2であった。また一方,赤血球中のリン脂質濃度(μg/mg protein)は,非妊娠婦人では,42.9±5.4で,妊娠末期妊婦〔37〜40週〕(n=10)では,41.8土9.6であった。③ ヒト胎盤絨毛上皮刷子縁膜小胞中のコレステロール値(μg/mg protein)は,62.2土9.9であった。胎盤絨毛上皮刷子縁膜小胞中のリン脂質値(μg/mg protein)は,29.6土4.6であった。

症例

出生前診断した先天性骨形成不全症の2例

著者: 釜付弘志 ,   伊藤誠 ,   宮城美香子 ,   石川洋 ,   後藤真千子 ,   字田典弘 ,   保條朝郎 ,   山田祥子 ,   藤掛守彦

ページ範囲:P.110 - P.114

 今回我々は出生前にB-scopeなどにより診断した先天性骨形成不全症を2例経験したので文献的考察を加え報告する。
 〔症例1〕 28歳2妊0産。妊娠30週検診時,B-scopeにて児の大横径の拡大と大腿骨の不明瞭な像が認められ,単純X-Pでは胎児の骨陰影が認めがたく,先天性骨形成不全を強く疑い,入院精査を勧めたが,それ以降受診しなかった。
 〔症例2〕28歳1妊1産。妊娠25週検診時にB-scopeにより,児の大腿骨の菲薄と短縮を認め,その後,頭部の脳回の明瞭化も認めた。妊娠35週に入院。羊水胎児造影等施行して頭蓋の菲薄と増大,右下肢の変形を認めた。妊娠37週0日,分娩誘導。2,094g,Apgar2点で女児を出産した。この児はSillence分類の2型に相当し,予後不良とされているが,NICUと家族の努力によって現在も自然呼吸で生存中である。

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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今月の臨床 女性医学から読み解くメタボリック症候群―専門医のための必須知識

76巻9号(2022年9月発行)

今月の臨床 胎児発育のすべて―FGRから巨大児まで

76巻8号(2022年8月発行)

今月の臨床 HPVワクチン勧奨再開―いま知りたいことのすべて

76巻7号(2022年7月発行)

今月の臨床 子宮内膜症の最新知識―この1冊で重要ポイントを網羅する

76巻6号(2022年6月発行)

今月の臨床 生殖医療・周産期にかかわる法と倫理―親子関係・医療制度・虐待をめぐって

76巻5号(2022年5月発行)

今月の臨床 妊娠時の栄養とマイナートラブル豆知識―妊娠生活を快適に過ごすアドバイス

76巻4号(2022年4月発行)

増刊号 最新の不妊診療がわかる!―生殖補助医療を中心とした新たな治療体系

76巻3号(2022年4月発行)

今月の臨床 がん遺伝子検査に基づく婦人科がん治療―最前線のレジメン選択法を理解する

76巻2号(2022年3月発行)

今月の臨床 妊娠初期の経過異常とその対処―流産・異所性妊娠・絨毛性疾患の診断と治療

76巻1号(2022年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科医が知っておきたい臨床遺伝学のすべて

75巻12号(2021年12月発行)

今月の臨床 プレコンセプションケアにどう取り組むか―いつ,誰に,何をする?

75巻11号(2021年11月発行)

今月の臨床 月経異常に対するホルモン療法を極める!―最新エビデンスと処方の実際

75巻10号(2021年10月発行)

今月の臨床 産科手術を極める(Ⅱ)―分娩時・産褥期の処置・手術

75巻9号(2021年9月発行)

今月の臨床 産科手術を極める(Ⅰ)―妊娠中の処置・手術

75巻8号(2021年8月発行)

今月の臨床 エキスパートに聞く 耐性菌と院内感染―産婦人科医に必要な基礎知識

75巻7号(2021年7月発行)

今月の臨床 専攻医必携! 術中・術後トラブル対処法―予期せぬ合併症で慌てないために

75巻6号(2021年6月発行)

今月の臨床 大規模災害時の周産期医療―災害に負けない準備と対応

75巻5号(2021年5月発行)

今月の臨床 頸管熟化と子宮収縮の徹底理解!―安全な分娩誘発・計画分娩のために

75巻4号(2021年4月発行)

増刊号 産婦人科患者説明ガイド―納得・満足を引き出すために

75巻3号(2021年4月発行)

今月の臨床 女性のライフステージごとのホルモン療法―この1冊ですべてを網羅する

75巻2号(2021年3月発行)

今月の臨床 妊娠・分娩時の薬物治療―最新の使い方は? 留意点は?

75巻1号(2021年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 生殖医療の基礎知識アップデート―患者説明に役立つ最新エビデンス・最新データ

74巻12号(2020年12月発行)

今月の臨床 着床環境の改善はどこまで可能か?―エキスパートに聞く最新研究と具体的対処法

74巻11号(2020年11月発行)

今月の臨床 論文作成の戦略―アクセプトを勝ちとるために

74巻10号(2020年10月発行)

今月の臨床 胎盤・臍帯・羊水異常の徹底理解―病態から診断・治療まで

74巻9号(2020年9月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅱ)―母体合併症の影響は? 新生児スクリーニングはどうする?

74巻8号(2020年8月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅰ)―どんなときに小児科の応援を呼ぶ?

74巻7号(2020年7月発行)

今月の臨床 若年女性診療の「こんなとき」どうする?―多彩でデリケートな健康課題への処方箋

74巻6号(2020年6月発行)

今月の臨床 外来でみる子宮内膜症診療―患者特性に応じた管理・投薬のコツ

74巻5号(2020年5月発行)

今月の臨床 エコチル調査から見えてきた周産期の新たなリスク要因

74巻4号(2020年4月発行)

増刊号 産婦人科処方のすべて2020―症例に応じた実践マニュアル

74巻3号(2020年4月発行)

今月の臨床 徹底解説! 卵巣がんの最新治療―複雑化する治療を整理する

74巻2号(2020年3月発行)

今月の臨床 はじめての情報検索―知りたいことの探し方・最新データの活かし方

74巻1号(2020年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 周産期超音波検査バイブル―エキスパートに学ぶ技術と知識のエッセンス

73巻12号(2019年12月発行)

今月の臨床 産婦人科領域で話題の新技術―時代の潮流に乗り遅れないための羅針盤

73巻11号(2019年11月発行)

今月の臨床 基本手術手技の習得・指導ガイダンス―専攻医修了要件をどのように満たすか?〈特別付録web動画〉

73巻10号(2019年10月発行)

今月の臨床 進化する子宮筋腫診療―診断から最新治療・合併症まで

73巻9号(2019年9月発行)

今月の臨床 産科危機的出血のベストマネジメント―知っておくべき最新の対応策

73巻8号(2019年8月発行)

今月の臨床 産婦人科で漢方を使いこなす!―漢方診療の新しい潮流をふまえて

73巻7号(2019年7月発行)

今月の臨床 卵巣刺激・排卵誘発のすべて―どんな症例に,どのように行うのか

73巻6号(2019年6月発行)

今月の臨床 多胎管理のここがポイント―TTTSとその周辺

73巻5号(2019年5月発行)

今月の臨床 妊婦の腫瘍性疾患の管理―見つけたらどう対応するか

73巻4号(2019年4月発行)

増刊号 産婦人科救急・当直対応マニュアル

73巻3号(2019年4月発行)

今月の臨床 いまさら聞けない 体外受精法と胚培養の基礎知識

73巻2号(2019年3月発行)

今月の臨床 NIPT新時代の幕開け―検査の実際と将来展望

73巻1号(2019年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 エキスパートに学ぶ 女性骨盤底疾患のすべて

72巻12号(2018年12月発行)

今月の臨床 女性のアンチエイジング─老化のメカニズムから予防・対処法まで

72巻11号(2018年11月発行)

今月の臨床 男性不妊アップデート─ARTをする前に知っておきたい基礎知識

72巻10号(2018年10月発行)

今月の臨床 糖代謝異常合併妊娠のベストマネジメント─成因から管理法,母児の予後まで

72巻9号(2018年9月発行)

今月の臨床 症例検討会で突っ込まれないための“実践的”婦人科画像の読み方

72巻8号(2018年8月発行)

今月の臨床 スペシャリストに聞く 産婦人科でのアレルギー対応法

72巻7号(2018年7月発行)

今月の臨床 完全マスター! 妊娠高血圧症候群─PIHからHDPへ

72巻6号(2018年6月発行)

今月の臨床 がん免疫療法の新展開─「知らない」ではすまない今のトレンド

72巻5号(2018年5月発行)

今月の臨床 精子・卵子保存法の現在─「産む」選択肢をあきらめないために

72巻4号(2018年4月発行)

増刊号 産婦人科外来パーフェクトガイド─いまのトレンドを逃さずチェック!

72巻3号(2018年4月発行)

今月の臨床 ここが知りたい! 早産の予知・予防の最前線

72巻2号(2018年3月発行)

今月の臨床 ホルモン補充療法ベストプラクティス─いつから始める? いつまで続ける? 何に注意する?

72巻1号(2018年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科感染症の診断・管理─その秘訣とピットフォール

71巻12号(2017年12月発行)

今月の臨床 あなたと患者を守る! 産婦人科診療に必要な法律・訴訟の知識

71巻11号(2017年11月発行)

今月の臨床 遺伝子診療の最前線─着床前,胎児から婦人科がんまで

71巻10号(2017年10月発行)

今月の臨床 最新! 婦人科がん薬物療法─化学療法薬から分子標的薬・免疫療法薬まで

71巻9号(2017年9月発行)

今月の臨床 着床不全・流産をいかに防ぐか─PGS時代の不妊・不育症診療ストラテジー

71巻8号(2017年8月発行)

今月の臨床 「産婦人科診療ガイドライン─産科編 2017」の新規項目と改正点

71巻7号(2017年7月発行)

今月の臨床 若年女性のスポーツ障害へのトータルヘルスケア─こんなときどうする?

71巻6号(2017年6月発行)

今月の臨床 周産期メンタルヘルスケアの最前線─ハイリスク妊産婦管理加算を見据えた対応をめざして

71巻5号(2017年5月発行)

今月の臨床 万能幹細胞・幹細胞とゲノム編集─再生医療の進歩が医療を変える

71巻4号(2017年4月発行)

増刊号 産婦人科画像診断トレーニング─この所見をどう読むか?

71巻3号(2017年4月発行)

今月の臨床 婦人科がん低侵襲治療の現状と展望〈特別付録web動画〉

71巻2号(2017年3月発行)

今月の臨床 産科麻酔パーフェクトガイド

71巻1号(2017年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 性ステロイドホルモン研究の最前線と臨床応用

69巻12号(2015年12月発行)

今月の臨床 婦人科がん診療を支えるトータルマネジメント─各領域のエキスパートに聞く

69巻11号(2015年11月発行)

今月の臨床 婦人科腹腔鏡手術の進歩と“落とし穴”

69巻10号(2015年10月発行)

今月の臨床 婦人科疾患の妊娠・産褥期マネジメント

69巻9号(2015年9月発行)

今月の臨床 がん妊孕性温存治療の適応と注意点─腫瘍学と生殖医学の接点

69巻8号(2015年8月発行)

今月の臨床 体外受精治療の行方─問題点と将来展望

69巻7号(2015年7月発行)

今月の臨床 専攻医必読─基礎から学ぶ周産期超音波診断のポイント

69巻6号(2015年6月発行)

今月の臨床 産婦人科医必読─乳がん予防と検診Up to date

69巻5号(2015年5月発行)

今月の臨床 月経異常・不妊症の診断力を磨く

69巻4号(2015年4月発行)

増刊号 妊婦健診のすべて─週数別・大事なことを見逃さないためのチェックポイント

69巻3号(2015年4月発行)

今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開

69巻2号(2015年3月発行)

今月の臨床 総合診療における産婦人科医の役割─あらゆるライフステージにある女性へのヘルスケア

69巻1号(2015年1月発行)

今月の臨床 ゲノム時代の婦人科がん診療を展望する─がんの個性に応じたpersonalizationへの道

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