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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科54巻7号

2000年07月発行

雑誌目次

今月の臨床 避妊法—問題点とその対策 避妊法の基礎知識

1.リプロダクティブヘルス/ライツと避妊

著者: 堀口雅子

ページ範囲:P.864 - P.871

概念とその変遷
 リプロダクティブヘルス/ライツReproductiveHealth/Rights,R.H./R.R.,日本では「性と生殖に関する健康・権利」と訳されているが,何とも分かりにくい言葉である.生命維持に必要な健康とは別に,生殖(リプロダクション)という働きに注目した一連の考えと解釈してよいだろう(以下,R.H./R.R.と略す).
 R.H.は,1991年WHOのファタラ(産婦人科医)により示された「健康とは,単に病気にかかっていない・病的状態が存在しないというだけでなく,身体的,精神的及び社会的観点からみて完全に良好な状態well-beingである」という概念を基にしている.したがって,R.H.は次の条件を満たす必要がある*1)

2.避妊の統計

著者: 玉田太朗

ページ範囲:P.872 - P.874

はじめに
 昨年は,6月に低用量ピルがようやく承認され,引き続いて10月には銅付加子宮内避妊具,11月には女性用コンドームが承認され,いわゆるモダンな避妊法元年ともよばれる記念すべき年となった.これらにより,わが国の女性も新しい避妊の選択枝を持つことになったが,新しい方法を普及する際の参考となることを願って,これまでのわが国および世界の避妊法の流れを概観したい.

3.避妊法の種類と特徴

著者: 大道正英 ,   久本浩司 ,   早川潤 ,   倉智博久

ページ範囲:P.875 - P.880

はじめに
 避妊法に要求される条件として,
1)避妊効果が確実で失敗が少ないこと.

4.避妊法と性感染症

著者: 野口昌良

ページ範囲:P.881 - P.883

はじめに
 1999年9月避妊法の一つの選択肢である低用量ピルがようやく本邦において,発売承認となった.
 発展途上国においてもすでに数年前より使用されており,先進国で最も遅れた発売承認である.低用量ピルの発売に向けて,厚生省がそのためのガイドラインを作成したのが1986年のことであるので,その後いかに長期にわたって未承認のまま放置されてきたかが解るわけである.

5.産後の避妊

著者: 柳田隆

ページ範囲:P.884 - P.887

分娩前後のホルモン動態
 産後はエストロゲンの分泌が急速に下降するためプロラクチン(PRL)receptorとの結合が解除され,PRLの泌乳作用が発現されることにより乳汁分泌が開始される.
 このPRLは妊娠16週ころより上昇し妊娠末期には200ng/ml前後となるが,分娩2時間前には著明な減少がみられ分娩を契機に急増する.2時間で220ng/mlと高値を示すが,5時間以後120ng/mlへと急減する(図1)1)

6.中高年の避妊

著者: 島本郁子

ページ範囲:P.888 - P.891

はじめに
 中高年女性を一般的に,妊娠と出産を終了した35〜40歳以後の女性であるとすれば,中高年女性の避妊法は,その目的が若年者と異なることを考慮した確実性の高い方法を勧めたい.
 中高年女性は挙児希望の少ないことが多く,「望まない妊娠」の場合には40歳代では70〜88%は中絶を選択している.なお,中高年女性の妊娠は,母体合併症のリスクも高く,また周産期死亡率も高いことを配慮する必要がある.

7.避妊のリスク,ベネフィット,コストとインフォームド・デシジョン

著者: 久繁哲徳

ページ範囲:P.892 - P.895

はじめに
 避妊法については,今世紀,さまざまな技術革新が行われた1,2,3).1920年代のIUD,1950年代の経口避妊薬,1960年代の腹腔鏡不妊手術がその代表である.こうした避妊法を利用する上では,利用者と社会の利益を最大化するために,避妊の安全性とともに,避妊効果,副作用による健康障害,簡便性など,危険(リスク)と利益(ベネフィット)を総合的に評価することが求められる4).その際,さらに得られる純利益(ベネフィットからリスクを差し引いたもの)が,利用者ないし社会が負担する費用に見合うものであるかどうかも,重要な条件となる.
 したがって,現在利用できる避妊法について,それぞれこれらの情報を正確に把握するとともに,比較検討を行い,最善の方法が選択できるように支援することが専門家の重要な役割となる.しかしながら,わが国だけでなく,国際的にもこうした情報提供に基づく意思決定(informeddecision)は,十分に行われていない.そこで避妊法のリスク,ベネフィット,さらにコストを総合的に考える枠組みについて検討を行った.

8.新しい避妊法の展望

著者: 前川正彦 ,   鎌田正晴 ,   青野敏博

ページ範囲:P.896 - P.899

はじめに
 避妊法の条件としては,1)避妊効果が確実である,2)可逆性である(投与を中止すると妊孕性を回復できる),3)健康に影響を及ぼさない,4)投与・操作が簡便である,5)経済的負担が少ない,などが要求され,より理想的な避妊法を目指して研究・開発が続けられている.本稿では,これからの新しい避妊法について概説するとともに,精子抗原を標的とした避妊ワクチンについてわれわれの最近の研究成果を合わせて解説する.

避妊法の問題点と対策

1.ピル 1)不正出血・その他のマイナートラブル

著者: 綾部琢哉 ,   森宏之

ページ範囲:P.900 - P.903

はじめに
 経口避妊薬(oral contraceptives:OC)には避妊効果の他にも服用することによるメリットがあり,これをOCの副効用とよんでいる.また,OC服用によるデメリットの中で,血栓症・脳血管障害・心血管障害・癌などは生命に危険が及び得るため,重篤な副作用とされているが,発生頻度は低い1).一方,生命に対する直接的な脅威とはならないが,軽微ながら利用者に不快感を与え得る副作用が存在し,これらをマイナートラブルと呼んでいる.主なマイナートラブルを表1にまとめた.しかしこの呼称はあくまでも慣習上のものであり,重篤な副作用に比べて発生頻度は高く2)(表2),服用者にとってはマイナーとは感じられない場合もある,実際このマイナートラブルのためにOC服用を中止する例も少なくない.また,服用者にとってはその副作用が重篤な疾患につながり得るものなのかマイナートラブルと考えて経過をみてよいのか,区別がつきにくい場合もある.本稿では,Managing Contraceptive Pill Patients第8版を日本母性保護産婦人科医会が監訳した冊子「経口避妊薬服用女性の管理」を参考にしながら,OCのいわゆるマイナートラブルについて考えてみたい.

1.ピル 2)血栓症

著者: 小林隆夫

ページ範囲:P.904 - P.907

はじめに
 平成11年9月2日,わが国においても低用量ピルが正式に経口避妊薬(oral contraceptives:以下,OC)として認可された.OCは合成エストロゲンと合成プロゲストゲーンの合剤で,エストロゲン量が30〜35μg,プロゲストゲーンではその成分にもよるが1.0mg以下を含有する製剤が主流である.これに伴い,従来疾病である卵巣機能不全などに対し投与されていた同種薬剤が純粋に疾病状態でない健常人に対する避妊薬として投与されるわけである.健常人に薬剤を投与する場合,副作用はあってはならないか,あっても最小限でなければならない.OCの重大な副作用のひとつに血栓症発生が挙げられる.本稿では,ピルと血栓症について最近の知見をまとめた.

1.ピル 3)発癌

著者: 今井篤志 ,   古井辰郎 ,   玉舎輝彦

ページ範囲:P.908 - P.911

はじめに
 昨年,わが国においても経口避妊薬(ピル)が承認され,その避妊外作用や副作用が注目されている1,2).経口避妊薬は健康な女性が服用するため,副作用,特に悪性腫瘍のリスクに関する正確な情報を把握しなければならない.本稿では,経口避妊薬と癌に関する最近5年間の報告を紹介し,経口避妊薬服用のメリット・デメリットを再考する場を提供したい.なお,昨年末に,「経口避妊薬服用女性の管理」(文献3)の訳本)が日本母性保護産婦人科医会から配布された.併せて参照されたい.

1.ピル 4)他の薬剤との相互作用

著者: 細井美佐 ,   村山純—郎

ページ範囲:P.912 - P.916

 平成11年6月,わが国において低用量ピルが承認され,9月に一斉販売となった.本剤はノルエチステロン(以下,NET)とエチニルエストラジオール(以下,EE)の合剤である.健康な女性が長期間服用するため,本剤は他剤との相互作用について軽視されがちである.しかし,本剤服用の目的を考えると他の治療薬と同様に副作用・相互作用について使用上十分な注意が必要である.特に,健常人に与える服薬の影響をできる限り少なくし,避妊を目的とした必要最低量の性ステロイドを服用するため,効果を減弱する薬に対しては十分な配慮が必要となる.低用量ピル服用者ではNET・EEの効果がわずかに減弱しただけでも,容易に妊娠や不正性器出血などが起こり得る.
 本稿では低用量ピルと他の医薬品との相互作用による副作用について示す.

2.IUD

著者: 寺師恵子

ページ範囲:P.917 - P.919

はじめに
 子宮内避妊器具(以下IUDと略す)は,経口避妊薬のように毎日内服する必要がなく,一旦,医師に挿入してもらえば数年間は避妊効果が持続する可逆的避妊法であり,避妊作用機序が子宮内膜に限定されているために,全身への影響は少ない.しかも銅附加IUDの有効性は経口避妊薬のそれを上回ると言われている.WHOは1986年にIUDの専門家委員会を召集し「すべての国々の家族計画実施機関では従来のIUDの代わりに銅附加IUDを使用すべきである」との勧告を発表している.従来わが国では,太田リング,科薬ループ(以前のLippes-Loop),FD−1など非薬物附加IUDのみが使用されてきたが,1999年に銅附加IUDであるMLCu−250が認可された.
 われわれは1970年代より銅附加IUDを含めた数種類のIUD,延べ2,200症例以上を経験してきた.その使用経験から,IUDの問題点および対処方法,また有効性についても記したい.

3.バリア法の問題点と対策

著者: 北村邦夫

ページ範囲:P.920 - P.925

はじめに
 わが国で使用されている避妊法の中では,男性用コンドーム,女性用コンドーム,殺精子剤,ペッサリーなどがバリア法(遮断法)に分類されている.
 しかし,殺精子剤のうちゼリータイプについては既にわが国での発売は中止されている.需要不足から製造を断念せざるを得なかったというのが発売中止に至った理由だとうかがっている.ペッサリーも1995年以降入手困難な状態が続いていたが,1998年7月から販売を再開した.従来からペッサリーと殺精子剤ゼリーとの併用が推奨されていたことを考えると,現状ではペッサリーの避妊効果に幾ばくかの不安を残すことになった.

4.卵管不妊手術—問題点と対策

著者: 竹村秀雄

ページ範囲:P.926 - P.930

 わが国では,近年,優生保護法が母体保護法へと法律改正されたことと,低用量経口避妊薬や銅付加IUDが認可されたことで避妊法をめぐる環境は大きく変化しつつある.また,少産少子傾向と離婚率の上昇は,永久避妊法としての不妊手術への見直しを必要としている.ここでは,卵管不妊手術の問題点とその対策について述べてみたい.

特別レポート

10代女性の性行動の現状と性教育

著者: 赤枝恒雄

ページ範囲:P.931 - P.934

まえがき
 筆者の診療所は,外国人とヤマンバ娘がビラを配り,ロックが響き渡る六本木の交差点から徒歩5分の所にある.特殊な場所だから,特殊な診療内容だと思われるが,統計をとってみて筆者自身驚いた(表1).
 10代妊娠や,クラミジアが増えたのは,この地域の特徴だと思っていたら,すべて全国平均と同じである.10代妊娠の場合,結構週数が進んでいる人が多い.

連載 カラーグラフ 知っていると役立つ婦人科病理・13

What is your diagnosis?

著者: 原田美貴 ,   向井清

ページ範囲:P.861 - P.863

症例1:45歳 女性
 子宮筋腫のため,子宮全摘術および両側付属器切除術が施行された.Fig1,2は摘出標本で偶然認められた左卵管膨大部病変の組織像(H-E染色)である.
 1.Fig1の矢印の示す卵管の最外層に認められる細胞は何と呼ばれるか.なおFig2はその強拡大である.

病院めぐり

国立大阪病院

著者: 鈴木瞭

ページ範囲:P.936 - P.936

 国立大阪病院は,戦前に大阪府堺市金岡に存在した大阪第一陸軍病院を前身として,昭和20年12月に現在地に移転して厚生省管轄の国立大阪病院となり現在に至っています.
 病院は大阪城の南に位置して,病棟から大阪城全体が見渡せるよき環境にあり,病床数は710床,医師数186名(スタッフ105名,レジデント46名,研修医35名)の総合医療施設で,地域医療センター,救急救命センター看護助産学校,視能訓練学校を併設しています.平成11年度に公表された国立病院・療養所の再編成計画では,がん・循環器・災害医療・エイズの基幹医療施設に,成育・免疫・腎・内分泌・感覚器・運動器・血液・肝臓の専門医療施設と定められており,さらに臓器提供病院にも指定されています.

埼玉社会保険病院

著者: 西野るり子

ページ範囲:P.937 - P.937

《病院の沿革》
 埼玉社会保険病院は昭和19年に開設された社会保険第一病院を前身として,昭和30年より現在地の埼玉県浦和市北浦和に移転し,昨年開設50周年を迎えました(旧称 社会保険埼玉中央病院).

OBSTETRIC NEWS

ルーチン超音波診断は有用なのか?

著者: 武久徹

ページ範囲:P.938 - P.939

 ある日本の調査では,日本では半数以上の産科医が妊娠後期に胎児体重推定を行うそうである.ローリスク妊娠に対するルーチン超音波診断は母子に恩恵があり,費用効果の面で有用性はあるのだろうか?この疑問に対する結論はすでに出されており(DHHS publication NIH 86-668,1984;Effective Care in Pregnancy and Child—birth,p 427,1989)(図1),米国産婦人科学会(ACOG)も最新の勧告で,ローリスク妊娠を対象にルーチンに超音波診断を行っても周産期罹患と死亡および不必要な介入分娩率を減少させることはできない,ローリスク妊婦における超音波診断は適応があるときに行うべきである(Recommen—dation A:Level I Evidence)(最も信頼度の高い研究結果があることを示している)と述べている(ACOG Practice Patterns.No 5,August1997).
 1999年の米国周産期医学会でも,この問題に関する幾つかの研究が発表された.まず,Vintzileosら(ニュージャージー州)は妊娠中期のルーチン超音波診断と適応があるときにのみ行う超音波診断を比較し,費用効果を検討した.超音波診断の費用を1回200ドルとして,研究が行われた.

Estrogen Series・42

低力価エストロゲン(エストリオール)は子宮内膜癌を増加させるか?

著者: 矢沢珪二郎

ページ範囲:P.940 - P.941

ホルモン補充療法(HRT)のための使用薬剤は,米国では結合型エストロゲン(conjugatedestrogen)かエストラジオール(estradiol)の使用が主流である.しかし,ヨーロッパ,特に北欧ではより力価(potency)の低いエストリオール(estriol)の使用が拡大しているらしい.しかも,エストリオールはその低力価のゆえに,内膜増殖を引き起こすことなく安全に使用できる,と一般的に考えられている1〜3).エストリオールに比較してより力価の高い結合型エストロゲンやエストラジオールの単独使用では子宮内膜腺癌(adenocar—cinoma)の発生増加は疫学的に実証されている.その使用に際しては内膜癌の予防策として,かならずプロゲスチンを併用するのが鉄則である.それでは,エストロゲン力価のずっと低いエストリオールを使用した場合には内膜の増殖は起こらないのだろうか?
 エストリオール単独使用に伴う内膜癌の発生増加はないのだろうか,エストリオールのような低力価エストロゲンに関しては,いままで十分な疫学的検証がなされていないのが現実である.この疑問に答えるためにスエーデンのカロリンスカ研究所を中心とした著者らはcase-control studyを行ってみた.

原著

胎児食道の超音波断層像所見について

著者: 村尾文規

ページ範囲:P.944 - P.948

 妊娠14週から40週の妊婦312名を対象として,胎児食道の超音波断層像,その発育および蠕動運動について検討した.出生前,食道は胃胞と連続する管状様構造物として描出された.妊娠24週以前は,高輝度の線状エコーが並行するパターン,それ以降は,高輝度の線状エコーによって層状を呈するエコーパターンとして描出される頻度が有意に高いことがわかった(p<0.001).この管状様構造物の輝度や口径の変化から,その蠕動運動のあることが示唆された.また,食道の短径の発育と胎齢との間に相関が認められた(r=0.644).

妊娠浮腫に対する柴苓湯の効果—生体インピーダンス法を用いた評価

著者: 武内享介 ,   村田一男 ,   舟木馨 ,   藤田一郎 ,   早川陽子 ,   船越徹 ,   森田宏紀

ページ範囲:P.950 - P.953

 生体の水分量が増加すると電気抵抗が減弱することを応用した生体インピーダンス(BI)法を用いて,妊娠中の浮腫に対する柴苓湯の効果を定量的に評価した.妊娠中期以降に浮腫を発症した症例を対象とし,4電極法であるタニタ社のTBF40lを使用,妊婦健診時にBI値を測定した.柴苓湯投与直前のBI値の低下は,浮腫悪化群で浮腫改善群,浮腫不変群に比して有意に大きかった.柴苓湯投与開始時のBI値は改善群で他の2群に比してやや低値を示した.柴苓湯投与前のBI値は悪化群において,正常下限を推移した改善群に比して高値を示した.以上の結果より浮腫に対する柴苓湯の効果は浮腫の程度とは無関係であるが,急激に発症する浮腫に対しては無効であることが明らかとなった.また柴苓湯が有効である症例は,柴苓湯が無効な症例より浮腫発症前における水分の貯留傾向が強く,従来より漢方でいう「水毒」と浮腫を中心とした妊娠中毒症との関連が示唆された.

子宮頸癌Ib1に対するlaparoscopic radical hysterectomy

著者: 林博章 ,   柳沼裕二 ,   山下剛 ,   石谷敬之 ,   森崎篤 ,   加藤育民 ,   石川睦男

ページ範囲:P.954 - P.957

 今回,報告例としては本邦で初めてのlaparo—scopic radical hysterectomyを施行したのでここに報告する.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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71巻5号(2017年5月発行)

今月の臨床 万能幹細胞・幹細胞とゲノム編集─再生医療の進歩が医療を変える

71巻4号(2017年4月発行)

増刊号 産婦人科画像診断トレーニング─この所見をどう読むか?

71巻3号(2017年4月発行)

今月の臨床 婦人科がん低侵襲治療の現状と展望〈特別付録web動画〉

71巻2号(2017年3月発行)

今月の臨床 産科麻酔パーフェクトガイド

71巻1号(2017年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 性ステロイドホルモン研究の最前線と臨床応用

69巻12号(2015年12月発行)

今月の臨床 婦人科がん診療を支えるトータルマネジメント─各領域のエキスパートに聞く

69巻11号(2015年11月発行)

今月の臨床 婦人科腹腔鏡手術の進歩と“落とし穴”

69巻10号(2015年10月発行)

今月の臨床 婦人科疾患の妊娠・産褥期マネジメント

69巻9号(2015年9月発行)

今月の臨床 がん妊孕性温存治療の適応と注意点─腫瘍学と生殖医学の接点

69巻8号(2015年8月発行)

今月の臨床 体外受精治療の行方─問題点と将来展望

69巻7号(2015年7月発行)

今月の臨床 専攻医必読─基礎から学ぶ周産期超音波診断のポイント

69巻6号(2015年6月発行)

今月の臨床 産婦人科医必読─乳がん予防と検診Up to date

69巻5号(2015年5月発行)

今月の臨床 月経異常・不妊症の診断力を磨く

69巻4号(2015年4月発行)

増刊号 妊婦健診のすべて─週数別・大事なことを見逃さないためのチェックポイント

69巻3号(2015年4月発行)

今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開

69巻2号(2015年3月発行)

今月の臨床 総合診療における産婦人科医の役割─あらゆるライフステージにある女性へのヘルスケア

69巻1号(2015年1月発行)

今月の臨床 ゲノム時代の婦人科がん診療を展望する─がんの個性に応じたpersonalizationへの道

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