icon fsr

雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科57巻6号

2003年06月発行

雑誌目次

今月の臨床 ホルモン補充療法を再考する Women's Health Initiative(WHI)

1.WHIの解説―何が問題だったのか

著者: 麻生武志

ページ範囲:P.768 - P.770

はじめに

 ホルモン補充療法(hormone replacement therapy : HRT)は,1940年頃にアメリカでhot flashesと泌尿性器症状の改善を目的にエストロゲン補充療法(estrogen replacement therapy : ERT)として導入され,症状の改善にはきわめて有用であったが,しかし当然の結果として子宮内膜癌発症頻度の上昇と血管疾患の増加の危険性が問題となった.この点を改善する方法として,1980年頃に子宮のある女性でのエストロゲンとプロゲスチンを併用するHRTが登場し,子宮内膜癌発症の減少が証明され,1986年にはFDAによって骨粗鬆症に対する予防・治療と心疾患の予防にHRTを用いることが承認された.これを受けて1992年にAmerican College of Physiciansが“Guidelines for counseling postmenopausal women about preventive hormone therapy”1)を提示し,HRTが臨床の場で定着することとなった.

2.WHIの結果は日本人にもあてはまるか

著者: 本庄英雄

ページ範囲:P.772 - P.775

はじめに

 “ホルモン補充療法(hormone replacement therapy : HRT)の米国初の大規模臨床試験が乳がん発病の危険性が高くなるとして中止されることが決まった”という,一般的なHRTの中止ともかかわりかねない衝撃的なニュースが2002年7月9日付米誌ニューヨークタイムズ,7月10日の朝の読売新聞をはじめとする各社の新聞報道にて報じられた.詳細は7月17日発刊のJAMA―Expressで“Risks and Benefits of Estrogen Plus Progestin in Healthy Postmenopausal Women, Principal Results from the Women's Health Initiative Randomized Control Trial”のタイトルで発表された1).そのWHIの結果を表1にまとめた.

 0.625 mgの結合型エストロゲン(CEE,プレマリン(R))と酢酸メドロキシブロゲステロン(MPA)2.5 mgの合剤(Prempro, Wyeth Ayerst)を1個ずつ連日服用した8,506人の女性とプラセボを連日服用した8,102人の女性が比較検討された.2002年5月31日,平均5.2年の使用期間の後,効果・副作用が検討され,安全管理委員会は侵潤性乳がん発生が停止境界線を超えたことと,全体的にリスクが利点を超えたとして,本臨床治験の中止を勧告した.しかし本臨床治験の乳がん相対リスクは1.26としており,欧・米におけるこれまでの相対リスクとそれほど変わっておらず,さらに日本産科婦人科学会生殖内分泌委員会(1997年4月~2001年3月)で調査させていただいたHRTの乳がん発生への相対リスク(95%信頼区間)は1.403(0.973~2.024)である.一方,米,英,カナダでは最近の数年間,乳癌検診,治療の進展によるものとは考えられるが,乳がんによる死亡率は低下しはじめているところであり,HRTを行う大方の医師にとってこれらは既に織り込み済みのことである.これらのことから本治験の乳がん発生の相対リスク上昇は中心的な問題でないと考えられる.

 最も大きな問題は冠動脈性心疾患の相対リスクの上昇である.これまで多くの基礎・臨床研究でエストロゲンあるいはHRTが高脂血症を改善し,動脈硬化を予防し,心血管疾患を予防あるいは治療し得るものとして期待されてきた.ところが1998年のHERS Study2)で,冠動脈性心疾患を有する患者に上述のHRTを平均4.1年投与したところ,再度の冠動脈性心疾患の予防,すなわち2次予防ができなかったことが報告された.今回WHIの報告で健康な(?)閉経後女性に同薬が平均5.2年投与され相対リスクが1.29となり,冠動脈性心疾患の予防,すなわち1次予防ができなかったし,かえって悪影響があることが報告された.このことが最も大きな治験中止理由と考えられた.このWHIの結果が日本人にもあてはまるかについて次に論じる.

3.WHIを考慮したHRTの適応とインフォームド・コンセント

著者: 久具宏司 ,   矢野哲 ,   武谷雄二

ページ範囲:P.777 - P.781

はじめに

 Women's Health Initiative(WHI)は閉経後女性における疾患の予防対策の総合的な評価を目的とした臨床試験で,米国の50~79歳の健康な一般閉経後女性を対象としてホルモン補充療法(HRT)の効果を包括的に評価するものである.HRT群8,502人と対照群8,106人で開始し8.5年間を予定研究期間としていたが,平均試験期間5.2年の時点で浸潤乳癌発症のリスクがHRT群においてあらかじめ設定した範囲を逸脱して高いことが判明したため中止された.浸潤乳癌のほかにも,冠動脈疾患,脳卒中,静脈血栓症のHRT群での発症リスクが対照群に比し上昇し,結腸直腸癌,大腿骨頸部骨折でリスクが低下したことを考慮しても,HRTにより全体的な健康上のリスクがベネフィットを上回ることとなった.本試験が大規模無作為化対照試験(randomized controlled trial)の形式で行われた以上,今回の結果はエビデンスとして重要な位置を占めるものとなるであろう.

 なお並行して開始された子宮摘出後の女性に対するエストロゲン単独投与の試験に関しては現時点でリスクの上昇はみられておらず,現在も継続中である.

HRTの適応を再考する

1.更年期障害

著者: 赤松達也 ,   大塚由紀子 ,   岡井崇

ページ範囲:P.783 - P.785

はじめに

 更年期障害は,①加齢による卵巣機能の低下,②社会的要因・環境の変化,③心理的要因の複数の要因が絡み合って身体的・精神的症状として現れる複合的障害である.ほてり・のぼせ,発汗など血管運動症状と抑うつ,頭痛・頭重感,全身倦怠感など精神神経症状に大別できる.よってその病態は画一ではなく,一義的にその心身に現れる症状をestrogen欠乏に求めることはできない.WHIの報告は,改めてわが国におけるHRT(ホルモン補充療法)のあり方を真剣に考えるインパクトを与えるものであった.これまで更年期障害に対してHRTが推奨されてきたが,患者の自己決定権,医療の個別化といった時代の流れも踏まえ,HRTとそれに代わる薬剤について概説する.

2.更年期とうつ

著者: 那須未生 ,   中野弘一

ページ範囲:P.787 - P.789

はじめに

 更年期にみられる不定愁訴は,卵巣機能の低下による低エストロゲン状態がもらたす自律神経失調症状のほかに,その患者の生活環境やストレス,本人の性格に依存した心理的要素が相互に作用して多彩な症状を引き起こしている.更年期に訴える意欲の低下や抑うつ気分,不眠,易疲労感などは,うつ病においても認められる精神症状であり,実際に婦人科臨床医を悩ませるケースも少なくない.しかしその鑑別診断や薬物投与の有効性を追及する意義そのものよりも,いかに治療者がその患者個人を身体的問題だけでなく,心理・社会的問題まで抽出して多次元で評価できるか,そこに更年期の不定愁訴に対する治療として,ある到達点を見いだせることを示唆したい.

3.生殖器・泌尿器の萎縮

著者: 進純郎

ページ範囲:P.791 - P.793

はじめに

 女性生殖器の中でも子宮は性ホルモンの重要な標的器官である.性成熟期に40~50 gであった子宮は,妊娠すると性ホルモンを多量に浴びて妊娠末期には50倍以上に肥大する.しかし,分娩終了後には再び急速に萎縮し,元の大きさに戻る.分娩後長期にわたり授乳を続けていると無月経が続き,授乳性子宮萎縮が生じる.

 更年期から老年期にかけてはエストロゲン分泌の低下に伴い,老人性子宮萎縮や腟・外陰の萎縮が生じる.泌尿器においては閉経以後エストロゲンの低下に伴い尿道粘膜の萎縮が生じ,尿道閉鎖圧が低下し尿失禁が発生する.

4.骨粗鬆症

著者: 森重健一郎 ,   澤田健二郎 ,   西尾幸浩 ,   田坂慶一 ,   村田雄二

ページ範囲:P.794 - P.799

はじめに

 卵巣の摘出により生じた卵巣機能の喪失あるいは加齢に伴った卵巣機能不全よるエストロゲンの低下は,女性の骨代謝においては高回転型の骨代謝回転を引き起こし,骨形成を上回る骨吸収の亢進が起こるので骨量の低下を招く.女性の骨量減少は,閉経前であっても卵巣機能の低下しはじめる45歳ごろからはじまり,閉経の前後に骨量減少はさらに急激になる1).閉経直前および閉経後早期(特に2~3年以内)は,特に骨吸収の亢進が著しく年間3~5%の骨量減少が認められる.その後代謝回転は低下していくが,閉経後の10年間に15~20%の骨量減少が生じる.エストロゲンを投与すると骨吸収を主体に骨形成も抑制され,骨代謝回転が沈静化され骨量の減少抑制のみならず,骨量の増加さえももたらされる.

 WHI(Women's Health Initiative Randomized Control Trial)の報告2)によりHRTの骨折予防効果が示された一方,乳癌,心血管イベントのリスクの上昇が示され,日本産科婦人科学会,更年期学会から「そのリスクとベネフィットを個別に評価して,個々の患者に合った選択をすべき」との慎重な見解が示された.ビスフォスフォネート製剤の登場とWHI報告は,エストロゲンの骨粗鬆症治療薬としての位置付けを変化させつつある.ここでは,骨粗鬆症に対するHRTの効果を検証し,今後の方向性に触れると同時に,ビスフォスフォネート製剤の効果についても概説する.

5.皮膚の衰え

著者: 後山尚久

ページ範囲:P.801 - P.807

はじめに

 ホルモン補充療法(HRT)は,欧米では骨粗鬆症や高脂血症の予防法として評価され,骨折や冠動脈疾患の発生抑制に多くの女性がその恩恵に浴してきたとされる.骨粗鬆症の予防,治療,あるいは骨折の予防効果は古くから認められており,ビスフォスフォネートなどの強力な骨吸収阻害剤が登場してからも世界で広く用いられている1~4).一方,冠動脈疾患や血栓症へのHRTの評価に関しての研究成績はいまだに一定のコンセンサスに至っていない.HRTのthrombolytic effectによる血栓形成の予防効果5),心筋梗塞による閉経後女性の死亡率の減少への効果6~8)などが報告されている反面, その有効性を否定する9, 10),あるいは疑問を投げかける報告も多い11~13).したがって,この数年は,ホルモン補充療法の選択や長期継続の決定は,個々の症例に対して個別的なリスクを勘案しながら慎重に実施すべきであるという考え方がなされるようになってきた11, 14~16)

 HRTは,わが国では主にエストロゲン失調急性障害の治療として用いられており,特にのぼせや発汗過多といった,いわゆる更年期障害の代表的な身体症状の緩和には効果があることが実証されている14, 17).HRTにより精神的,身体的な不調が取り除かれれば,女性の閉経以後の約30年の人生を充実させるためのスタートラインに爽やかに着くことができ,そのquality of lifeの向上を期待できる14)

 一方,閉経後のエストロゲン失調亜急性障害としての皮膚の萎縮も女性にとって看過できない問題であるとされる.皮膚の膠原線維の粗雑化や水分保持能力の減少により真皮の脆弱化が起こり,「しわ」がきざまれる18).卵巣摘出女性においてHRTが皮膚の膠原線維量を有意に増加させることは,Castero―Brancoら19)により報告されている(図1).また日本人の自然閉経女性における落合ら20)の研究では,前腕内側部の皮膚の吸引刺激からの回復率,角質層の水分含有量および皮脂量がHRT実施群において非実施群に比べて有意に高いことが報告された(図2).すなわち,HRTは閉経によるエストロゲン失調でもたらされた乾燥,菲薄,弾力低下皮膚を回復させることがわかる.このようなHRTの皮膚への効果も閉経女性のその後のquality of lifeの向上に寄与することは異論のないところであり,HRTは閉経~老年期女性のさまざまな身体機能の保持あるいは回復には必要不可欠であるという認識がなされるようになっていた.

 このような状況の中,本年7月に米国WHI研究者のグループは,16,608名の閉経後女性を対象に8.5年間にわたるエストロゲン・プロゲスチン併用によるホルモン補充療法のrandomized controlled primary prevention trialを浸潤性乳がんが当初に設定していたリスクを超えた(estimated hazard ratio : 1.26)と判断して5.2年で中止すると発表した21)

 本稿では,閉経後の皮膚の衰えに対して,HRTを再考し,代替治療について解説したい.

6.ぼけ,アルツハイマー病

著者: 大藏健義

ページ範囲:P.808 - P.811

はじめに

 痴呆とは,一度正常なレベルまで発達した知能が,脳の器質的疾患のために正常レベル以下にまで低下した病的な状態を指している.俗に“ぼけ”という言葉も使われるが,これは学問的な言葉ではないので,特に定義されていないが,痴呆よりも広く正常な老年者にもみられる“ど忘れ”をも含んでいることが多い1).したがって,ぼけとアルツハイマー病(AD),つまりアルツハイマー型痴呆とを同列に論ずることはできないので,分けて考えることにする.ここでは,ぼけ予防のための非痴呆の健常老年女性におけるHRTと,ADに対するHRTとについて,適応を再考することにする.

7.高脂血症

著者: 大濱紘三 ,   真田光博

ページ範囲:P.812 - P.817

はじめに

 欧米では虚血性心疾患は女性の死因の第1位を占めており,わが国においても生活習慣の変化もあいまって閉経以降の女性の動脈硬化性疾患が増加している.エストロゲンには女性の脂質代謝を調節する作用があり,そのためエストロゲンが消退する閉経後は高脂血症をきたしやすくなるが,ホルモン補充療法(HRT)はそのような閉経女性の血清LDLコレステロールを低下,HDLコレステロールを上昇させるなどして動脈硬化の発症を予防すると考えられていた.しかし今回のWomen's Health Initiative(WHI)の結果1)では,5.2年の時点でHRT群〔(結合型エストロゲン(CEE)0.625 mg+酢酸メドロキシプロゲステロン(MPA)2.5 mg〕ではコレステロールの改善効果が認められているにもかかわらず,プラセボ群に比して冠動脈疾患,脳卒中,静脈血栓症が増加することが示された.この報告は,動脈硬化性疾患の予防にはコレステロールの改善だけでなく,患者の背景やその他の動脈硬化危険因子への影響を考慮した対応が必要であることを示唆している.今回のWHIの結果を踏まえ,今後われわれ産婦人科医は,より安全で副作用の少ない管理法を確立していく必要がある.しかし,HRTの実施を全面的に回避して他の抗高脂血症剤でのみ対応するのは短絡的であり,HRTの内容の見直しや対象例の個別化を図ることによって解決すべきと考える.

 そこで本稿では,中高年女性の高脂血症に対して,HRTを実施する場合に留意すべき点や薬剤の種類,投与量,投与法などを中心にわれわれの考え方を述べてみたい.

8.上半身型体脂肪分布(内臓肥満)

著者: 堂地勉

ページ範囲:P.818 - P.821

はじめに

 肥満が体脂肪組織の過剰な蓄積であると定義すれば,その蓄積量の絶対量(肥満度)よりも,蓄積部位の異常(体脂肪分布の異常)が高血圧症,糖尿病,高脂血症,動脈硬化症などのさまざまな内分泌・代謝異常と関連して重要であることが明らかとなっている.

 女性は加齢や閉経により体脂肪分布が上半身型に移行することが示されている.このような変化は,閉経によるエストロゲンの低下とは別に,閉経以降に起こるさまざまの内分泌・代謝異常の発生に関与している可能性がある.ここでは閉経後女性の体脂肪分布異常とホルモン補充療法(HRT)についてわれわれの知見を交えて概説する.

9.心・血管系疾患

著者: 佐久間一郎

ページ範囲:P.822 - P.825

はじめに

 女性では更年期以降,エストロゲンの低下・欠落により,更年期障害,コレステロール(C)増加,骨粗鬆症など種々の症状が出現するが,虚血性心疾患(IHD)も増加する.このIHDの増加は,エストロゲンの抗動脈硬化作用が消失するためと考えられている1, 2).したがって,エストロゲン補充療法(ERT)やHRTにより,IHD発症が抑制される可能性があり,種々の観察試験でそれが示されたことから,欧米ではHRT・ERTがルーチンに処方され,多くの内科医や循環器医が施行してきた.しかし,観察試験で示されたHRTのIHD発症予防効果は,HRTを受ける女性がより健康に留意し,経済的にも恵まれており,医療を受ける機会が多いなど種々のバイアスによるとの懸念から,無作為化プラセボ対照比較試験(RCT)の必要性が叫ばれていた.実際,HERS3, 4)やWHI5)など最近のRCTで得られた結果は,IHD発症予防にHRTは効果がなく,しかも副作用として乳癌や静脈血栓症の増加が明らかとなってしまった.

10.早発閉経

著者: 石塚文平

ページ範囲:P.827 - P.829

定義および発症頻度

 早発閉経(premature ovarian failure : POF)は,一般には40歳未満の自然閉経,すなわち40歳未満の高ゴナドトロピン性無月経を意味するが,HRTの対象としては卵巣手術,癌化学療法,放射線照射などに起因する高ゴナドトロピン性続発性無月経も含まれる.自然閉経例には染色体異常を有する症例も含める.かつては早発閉経の卵巣機能の低下は常に不可逆的と考えられていたが,最近では自然寛解や排卵,妊娠,分娩例が報告されるようになり,またその発症頻度が決して稀ではないことが明らかになったことより,臨床的にもより注目されるようになった.

 Coulamら1)のRochesterにおける前向き追跡調査によれば,その頻度は30歳までで1,000人に1人,40歳までで100人に1人という.また,われわれの川崎市北部3区の一般住民調査(全50歳女性3,166人対象)において,40歳未満に自然閉経したと答えたのは0.54%で,Coulamのデータと同じオーダーでPOFが認められることが推察された.これらの一般住民対象の調査よりも無月経,不妊を訴えて来院する症例中にはPOF症例が高い頻度で含まれることが推察される.

 治療法はエストロゲンの補充が基本であり,挙児希望のある場合には種々の方法で排卵誘発を行う.最近では,多くのPOF症例でFSH値が一時的に正常値に戻ることが明らかになっており,排卵誘発はこの時期を見定めて行うのが有効と考えられるが,長期間にわたる頻回の観察が必要であり,排卵誘発は稀にしか成功しない.

 いずれにしろ,POFでは若年より長期間にわたるHRTが必要なため,閉経後のHRTとは異なる注意点が必要であると考えられるが,症例数が少ないためその方法に関しては現在まで定説はない.本稿では,われわれの行っている症例の分析とHRTの方法を呈示する.

HRTの将来展望

1.ホルモン剤の選択

著者: 若槻明彦

ページ範囲:P.831 - P.835

はじめに

 更年期以後のQOLに関する疾患の研究を目的としたWomen's Health Initiative(WHI)臨床試験は1),2005年まで継続予定であったが,結合型エストロゲン(CEE)0.625 mgと酢酸メドロキシプロゲステロン(MPA)2.5 mgの合剤を連続投与としたホルモン補充療法(HRT)群において乳癌の発症が前もって設定してあった数値を超えたため,2002年の7月に急遽中止された.

 HRT群における解析結果では,全死亡率やすべての癌の発症はHRT群とプラセボ群間で差がなかったが,HRT群で全心臓疾患は22%増加し,骨折は24%低下した.さらにこの結果を詳細にみてみると,HRT群で心筋梗塞が29%,脳卒中が41%,肺塞栓症が113%,乳癌が26%増加する一方で,大腸癌は37%,大腿骨骨折は34%減少しているが,総合的にはHRTによるリスクがベネフィットを上回ると判定された.しかし,HRTにより乳癌が増加することは従来から報告されてきたことで,今回はじめて判明したわけでなく,しかも26%の増加はこれまでの報告と比較しても決して高い頻度ではない.また,HRTの大腸癌や骨折のリスク低下というベネフィットも従来から報告されており,今回の試験により再確認されたといえる.WHIの報告で注目すべき点は,これまでHRTは心血管疾患(CVD)の発症を低下すると考えられてきたが,逆に増加したことである.これらの成績からHRTには抗動脈硬化作用のみならず,動脈硬化に促進的な作用も有すると考えられる.したがって,HRTの将来の展望を考えるうえで,CVDのリスクをいかに減少させるかが当面の課題である.

 本稿では現在までに判明しているCVDに対するHRTの短所について述べ,今後のHRTのあり方についても概説する.

2.ホルモン剤投与の工夫―投与スケジュール

著者: 樋口毅 ,   田中幹二 ,   水沼英樹

ページ範囲:P.836 - P.839

はじめに

 閉経周辺期以降の女性におけるエストロゲン欠落に起因する種々の症状の緩和やエストロゲンの慢性的な欠乏により発症する骨粗鬆症などの疾患の予防,治療にホルモン補充療法(以下,HRT)がきわめて有効であることが示されている.しかしながら,HRTの効果を持続させるためにはHRTによる子宮出血や,発癌などに対する危険性をいかに減らすかが重要であり,そのうえで個々の症例の背景を考慮したテイラーメイドメディシンの導入が必要である.これらを行うことが患者のQOLおよび投与に対するコンプライアンスの向上につながると考えられる.

3.選択的エストロゲンレセプターモジュレーター(SERM)

著者: 太田博明

ページ範囲:P.841 - P.847

はじめに

 エストロゲンを中心に補うホルモン補充療法(hormone replacement therapy : HRT)は,その幅広い効能から閉経後女性の健康管理および生活の質(quality of life : QOL)の向上に対してHRTに優る対応策はないとWomen's Healthに対するgold standard1)として長い間もてはやされてきた.ところが,最近のevidence重視の医学から,HERS2)によって冠動脈疾患の2次イベントの防止が,さらに副次評価項目としての骨粗鬆症による骨折防止が,いずれも否定された.そのうえWHI3)によって冠動脈疾患の1次イベントの防止さえ否定され,さらには乳癌リスクの明らかな増加が報告された.これらのEBMにより,HRTのベネフィットばかりもてはやされてきたきらいがなくもなかったが,必ずしもベネフィットではないばかりでなく,一方でリスクが明確になるなど,閉経後女性のQOL向上のためのツールとして再考を要するようになりつつある.

 もっとも乳癌のリスクについては従来から指摘されてきたものであり,その回避策として組織選択的に作用を示す選択的エストロゲンレセプターモジュレーター(selective estrogen receptor modulator : SERM)の開発・導入がなされてきた経緯4)がある.そこで本稿では,SERMの特徴や効能および問題点につき将来展望などを交えつつ,ウィメンズヘルスにおける位置づけなどについても触れてみたい.

連載 知っていると役立つ婦人科病理・47

What is your diagnosis ?

著者: 永井雄一郎 ,   岸本充 ,   二階堂孝 ,   石倉浩

ページ範囲:P.765 - P.767

症例 : 16歳,女性

 急性腹症にて腹腔鏡下に摘出された傍卵巣囊腫.胞壁内に層状の管腔構造の増生が認められた.この病変は何か.(Fig 1 : HE染色,弱拡大,Fig 2 : HE染色,強拡大,Fig 3 : HBME―1抗体による免疫染色,弱拡大)

ここまできた婦人科日帰り手術 4

TVT(tension―free vaginal tape)手術とintegral theory

著者: 関口由紀

ページ範囲:P.849 - P.856

1 はじめに

 TVT(tension―free vaginal tape)手術は,画期的な尿失禁手術で,1986年頃からスウェーデンのUlmstenとオーストラリアのPetrosが共同研究を開始し,1993年にはその理論的よりどころとなるintegral theoryがほぼ完成1),1996年にはUlmstenが現在のキットを発表している2).開発当初より局所麻酔を利用したminimally invasive surgery(day surgery)として開発された.この手術法は,これまでの手術法に比べ,簡便でありながら長期成績がよい腹圧性尿失禁の手術法であるという一面と3),もう1つintegral theoryという骨盤全体を考える仮説に基づいて骨盤底修復手術を行う際の重要な要素であるという一面を持っている1).しかしTVT手術のよいところは,この仮説をよく理解しなくても,最低限のルールを守れば,誰が行っても,比較的簡単によい成績が得られるところにある.

 本稿では,湘南鎌倉病院におけるTVT day surgeryの実際を紹介するとともに,integral theoryに関しても言及したい.

薬の臨床

黄体血腫囊胞に対する芍薬甘草湯の有用性

著者: 本山覚 ,   喜吉賢二 ,   丸尾猛

ページ範囲:P.865 - P.869

はじめに

 排卵に伴う黄体出血には,無症状のものから大量の腹腔内出血からくるショック症状のため外科的処置を要するものまで病像は多彩である.黄体出血が生理的レベル以上となり,血腫径が3 cm以上となった場合より黄体囊胞と定義されるが,黄体囊胞径が3 cm前後ではまだ症状が乏しいため,臨床的に問題視されることはない1).黄体囊胞内への出血がさらに増加したり,囊胞壁が破綻して腹腔内出血をきたすようになると病像は進展し,患側付属器部の疼痛や腹膜刺激症状が生じる2).黄体囊胞の多くは自然治癒するが,囊胞の破裂や経過中の新たな黄体内出血の発生により症状が増悪したり,特に本症が右側卵巣に発生した場合では他科から急性虫垂炎や急性腹症と婦人科疾患との鑑別を打診されることがある.一方,本症では,疼痛が前面に出る急性像とは異なり,形成された黄体血腫囊胞の大きさと関連して,長期にわたる無排卵症の側面も合わせ持つ3)

 今回われわれは,黄体囊胞の経過観察中に,血腫囊胞破裂による腹腔内出血から急性腹症として他院で開腹術となった症例を経験したことより,従来から消炎や腹痛,痙攣,さらには排卵障害に有用とされる芍薬甘草湯を本症発生当初より投与し,本症の保存的管理における有用性を検討したので報告する.

OBSTETRIC NEWS

緊急頸管縫縮術は有用か?(1)(ノースウエスタン大学20年間の研究)

著者: 武久徹

ページ範囲:P.872 - P.873

 子宮頸管機能不全は,(1)古典的歴史的な頸管機能不全の所見(2回以上の第2トリメスター流産歴+出血なし,または流産に先行する明らかな早発陣痛のサインなし),(2)妊娠中の内診または超音波検査所見(異常に短い頸管またはfunneling≧40%),または(3)頸管開大2 cm以上+顕著な頸管展退+規則正しい痛みを感じる子宮収縮なし,などによって診断される(OG 100 : 1313, 2002).

 しかし,これら3種類の頸管機能不全に対する治療方法に関する決定的データはない.頸管縫縮術が頸管機能不全の治療としてしばしば採用される.頸管縫縮術は,予防的(古典的歴史的所見に基づく),urgent(妊娠中の内診または超音波所見に基づく),そして緊急(頸管開大が進んだ例)に大別される.予防的頸管縫縮術は,胎児救済率は75~90%である(Clin Perinatol 10 : 321, 1983)が,3回以上の早産歴のある場合のみに有効という研究結果(BJOG 100 : 516, 1993)に代表されるように,予防的頸管縫縮術の有効性に疑問が持たれている(BJOG 91 : 731, 1984/BJOG 91 : 724, 1984).また,Urgent頸管縫縮術の有効性には異論があるが,少なくともロウリスク妊娠で短縮頸管に行う頸管縫縮術に慎重な専門家が多い(Iams JD : 私信,1993年1月)のが現状であろう.今回は,緊急頸管縫縮術に関する最近の研究を2回に分けて紹介する.

緊急頸管縫縮術は有用か?(2)(米国周産期医学会2003年と最近の総説)

著者: 武久徹

ページ範囲:P.874 - P.875

 Althusiusらは,一連のCIPRACT(頸管無力症予防無作為化頸管縫縮術研究)の1つとして,妊娠27週未満で開大した外子宮口から突出した胎胞がある23例(単胎妊娠16例,双胎妊娠7例)を対象に,緊急頸管縫縮術の有用性を検討した(緊急McDonald頸管縫縮術と臥床13例,臥床のみ10例).その結果,胎胞が開大した外子宮口から突出している頸管無力症例に緊急頸管縫縮術と臥床を採用すると妊娠34週未満の早産が有意に減少することが示唆された(表1)(AJOG 187 : S86, 2003).

 ワシントン大学のRidgewayらは,1998年1月から2002年7月に第2トリメスターで頸管の変化(頸管開大または頸管長短縮)がある49例を対象に行った緊急頸管縫縮術後の分娩時妊娠週数に影響を与える因子を後方視的に検討した.頸管無力症の疑いの既往歴で行った予防的頸管縫縮術は研究から除外した.その結果,多胎妊娠と子宮口から突出する胎胞は分娩時妊娠週数の低下と関連がある,頸管縫縮術施行の成功率に影響する因子(頸管開大と頸管短縮)は異なる,妊娠24週以降に分娩となった例では予防的抗生物質と子宮収縮抑制剤使用は妊娠週数延長と関連しないことが示唆された(表2)(AJOG 187 : S130, 2003).緊急頸管縫縮術に関する最近の数多くの研究を検討したNorwitzは,次のように述べている.「有効性に関しては,無作為化臨床研究はないので結論の出ない問題であろう.さらに将来,無作為化臨床研究が行われるか否かに関しては,緊急頸管縫縮術の有効性がある可能性がある場合には研究自体が非倫理的となる可能性があり,有効性の有無に関する疑問が解消される可能性が少ない.明らかに証明された恩恵がなく,確認された手術のリスクがあることから,十分な臨床研究で明らかな恩恵が示されるまでは,患者の広範囲にわたるわかりやすいカウンセリングの後に注意深く採用すべきである」(表3,4)[Contemp Ob Gyn 47(October): 48, 2002].

病院めぐり

山梨県立中央病院

著者: 寺本勝寛

ページ範囲:P.876 - P.876

 山梨県立中央病院は古い歴史を持ち,明治9年5月に山梨県の甲府錦町に山梨県病院として開院しました.以来,県民に対し,医学の進歩に対応した適切で高度な医療を提供してまいりました.昭和45年に現地の甲府市富士見に580床の病院として移転してからも,山梨の基幹病院として機能していますが,建物の老朽化に伴い,現在,新県立中央病院(650床)を新築中です.

 産婦人科に関して申し上げますと,病床数は産科35床,婦人科45床で,癌に対する高度で先駆的医療を継承するのみならず,公的医療機関でなければ対応困難な特殊性のある周産期医療にも力を注ぎ,平成13年10月には本院に総合周産期母子医療センター(MFICU 6床,NICU 9床,GCU 16床)が開設されました.

佐久総合病院

著者: 仲井育子

ページ範囲:P.877 - P.877

 当病院が設立されたのは1944年1月,太平洋戦争末期で,医師1人,看護婦1人,全スタッフ7人の体制で診療を開始しています.農村医学で名を知られる若月俊一が赴任したのが1945年3月ですが,以後,先駆的な医療活動を精力的に行い,地域の基幹病院として約1,000床を有する規模になり,1994年に50周年を迎えました.診療科は27科,一般病床数705床,精神科112床,感染4床,そのほかに診療所,老人保健施設を持っています.また関連施設として看護専門学校,農村医学研究所,健康管理センター,農村保健研修センター,東洋医学研究所,在宅介護支援センターなどがあります.臨床研修指定病院,救命救急センター,僻地中核病院,地域医療災害センター,エイズ治療拠点病院などに指定されています.

 産婦人科の開設は1948年11月で,現在52床を4人の常勤医(2人は信州大学からの派遣)で運営しています.開設当初の診療統計は不明ですが,月に1~2例の分娩,手術が細々と行われていたようです.統計記録開始の1960年の分娩は54例でしたが,全国的な施設内分娩への移行に伴い,当院でも1967年には602例と急増し,1982年には1,080例に達しました.その後しばらくは1,000例あまりで推移していましたが,出生率低下の影響を受け漸減し,1990年は836例,1995年は742例,2000年は688例と減少し,2003年は633例にとどまりました.しかしハイリスク妊娠・分娩が着実に増加し,1980年代に3~4%だった帝王切開率は1990年代前半には5~6%になり,ことに最近数年の上昇は著明で,この2年間は11%台になっています.3次救急を扱っている施設としては低いほうですが,これは小児科の多大な支援によるものです.通常の新生児室回診,異常分娩(胎児仮死,骨盤位,帝切時など)の立会いを受けてもらっています.また緊急帝切が多いため麻酔科や手術室の協力も大きな力になっています.より安全な周産期管理に留意し,一方,リスクの低い多くの妊婦さんにはできる限り自然な経過で納得のできる分娩になるように,慎重に見守っていきたいと考えています.

Estrogen Series 57

『北米更年期学会によるHRTに関する報告書』

著者: 矢沢珪二郎

ページ範囲:P.878 - P.878

 北米更年期学会(協会)(North American Menopause Society)は,昨年7月に発表されたWHIおよびそれ以前に発表されたEstrogen/Progestin Replacement Study(HERS)の結果に対応して,新たなrecommendationを発表した.このrecommendationは10人のパネリストによる討論の結果である.その内容はOB. GYN. NEWS紙11月1日号によれば以下のように要約できる.

・腟粘膜の乾燥化やのぼせのような,更年期に伴う血管運動神経および泌尿生殖器の症状はHRTの主要な適応である.

原著

子宮摘出後に生じた卵巣腫瘍症例の臨床的検討

著者: 朝野晃 ,   早坂篤 ,   藤田信弘 ,   和田裕一

ページ範囲:P.858 - P.862

はじめに

 子宮摘出術後に卵巣腫瘍が発生することはしばしば経験されるが,その腫瘍が悪性腫瘍のこともある.卵巣悪性腫瘍の進行例は,現在でも予後不良な疾患であり,子宮摘出時にどのような場合に正常な卵巣を摘出するかどうか迷うことがある.また,子宮摘出後に発生した卵巣癌に関する報告も少ない1~13).今回,子宮摘出後に発生した卵巣腫瘍,特に悪性腫瘍の臨床的な特徴を明らかにすることを目的とし,子宮摘出時の卵巣摘出の適否について当科で経験した症例を検討し文献的に考察した.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

雑誌購入ページに移動

バックナンバー

76巻12号(2022年12月発行)

今月の臨床 帝王切開分娩のすべて―この1冊でわかるNew Normal Standard

76巻11号(2022年11月発行)

今月の臨床 生殖医療の安全性―どんなリスクと留意点があるのか?

76巻10号(2022年10月発行)

今月の臨床 女性医学から読み解くメタボリック症候群―専門医のための必須知識

76巻9号(2022年9月発行)

今月の臨床 胎児発育のすべて―FGRから巨大児まで

76巻8号(2022年8月発行)

今月の臨床 HPVワクチン勧奨再開―いま知りたいことのすべて

76巻7号(2022年7月発行)

今月の臨床 子宮内膜症の最新知識―この1冊で重要ポイントを網羅する

76巻6号(2022年6月発行)

今月の臨床 生殖医療・周産期にかかわる法と倫理―親子関係・医療制度・虐待をめぐって

76巻5号(2022年5月発行)

今月の臨床 妊娠時の栄養とマイナートラブル豆知識―妊娠生活を快適に過ごすアドバイス

76巻4号(2022年4月発行)

増刊号 最新の不妊診療がわかる!―生殖補助医療を中心とした新たな治療体系

76巻3号(2022年4月発行)

今月の臨床 がん遺伝子検査に基づく婦人科がん治療―最前線のレジメン選択法を理解する

76巻2号(2022年3月発行)

今月の臨床 妊娠初期の経過異常とその対処―流産・異所性妊娠・絨毛性疾患の診断と治療

76巻1号(2022年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科医が知っておきたい臨床遺伝学のすべて

75巻12号(2021年12月発行)

今月の臨床 プレコンセプションケアにどう取り組むか―いつ,誰に,何をする?

75巻11号(2021年11月発行)

今月の臨床 月経異常に対するホルモン療法を極める!―最新エビデンスと処方の実際

75巻10号(2021年10月発行)

今月の臨床 産科手術を極める(Ⅱ)―分娩時・産褥期の処置・手術

75巻9号(2021年9月発行)

今月の臨床 産科手術を極める(Ⅰ)―妊娠中の処置・手術

75巻8号(2021年8月発行)

今月の臨床 エキスパートに聞く 耐性菌と院内感染―産婦人科医に必要な基礎知識

75巻7号(2021年7月発行)

今月の臨床 専攻医必携! 術中・術後トラブル対処法―予期せぬ合併症で慌てないために

75巻6号(2021年6月発行)

今月の臨床 大規模災害時の周産期医療―災害に負けない準備と対応

75巻5号(2021年5月発行)

今月の臨床 頸管熟化と子宮収縮の徹底理解!―安全な分娩誘発・計画分娩のために

75巻4号(2021年4月発行)

増刊号 産婦人科患者説明ガイド―納得・満足を引き出すために

75巻3号(2021年4月発行)

今月の臨床 女性のライフステージごとのホルモン療法―この1冊ですべてを網羅する

75巻2号(2021年3月発行)

今月の臨床 妊娠・分娩時の薬物治療―最新の使い方は? 留意点は?

75巻1号(2021年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 生殖医療の基礎知識アップデート―患者説明に役立つ最新エビデンス・最新データ

74巻12号(2020年12月発行)

今月の臨床 着床環境の改善はどこまで可能か?―エキスパートに聞く最新研究と具体的対処法

74巻11号(2020年11月発行)

今月の臨床 論文作成の戦略―アクセプトを勝ちとるために

74巻10号(2020年10月発行)

今月の臨床 胎盤・臍帯・羊水異常の徹底理解―病態から診断・治療まで

74巻9号(2020年9月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅱ)―母体合併症の影響は? 新生児スクリーニングはどうする?

74巻8号(2020年8月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅰ)―どんなときに小児科の応援を呼ぶ?

74巻7号(2020年7月発行)

今月の臨床 若年女性診療の「こんなとき」どうする?―多彩でデリケートな健康課題への処方箋

74巻6号(2020年6月発行)

今月の臨床 外来でみる子宮内膜症診療―患者特性に応じた管理・投薬のコツ

74巻5号(2020年5月発行)

今月の臨床 エコチル調査から見えてきた周産期の新たなリスク要因

74巻4号(2020年4月発行)

増刊号 産婦人科処方のすべて2020―症例に応じた実践マニュアル

74巻3号(2020年4月発行)

今月の臨床 徹底解説! 卵巣がんの最新治療―複雑化する治療を整理する

74巻2号(2020年3月発行)

今月の臨床 はじめての情報検索―知りたいことの探し方・最新データの活かし方

74巻1号(2020年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 周産期超音波検査バイブル―エキスパートに学ぶ技術と知識のエッセンス

73巻12号(2019年12月発行)

今月の臨床 産婦人科領域で話題の新技術―時代の潮流に乗り遅れないための羅針盤

73巻11号(2019年11月発行)

今月の臨床 基本手術手技の習得・指導ガイダンス―専攻医修了要件をどのように満たすか?〈特別付録web動画〉

73巻10号(2019年10月発行)

今月の臨床 進化する子宮筋腫診療―診断から最新治療・合併症まで

73巻9号(2019年9月発行)

今月の臨床 産科危機的出血のベストマネジメント―知っておくべき最新の対応策

73巻8号(2019年8月発行)

今月の臨床 産婦人科で漢方を使いこなす!―漢方診療の新しい潮流をふまえて

73巻7号(2019年7月発行)

今月の臨床 卵巣刺激・排卵誘発のすべて―どんな症例に,どのように行うのか

73巻6号(2019年6月発行)

今月の臨床 多胎管理のここがポイント―TTTSとその周辺

73巻5号(2019年5月発行)

今月の臨床 妊婦の腫瘍性疾患の管理―見つけたらどう対応するか

73巻4号(2019年4月発行)

増刊号 産婦人科救急・当直対応マニュアル

73巻3号(2019年4月発行)

今月の臨床 いまさら聞けない 体外受精法と胚培養の基礎知識

73巻2号(2019年3月発行)

今月の臨床 NIPT新時代の幕開け―検査の実際と将来展望

73巻1号(2019年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 エキスパートに学ぶ 女性骨盤底疾患のすべて

72巻12号(2018年12月発行)

今月の臨床 女性のアンチエイジング─老化のメカニズムから予防・対処法まで

72巻11号(2018年11月発行)

今月の臨床 男性不妊アップデート─ARTをする前に知っておきたい基礎知識

72巻10号(2018年10月発行)

今月の臨床 糖代謝異常合併妊娠のベストマネジメント─成因から管理法,母児の予後まで

72巻9号(2018年9月発行)

今月の臨床 症例検討会で突っ込まれないための“実践的”婦人科画像の読み方

72巻8号(2018年8月発行)

今月の臨床 スペシャリストに聞く 産婦人科でのアレルギー対応法

72巻7号(2018年7月発行)

今月の臨床 完全マスター! 妊娠高血圧症候群─PIHからHDPへ

72巻6号(2018年6月発行)

今月の臨床 がん免疫療法の新展開─「知らない」ではすまない今のトレンド

72巻5号(2018年5月発行)

今月の臨床 精子・卵子保存法の現在─「産む」選択肢をあきらめないために

72巻4号(2018年4月発行)

増刊号 産婦人科外来パーフェクトガイド─いまのトレンドを逃さずチェック!

72巻3号(2018年4月発行)

今月の臨床 ここが知りたい! 早産の予知・予防の最前線

72巻2号(2018年3月発行)

今月の臨床 ホルモン補充療法ベストプラクティス─いつから始める? いつまで続ける? 何に注意する?

72巻1号(2018年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科感染症の診断・管理─その秘訣とピットフォール

71巻12号(2017年12月発行)

今月の臨床 あなたと患者を守る! 産婦人科診療に必要な法律・訴訟の知識

71巻11号(2017年11月発行)

今月の臨床 遺伝子診療の最前線─着床前,胎児から婦人科がんまで

71巻10号(2017年10月発行)

今月の臨床 最新! 婦人科がん薬物療法─化学療法薬から分子標的薬・免疫療法薬まで

71巻9号(2017年9月発行)

今月の臨床 着床不全・流産をいかに防ぐか─PGS時代の不妊・不育症診療ストラテジー

71巻8号(2017年8月発行)

今月の臨床 「産婦人科診療ガイドライン─産科編 2017」の新規項目と改正点

71巻7号(2017年7月発行)

今月の臨床 若年女性のスポーツ障害へのトータルヘルスケア─こんなときどうする?

71巻6号(2017年6月発行)

今月の臨床 周産期メンタルヘルスケアの最前線─ハイリスク妊産婦管理加算を見据えた対応をめざして

71巻5号(2017年5月発行)

今月の臨床 万能幹細胞・幹細胞とゲノム編集─再生医療の進歩が医療を変える

71巻4号(2017年4月発行)

増刊号 産婦人科画像診断トレーニング─この所見をどう読むか?

71巻3号(2017年4月発行)

今月の臨床 婦人科がん低侵襲治療の現状と展望〈特別付録web動画〉

71巻2号(2017年3月発行)

今月の臨床 産科麻酔パーフェクトガイド

71巻1号(2017年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 性ステロイドホルモン研究の最前線と臨床応用

69巻12号(2015年12月発行)

今月の臨床 婦人科がん診療を支えるトータルマネジメント─各領域のエキスパートに聞く

69巻11号(2015年11月発行)

今月の臨床 婦人科腹腔鏡手術の進歩と“落とし穴”

69巻10号(2015年10月発行)

今月の臨床 婦人科疾患の妊娠・産褥期マネジメント

69巻9号(2015年9月発行)

今月の臨床 がん妊孕性温存治療の適応と注意点─腫瘍学と生殖医学の接点

69巻8号(2015年8月発行)

今月の臨床 体外受精治療の行方─問題点と将来展望

69巻7号(2015年7月発行)

今月の臨床 専攻医必読─基礎から学ぶ周産期超音波診断のポイント

69巻6号(2015年6月発行)

今月の臨床 産婦人科医必読─乳がん予防と検診Up to date

69巻5号(2015年5月発行)

今月の臨床 月経異常・不妊症の診断力を磨く

69巻4号(2015年4月発行)

増刊号 妊婦健診のすべて─週数別・大事なことを見逃さないためのチェックポイント

69巻3号(2015年4月発行)

今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開

69巻2号(2015年3月発行)

今月の臨床 総合診療における産婦人科医の役割─あらゆるライフステージにある女性へのヘルスケア

69巻1号(2015年1月発行)

今月の臨床 ゲノム時代の婦人科がん診療を展望する─がんの個性に応じたpersonalizationへの道

icon up
あなたは医療従事者ですか?