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はじめに
子宮頸部円錐切除は，古くから従来のメスを使用したcold knife conizationから，最近では高周波や各種レーザーを使用したhot knife conization，超音波を利用したものまで多岐にわたる．それぞれ良し悪しはあるが，本稿ではその円錐切除としての手技はさておき，どこまで治療的円錐切除は可能であるかという問題について検討してみたい．
現在わが国で用いられている子宮頸癌の臨床進行期分類は1994年のFIGO分類に基づいて作成され，1997年に日本産婦人科学会で採用されたものである1）．Ia期が浸潤5 mmまでと拡大されたことは，子宮頸がんの最大のリスクファクターであるリンパ節転移がIa期のなかに含まれる可能性が高まったということである．旧Ia期では脈管侵襲や癒合浸潤が認められない浸潤3 mmであったのに対し，Ia1期でさえ浸潤3 mm以内であれは縦軸方向の拡がりが7 mmを超えなければ脈管侵襲（lymph vascular space invasion : LVSI）があってもよいとされた．ようやく旧Ia期までは治療的円錐切除でよいとほぼコンセンサスは得られたばかりであるのに，LVSIが存在しても可能かどうか．さらに旧Ib期からstage downされた3～5 mm浸潤例Ia2期に関しても，縮小手術や円錐切除の適応があるかどうかも考えなければならない．
本稿では，扁平上皮癌についてまず初期浸潤癌における病理学的なリスクについて検討する．次いでその治療成績からみた円錐切除の限界について，最後に腺癌の取り扱いや治療について，日本の学会におけるエビデンスや海外の文献を中心に，当科における成績も供覧しつつ解説する．
雑誌目次
雑誌文献
臨床婦人科産科57巻12号
2003年12月発行
雑誌目次
今月の臨床 婦人科がん治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説
子宮頸がん
1.円錐切除の限界は？
著者： 植木健 , 山口裕之 , 出馬晋二 , 植木實
ページ範囲：P.1477 - P.1481
2.術前化学療法の適応は？
著者： 寒河江悟 , 石岡伸一 , 工藤隆一
ページ範囲：P.1482 - P.1487
はじめに
子宮頸癌の基本治療は手術療法と放射線療法であるが，近年の医学の進歩にもかかわらず，ここ20年，特に進行癌における治療成績はあまり改善されていないのが現状である．こうしたなか，neoadjuvant chemotherapy（NAC），特に広汎子宮全摘出術を前提とした術前NACが子宮頸癌の予後改善に期待される治療法のひとつとして注目されている．NACの長所として，手術や放射線療法による腫瘍への血流低下がないため，局所への高い薬剤到達性が得られること，感受性があればsurgical marginでの癌細胞残存率を低下させ，手術の完遂度を向上させ得ること，そのほかにリンパ節転移や微小転移巣への効果も期待できることなどが挙げられる．一方短所としては，感受性がない場合，主治療の効果が減弱し，副作用の出現などにより主治療の遅延，不完遂を招く危険性もあることが挙げられる．本稿では，こうした子宮頸癌に対するNACの現状と将来の展望につき文献的なエビデンスを参考にしつつ考察を行っていく．
3.放射線化学療法の有用性は？
著者： 小林浩 , 平嶋泰之
ページ範囲：P.1488 - P.1493
はじめに
わが国では1981年以降癌が死因の1位を占め続けており，癌撲滅が人類にとっての最大の課題となっている．現在，癌全体の治癒率は50％であり，進行癌では固形腫瘍の治癒率は現在でもわずか10％しかない．癌治療の原則は，手術により可及的切除し残存腫瘍を放射線や抗癌剤で叩くことであるが，最近の集学的治療をもってしても生存率は上昇していない．日本の癌の罹患率は男性36万人，女性24万人で，死亡数が男性17万人，女性11万人となっている．現在，国民の約1／3が癌で死亡しているが，その比率も半数までに増加するといわれており，国民の5人に1人以上が放射線治療を受ける時代が来ると思われる．この背景には，癌治療を科学的に判断するevidence―based medicine（EBM）という手法が普及し，放射線治療が正当に評価されはじめた事情がある．
欧米では，癌患者のおよそ半分が放射線治療を受けている．実際，日本でも放射線治療は増えているが，わが国では1／4程度で，世界でも最も低いといわれている．しかし近年急速に増えており，近い将来，欧米並になると予想される．特に，子宮頸癌は約100年前から放射線治療が行われ，古くから標準的治療法が確立されてきたと考えられている癌種である．しかし，最近まで患者転帰を指標とした無作為比較試験（RCT）や優れたデザインのコホート研究により有効性・妥当性が明確にされていなかった．このような状況にあるので，子宮頸癌の放射線治療におけるEBMを確立する必要性がある．
4.術後放射線照射のエビデンスは？
著者： 宇野隆 , 磯部公一 , 伊東久夫
ページ範囲：P.1494 - P.1497
はじめに
子宮頸癌に対する術後放射線治療は，主として術後の病理組織学的検索を基に，予後不良とされる因子を持つ症例を選んで，経験的に施行されてきた．そのため，術後照射の有用性を支持する根拠のほとんどは，遡及的研究結果によるものであり，よく計画された前向き臨床試験の結果に基づくレベルの高いエビデンスは少ない．したがって，術後照射を行うことによって最終的に患者の予後が改善するかどうかは，いまだに明らかではない．
子宮体がん
1.ホルモン療法の限界は？
著者： 玉舎輝彦
ページ範囲：P.1499 - P.1503
はじめに
子宮体癌におけるホルモン療法は3つの点より目指す目的となっている．すなわち，それは予防，治療，子宮温存のための補助療法からなる．
病因論においては，2つのタイプがある（図1）1）．一般的には体癌はエストロゲンと関係するタイプIと関係しないタイプIIとに分けられる．タイプIはエストロゲン関係因子（エストロゲン持続刺激，PCO症候群，肥満）と関連し，若年女性に多く，増殖期子宮内膜より，続いて子宮内膜増殖症へと進展し，癌が発生すると考えられており，高分化型で，びまん性に発育し筋層浸潤が少なく，予後がよい．一方タイプIIは高齢女性に多く，エストロゲン刺激や子宮内膜症と関係がなく，遺伝子突然変異の蓄積により萎縮子宮内膜より発生し，限局性に発育し，低分化型で筋層浸潤が強く，予後が悪い2）．タイプI，IIでも一度発癌すると子宮内膜由来であるから，ホルモン療法という観点からは，エストロゲン依存性に発育する面を抑制することが目標となる．
2.子宮体がんの術式は？
著者： 蔵本博行 , 新井努
ページ範囲：P.1505 - P.1507
はじめに
子宮内膜癌に対して，第一に選択される治療法は手術療法であろう．FIGO（世界産婦人科連合）のAnnual Report（2001）1）によると4,969例中の97.7％が手術療法を受けている．わが国でもほぼ同様で，日本産科婦人科学会子宮癌登録委員会・全国集計2）では94.6％（1989～1990年）となっている（表1）．手術療法が，最も子宮内膜癌の治療法として信頼されていることが頷ける．しかし，その術式に関してはさまざまな意見がある．一般にわが国では子宮摘出の術式として，広汎性や準広汎性子宮全摘術が用いられる傾向にあるが，欧米では単純子宮全摘術が採用されることが多い．骨盤内リンパ節郭清についてはFIGO（1988年）ならびに日産婦学会（1995年）で手術進行期を採用した3）ことから，リンパ節転移の有無が進行期決定に重要な要素となった．そのため，リンパ節郭清が高頻度に実施されるようになったのではないか．一方，欧米では，リンパ節郭清は意外と多くないようである．さらに，近年，子宮内膜癌が傍大動脈リンパ節に転移することが少なからず認められることが明らかになった．手術進行期の決定に同リンパ節転移の有無を明らかにしなければならないこともあり，傍大動脈リンパ節郭清が施行されることが多くなっている．本稿では，手術療法に関連する子宮内膜癌の子宮外への進展頻度について総括したうえで，手術療法の各術式の有用性に検討を加えたい．
3.子宮体がん腹腔細胞診はリスク因子か？
著者： 嵯峨泰 , 今野良 , 高野貴弘 , 高橋佳容子 , 大和田倫孝 , 鈴木光明
ページ範囲：P.1508 - P.1512
はじめに
子宮体がんの多くは腫瘍が子宮体部に限局した早期例で，5年生存率は80％以上と比較的予後良好である1）．しかしながら一部の症例では再発がみられ，再発例の死亡率は高いことから，30年前に比べて治療成績の改善はみられていない1）．本疾患の再発ならびに予後を規定する因子を明らかにすることは重要である．1988年のInternational Federation of Gynecology and Obstetrics（FIGO）による子宮体がんの新しい術後進行期分類によれば，腹腔細胞診陽性は，付属器転移や漿膜浸潤と同様にIIIA期に分類される．しかしながら，腹腔細胞診が予後因子となるかどうかはいまだ結論が出ていない．
本稿では，われわれの施設における子宮体がん症例を中心に，腹腔細胞診がリスク因子となるか否かについて検討した．
4.リンパ節郭清の適応と範囲は？
著者： 角田肇 , 吉川裕之
ページ範囲：P.1513 - P.1517
はじめに
現在の子宮体癌の臨床進行期は手術進行期分類であり，骨盤リンパ節，傍大動脈リンパ節ともに所属リンパ節である．また，これらのリンパ節に転移を認めた場合，臨床進行期はIIIc期となる．したがって，子宮体癌の標準術式には骨盤リンパ節，傍大動脈リンパ節郭清は含まれている．
しかしながら，子宮体癌は予後良好なI期癌が大半を占めることに加えて，高齢者で糖尿病や肥満などの合併症を有している患者が多く，子宮体癌の手術時のリンパ節郭清の適応と範囲に関しては今でも議論が絶えない．そこで本稿では，最新のエビデンスに基づいてこの難題を解いていきたい．
5.術後補助療法は？
著者： 衛藤貴子 , 齋藤俊章 , 塚本直樹
ページ範囲：P.1518 - P.1523
はじめに
近年，本邦において子宮体癌は増加の一途にある．体癌の標準的治療は，単純子宮全摘出術＋両側付属器摘出術を基本とし，high risk群や進行症例には拡大手術や追加治療を行うことについては一致している．しかし，手術療法をどこまで行うのか，術後補助療法の適応，選択などについては確立したエビデンスがなく，欧米と本邦でも大きな違いがあるのが現状である．
術後追加治療は，欧米ではFIGO Annual Reportによると1），1993～1995年に治療されたIc期症例では術後放射線療法が行われているものが約79％，化学療法は3％にすぎない．本邦でも以前は放射線療法が広く行われてきた．しかし，骨盤外再発が多いこと，放射線治療によるリンパ浮腫や腸閉塞といった晩期障害などの問題により，近年は化学療法が行われる傾向にある．1999年の日本産科婦人科学会婦人科腫瘍委員会報告2）によると，Ic期では約40％の症例で化学療法が施行されている．当科でも術後治療は筋層浸潤1／2以上，Grade3，子宮外進展例などを対象として，前述の理由により，1999年より化学療法のpaclitaxel＋carboplatin（TJ）療法を第一選択としている．そこで本稿では，子宮体癌手術症例における術後補助療法について，放射線治療か，化学療法か，現在までの知見および今後について考察したい．
卵巣がん
1.妊孕能温存療法の限界は？
著者： 小島淳美 , 田中達也 , 安田進太郎 , 浅原彩子 , 山口聡 , 竹森正幸 , 西村隆一郎
ページ範囲：P.1524 - P.1529
はじめに
最近の卵巣癌に対する手術はより広範かつaggressiveになりつつある．その理由は，術後に追加する化学療法の有効性が手術の完遂度に大きく依存していることが認識されるようになったからである．しかし，このようなaggressive therapyは進行卵巣癌の予後を改善しつつある反面，早期癌でも妊孕能を喪失する若年婦人を増加させてしまうことも事実である．それは挙児を望む婦人にとっては不運なことであり，晩婚化，少産化，分娩年齢の高齢化などもあって深刻な社会問題でもある．
卵巣悪性腫瘍のなかでも若年婦人に好発する胚細胞性腫瘍は，化学療法にきわめて感受性が高いところから，いち早く妊孕能を考慮した機能温存療法が導入され，すでにその臨床的意義はよく認識されている．一方，その多くが更年期以降に発症する表層上皮性卵巣癌（surface epithelial ovarian cancer : EOC）も，最近の発生頻度の増加に伴って若年化傾向が認められ，20歳代や30歳代の患者に遭遇することも稀ではなくなってきた．このような背景から，挙児希望の強い若年婦人に発症したEOCの取り扱いについては再検討の必要性が生まれている．すなわち，早期EOCに対する妊孕能温存手術の適応が将来の挙児を含んだ“quality of life”の面からも検討され，そのリスクとベネフィットを医師と患者の間で話し合う必要がある．本稿では，悪性卵巣腫瘍における妊孕能温存療法についての最近の議論とコンセンサスを概説したい．
2.傍大動脈リンパ節郭清の治療効果は？
著者： 葛谷和夫 , 中西透
ページ範囲：P.1531 - P.1535
はじめに
卵巣癌において傍大動脈リンパ節には，骨盤内リンパ節と同様に高頻度で転移を認め，卵巣癌の所属リンパ節と考えられている．ほかの癌腫と同様に，卵巣癌の治療においてもこの所属リンパ節の郭清は，腫瘍の蔓延状況を把握し，同時に予後の改善という治療効果を期待して行われてきた．1988年のFIGO（International Federation of Gynecology and Obstetrics）進行期分類に後腹膜リンパ節転移が採用されたが，その後もこれらリンパ節の検索や治療目的の郭清に反対する意見があり1～6），現在のリンパ節郭清に関する議論へと継続してきている7～14）．卵巣癌の所属リンパ節に転移がある症例とない症例の予後を比較した報告や1, 3, 4, 6～9, 13），リンパ郭清を施行した群の予後と施行されなかった群の予後を比較した報告は多数あるが4, 6, 7, 10, 14），不思議なことにこれらの結果や結論の間に相違がみられる．なかでも予後に有意な差を認めなかった報告では，その解析結果から骨盤内～傍大動脈リンパ節郭清に治療効果はないと考え，リンパ節郭清・検索の省略を主張する根拠としている．
骨盤内～傍大動脈リンパ節郭清は卵巣癌の予後を改善しないというのは本当だろうか．ここでは，現在までの報告の内容と当院での経験を示し，卵巣癌に対する骨盤内～傍大動脈リンパ節郭清の治療効果の可能性を検討し，最後に卵巣癌治療における骨盤内～傍大動脈リンパ節郭清について考察する．
3.セカンドラインの化学療法は？
著者： 斎藤元章 , 上田和 , 矢内原臨 , 高倉聡 , 山田恭輔 , 落合和徳
ページ範囲：P.1536 - P.1543
はじめに
上皮性卵巣癌に対する標準的な治療は，腫瘍減量術を行い，その後に化学療法を行うこととされている．標準治療が行われた場合でも，5年生存率はIII期症例で20～30％，遠隔転移が存在するIV期では5％しかない．卵巣癌は固形癌のなかでも比較的化学療法に感受性が高いことが知られており，初回化学療法の奏効率は60～80％と高いが，再発率も50％以上と高い．卵巣癌治療のなかで困難とされるのが再発に対する治療法の選択である．現在，卵巣癌における初回標準化学療法はシスプラチン（CDDP），カルボプラチン（CBDCA）というプラチナ系製剤とパクリタキセル（TXL），ドセタキセル（docetaxel）というタキサン系薬剤の同時併用療法である．セカンドラインの化学療法には，これら2剤に交叉耐性を有しない薬剤を選択する必要がある．本稿では，セカンドラインの化学療法について文献的考察を加え検討した．
4.卵巣癌の2次的な腫瘍摘出の適応は？
著者： 清水敬生
ページ範囲：P.1545 - P.1551
はじめに
進行卵巣癌の初回手術については，Griffiths1）による初回手術後残存腫瘍径と生存期間に関するretrospective studyにより，残存腫瘍径が小さいほど患者の予後が良好であると理解されている．その結果，進行卵巣癌に対する初回治療においては，“maximal debulking（surgical effort）”を行い，術後の残存腫瘍径を小さくすることが最も重要とされている．“Maximal debulking”は，術式に具体的な規定のない非科学的用語であり，初回術式は各施設，術者，症例により異なっているのが現状である．注意すべきことは，術後残存腫瘍径が術式（手術摘出範囲）のみに依存すると誤解されがちな点である．もし手術あるいは残存腫瘍径が独立予後因子であれば，開腹時に腫瘍径がもともとoptimal（＜1 cm）の患者の予後は，開腹時suboptimalで術後optimalになった患者の予後と同等になるはずである．実際には後者のほうが予後不良である．Hoskinsら2）によるGOG 52臨床試験の結果から，後者のほうが有意に予後不良であることが証明されている．解析の結果，残存腫瘍径，初回手術が独立予後因子ではなく，tumor biologyを含めた手術以外の因子（分化度，年齢，残存腫瘍の数など）が有用であることが指摘された．さらに，GOG 97の研究結果から，optimal（GOG 97ではoptimal＜2 cmと定義されている）にならない場合，maximal debulking（aggressive surgical cytoreduction）は予後改善効果をもたらさないことが証明された3）．しかしながら，進行卵巣癌に対しては，初回治療としてoptimal／suboptimalを考慮することなく，aggressive surgery（maximal surgical efforts）を行うべきと理解されているようであり，GOG 52，97の結果は今日の臨床に反映されていない．
現時点での進行卵巣癌における初回手術の意義についてまとめると，optimal（術後残存腫瘍径＜1 cm）になる場合は，maximal surgical effort（maximal debulking）を行うことは妥当であろう．一方，suboptimal（術後残存腫瘍径＜1 cm）にならざるを得ない症例では，初回治療としてmaximal debulking（aggressive surgery）は推奨されない．T3C症例の少なくとも1／3以上は，いかなる術式をもってしても，optimalを達成することは困難である．このような症例を対象に1980年代後半から，初回治療として，生検程度の手術（一側付切のみなど少なくともmaximal debulkingといえない術式）後，あるいは初回手術を行うことなく，化学療法（化療）を（3～6サイクル）行い，その後にmaximal debulkingを行う治療法が世界中の施設から単発的に報告されてきた4）．治療目的の手術の前に化療を行うという観点から，neoadjuvant chemotherapy（NAC）と呼ばれる．NAC後の第2回目の手術を含め，進行卵巣癌における第2回目の手術は次のように分類される．
1）Interval debulking surgery
2）Cytoreducitve surgery at second―look laparotmy（SLL）
3）Cytoreductive surgery for recurrence after primary treatment strategy
4）Cytoreductive surgery for progressive disease during the primary treatment strategy
5）Maximal debulking（delayed primary debulking）after completing primary chemotherapy（neoadjuvant chemotherapy : NAC）
6）Secondary comprehensive surgery after incomplete surgery for apparent early stage disease
以下，各手術に関して概説する．
5.卵巣がん治療後定期検診の方法は？
著者： 中原健次 , 小島原敬信 , 齋藤真紀 , 倉智博久
ページ範囲：P.1552 - P.1555
はじめに
卵巣がんの外来定期検診の問題点は，大きく2つに分けられる．第1点は，現在のところ，卵巣がんで完全摘出例の再発極初期病変や臨床的寛解例における微小残存腫瘍の検出は，超音波診断を含めた一般画像診断では困難であることである．第2点は，実際に早く見つけたからといっても必ずしもその後の有効な治療が確定していないことである．第1の問題点への対策としては，CA125を中心とした腫瘍マーカーのパターンから再発を予測することである1）．やや特殊だが，PET（positron emission tomography）にて活動性の病変の局在を同定しようとする動きもある2）．また，第2の問題点への対策としては，プラチナ製剤を含んだ術後化学療法後，6か月以内の再発か否かでプラチナ耐性の有無を判断して，タキサン系薬剤単独あるいは他剤との組み合わせを検討していく視点が一般的になってきたことである3）．あるいは，その後にCPT―11を中心とした化学療法も検討されている．特に，weekly Taxol療法などは，外来化学療法にも向いており，包括医療への動きが出ている今日では患者のQOLの問題も含めて評価されてもよい．
連載 知っていると役立つ婦人科病理・53
What is your diagnosis ?
著者： 荻島大貴 , 松本俊治
ページ範囲：P.1473 - P.1475
症例 : 37歳，女性
18歳のとき全身性エリテマトーデスと診断される．ループスアンチコアグラント（LAC）陽性，抗カルジオリピン抗体b2GPI陽性のため，妊娠9週より週1回の割合で自己抗体除去のために血漿交換療法を行っていたが，妊娠25週で子宮内胎児死亡となった．死産児は439 gの男児で外表奇形はない．このときの胎盤を呈示する．胎盤重量は100 g（羊膜，臍帯除く）であった．
ここまできた婦人科日帰り手術 7
子宮頸部円錐切除術―LEEP法―
著者： 山本謙二
ページ範囲：P.1558 - P.1561
1 はじめに
1995年（平成7年）10月に当院で日帰り手術センターが開設されるにあたり，婦人科領域において日帰りが可能な手術としてまず検討，実施されたのが子宮頸部上皮内新生物（cervical intraepithelial neoplasia : CIN）に対する子宮頸部円錐切除術（conization）である．
conizationの術式にはメスを用いたcold knife法，各種レーザーを用いたレーザー法，ループ型電極を用いたLEEP（Loop Electrosurgical Excision Procedure）法，超音波振動で切除する方法（ハーモニック・スカルペル）などがある．どの方法にも一長一短があり1, 2），症例により使い分けることが重要である．
cold knife法はメスやクーパーを用いて切除する古典的方法であるが，切除の際に組織に熱変性が起こらないため切除断端まで組織の確認が可能であり，さらに子宮頸部を一塊に摘出できるため組織の再構築が不要であり，病理診断の面からは最も適切な方法である．しかし，他の方法に比べ出血量が多いことが欠点である．
レーザー法はYAGレーザー，CO2レーザーなどの種類があり出血量が少ないのが利点である．一方，器具が高価であること，組織の熱変性による診断の不確実性が欠点である．
LEEP法は，出血量が少ない，手術手技が簡単，手術時間が短いなどの利点がある．しかし組織を一塊に摘出できず，分割して切除する症例も多く，組織の再構築が困難な場合がある．また，熱変性による組織診断の不確実性があるのも欠点である．
ハーモニック・スカルペルは超音波振動のエネルギーを利用して組織を切除する装置であるが出血量も少なく，レーザーなどに比べ熱変性が少ないという利点がある．逆に切除断面への組織変性効果が少ないがゆえに，conizationの際の切除断端が陽性の場合の残存子宮への治療効果はあまり期待できないようである．
当院では，日帰り手術センター開設以来，conizationには原則としてLEEP法を採用しているが，術後出血などのトラブルもなく，全例，手術当日に退院が可能となっている．
病院めぐり
国際親善総合病院
著者： 多和田哲雄
ページ範囲：P.1564 - P.1564
当院のルーツを遡ると慶応3年（1867年），横浜山手町に設立された「THE YOKOHAMA GENERAL HOSPITAL」に行きつくそうです．昭和21年に国際親善総合病院の名称となって以来，長らく病院は横浜中心部の関内にありましたが，平成2年，横浜西部の泉区に移転して新規開院し今年で14年目となります．周囲には国立病院，県立病院，大学病院が控え，その中で300床と決して大きくはありませんが一味違う急性期地域中核病院を目指しています．平成8年には神奈川県第1号の病院機能評価認定病院となり，平成10年には厚労省臨床研修指定病院に認定されました．
産婦人科は40床（産科棟27床，婦人科は混合病棟）で，スタッフは常勤4名，研修医2名，非常勤医5名です．地域のニーズから周産期医療が中心になっており，平成2年の開院以来，病診連携をモットーに，「産科セミオープンシステム」を発展させてきました．これは端的には「健診は診療所で，分娩は病院で」というシステムです．病院と契約した診療所を関連医と呼び，健診は関連医が責任を持ち，病院は関連医がピックアップした妊娠中の異常に24時間対応します．陣痛が発来すれば，妊婦は直接病院に入院し分娩となります．いわゆるオープンシステムと違い，診療方針は病院側が決め，分娩・手術は主に病院医師が行います．ルールは（1）関連医は病院と同じ内容・スケジュールで健診を行うこと，（2）20週，34週の節目健診，（3）定期的な会合（関連医会）の開催（年5回），の3点です．
市立室蘭総合病院
著者： 下谷保治
ページ範囲：P.1565 - P.1565
市立室蘭総合病院は明治6年に設立された官立病院が起源であり，大正11年，市制施行により市立室蘭病院と改称され現在に至っており，平成14年に創立130年を迎えた．当院は室蘭，登別，伊達および周辺町村を含めた西胆振（いぶり）保健医療圏の地域センター病院としてその責務を果たしてきている．平成9年6月に分院（精神科）を統合して現在地に新築移転し診療を開始した．病床数609床，一般病床数 : 401床，感染病床数 : 4床，結核病床数 : 24床，精神病床数 : 180床で構成され，診療科目は20科である．当院は平成13年度に卒後臨床研修病院としての指定を受け，来年度から本格的な卒後臨床研修が開始される予定であり，院長以下，職員一同その受け入れに鋭意準備中である．
産婦人科は昭和52年卒の男性医師と平成2年卒の女性医師の常勤医2人で診療を行っている．当科の病床数は10床である．2人という少人数のためその仕事量ならびに範囲は自ずと限定されており，自らの能力範囲において患者さんの要求に最大の努力を持って応えるというモットーで診療を行っている．外来は一般婦人科ならびに産科外来と助産師による妊産婦指導外来があり，専門外来は設けていない．
OBSTETRIC NEWS
新生児B群レンサ球菌（GBS）感染症の予防 : 検査と治療の留意点
著者： 武久徹
ページ範囲：P.1566 - P.1567
2002年8月にCDCから，および2002年12月に米国産婦人科学会（ACOG）から早発型新生児GBS感染予防に関する新しい推奨が発表された．推奨された戦略に基づき適切に管理されれば母児の恩恵は増加する．しかし，不適切な管理が行われると費用効果の点でも問題が発生する．GBS自体の特徴を理解したうえで検査や治療を行う必要がある．GBS培養の問題点（時期，検体採取場所，培養方法）と培養結果をどのように利用するか（採用する治療方法や治療時期が信頼できる研究結果に基づいているか？）を考慮して検査と治療を行わなければならない．
1. 検体採取
GBSは下部消化管に集落を形成し，ついで生殖器，尿路系に蔓延する（集落形成の頻度は直腸内＞肛門周囲＞外陰＞腟内＞頸管＞尿中）ことが多い．したがって，尿路感染症の起炎菌がGBSのときは腟内の集落形成は高度であると考える必要がある．反対に淋菌やクラミジアの検査と同様に検体を頸管から採取すると偽陰性の発生する可能性がある（図1）．したがって，検体は会陰，肛門周囲と直腸内から採取する．腟鏡を使用する必要はない．
Estrogen Series 58
『WHIから派生したWHIMSの分析結果 : エストロゲン＋プロゲステロンの認知機能全般に及ぼす影響について』
著者： 矢沢珪二郎
ページ範囲：P.1568 - P.1569
WHI（Women's Health Initiative）は大規模なランダムコントロール試験（RCT）で，エストロゲン＋プロゲステロン（E＋P）に関する部分は試験途中に「停止ライン」を超えたために，中止となった．その結果は昨年7月に米国医師会雑誌（JAMA）に掲載され，全世界にショックを与えた．
WHIの結果を要約すると，「エストロゲン＋プロゲステロンの混合投与は，冠動脈疾患，浸潤性乳がん，脳卒中，肺塞栓のリスクを増加させる．これらのリスクをそれにより得られる大腸・結腸癌の減少や大腿骨骨折の減少といった利益とを比較するとリスクのほうが大である」というものである（本Estrogen Series No.54参照）．
臨床経験
マウス前核期胚を用いた感染防止のためのストロー法によるvitrificationの検討
著者： 公文麻美 , 熊迫陽子 , 宇津宮隆史 , 荒木康久
ページ範囲：P.1571 - P.1575
はじめに
約40年前にWhittinghamら1）によって初めてマウス受精卵の緩慢凍結法が報告されて以来，さまざまな哺乳動物，発育ステージにおいて受精卵の凍結法が研究，報告されてきた．今日ではヒトの不妊治療において胚の凍結は必要不可欠なものとなり，in vitro fertilization embryo transfer（IVF―ET）を行う多くの施設で実施されるようになった．一方，約20年前Rallらによって報告された急速凍結法2）（ガラス化法 : vitrification）はそれまでの緩慢凍結法と比較し，より迅速かつ低コストで受精卵を凍結することが可能となり，近年，ヒトIVF―ETにおいても応用されるようになった．
1996年，初めて太田ら3）はヒト分割胚におけるvitrification法で妊娠を報告した．その後，胚の各発育ステージで急速に凍結することを可能にするために，液体窒素に直接胚が触れるopen pull straw（OPS）4），cryoloop5）などの凍結胚containerを用いた方法が報告されている．しかしながらそれらの方法が普及しない1つの要因として，その技術の困難さ，また急速に凍結する必要性ゆえに液体窒素に直接胚が接触するために感染が生じる危険性から，従来の緩慢凍結法のほうが確実・安全であると考えられる．
今回われわれは，ヒト前核期胚で従来行われてきた緩慢凍結法に代わり，vitrification法において胚が液体窒素に直接接触しない密閉可能なストロー法を検討したので報告する．
感染防止のためにストローを用いた前核期胚vitrification法による妊娠成功について
著者： 熊迫陽子 , 公文麻美 , 宇津宮隆史 , 荒木康久
ページ範囲：P.1576 - P.1579
はじめに
今から30年以上前にWhittinghamら1）によってマウス胚の凍結保存が行われて以来，ヒト卵子，前核期胚，分割期胚，胚盤胞と，さまざまな発育段階における凍結保存はなくてはならないものとなった．最初にヒトの凍結保存胚で妊娠が得られたのは1983年のTrounson and Mohr2）によってであった．
一方1985年に，それまでの緩慢凍結法に替わり－196度でマウス胚をガラス化保存するという方法がRall and Fahy3）によって報告された．そのultra―rapid freezing（vitrification）法は，冷却・加温の際に氷晶を形成させずガラス様の状態で胚を凍結保存するものである．1990年にGordtsら4）によってヒト胚で初のvitrification胚で妊娠が得られてからは，緩慢法に比べ迅速でコストが低く抑えられるというその利点から，多くの基礎研究，臨床について次々に報告された．胚を保存する際の保存容器についてもさまざまな報告があるが，cryoloopやelectron microscope gridやopen pulled strawなどの開放された容器では液体窒素からの汚染の可能性が危惧される．
今回われわれは，完全に閉鎖された系であるプラスチックストローでヒト前核期胚vitrificationを行い，融解後に移植し妊娠が得られたので報告する．
基本情報
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62巻5号（2008年5月発行）
今月の臨床 婦人科がん化学療法up to date
62巻4号（2008年4月発行）
今月の臨床 産婦人科臨床の難題を解く─私はこうしている
62巻3号（2008年3月発行）
今月の臨床 不妊治療と多胎妊娠
62巻2号（2008年2月発行）
今月の臨床 新生児の蘇生と管理
62巻1号（2008年1月発行）
今月の臨床 子宮筋腫の治療―大きく広がった選択の幅
61巻12号（2007年12月発行）
今月の臨床 不妊診療─現在の課題と将来展望
61巻11号（2007年11月発行）
今月の臨床 胎盤と臍帯の臨床
61巻10号（2007年10月発行）
今月の臨床 ここまできた分子標的治療
61巻9号（2007年9月発行）
今月の臨床 臨床遺伝学─診療に必要な最新情報
61巻8号（2007年8月発行）
今月の臨床 産科超音波診断─正診への道筋
61巻7号（2007年7月発行）
今月の臨床 中高年女性のトータルヘルスケア
61巻6号（2007年6月発行）
今月の臨床 子宮頸癌の治療─現状と展望
61巻5号（2007年5月発行）
今月の臨床 母体救急
61巻4号（2007年4月発行）
今月の臨床 産婦人科外来ベストナビゲーション
61巻3号（2007年3月発行）
今月の臨床 周産期医療の崩壊を防ごう
61巻2号（2007年2月発行）
今月の臨床 子宮体癌の最新知見─専門医のために
61巻1号（2007年1月発行）
今月の臨床 高年妊娠-母児ケアのポイント
60巻12号（2006年12月発行）
今月の臨床 ピル─エビデンスに基づいて新ガイドラインを読み解く
60巻11号（2006年11月発行）
今月の臨床 エイジングと生殖医療
60巻10号（2006年10月発行）
今月の臨床 妊娠中の偶発症候─産科医のプライマリケア
60巻9号（2006年9月発行）
今月の臨床 PCOS─新たな視点
60巻8号（2006年8月発行）
今月の臨床 婦人科がんを見逃さないために
60巻7号（2006年7月発行）
今月の臨床 妊娠のリスク評価
60巻6号（2006年6月発行）
今月の臨床 性差医療
60巻5号（2006年5月発行）
今月の臨床 早産─予防と対策
60巻4号（2006年4月発行）
今月の臨床 女性診療科外来プラクティス
60巻3号（2006年3月発行）
今月の臨床 妊婦と胎児の栄養管理
60巻2号（2006年2月発行）
今月の臨床 子宮内膜症の新しい治療戦略
60巻1号（2006年1月発行）
今月の臨床 ART 2006
59巻12号（2005年12月発行）
今月の臨床 FGR─Fetal Growth Restriction
59巻11号（2005年11月発行）
今月の臨床 婦人科の新しい画像診断法─PETを中心として
59巻10号（2005年10月発行）
今月の臨床 腫瘍マーカー─基礎知識と診療指針
59巻9号（2005年9月発行）
今月の臨床 胎児疾患の管理─胎内治療の時代を迎えて
59巻8号（2005年8月発行）
今月の臨床 骨粗鬆症をめぐる新しい話題
59巻7号（2005年7月発行）
今月の臨床 月経前症候群と月経痛─どう対応するか
59巻6号（2005年6月発行）
今月の臨床 安全な産科手術・処置をめざして
59巻5号（2005年5月発行）
今月の臨床 安全な婦人科手術をめざして
59巻4号（2005年4月発行）
今月の臨床 妊産婦と薬物治療─EBM時代に対応した必須知識
59巻3号（2005年3月発行）
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59巻2号（2005年2月発行）
今月の臨床 症例から学ぶ常位胎盤早期剥離
59巻1号（2005年1月発行）
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58巻12号（2004年12月発行）
今月の臨床 症例から学ぶ子宮内膜症─子宮内膜症を侮るな
58巻11号（2004年11月発行）
今月の臨床 症例から学ぶ前置胎盤
58巻10号（2004年10月発行）
今月の臨床 ここが知りたい─婦人科がん化学療法
58巻9号（2004年9月発行）
今月の臨床 不育症診療─その理論と実践
58巻8号（2004年8月発行）
今月の臨床 妊娠中毒症─新しい名称と定義
58巻7号（2004年7月発行）
今月の臨床 産婦人科医に必要な乳がんの知識
58巻6号（2004年6月発行）
今月の臨床 Urogynecology
58巻5号（2004年5月発行）
今月の臨床 血栓症と肺塞栓―予防と対策
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今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩ガイダンス
58巻3号（2004年3月発行）
今月の臨床 不正出血の患者が来たら
58巻2号（2004年2月発行）
今月の臨床 産婦人科診療とリスクマネージメント
58巻1号（2004年1月発行）
今月の臨床 周産期の感染症―管理と対策
57巻12号（2003年12月発行）
今月の臨床 婦人科がん治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説
57巻11号（2003年11月発行）
今月の臨床 不妊治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説
57巻10号（2003年10月発行）
今月の臨床 周産期の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説
57巻9号（2003年9月発行）
今月の臨床 思春期のヘルスケアとメンタルケア
57巻8号（2003年8月発行）
今月の臨床 妊娠と免疫
57巻7号（2003年7月発行）
今月の臨床 UAE―子宮筋腫塞栓療法
57巻6号（2003年6月発行）
今月の臨床 ホルモン補充療法を再考する
57巻5号（2003年5月発行）
今月の臨床 妊娠と薬物―EBM時代に対応した必須知識
57巻4号（2003年4月発行）
今月の臨床 ここが聞きたい 産婦人科外来における対処と処方
57巻3号（2003年3月発行）
今月の臨床 母体症候―救急疾患の鑑別と初期対応
57巻2号（2003年2月発行）
今月の臨床 産婦人科診療における心のケア
57巻1号（2003年1月発行）
今月の臨床 婦人科がん検診
56巻12号（2002年12月発行）
今月の臨床 分娩の多様化とリスク管理
56巻11号（2002年11月発行）
今月の臨床 更年期・老年期医療のピットフォール
56巻10号（2002年10月発行）
今月の臨床 不妊診療のピットフォール
56巻9号（2002年9月発行）
今月の臨床 妊婦健診のピットフォール
56巻8号（2002年8月発行）
今月の臨床 —どこまで可能か—悪性腫瘍治療と妊孕能温存
56巻7号（2002年7月発行）
今月の臨床 頸管無力症と頸管縫縮術
56巻6号（2002年6月発行）
今月の臨床 多胎妊娠管理—レベルアップのために
56巻5号（2002年5月発行）
今月の臨床 ここまでわかる産婦人科のMRI
56巻4号（2002年4月発行）
今月の臨床 産婦人科手術における合併症管理のすべて
56巻3号（2002年3月発行）
今月の臨床 子宮筋腫—最近の話題
56巻2号（2002年2月発行）
今月の臨床 産婦人科と糖尿病—基礎知識と実地臨床
56巻1号（2002年1月発行）
今月の臨床 女性内科的アプローチ—循環器系を中心に
55巻12号（2001年12月発行）
今月の臨床 子宮内膜症治療のストラテジー
55巻11号（2001年11月発行）
今月の臨床 周産期救急と周産母子センター
55巻10号（2001年10月発行）
今月の臨床 ライフスタイルの変化と女性の健康
55巻9号（2001年9月発行）
今月の臨床 子宮外妊娠—新しい視点から
55巻8号（2001年8月発行）
今月の臨床 遺伝子医療—現況と将来
55巻7号（2001年7月発行）
今月の臨床 排卵誘発の問題点—新しい工夫と対策
55巻6号（2001年6月発行）
今月の臨床 Obstetrics is a bloody business
55巻5号（2001年5月発行）
今月の臨床 一歩先行く超音波胎児検診
55巻4号（2001年4月発行）
今月の臨床 婦人科医のための乳癌検診
55巻3号（2001年3月発行）
今月の臨床 腹腔鏡下手術—知っておくべき最新情報
55巻2号（2001年2月発行）
今月の臨床 妊娠中毒症—新しい視点から
55巻1号（2001年1月発行）
今月の臨床 性感染症—胎児から癌まで
54巻12号（2000年12月発行）
今月の臨床 ART最新情報—妊娠率向上のために
54巻11号（2000年11月発行）
今月の臨床 母子感染—最新の管理指針を考える
54巻10号（2000年10月発行）
今月の臨床 女性の泌尿器疾患—最新情報
54巻9号（2000年9月発行）
今月の臨床 思春期外来—診療上の留意点
54巻8号（2000年8月発行）
今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩
54巻7号（2000年7月発行）
今月の臨床 避妊法—問題点とその対策
54巻6号（2000年6月発行）
今月の臨床 子宮頸癌—最近のトピック
54巻5号（2000年5月発行）
今月の臨床 ハイリスク分娩の管理指針
54巻4号（2000年4月発行）
今月の臨床 生殖内分泌と不妊診療の最新データ
54巻3号（2000年3月発行）
今月の臨床 新生児外科の最前線—産科医としての必須知識
54巻2号（2000年2月発行）
今月の臨床 ホルモン療法のピットフォール—あなたの方法は間違っていませんか
54巻1号（2000年1月発行）
今月の臨床 胎盤異常と臨床
53巻12号（1999年12月発行）
今月の臨床 産褥の異常と対策
53巻11号（1999年11月発行）
今月の臨床 不正性器出血—原因と対応
53巻10号（1999年10月発行）
今月の臨床 —リニューアル—帝王切開
53巻9号（1999年9月発行）
今月の臨床 増えてきた子宮体癌
53巻8号（1999年8月発行）
今月の臨床 生殖医療とバイオエシックス
53巻7号（1999年7月発行）
今月の臨床 胎児へのlife line臍帯
53巻6号（1999年6月発行）
今月の臨床 卵巣がんと闘うために
53巻5号（1999年5月発行）
今月の臨床 PCO症候群を斬る
53巻4号（1999年4月発行）
今月の臨床 婦人科外来
53巻3号（1999年3月発行）
今月の臨床 新生児トラブルの初期対応—産科医へのアドバイス
53巻2号（1999年2月発行）
今月の臨床 GnRH療法の新展開
53巻1号（1999年1月発行）
今月の臨床 性の分化とその異常—どこまで解明されたか
52巻12号（1998年12月発行）
今月の臨床 内視鏡手術—どこまで進んだか
52巻11号（1998年11月発行）
今月の臨床 HRT—ベストテクニック
52巻10号（1998年10月発行）
今月の臨床 羊水
52巻9号（1998年9月発行）
今月の臨床 胎児・新生児のBrain Damage
52巻8号（1998年8月発行）
今月の臨床 サイトカインと産婦人科
52巻7号（1998年7月発行）
今月の臨床 難治性細菌感染症
52巻6号（1998年6月発行）
今月の臨床 卵管性不妊症への対応
52巻5号（1998年5月発行）
今月の臨床 早産対策—いま臨床医ができること
52巻4号（1998年4月発行）
今月の臨床 経腟超音波を使いこなす
52巻3号（1998年3月発行）
今月の臨床 産科と凝固異常
52巻2号（1998年2月発行）
今月の臨床 腫瘍マーカーは何を語るか
52巻1号（1998年1月発行）
今月の臨床 先天異常をどう診るか
51巻12号（1997年12月発行）
今月の臨床 子宮筋腫—最新情報
51巻11号（1997年11月発行）
今月の臨床 男性不妊をどうする
51巻10号（1997年10月発行）
今月の臨床 妊娠初期を診る
51巻9号（1997年9月発行）
今月の臨床 婦人科における検査法—有用性と再評価
51巻8号（1997年8月発行）
今月の臨床 産科における検査法—有用性と再評価
51巻7号（1997年7月発行）
今月の臨床 婦人科がんの化学療法—われわれはこうしいる
51巻6号（1997年6月発行）
今月の臨床 治療困難例の排卵誘発
51巻5号（1997年5月発行）
今月の臨床 エコーガイド下で何ができるか
51巻4号（1997年4月発行）
今月の臨床 低用量ピル—新しい避妊法を知る
51巻3号（1997年3月発行）
今月の臨床 妊娠中毒症—どのように変わったか
51巻2号（1997年2月発行）
今月の臨床 婦人科外来治療—Dos ＆ Don'ts
51巻1号（1997年1月発行）
今月の臨床 着床
50巻12号（1996年12月発行）
今月の臨床 初期治療60分—婦人科救急
50巻11号（1996年11月発行）
今月の臨床 不妊治療—ここが聞きたい
50巻10号（1996年10月発行）
今月の臨床 ホルモン療法—新しい動向を探る
50巻9号（1996年9月発行）
今月の臨床 新生児診療—産科医のためのポイント
50巻8号（1996年8月発行）
今月の臨床 婦人科腫瘍境界悪性—最近の知見と取り扱いの実際
50巻7号（1996年7月発行）
今月の臨床 乳房—管理のポイント
50巻6号（1996年6月発行）
今月の臨床 妊娠と自己免疫疾患
50巻5号（1996年5月発行）
今月の臨床 習慣流産をとめる
50巻4号（1996年4月発行）
今月の臨床 産婦人科エコー診断—撮り方，読み方のこつとポイント
50巻3号（1996年3月発行）
今月の臨床 産婦人科とウイルス感染
50巻2号（1996年2月発行）
今月の臨床 妊婦の糖尿病マネジメント
50巻1号（1996年1月発行）
今月の臨床 子宮内膜症—Controversy '96
49巻12号（1995年12月発行）
今月の臨床 いまなぜ“胎児仮死”か
49巻11号（1995年11月発行）
今月の臨床 無排卵—病態と治療をめぐるトピックス
49巻10号（1995年10月発行）
今月の臨床 初期治療60分—産科救急
49巻9号（1995年9月発行）
今月の臨床 婦人の尿失禁—トラブルへの対処
49巻8号（1995年8月発行）
今月の臨床 体外受精マニュアル—新しく始める人へのアドバイス
49巻7号（1995年7月発行）
今月の臨床 婦人科癌の免疫療法
49巻6号（1995年6月発行）
今月の臨床 イラスト 小手術
49巻5号（1995年5月発行）
今月の臨床 妊娠と血液
49巻4号（1995年4月発行）
今月の臨床 病態生理の最前線—臨床へのフィードバック
49巻3号（1995年3月発行）
今月の臨床 GnRH療法—刺激と抑制
49巻2号（1995年2月発行）
今月の臨床 分娩発来—しくみと調節
49巻1号（1995年1月発行）
今月の臨床 CTかMRIか—婦人科腫瘍読影のポイント
48巻12号（1994年12月発行）
今月の臨床 多胎—いま何が問題か
48巻11号（1994年11月発行）
今月の臨床 難治性合併症を診る—産科
48巻10号（1994年10月発行）
今月の臨床 難治性合併症を診る—婦人科
48巻9号（1994年9月発行）
今月の臨床 婦人科医のためのオステオポローシス
48巻8号（1994年8月発行）
今月の臨床 胎盤—母児接点としての役割
48巻7号（1994年7月発行）
今月の臨床 ハイリスク妊娠—22週までの管理
48巻6号（1994年6月発行）
今月の臨床 早期癌—診療ストラテジー
48巻5号（1994年5月発行）
今月の臨床 骨盤位マニュアル
48巻4号（1994年4月発行）
今月の臨床 婦人科外来検診マニュアル
48巻3号（1994年3月発行）
今月の臨床 IUGR診療
48巻2号（1994年2月発行）
今月の臨床 不妊症はどこまで治せるか
48巻1号（1994年1月発行）
今月の臨床 新しい薬物療法をさぐる
47巻12号（1993年12月発行）
今月の臨床 頸癌，体癌—診療の現況
47巻11号（1993年11月発行）
今月の臨床 胎児環境をチェックする
47巻10号（1993年10月発行）
今月の臨床 不妊の原因を探る
47巻9号（1993年9月発行）
今月の臨床 治療にてこずる感染症
47巻8号（1993年8月発行）
今月の臨床 産婦管理—on callに応える
47巻7号（1993年7月発行）
今月の臨床 ホルモン補充療法；HRT
47巻6号（1993年6月発行）
今月の臨床 外陰の診かた
47巻5号（1993年5月発行）
今月の臨床 産科外来検診マニュアル
47巻4号（1993年4月発行）
今月の臨床 子宮外妊娠—up to date
47巻3号（1993年3月発行）
今月の臨床 良性卵巣腫瘍—治療方針
47巻2号（1993年2月発行）
今月の臨床 子宮全摘出術—私のコツ
47巻1号（1993年1月発行）
今月の臨床 流産
46巻12号（1992年12月発行）
今月の臨床 漢方薬—西洋医薬との使い分け
46巻11号（1992年11月発行）
今月の臨床 思春期診療
46巻10号（1992年10月発行）
今月の臨床 抗癌剤
46巻9号（1992年9月発行）
今月の臨床 排卵—誘発と抑制の実際
46巻8号（1992年8月発行）
今月の臨床 高年婦人科—更年期から老年期へ
46巻7号（1992年7月発行）
今月の臨床 卵巣がん—疫学から治療まで
46巻6号（1992年6月発行）
今月の臨床 帝王切開
46巻5号（1992年5月発行）
今月の臨床 分娩前後の1週間
46巻4号（1992年4月発行）
今月の臨床 不妊治療の進歩
46巻3号（1992年3月発行）
今月の臨床 胎児治療—どこまで可能か
46巻2号（1992年2月発行）
今月の臨床 妊娠と免疫
46巻1号（1992年1月発行）
今月の臨床 子宮内膜症
45巻12号（1991年12月発行）
特集 エコー 診療マニュアル
45巻11号（1991年11月発行）
今月の臨床 計画妊娠—合併疾患への対応
45巻10号（1991年10月発行）
今月の臨床 子宮筋腫—こんなときどうするか
45巻9号（1991年9月発行）
今月の臨床 産婦人科内科—治療のポイント
45巻8号（1991年8月発行）
今月の臨床 外来でみる感染症
45巻7号（1991年7月発行）
今月の臨床 胎児診断—テクニックと評価
45巻6号（1991年6月発行）
今月の臨床 今日の癌検診
45巻5号（1991年5月発行）
今月の臨床 更年期障害
45巻4号（1991年4月発行）
今月の臨床 月経とその異常
45巻3号（1991年3月発行）
今月の臨床 子宮体癌—理解のためのQ＆A 33
45巻2号（1991年2月発行）
今月の臨床 Preterm PROM—34週までの問題点
45巻1号（1991年1月発行）
今月の臨床 不育症—その対策のすべて
44巻12号（1990年12月発行）
特集 最新治療薬ガイド1990
44巻11号（1990年11月発行）
特集 卵巣腫瘍の組織発生
44巻10号（1990年10月発行）
特集 今日の子宮内膜症
44巻9号（1990年9月発行）
特集 Safe motherhood—リスクファクターの再評価
44巻8号（1990年8月発行）
特集 初期発生学の進歩と臨床
44巻7号（1990年7月発行）
特集 乳房
44巻6号（1990年6月発行）
特集 抗癌剤の使い方
44巻5号（1990年5月発行）
特集 中高年の婦人科
44巻4号（1990年4月発行）
特集 救急手技のポイント
44巻3号（1990年3月発行）
特集 婦人科癌発症のNatural history
44巻2号（1990年2月発行）
特集 Office Gynecology
44巻1号（1990年1月発行）
特集 着床
43巻12号（1989年12月発行）
特集 治療最新のトピックス
43巻11号（1989年11月発行）
特集 胎盤
43巻10号（1989年10月発行）
特集 高感度ホルモン測定法と臨床応用
43巻9号（1989年9月発行）
特集 Challenging complicationsと分娩のタイミング
43巻8号（1989年8月発行）
特集 子宮内膜症—最近の話題
43巻7号（1989年7月発行）
特集 LH-RHとそのagonist
43巻6号（1989年6月発行）
特集 超音波診断—最近の進歩
43巻5号（1989年5月発行）
特集 MATERNAL ADJUSTMENT
43巻4号（1989年4月発行）
特集 婦人科癌治療の新しい試み
43巻3号（1989年3月発行）
特集 産婦人科と生物活性物質
43巻2号（1989年2月発行）
特集 GIFT
43巻1号（1989年1月発行）
特集 Fetal behavior
42巻12号（1988年12月発行）
特集 生殖免疫
42巻11号（1988年11月発行）
特集 最新の避妊法
42巻10号（1988年10月発行）
特集 話題の感染症
42巻9号（1988年9月発行）
特集 手術療法の進歩
42巻8号（1988年8月発行）
特集 産科DIC
42巻7号（1988年7月発行）
特集 腫瘍免疫療法の試み
42巻6号（1988年6月発行）
特集 Endoscopic Surgery
42巻5号（1988年5月発行）
特集 胎内治療
42巻4号（1988年4月発行）
特集 MRI診断の進歩
42巻3号（1988年3月発行）
特集 ホルモン療法の進歩—ホルモンレセプターと関連して
42巻2号（1988年2月発行）
特集 産科麻酔
42巻1号（1988年1月発行）
特集 腫瘍マーカー
41巻12号（1987年12月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻11号（1987年11月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻10号（1987年10月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻9号（1987年9月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻8号（1987年8月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻7号（1987年7月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻6号（1987年6月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻5号（1987年5月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻4号（1987年4月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻3号（1987年3月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻2号（1987年2月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
41巻1号（1987年1月発行）
境界領域の再評価とその展開 特集
40巻12号（1986年12月発行）
先進医療—日常診療へのアドバイス 特集
40巻11号（1986年11月発行）
先進医療—日常診療へのアドバイス 特集
40巻10号（1986年10月発行）
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40巻9号（1986年9月発行）
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40巻8号（1986年8月発行）
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40巻7号（1986年7月発行）
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40巻6号（1986年6月発行）
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40巻5号（1986年5月発行）
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40巻4号（1986年4月発行）
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40巻3号（1986年3月発行）
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40巻2号（1986年2月発行）
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40巻1号（1986年1月発行）
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39巻12号（1985年12月発行）
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39巻7号（1985年7月発行）
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特集 図でみる病態産婦人科学--適正治療のために
39巻5号（1985年5月発行）
39巻4号（1985年4月発行）
39巻3号（1985年3月発行）
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38巻12号（1984年12月発行）
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38巻9号（1984年9月発行）
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特集 卵巣
37巻12号（1983年12月発行）
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36巻12号（1982年12月発行）
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35巻12号（1981年12月発行）
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Modern Therapy 新生児異常発見のための臨床検査
35巻3号（1981年3月発行）
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34巻12号（1980年12月発行）
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特集 リプロダクションと社会問題
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33巻12号（1979年12月発行）
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32巻12号（1978年12月発行）
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特集 手術とFunctional Anatomy
32巻10号（1978年10月発行）
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31巻12号（1977年12月発行）
31巻11号（1977年11月発行）
特集 妊娠時の生理--その適応と異常
31巻10号（1977年10月発行）
特集 不妊診療をめぐる最近の進歩
31巻9号（1977年9月発行）
31巻8号（1977年8月発行）
31巻7号（1977年7月発行）
特集 産婦人科における凝固線溶系異常
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31巻4号（1977年4月発行）
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30巻12号（1976年12月発行）
特集 先天異常の胎内診断
30巻11号（1976年11月発行）
特集 産婦人科内分泌異常症候群
30巻10号（1976年10月発行）
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特集 ME--最近の話題
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特集 実地臨床における胎児胎盤機能検査法とその判定基準
30巻6号（1976年6月発行）
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30巻1号（1976年1月発行）
特集 陣痛誘発
29巻12号（1975年12月発行）
特集 産婦人科手術のポイント
29巻11号（1975年11月発行）
29巻10号（1975年10月発行）
29巻9号（1975年9月発行）
29巻8号（1975年8月発行）
小特集 産科感染症について
29巻7号（1975年7月発行）
29巻6号（1975年6月発行）
29巻5号（1975年5月発行）
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29巻1号（1975年1月発行）
28巻12号（1974年12月発行）
28巻11号（1974年11月発行）
小特集 東洋医学とハリ麻酔
28巻10号（1974年10月発行）
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28巻7号（1974年8月発行）
28巻6号（1974年6月発行）
28巻5号（1974年5月発行）
28巻4号（1974年4月発行）
28巻3号（1974年3月発行）
特集 新生児の観察法
28巻2号（1974年2月発行）
特集 分娩管理
28巻1号（1974年1月発行）
特集 胎児死亡
27巻12号（1973年12月発行）
特集 腫瘍と免疫
27巻11号（1973年11月発行）
特集 症状からつかむ私の治療指針
27巻10号（1973年10月発行）
特集 産婦人科プリンシプル
27巻9号（1973年9月発行）
特集 産婦人科プリンシプル
27巻8号（1973年8月発行）
特集 卒後教育の断面
27巻7号（1973年7月発行）
特集 プロスタグランディン
27巻6号（1973年6月発行）
特集 分娩後の諸問題
27巻5号（1973年5月発行）
特集 日常診療上の狙いと盲点・II
27巻4号（1973年4月発行）
特集 日常診療上の狙いと盲点・I
27巻3号（1973年3月発行）
特集 産婦人科医のための腫瘍診断学
27巻2号（1973年2月発行）
特集 痛みの本態と治療
27巻1号（1973年1月発行）
特集 産婦人科における機能性疾患
26巻12号（1972年12月発行）
特集 産婦人科の治療その限界と展望
26巻11号（1972年11月発行）
特集 産婦人科薬物療法の基礎知識
26巻10号（1972年10月発行）
特集 妊娠と合併症
26巻9号（1972年9月発行）
特集 婦人科放射線療法
26巻8号（1972年8月発行）
特集 感染症の今日的問題
26巻7号（1972年7月発行）
特集 絨毛性腫瘍
26巻6号（1972年6月発行）
特集 新生児の救急対策
26巻5号（1972年5月発行）
特集 婦人科の救急対策
26巻4号（1972年4月発行）
特集 産科の救急対策
26巻3号（1972年3月発行）
特集 悪性腫瘍の治療--最近の焦点
26巻2号（1972年2月発行）
特集 不妊症の治療--最近の焦点
26巻1号（1972年1月発行）
特集 流早産の治療--最近の焦点
25巻12号（1971年12月発行）
特集 産婦人科形成手術・Ⅱ
25巻11号（1971年11月発行）
特集・Ⅱ 産婦人科形成手術・Ⅰ
25巻10号（1971年10月発行）
特集 卵巣，卵管の手術--最近の焦点
25巻9号（1971年9月発行）
特集 子宮の手術--最近の焦点
25巻8号（1971年8月発行）
特集 帝王切開術
25巻7号（1971年7月発行）
25巻6号（1971年6月発行）
特集 人工妊娠中絶術
25巻5号（1971年5月発行）
特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅱ
25巻4号（1971年4月発行）
特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅰ
25巻3号（1971年3月発行）
特集 産婦人科麻酔の問題点
25巻2号（1971年2月発行）
特集 術後合併症の治療
25巻1号（1971年1月発行）
特集 産婦人科手術と偶発症
24巻12号（1970年12月発行）
特集 産婦人科診断--最近の焦点
24巻11号（1970年11月発行）
特集 腹痛，腰痛の診断
24巻10号（1970年10月発行）
特集 悪性腫瘍の診断
24巻9号（1970年9月発行）
特集 症候からみた新生児異常の診断
24巻8号（1970年8月発行）
特集 異常分娩，産褥の診断
24巻7号（1970年7月発行）
特集 異常妊娠とその診断
24巻6号（1970年6月発行）
特集 不妊症の診断
24巻5号（1970年5月発行）
24巻4号（1970年4月発行）
特集 性器感染症の診断
24巻3号（1970年3月発行）
特集 MEによる診断
24巻2号（1970年2月発行）
特集 月経異常とその診断
24巻1号（1970年1月発行）
特集 性器出血とその診断
23巻12号（1969年12月発行）
特集 産婦人科
23巻11号（1969年11月発行）
特集 産婦人科
23巻10号（1969年10月発行）
特集 新生児薬物療法
23巻9号（1969年9月発行）
特集 分娩時出血--メカニズムとその対策
23巻8号（1969年8月発行）
23巻7号（1969年7月発行）
特集 私の手術・Ⅱ
23巻6号（1969年6月発行）
特集 私の手術・Ⅰ
23巻5号（1969年5月発行）
特集 卵管--その生理と臨床
23巻4号（1969年4月発行）
特集 免疫に関する問題点
23巻3号（1969年3月発行）
23巻2号（1969年2月発行）
23巻1号（1969年1月発行）
22巻12号（1968年12月発行）
特集 婦人科造影の臨床
22巻11号（1968年11月発行）
特集 新生児研究の問題点
22巻10号（1968年10月発行）
今月の臨床 着床--今日の焦点
22巻9号（1968年9月発行）
22巻8号（1968年8月発行）
今月の臨床 ゴナドトロピン--今日の焦点
22巻7号（1968年7月発行）
22巻6号（1968年6月発行）
22巻5号（1968年5月発行）
22巻4号（1968年4月発行）
22巻3号（1968年3月発行）
症例特集 新生児異常
22巻2号（1968年2月発行）
特集 最近の産科感染症--その診断と治療
22巻1号（1968年1月発行）
今月の臨床 早期子宮頸癌--今日の焦点
21巻12号（1967年12月発行）
特集 産婦人科の救急処置
21巻11号（1967年11月発行）
特集 妊娠と性器腫瘍
21巻10号（1967年10月発行）
21巻9号（1967年9月発行）
特集 流早産の原因と治療の問題点
21巻8号（1967年8月発行）
特集 子宮頸癌の手術療法--その5つの問題点をめぐつて
21巻7号（1967年7月発行）
特集 産婦人科医のための簡易検査法
21巻6号（1967年6月発行）
21巻5号（1967年5月発行）
特集 避妊法--現在の焦点とその評価
21巻4号（1967年4月発行）
特集 絨毛性腫瘍の化学療法
21巻3号（1967年3月発行）
21巻2号（1967年2月発行）
特集 産婦人科手術と隣接臓器の諸問題
21巻1号（1967年1月発行）
特集 婦人科の手術管理
20巻12号（1966年12月発行）
特集 胎盤
20巻11号（1966年11月発行）
特集 新生児の臨床検査
20巻10号（1966年10月発行）
特集 産婦人科医に必要な臨床病理の知識その2
20巻9号（1966年9月発行）
特集 産婦人科医のための臨床薬理・2
20巻8号（1966年8月発行）
特集 産婦人科医のための臨床薬理・1
20巻7号（1966年7月発行）
特集 産科合併症・2
20巻6号（1966年6月発行）
特集 産科合併症・1
20巻5号（1966年5月発行）
特集 周産期傷害
20巻4号（1966年4月発行）
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20巻2号（1966年2月発行）
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19巻12号（1965年12月発行）
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19巻9号（1965年9月発行）
19巻8号（1965年8月発行）
特集 無痛分娩の実際
19巻7号（1965年7月発行）
特集〔Ⅱ〕 「産婦人科領域における脈管造影法」の現況
19巻6号（1965年6月発行）
特集 ホルモン療法
19巻5号（1965年5月発行）
特集 細胞診
19巻4号（1965年4月発行）
特集 新生児問題
19巻3号（1965年3月発行）
特集 社会保険の問題
19巻2号（1965年2月発行）
19巻1号（1965年1月発行）
18巻12号（1964年12月発行）
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特集 子宮癌診療を検討する
18巻8号（1964年8月発行）
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特集 妊娠診断と免疫
18巻4号（1964年4月発行）
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18巻2号（1964年2月発行）
特集 新生児の研究と臨床--第1回新生児研究会シンポジウム
18巻1号（1964年1月発行）
17巻12号（1963年12月発行）
17巻11号（1963年11月発行）
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17巻2号（1963年2月発行）
17巻1号（1963年1月発行）
16巻12号（1962年12月発行）
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16巻10号（1962年10月発行）
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特集 悪性腫瘍の化学療法
16巻7号（1962年7月発行）
16巻6号（1962年6月発行）
16巻5号（1962年5月発行）
16巻4号（1962年4月発行）
16巻3号（1962年3月発行）
特集 故Pommerenke教授追悼号
16巻2号（1962年2月発行）
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15巻12号（1961年12月発行）
15巻11号（1961年11月発行）
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15巻4号（1961年4月発行）
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15巻2号（1961年2月発行）
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14巻12号（1960年12月発行）
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14巻9号（1960年9月発行）
14巻8号（1960年8月発行）
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14巻5号（1960年5月発行）
14巻4号（1960年4月発行）
14巻3号（1960年3月発行）
特集 故シュレーダー教授を悼む
14巻2号（1960年2月発行）
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特集 産婦人科診療の今昔
13巻13号（1959年12月発行）
13巻12号（1959年11月発行）
特集 子宮癌診療の進展
13巻11号（1959年11月発行）
13巻10号（1959年10月発行）
13巻9号（1959年9月発行）
13巻8号（1959年8月発行）
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13巻6号（1959年6月発行）
13巻5号（1959年5月発行）
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13巻3号（1959年3月発行）
13巻2号（1959年2月発行）
13巻1号（1959年1月発行）
特集 三胎以上の複体妊娠例
12巻12号（1958年12月発行）
12巻11号（1958年11月発行）
12巻10号（1958年10月発行）
12巻9号（1958年9月発行）
12巻8号（1958年8月発行）
12巻7号（1958年7月発行）
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12巻5号（1958年5月発行）
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12巻2号（1958年2月発行）
特集 梅毒
12巻1号（1958年1月発行）
11巻13号（1957年12月発行）
特集 麻酔の進歩
11巻12号（1957年12月発行）
11巻11号（1957年11月発行）
11巻10号（1957年10月発行）
11巻9号（1957年9月発行）
11巻8号（1957年8月発行）
11巻7号（1957年7月発行）
11巻6号（1957年6月発行）
特集 新生児
11巻5号（1957年5月発行）
11巻4号（1957年4月発行）
11巻3号（1957年3月発行）
11巻2号（1957年2月発行）
特集 不妊手術は有害か
11巻1号（1957年1月発行）
特集 クロールプロマジン
10巻13号（1956年12月発行）
特集 産婦人科及びその境界領域の循環器系疾患
10巻12号（1956年12月発行）
10巻11号（1956年11月発行）
特集 性別診断の進歩
10巻10号（1956年10月発行）
10巻9号（1956年9月発行）
10巻8号（1956年8月発行）
10巻7号（1956年7月発行）
特集 産婦人科領域の血液型
10巻6号（1956年6月発行）
特集 胸廓成形術後の妊娠
10巻5号（1956年5月発行）
10巻4号（1956年4月発行）
特集 麻酔
10巻3号（1956年3月発行）
特集 子宮内膜症
10巻2号（1956年2月発行）
特集 合成エストロゲンの生物学と臨床
10巻1号（1956年1月発行）
特集 卵巣機能障害
9巻13号（1955年12月発行）
特集 婦人科領域のAndrogen
9巻12号（1955年12月発行）
9巻11号（1955年11月発行）
特集 原爆症の10年
9巻10号（1955年10月発行）
小特集 小児肺炎
9巻9号（1955年9月発行）
特集 子宮外妊娠について
9巻8号（1955年8月発行）
9巻7号（1955年7月発行）
9巻6号（1955年6月発行）
9巻5号（1955年5月発行）
9巻4号（1955年4月発行）
9巻3号（1955年3月発行）
9巻2号（1955年2月発行）
9巻1号（1955年1月発行）
8巻12号（1954年12月発行）
8巻11号（1954年11月発行）
8巻10号（1954年10月発行）
8巻9号（1954年9月発行）
8巻8号（1954年8月発行）
特集 思い出・追悼論文
8巻7号（1954年7月発行）
8巻6号（1954年6月発行）
8巻5号（1954年5月発行）
8巻4号（1954年4月発行）
8巻3号（1954年3月発行）
8巻2号（1954年2月発行）
8巻1号（1954年1月発行）
7巻13号（1953年12月発行）
7巻12号（1953年12月発行）
特集 産婦人科診療の進歩
7巻11号（1953年11月発行）
7巻10号（1953年10月発行）
7巻9号（1953年9月発行）
7巻8号（1953年8月発行）
7巻7号（1953年7月発行）
7巻6号（1953年6月発行）
7巻5号（1953年5月発行）
7巻4号（1953年4月発行）
7巻3号（1953年3月発行）
7巻2号（1953年2月発行）
7巻1号（1953年1月発行）
6巻13号（1952年12月発行）
6巻12号（1952年12月発行）
特集 避妊と不妊
6巻11号（1952年11月発行）
6巻10号（1952年10月発行）
6巻9号（1952年9月発行）
6巻8号（1952年8月発行）
6巻7号（1952年7月発行）
6巻6号（1952年6月発行）
6巻5号（1952年5月発行）
6巻4号（1952年4月発行）
6巻3号（1952年3月発行）
6巻2号（1952年2月発行）
6巻1号（1952年1月発行）
5巻12号（1951年12月発行）
5巻11号（1951年11月発行）
5巻10号（1951年10月発行）
5巻9号（1951年9月発行）
5巻8号（1951年8月発行）
5巻7号（1951年7月発行）
5巻6号（1951年6月発行）
5巻5号（1951年5月発行）
5巻4号（1951年4月発行）
5巻3号（1951年3月発行）
5巻2号（1951年2月発行）
5巻1号（1951年1月発行）
4巻12号（1950年12月発行）
4巻11号（1950年11月発行）
4巻10号（1950年10月発行）
4巻9号（1950年9月発行）
4巻8号（1950年8月発行）
4巻7号（1950年7月発行）
4巻6号（1950年6月発行）
4巻5号（1950年5月発行）
4巻4号（1950年4月発行）
4巻3号（1950年3月発行）
4巻2号（1950年2月発行）
4巻1号（1950年1月発行）
