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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科47巻12号

1993年12月発行

雑誌目次

今月の臨床 頸癌,体癌—診療の現況 疫学

1.子宮がんの動向と将来予測

著者: 黒石哲生 ,   広瀬加緒瑠

ページ範囲:P.1392 - P.1393

 最新の人口動態統計1,2)に基づいて,日本の子宮がん死亡の動向を分析し,その将来予測を行った。死亡票に基づく人口動態統計では,頸部と体部の区別のない部位不明の子宮がんが多いので,ここでは,頸部と体部および胎盤をも含めた子宮がん(ICD−9 th:179-182)として集計した。さらに,子宮がん罹患の将来予測についても触れる。

2.子宮頸癌・体癌の若年化

著者: 蔵本博行

ページ範囲:P.1394 - P.1395

 最近,日常診療の場では,子宮頸癌や体癌の若年化傾向が伺える。ちょうど時宜を得て,昨年11月に行われた第23回婦人科集検シンポジウムで「頸がん・体がんの若年化とその対応」と題するシンポジウム(司会:栗原操寿慶大名誉教授)が持たれた。そこで報告された成績を紹介したい。

基礎

3.子宮頸癌とHPV

著者: 岩崎秀昭 ,   加藤喜市 ,   武田敏 ,   稲葉憲之 ,   関谷宗英 ,   計良恵治

ページ範囲:P.1396 - P.1398

 近年の分子生物学的進歩に伴い,子宮頸癌発生におけるヒトパピローマウイルス(human papil—lomavirus:HPV)の役割が徐々に解明されつつある。しかしながら,HPV単独での発癌というより,癌遺伝子,癌抑制遺伝子などの他の因子の関与も示唆され,いわゆる多段階発癌によって悪性化に至るものと考えられている。
 HPVは約8.0 Kbからなる2本鎖の環状DNAウイルスで,従来より動物などに造腫瘍性があることは知られていた。1980年代に入り,分子生物学的手法により,HPV-DNAの検出が可能となり,子宮頸癌とHPVの関連性の研究が飛躍的に進歩した。今回HPVと子宮頸癌の関連性について述べる。

4.子宮頸癌・体癌の腫瘍マーカー

著者: 久布白兼行 ,   宇田川康博 ,   塚崎克己 ,   野澤志朗

ページ範囲:P.1400 - P.1403

 婦人科悪性腫瘍のなかで,子宮頸癌は近年罹患率,死亡率ともに減少しているのに対して,子宮体癌は増加しつつあり,現在,全子宮癌のうち体癌が15〜30%を占めるといわれている。子宮頸癌は,細胞診,腟拡大鏡診,組織診を併せた早期診断法の確立と集団検診の普及により,腫瘍マーカーを用いた診断は,おもに癌の治療効果判定のモニタリング,再発のチェックのために利用されている。一方,体癌に関しては,検診における内膜細胞診が普及してきたとはいえ,細胞診判定の正診率が頸癌の細胞診のそれに比してやや劣るという問題点を有している。また,体癌の腫瘍マーカーにはいまだ有用なものがあるとはいい難いのが現状である。
 本稿では,頸癌と体癌におけるおもな腫瘍マーカーについてその陽性率を中心に述べ,さらに,体癌に関しては,当研究室で開発した新たな補助診断法についても言及したい。

5.子宮体癌の遺伝子診断と遺伝子治療

著者: 今村利朗 ,   和気徳夫

ページ範囲:P.1404 - P.1405

 癌は種々の癌遺伝子の活性化および癌抑制遺伝子の不活性化が集積した結果発生すると考えられている。大腸癌など数種の癌では一連の遺伝子変化がほぼ解析され,正常大腸粘膜から腺腫の発生,さらに微小癌,進行癌への進展に至る過程での遺伝子変化が明らかにされている。このため癌の遺伝子診断および遺伝子治療の臨床応用の可能性がさかんに論議されている。
 われわれは子宮体癌の発生過程に関与する遺伝子変化を検討するために,細胞工学的,分子生物学的手法を用いて解析を行い不完全ながらその分子機構に関する知見をうることができた。また変異癌遺伝子を標的とした遺伝子治療を開発するための基礎的検討を行っているので併せて紹介する。

診断

6.子宮頸部腺癌診断上の問題点

著者: 東岩井久

ページ範囲:P.1408 - P.1409

 子宮頸部腺癌は,その組織発生や自然史および進展様式などについての知見がいまだ少なく,治療の面でも扁平上皮癌と比べ,放射線感受性が低く,予後不良であり,早期発見による手術療法が現在のところ最も効果の期待できる癌である。
 宮城県対がん協会細胞診センターにおいて1966年から1990年までの25年間に実施した子宮頸がん検診総数は2,674,885例で,扁平上皮癌(上皮内癌を除く)の発見数は1,446例で頸部腺癌は145例であった。5年ごとに頸部腺癌の発見数と全頸癌比の推移をみると表1のごとくで実数のうえでも全頸癌に対する腺癌の頻度においても増加の傾向が認められる。発見された頸部腺癌の中の早期癌の頻度は年々増加しているもののその頻度は扁平上皮癌と比較してまだ低く,頸部腺癌の早期診断は細胞診,コルポスコピー,組織診のいずれにおいても扁平上皮癌と比べ難しい。以下それぞれの問題点について述べる。

7.子宮頸癌扁平上皮癌の腫瘍体積測定法

著者: 工藤尚文 ,   佐能孝 ,   瀬崎宏之

ページ範囲:P.1410 - P.1412

 1977年にBrughardtは,子宮頸癌症例を対象に,円錐切除標本から数十枚の連続切片を作成し,腫瘍体積と子宮外進展の関連について報告しているが,その後,子宮頸癌の腫瘍体積についての報告は,腫瘍を3方向の大きさで表現した報告にとどまっている。これは,多数の臨床例に対し連続切片を作成し測定することが困難であるためである。今回,われわれは子宮頸癌症例の摘出標本の腫瘍体積を臨床的に,簡単に測定する方法を考案し,子宮頸癌の腫瘍体積と子宮外進展について検討し,500mm3以下の腫瘍で,癒合浸潤タイプでなければ,子宮外浸潤がなく,3,000mm3以上であれば94%の症例に子宮外浸潤を認め,腫瘍体積と子宮外進展に一定の関係があることを認めた。また,術前に画像診断による腫瘍体積の測定法についても検討し,摘出物を用いた測定値とほぼ一致することを確認し,臨床応用の可能性を検討した。

8.子宮内膜増殖症とその取扱い

著者: 早川清一郎 ,   佐藤信二 ,   矢嶋聰

ページ範囲:P.1414 - P.1416

 近年子宮癌全体に占める頸癌の割合が減少傾向にあるため,体癌の割合が次第に増加してきており,現在では約20%にまで達している。また子宮体癌の発生に関しては,エストロゲン依存性の子宮内膜増殖症を介するものと,ホルモン非依存性の萎縮内膜から発生するものの2つがあるという考え方が一般的となってきている。今回は子宮内膜増殖症の前癌病変としての性格と,その取り扱いについて述べる。

9.子宮鏡による体癌の頸管進展診断法

著者: 日浦昌道

ページ範囲:P.1418 - P.1419

 子宮鏡は子宮体癌の診断に必須で,とくに頸管進展の有無を正確に診断できる子宮鏡は術式を決定する上で現在ぎわめて有用な補助診断法である。また表層進展のない粘膜下浸潤を伴う頸管浸潤を疑う症例では子宮鏡と経直腸的超音波診断法などの他の検査法の併用が望ましい。

10.子宮体癌筋層浸潤のダイナミックMRI

著者: 宮崎康二 ,   山下康行 ,   岡村均

ページ範囲:P.1420 - P.1422

 子宮体癌において子宮筋層浸潤が重要な予後因子の一つであることが明らかとなり,1988年には体癌の新FIGO臨床進行期分類に子宮筋層浸潤の深達度が加味された分類が採用された。これらに伴い,筋層浸潤をできるだけ正確に術前診断する技術の確立が求められるようになってきた。体癌筋層浸潤の術前評価は,従来の経腟超音波断層法およびMRIのT2強調画像1)に加え,最近,造影剤を使用して撮像するダイナミックMRIが行われるようになり,筋層浸潤診断における正診率がより一層向上してきた2)

11.子宮体癌の術中細胞診

著者: 西谷巖 ,   高村郁世

ページ範囲:P.1424 - P.1426

 子宮体癌の予後にかかわる重要な因子は,①筋層浸潤の深さ,②頸部間質浸潤の程度,③両側付属器や骨盤壁あるいは腹部リンパ節転移の有無,さらに,④病理組織学的分化度などがあげられ,術中の腹腔洗浄細胞診は予後因子として一定の評価は得られていなかった。子宮体癌の臨床進行期別分類(FIGO,1982)(表1)の中にも,腹腔洗浄細胞診は,これまで期別診断に必要な検査法として取り上げられていない。これに対して,卵巣癌では,腹水細胞診および腹腔洗浄細胞診陽性の場合は,癌細胞の腹腔内播種を示す所見として重視され,これまでの臨床進行期分類の改変にかかわらず,つねに腹水細胞診陽性は,予後を左右する重要な因子として評価されてきた。子宮体癌治療の第1選択は手術療法であり,多くの症例の術中,術後診断が可能であることから,FIGOより,新しい術後進行期別分類(FIGO stages−1988 revi—sion)(表2)が提案され,わが国でも広く利用されつつある。この中には,腹腔洗浄液の細胞診陽性をⅢ期亜分類の条件として明記している。しかし,これが子宮体癌の臨床進行期別診断に混乱を生ずることも考えられるので,腹腔洗浄細胞診の問題点も含めて述べたいと思う。

12.子宮体癌の大動脈周囲リンパ節転移の術前診断

著者: 永野忠義 ,   小澤満

ページ範囲:P.1428 - P.1429

 体癌の治療において,大動脈周囲リンパ節(PAN)の取扱いはその予後を左右する重要な問題である。Gynecologic Oncology Grooupの報告でも,PAN転移は単独の因子としては予後に影響する最たるものであるとされている1)。よって,このPAN転移の術前診断が可能であれば,その治療方針に影響すること甚大である。これまで,このPAN転移の診断のために,リンパ節造影,CTが用いられてきたが,これらはあくまでも転移を推測する補助診断に過ぎない。
 しかしながら,われわれの施行している超音波診断下の腫大PANに対する経皮的針穿刺細胞診(Fine Needle Aspiration Biopsy, FNAB)2)によれば,治療前にPAN転移の確定診断が可能である。

治療

13.CINの手術療法—適応と実際

著者: 児玉省二

ページ範囲:P.1430 - P.1431

 子宮頸部上皮内腫瘍cervical intraePithelialncoplasia(CIN)の治療法は,病変の程度と種々の条件によって幅広い選択が可能となっている。現在までにCINに対して一般的に了解されている治療は,上皮内癌では手術療法が行われるものの,未婚あるいは挙児希望婦人,20歳代前半の若年者に対し子宮を温存されることである。
 CINの治療に際しては,病状の説明とともに各種治療法の利点,効果,合併症を十分に説明し,本人の同意のもとに治療が選択されることが望まれる時代となっている。

14.子宮頸癌Ia期の手術療法

著者: 山邊徹

ページ範囲:P.1432 - P.1433

 頸癌Ia期(微小浸潤癌)の例に単純子宮全摘術を施行した際には,ときに腟断端再発をみることが知られている。これは多くの場合,子宮腟部をかじりとり,その一部の病巣が残存したためと思われるが,癌の腟壁進展によることもある。このような術後の膣断端再発を防ぐには,子宮摘出に際して膣壁を多少含めて切除する必要がある。そのための術式が準広汎子宮全摘術である。すなわち,骨盤神経を保存し(後遺症の回避),膣壁を含めて子宮を安全に摘出する(Ia期癌に対する根治性と手術の安全性)点に本術式の目的がある。

15.進行頸癌に対するNeoadiuvant Chemotherapy

著者: 平林光司

ページ範囲:P.1434 - P.1435

 筆者と同世代の先生方は子宮頸癌に化学療法が効くとは考えておられない方が多いと推察される(かつて筆者もそうでした)ので,Question andAnswerの形でお話をしてみたいと思います。

16.透析併用動注化学療法による子宮頸癌の治療

著者: 黒瀬高明 ,   半藤保

ページ範囲:P.1436 - P.1438

 手術不能の進行子宮頸癌における5年生存率は現在もなお低迷しており,治療方法の進歩が望まれる分野である。従来の放射線単独療法における再発部位の過半数は骨盤内再発であり,局所制御すら満足できる状態ではない。
 放射線単独では困難な原発巣のコントロールに化学療法を併用する場合,腫瘍に感受性のある抗癌剤の選択と,副作用を極力軽減し,局所の治療効果を高める投与法の選択が重要となる。

17.子宮頸部III期癌に対する術前照射療法

著者: 武内久仁生

ページ範囲:P.1440 - P.1441

 子宮頸癌の治療成績の向上は,早期発見,早期治療によるものであるが,本院で最近10年間に治療した子宮頸癌のうち,Ⅲ・Ⅳ期症例の占める割合は15.6%にみられ,これら進行癌に対する有効な治療法の検討が必要である。子宮頸癌に対する治療法として,近年化学療法の進歩もめざましいが,主流はやはり手術療法と放射線療法であり,一般に手術には術後照射が使用されている。しかし放射線効果の観点からすれば術前照射がより合理的であるといわれている点も考慮し,また進行子宮頸癌の手術適応拡大により,治療成績を向上させることを目的としわれわれは以前より術前照射を行っている。これら進行癌症例のうち69歳以下のⅢ期癌38例に対しても,術前にfull dose照射を行い,照射後広汎性子宮全摘術を施行した。

18.画像診断による子宮頸癌治療効果の判定

著者: 佐々木寛

ページ範囲:P.1442 - P.1443

 子宮頸癌治療は,現在,手術,放射線療法が主体である。しかし最近は,頸癌に効果的な化学療法剤も出現し,動脈内注入法や全身投与法による治療がなされつつある。手術療法は,原発巣や他部位の病巣を切除することが基本であるので,術前術後の病変部の変化を画像で診断比較することは容易である。しかし,放射線療法や化学療法においては,腫瘍の縮小という形で治療効果が現われるため,その縮小程度を把握し,治療効果を判定する必要がある。
 治療効果判定については,わが国では日本癌治療学会判定基準に基づいて行われることが標準的である。その判定基準は,表1に示すごとく,画像診断を用い,腫瘍の径を2方向で測定し,その積の値で縮小率を表し,腫瘍の完全消失;com—plete responsc(CR),50%以上消失;partial res—ponse(PR),25〜50%縮小;minimum resPonse(MR),25%以内縮小〜25%以内増大;no change(NC),25%以上増大;progrcssive disease(PD)に分類することが基本である。

19.子宮癌治療と性機能温存

著者: 藤本征一郎 ,   櫻木範明

ページ範囲:P.1444 - P.1447

 近年の悪性腫瘍に対する手術手技や麻酔学の進歩,術前化学療法(neo-adjuvant chemotherapy)の導入,高カロリー輸液などの支持療法の発達により婦人科進行癌症例に対して根治性の向上を目指した拡大手術が行われるようになった。一方では癌の発生やその進展様式の研究,リンパ節転移やその他の病理学的予後因子の解析が進んだことにより根治性を損なうことなく縮小手術を行うこと,また生理的機能温存を考慮した手術を行う努力が積み重ねられている。患者のquality of lifeの保全・向上を目指した医療という時代の要請のもとに機能温存手術が近時婦人科をはじめ外科的医療の中でキーワードの一つとさえなっている。
 子宮頸癌手術に際しての機能温存の工夫として卵巣温存,骨盤内植物神経温存,腟短縮の防止などがあげられる。卵巣温存は骨粗鬆症,動脈硬化,卵巣欠落症状の予防に役立つ。広汎性子宮全摘出術(広汎全摘)における腟切除によりもたらされる腟短縮は性成熟期婦人においては性生活を術前同様に行うことをしばしば困難にし円満な夫婦生活の支障となることもある。本稿においては子宮癌治療における卵巣機能温存ならびに腟短縮防止策について,その手技的な面を中心に解説したい。

20.子宮体癌の化学療法

著者: 杉森甫

ページ範囲:P.1448 - P.1449

 子宮体癌は頸癌や卵巣癌に比べ予後良好と考えられているが,進行癌や再発癌となると放射線療法があまり有効ではないため,その治療はきわめて困難である。したがって,これらの難治癌や術後のハイリスク群に対する補助療法として化学療法が期待されるわけであるが,いまだ有効な化学療法のレジメンが確立していない現状であり,ホルモン剤をも含めた種々の方法が試みられている。

21.子宮肉腫に対する化学療法

著者: 荷見勝彦

ページ範囲:P.1450 - P.1451

 子宮肉腫の再発率は高い。しかも再発の多くは局所再発ではなく,遠隔転移のため治療上の化学療法の役割は大きい。子宮肉腫の化学療法は,軟部組織や骨の肉腫に有効であった化学療法が従来試みられてきた。しかしそれらの子宮肉腫に対する有効率は低く,ほとんど期待はずれに終っている。現在単剤として最も有効なのはadriamycinで,他にactinomycin D, vincristine, methotrexate,dimethylzyazenoimidazole(DTIC)も有効といわれる。また最近,ifosfamideがmixed mülleriantumorに対して高い有効率を有することがわかってきた。
 子宮肉腫の頻度が低いため,一施設のみでは症例数が少なく,子宮肉腫の治療成績を検討することはできない。その意味でアメリカのGynecolo—gie Oncology Groupの報告は,症例数が多く信頼度も高い。なお,子宮肉腫の種類により,同一の化学療法でも有効率が異なるので,できれば平滑筋肉腫,mixed müllerian tumor,内膜間質肉腫などに分けて検討する必要がある。

予後

22.子宮頸部腺癌の病理所見と予後

著者: 古本博孝

ページ範囲:P.1452 - P.1454

 子宮頸部腺癌は子宮頸癌の約5%を占めるが,①通常の放射線療法に抵抗性である,②III期以上でリンパ節転移率が高い,③リンパ節転移例の予後が著しく悪い,などの理由で扁平上皮癌に比べて予後不良とされている。また,その発生頻度が低いため扁平上皮癌ほど十分な検討が行われておらず,その臨床的取扱いに関してもコンセンサスが得られていないのが現状である。
 本稿では,術後の病理所見と予後との関係について述べ,頸部腺癌治療の問題点について整理したい。

23.頸癌子宮温存療法後の妊娠・分娩

著者: 岩成治 ,   北尾学

ページ範囲:P.1456 - P.1457

 頸癌子宮温存療法は,妊娠・分娩を希望する子宮頸部初期癌に対して,子宮腟部円錐切除として行われる。子宮腟部円錐切除は手術後の感染が少ない,頸管閉塞がほとんどない,妊娠率がよいなど利点が多いため,レーザーによる円錐切除が多くなされている。近年子宮頸癌患者の低年齢化と高齢出産の増加に伴い,円錐切除による子宮温存療法の適応者は年々急増傾向にある。さらに妊娠中に円錐切除する機会も増加してきている。今回,子宮温存療法に適しているレーザーによる円錐切除後の妊娠・分娩について解説する。

24.子宮体癌の予後因子

著者: 山本宝

ページ範囲:P.1458 - P.1459

 子宮体癌には患老の予後を左右する転移や進展をある程度予測できる因子がいくつか知られており,その中には治療法の選択や生存率に大きく影響を与えるものもある。これら予後因子は,子宮因子と子宮外因子に大きく分類される(表1)。
 子宮因子は骨盤リンパ節(PN)や傍大動脈リンパ節(PAN)の転移をある程度推察することができ,子宮外因子は直接後腹膜リンパ節への転移や生存率に関係してくる。

25.子宮体癌の新しいFIGO臨床期分類における予後の検討

著者: 矢島正純 ,   種村健二朗 ,   干歳和哉 ,   山田拓郎 ,   恒松隆一郎 ,   近江和夫 ,   園田隆彦

ページ範囲:P.1460 - P.1462

 FIGOの子宮体癌臨床期別分類が1988年に改訂され1),これまで治療前に行っていたstaging(以下旧分類)が,術後に進行期を決定する,いわゆるsurgical stagingとなった(表1)。この新しい分類(以下新分類)は,術後の病理組織学的検索に基づいて決定されることから,従来の分類に比べ,より正確に予後を反映した分類であると言えるが,後方視的な分類であるため,これから治療を行う場合の術式選択の指標にはならない。
 また,進行期決定のために,すべての症例に傍大動脈リンパ節の郭清(生検)を行わなければならないのか,という適応上の問題や技術的な問題も残されており,さらに手術を行わなかった症例については1日分類を適用するなど煩雑な面もある。そこで今回は,過去に経験した子宮体癌(以下体癌)症例について新分類の基準に従って再分類し,その予後を検討すると共に,体癌の治療方針を決めるにあたっての問題点を提起することにしたい。

26.子宮体癌のホルモン受容体と予後

著者: 石原浩 ,   寺川直樹

ページ範囲:P.1464 - P.1465

 子宮内膜は乳腺と共に代表的な性ホルモン標的組織であり,エストロゲン受容体(ER),プロゲステロン受容体(PR),アンドロゲン受容体(AR)を保有する。正常子宮内膜においてこれら性ホルモン受容体はほぼ100%に発現しているが,子宮内膜増殖症や癌ではその保有率が低下する。性ホルモン受容体が子宮内膜癌の単独の予後因子となりうるか否かに関しては必ずしも一定の見解は得られていないが1),本稿では内膜癌ホルモン受容体と累積生存率,予後因子ならびに内分泌療法との関連性について概説する。

27.子宮肉腫の予後因子

著者: 藤井信吾 ,   土岐利彦

ページ範囲:P.1466 - P.1467

一般的事項
 子宮肉腫は,婦人科全悪性腫瘍の約1%,子宮体部悪性腫瘍の2.6〜9.7%を占めると言われている。比較的まれではあるが,子宮の悪性病変の中では最も予後のわるい腫瘍である。子宮肉腫の予後に影響する因子としては,臨床進行期に代表される腫瘍の広がりと,組織学的な所見があり,以下それぞれについて述べる。

カラーグラフ 摘出標本の見方・6

卵巣胚細胞腫瘍—混合型胚細胞腫瘍(卵黄嚢腫瘍)

著者: 薬師寺道明 ,   片岡明生 ,   大蔵尚文 ,   杉山徹 ,   岩永成晃 ,   田中博志 ,   西田敬

ページ範囲:P.1387 - P.1389

 胚細胞腫瘍は主として性腺に発生し,しかも性機能の発達一成熟期の若年層に好発するため,その取り扱いはreproductive functionは言うまでもなく患者のquality of lifeにきわめて重要な意味を持つ.本腫瘍ではpure typeのもの,および2つ以上の腫瘍成分をあわせ持つ混合型の存在が知られているが,今回は悪性度の高い卵巣嚢腫瘍成分を有する混合型胚細胞腫瘍を呈示し,その摘出標本の特徴などについて解説する.

Current Research

成熟に伴う精子核機能の変化

著者: 星和彦 ,   柳田薫 ,   片寄治男 ,   矢沢浩之

ページ範囲:P.1469 - P.1477

緒言
 受精能を獲得(capacitation)し先体反応(acro—some reaction)を完了した精子は,尾部の強力な運動性(hyperactivation)を駆使して卵の周囲に存在する透明帯を通り抜け,卵細胞の表面に接着する。次第に両配偶子は融合を開始し,精子は完全に卵内に取り込まれる。第2成熟分裂の中期で排卵され生物学的に静止の状態にあった卵は,この瞬間から活動を再開し,精子の核と卵子の核は膨潤し次第に前核と呼ぼれる状態に発育する。両前核(雄性前核と雌性前核)は卵細胞の中央に移動し,やがて融合して2倍体の染色体をもつ新しい個体の核を形成し,受精が完了する。
 前核が形成されたというだけでは,正確には受精したとはいえないが,前核形成は精子もしくは卵子の発生能を示唆する受精過程前半の重要現象であることはまちがいない。

原著

胎児の排尿周期に関する考察

著者: 宮村庸剛 ,   増崎英明 ,   山邊徹

ページ範囲:P.1479 - P.1483

 まず妊娠21週から39週の妊婦31例に対し,超音波断層法を用いて連続して3回ずつ計93回の胎児膀胱容量の計測を行い,3回の計測値の平均値(平均膀胱容量)と最大値と最小値の差(計測値の範囲)との関連について検討した。両者の間には良好な相関関係(r=0.912)が認められた。次に,妊娠32週から41週の正常胎児29例について,5分ごとに胎児膀胱容量を計測し,排尿周期と排尿率の関係について検討した。排尿周期は20分から90分の問に分布しており,排尿率が80%未満の不完全排尿から次の排尿までの周期(43分)に比べ,排尿率が80%以上の完全排尿から次の排尿までの周期(54分)は,有意に延長していた(P<0.05)。複数回の排尿周期を観察できた例では,同一症例における排尿時の膀胱容量,排尿周期,排尿率および時間尿産生率の計測値の範囲について検討した。いずれの因子も変動が大きく,胎児の蓄尿〜排尿現象の制御機構の複雑さが示唆された。

症例

腹式子宮全摘術後残存卵巣が後腹膜膿瘍を形成した1症例

著者: 寺川耕市 ,   小畑利之 ,   福本学 ,   西山泰由

ページ範囲:P.1485 - P.1488

 卵巣腫瘍とは卵巣間質に発生する比較的まれな感染症である。生殖年齢に多く,危険因子として手術後数週間,IUD挿入中,妊娠中などが挙げられる。手術後の卵巣膿瘍は腟式子宮全摘術後数週間で生じるものが多く,腹式子宮全摘術後に長期間経過して生じるものはまれである。子宮筋腫にて腹式子宮全摘術を行った4年後,残存した卵巣が後腹膜膿瘍を形成した1症例を経験したので,卵巣膿瘍について文献的考察を加え報告する。

妊娠中期における高位破水後にresealされ長期管理し得た2症例について—羊膜腔内色素注入法(PSP法)を用いて

著者: 岸田達朗 ,   根岸広明 ,   奥山和彦 ,   佐川正 ,   牧野田知 ,   藤本征一郎

ページ範囲:P.1489 - P.1493

 われわれは,羊水鏡検査法を含む従来の破水の診断方法・手順で確診しえなかった場合,経腹的羊水穿刺による羊膜腔内色素注入法(PSP法)を高位・低位破水ならびに仮羊水破水の鑑別方法として,妊娠中期における前期破水またはその疑いの症例を対象にして1981年以来施行してきた。その正診率は100%であり,その臨床的有用性および安全性をこれまでに報告してきた1-4)
 今回妊娠中期における前期破水またはその疑いの症例のなかで,妊娠27週と妊娠23週にPSP法により高位破水と診断された後,経過観察中に本検査を反復施行したところ陰性となり高位破水の再被覆(reseal)が客観的に証明された2症例を経験した。1例は妊娠36週,他の1例は40週まで妊娠期間が長期に延長され,感染徴候もなく,成熟児を娩出し得た。
 高位破水のresealについては,その確定診断が困難であったために今までのところ具体的な症例の報告がない。それら2症例の臨床経過と当科における早産期前期破水の管理方針について報告する。

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「臨床婦人科産科」第47巻 総目次

ページ範囲:P. - P.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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今月の臨床 がん遺伝子検査に基づく婦人科がん治療―最前線のレジメン選択法を理解する

76巻2号(2022年3月発行)

今月の臨床 妊娠初期の経過異常とその対処―流産・異所性妊娠・絨毛性疾患の診断と治療

76巻1号(2022年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科医が知っておきたい臨床遺伝学のすべて

75巻12号(2021年12月発行)

今月の臨床 プレコンセプションケアにどう取り組むか―いつ,誰に,何をする?

75巻11号(2021年11月発行)

今月の臨床 月経異常に対するホルモン療法を極める!―最新エビデンスと処方の実際

75巻10号(2021年10月発行)

今月の臨床 産科手術を極める(Ⅱ)―分娩時・産褥期の処置・手術

75巻9号(2021年9月発行)

今月の臨床 産科手術を極める(Ⅰ)―妊娠中の処置・手術

75巻8号(2021年8月発行)

今月の臨床 エキスパートに聞く 耐性菌と院内感染―産婦人科医に必要な基礎知識

75巻7号(2021年7月発行)

今月の臨床 専攻医必携! 術中・術後トラブル対処法―予期せぬ合併症で慌てないために

75巻6号(2021年6月発行)

今月の臨床 大規模災害時の周産期医療―災害に負けない準備と対応

75巻5号(2021年5月発行)

今月の臨床 頸管熟化と子宮収縮の徹底理解!―安全な分娩誘発・計画分娩のために

75巻4号(2021年4月発行)

増刊号 産婦人科患者説明ガイド―納得・満足を引き出すために

75巻3号(2021年4月発行)

今月の臨床 女性のライフステージごとのホルモン療法―この1冊ですべてを網羅する

75巻2号(2021年3月発行)

今月の臨床 妊娠・分娩時の薬物治療―最新の使い方は? 留意点は?

75巻1号(2021年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 生殖医療の基礎知識アップデート―患者説明に役立つ最新エビデンス・最新データ

74巻12号(2020年12月発行)

今月の臨床 着床環境の改善はどこまで可能か?―エキスパートに聞く最新研究と具体的対処法

74巻11号(2020年11月発行)

今月の臨床 論文作成の戦略―アクセプトを勝ちとるために

74巻10号(2020年10月発行)

今月の臨床 胎盤・臍帯・羊水異常の徹底理解―病態から診断・治療まで

74巻9号(2020年9月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅱ)―母体合併症の影響は? 新生児スクリーニングはどうする?

74巻8号(2020年8月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅰ)―どんなときに小児科の応援を呼ぶ?

74巻7号(2020年7月発行)

今月の臨床 若年女性診療の「こんなとき」どうする?―多彩でデリケートな健康課題への処方箋

74巻6号(2020年6月発行)

今月の臨床 外来でみる子宮内膜症診療―患者特性に応じた管理・投薬のコツ

74巻5号(2020年5月発行)

今月の臨床 エコチル調査から見えてきた周産期の新たなリスク要因

74巻4号(2020年4月発行)

増刊号 産婦人科処方のすべて2020―症例に応じた実践マニュアル

74巻3号(2020年4月発行)

今月の臨床 徹底解説! 卵巣がんの最新治療―複雑化する治療を整理する

74巻2号(2020年3月発行)

今月の臨床 はじめての情報検索―知りたいことの探し方・最新データの活かし方

74巻1号(2020年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 周産期超音波検査バイブル―エキスパートに学ぶ技術と知識のエッセンス

73巻12号(2019年12月発行)

今月の臨床 産婦人科領域で話題の新技術―時代の潮流に乗り遅れないための羅針盤

73巻11号(2019年11月発行)

今月の臨床 基本手術手技の習得・指導ガイダンス―専攻医修了要件をどのように満たすか?〈特別付録web動画〉

73巻10号(2019年10月発行)

今月の臨床 進化する子宮筋腫診療―診断から最新治療・合併症まで

73巻9号(2019年9月発行)

今月の臨床 産科危機的出血のベストマネジメント―知っておくべき最新の対応策

73巻8号(2019年8月発行)

今月の臨床 産婦人科で漢方を使いこなす!―漢方診療の新しい潮流をふまえて

73巻7号(2019年7月発行)

今月の臨床 卵巣刺激・排卵誘発のすべて―どんな症例に,どのように行うのか

73巻6号(2019年6月発行)

今月の臨床 多胎管理のここがポイント―TTTSとその周辺

73巻5号(2019年5月発行)

今月の臨床 妊婦の腫瘍性疾患の管理―見つけたらどう対応するか

73巻4号(2019年4月発行)

増刊号 産婦人科救急・当直対応マニュアル

73巻3号(2019年4月発行)

今月の臨床 いまさら聞けない 体外受精法と胚培養の基礎知識

73巻2号(2019年3月発行)

今月の臨床 NIPT新時代の幕開け―検査の実際と将来展望

73巻1号(2019年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 エキスパートに学ぶ 女性骨盤底疾患のすべて

72巻12号(2018年12月発行)

今月の臨床 女性のアンチエイジング─老化のメカニズムから予防・対処法まで

72巻11号(2018年11月発行)

今月の臨床 男性不妊アップデート─ARTをする前に知っておきたい基礎知識

72巻10号(2018年10月発行)

今月の臨床 糖代謝異常合併妊娠のベストマネジメント─成因から管理法,母児の予後まで

72巻9号(2018年9月発行)

今月の臨床 症例検討会で突っ込まれないための“実践的”婦人科画像の読み方

72巻8号(2018年8月発行)

今月の臨床 スペシャリストに聞く 産婦人科でのアレルギー対応法

72巻7号(2018年7月発行)

今月の臨床 完全マスター! 妊娠高血圧症候群─PIHからHDPへ

72巻6号(2018年6月発行)

今月の臨床 がん免疫療法の新展開─「知らない」ではすまない今のトレンド

72巻5号(2018年5月発行)

今月の臨床 精子・卵子保存法の現在─「産む」選択肢をあきらめないために

72巻4号(2018年4月発行)

増刊号 産婦人科外来パーフェクトガイド─いまのトレンドを逃さずチェック!

72巻3号(2018年4月発行)

今月の臨床 ここが知りたい! 早産の予知・予防の最前線

72巻2号(2018年3月発行)

今月の臨床 ホルモン補充療法ベストプラクティス─いつから始める? いつまで続ける? 何に注意する?

72巻1号(2018年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科感染症の診断・管理─その秘訣とピットフォール

71巻12号(2017年12月発行)

今月の臨床 あなたと患者を守る! 産婦人科診療に必要な法律・訴訟の知識

71巻11号(2017年11月発行)

今月の臨床 遺伝子診療の最前線─着床前,胎児から婦人科がんまで

71巻10号(2017年10月発行)

今月の臨床 最新! 婦人科がん薬物療法─化学療法薬から分子標的薬・免疫療法薬まで

71巻9号(2017年9月発行)

今月の臨床 着床不全・流産をいかに防ぐか─PGS時代の不妊・不育症診療ストラテジー

71巻8号(2017年8月発行)

今月の臨床 「産婦人科診療ガイドライン─産科編 2017」の新規項目と改正点

71巻7号(2017年7月発行)

今月の臨床 若年女性のスポーツ障害へのトータルヘルスケア─こんなときどうする?

71巻6号(2017年6月発行)

今月の臨床 周産期メンタルヘルスケアの最前線─ハイリスク妊産婦管理加算を見据えた対応をめざして

71巻5号(2017年5月発行)

今月の臨床 万能幹細胞・幹細胞とゲノム編集─再生医療の進歩が医療を変える

71巻4号(2017年4月発行)

増刊号 産婦人科画像診断トレーニング─この所見をどう読むか?

71巻3号(2017年4月発行)

今月の臨床 婦人科がん低侵襲治療の現状と展望〈特別付録web動画〉

71巻2号(2017年3月発行)

今月の臨床 産科麻酔パーフェクトガイド

71巻1号(2017年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 性ステロイドホルモン研究の最前線と臨床応用

69巻12号(2015年12月発行)

今月の臨床 婦人科がん診療を支えるトータルマネジメント─各領域のエキスパートに聞く

69巻11号(2015年11月発行)

今月の臨床 婦人科腹腔鏡手術の進歩と“落とし穴”

69巻10号(2015年10月発行)

今月の臨床 婦人科疾患の妊娠・産褥期マネジメント

69巻9号(2015年9月発行)

今月の臨床 がん妊孕性温存治療の適応と注意点─腫瘍学と生殖医学の接点

69巻8号(2015年8月発行)

今月の臨床 体外受精治療の行方─問題点と将来展望

69巻7号(2015年7月発行)

今月の臨床 専攻医必読─基礎から学ぶ周産期超音波診断のポイント

69巻6号(2015年6月発行)

今月の臨床 産婦人科医必読─乳がん予防と検診Up to date

69巻5号(2015年5月発行)

今月の臨床 月経異常・不妊症の診断力を磨く

69巻4号(2015年4月発行)

増刊号 妊婦健診のすべて─週数別・大事なことを見逃さないためのチェックポイント

69巻3号(2015年4月発行)

今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開

69巻2号(2015年3月発行)

今月の臨床 総合診療における産婦人科医の役割─あらゆるライフステージにある女性へのヘルスケア

69巻1号(2015年1月発行)

今月の臨床 ゲノム時代の婦人科がん診療を展望する─がんの個性に応じたpersonalizationへの道

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