臨床婦人科産科54巻4号

2000年04月発行

今月の臨床 生殖内分泌と不妊診療の最新データ 不妊治療の問題点

2．多胎妊娠

著者： 菅沼信彦¹ 若原靖典² 小谷美幸²

所属機関： ¹豊橋市民病院不妊センター ²豊橋市民病院産婦人科

ページ範囲：P.608 - P.614

　わが国における多胎妊娠の発生頻度　近年の生殖医療，とくにassisted reproductive　technology（ART）の発展により，多くの不妊患者が児を得ることが可能となった反面，医原性の多胎妊娠が増加している．厚生省の調査による日本の多胎妊娠率の年次推移^1）では，三胎以上の多胎妊娠率は1970年代半ばまでは大きな変化はなかったが（図1），1975年に排卵誘発剤であるヒト閉経期ゴナドトロピンhuman menopausal gona—dotropin（hMG）製剤が国民健康保険に適用されて以降，多胎出産は増加しはじめた．さらに1983年にわが国初の体外受精児が出生して以来，体外受精—胚移植技術は急速に全国に広がり，数多くの施設で行われるようになった．その結果，急激に多胎出産，とくに三胎以上の超多胎が増加した．また双胎に関しても，1985年以降において同様に確実に増加しており，1984年と1993年の比較においては，双胎出産率で1.2倍，三胎で2.7倍，四胎で6.7倍，五胎で4.2倍に上昇している^2）（表1）．
　分娩実数においても，三胎以上の妊娠は1950年代では出産100万対で約200組であったのに対し，1993年には約800組と，実に4倍に増加している．しかしながら，1994年以降の三胎の分娩数はほぼ横ばいから若干減少傾向で，四胎以上の分娩数は著明に減少している^3）（図2）．