臨床婦人科産科52巻5号

1998年05月発行

今月の臨床 早産対策—いま臨床医ができること 外来での対策—私はこうしている

6．入院管理の基準・2

著者： 正岡直樹¹ 永石匡司¹ 佐藤和雄¹

所属機関： ¹日本大学医学部産婦人科

ページ範囲：P.706 - P.708

　早産は，妊娠22週から妊娠37週未満の分娩と定義され，新生児死亡および脳性麻痺を含む重篤な後遺症発生の大きな原因となっている．年々，少子化が進む現在，早産の管理とその治療は以前にも増して重視されるべきものと考えられるが，わが国の統計によると早産の発生頻度は微増傾向にあり（1980年4.1％→1995年4.9％），その管理の更なる改善が望まれる^1）．
　早産の防止にあたっては，そのハイリスク群（流・早産の既往，多胎，子宮奇形，頸管無力症など）を抽出することによる妊娠初期よりの厳重な監視ならびに実際に切迫早産症状を呈したものに対しての適切な診断・治療の2点に集約される．本稿では，後者に関して，とくに外来診療において入院管理の必要性を診断する基準について解説する．