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今月の臨床 早産対策—いま臨床医ができること 外来での対策—私はこうしている
5.多胎妊娠の早産防止対策・2
著者: 伊藤茂1
所属機関: 1順天堂大学医学部産婦人科
ページ範囲:P.702 - P.703
文献購入ページに移動 日本産科婦人科学会周産期委員会の報告によると,わが国の周産期死亡率は著しい減少を遂げてきた.しかしながら,未熟児の出産数は減少しておらず,むしろ増加の傾向にある.その理由としては未熟児医療の進歩により,以前は出生後治療が諦められて,死産となっていた児が積極的に治療が行われるようになってきたことが大きいと考えられる.しかし,近年の不妊症治療による多胎の増加もけっして無視できる要因ではないと考えられる.そこで本稿では,当院での双胎を中心とした多胎妊娠管理方針について文献的な考察とともに紹介する.
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