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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科58巻10号

2004年10月発行

雑誌目次

今月の臨床 ここが知りたい─婦人科がん化学療法

婦人科がん化学療法の将来を展望する

著者: 玉田裕 ,   阪埜浩司 ,   野澤志朗

ページ範囲:P.1208 - P.1211

はじめに

昨今の晩婚化に伴い,未婚女性のがん罹患症例は増加傾向にある.婦人科悪性腫瘍の治療は現在でも手術療法が中心的存在であることに変わりはない.しかしながら従来の治療法では妊孕能を保てない病状であっても患者が妊孕性温存を要望されるといった,がんの治療に携わるものにとって非常に難しい選択を迫られる状況に立たされることが少なくない.今後も社会的背景から,妊孕性温存とがんの根治性の両立を求める声はますます増加することが予想される.したがって,婦人科がんの治療において根治性を失わない縮小手術を可能にできる新規の化学療法の開発に大きな期待が寄せられている.

 婦人科がん領域における化学療法の現状を概観すると,卵巣癌では,プラチナ製剤やタキサン製剤に代表されるcytotoxic drug(細胞毒性薬)の登場により,抗がん剤治療の奏効率は飛躍的に向上し,治療のストラテジーに変革を及ぼすまでに至ったものの,依然として長期の生存率の改善には至っていないのが現実である.近年,増加傾向にある子宮体癌は他の婦人科がんと比較し,一般的に予後良好とみなされるが,化学療法の有効性に関しては一定の見解が得られていない.Gynecologic Oncology Group(GOG)122プロトコールにおいて進行期(III期,IV期)の子宮体癌症例では放射線療法よりも化学療法であるAP療法(doxorubicinとcisplatinの併用療法)の優位性が最近示され,今後さまざまなレジメンが検討されていく段階に入っている.一方,子宮頸癌ではIII期,IV期の生存率改善が最近の子宮頸癌治療の大きな課題として挙げられ,近年,抗がん剤と放射線治療の同時併用であるconcurrent chemoradiation therapyに多くの期待が寄せられている.

 本稿では,とりわけ次世代を担う若い産婦人科医師や産婦人科医を志す研修医の方々にも興味深いと思われる最新の知見を広く紹介させていただく.

子宮頸がん

1.術前化学療法(NAC)は予後を改善するか

著者: 佐藤豊実 ,   沖明典 ,   吉川裕之

ページ範囲:P.1212 - P.1215

はじめに

子宮頸がんの治療は手術療法および放射線療法が中心である.本邦の標準治療は,I,II期症例には手術療法を先行させ,リンパ節転移などハイリスク症例には術後に全骨盤照射を行い,III,IVa期症例には外照射と腔内照射を組み合わせた放射線療法を行うことである.I, II期で径4 cm以上のbulky症例やIII~IVa期症例には,放射線治療単独に比べて,化学放射線同時併用療法(concurrent chemoradiation)が勝ることがランダム化比較試験(randomized controlled trial : RCT)で示されており,本邦でもIII~IVa期に対しては,そのevidenceに基づく治療が普及しつつある.しかし,本邦では,I, II期bulkyに対して元来手術療法が主体であったため,このevidenceを臨床現場に取り入れることは難しい状況がある.その意味で,本邦では広汎性子宮全摘出に術前化学療法(neoadjuvant chemotherapy : NAC)を取り入れるべきかどうかは,I, II期bulky症例の治療にとって重要な課題であり,このいずれかとconcurrent chemoradiationと比較することも将来大きな課題となると思われる.

2.同時化学放射線療法は有効か

著者: 山内智香子 ,   永田靖 ,   荒木則雄 ,   平岡眞寛

ページ範囲:P.1217 - P.1219

はじめに

放射線療法は,手術と同様に局所療法である.子宮頸癌では放射線療法と手術の治療成績は同等であることが示され,欧米では放射線治療が主体であるが本邦では手術療法が選択されることが多い.放射線療法は低侵襲であるため,高齢者や全身状態不良な患者にも施行できるが,病変が大きい場合や放射線抵抗性の場合は根治が困難な場合もある.しかし,近年放射線療法と化学療法の併用により局所制御や生存率が向上することが明らかとなり,肺癌・食道癌などでそのエビデンスが示されつつある.本稿では子宮頸癌における同時放射線化学療法の併用効果についてreviewし,当科での実際の治療法についても述べる.

3.再発後の化学療法は何を選ぶか

著者: 岩坂剛

ページ範囲:P.1220 - P.1223

はじめに

子宮頸癌スクリーニングの浸透により,早期診断,早期治療が定着し,最近40年の間に大幅な頸癌死亡率の低下がみられるようになった.しかしながら,一方では,III期,IV期といった進行癌の予後はほとんど変わっておらず,未だ再発治療に苦慮しているのが実状である.本題の趣旨は,子宮頸癌患者が通常の治療を受けた後,再発をきたした場合,再発病巣に対する治療として化学療法を選択する場合,いかなるレジメンを選択するかということである.

以下に,子宮頸癌再発に対する治療方針について私見を述べたい.

4.子宮頸部腺がんの化学療法は何を選ぶか

著者: 中原健次 ,   早坂直 ,   倉智博久

ページ範囲:P.1224 - P.1227

子宮頸部腺癌の化学療法

一般に,子宮頸部腺癌(頸部腺癌)は扁平上皮癌より予後が非常に悪いとされている.その理由として,①初期病変の細胞診断が難しく早期発見が困難なこと,②早期にリンパ節転移が認められ,かつリンパ節転移陽性例の予後がとくに悪いこと,③放射線感受性が低いものが多く,放射線治療が扁平上皮癌に対するほど効果的でないこと,などが挙げられる.そこで予後向上を目指して化学療法が期待されているが,症例数も少ないことから報告も少ない.ここでは過去からの報告例をまとめ,提言を行いたい.

子宮体がん

1.子宮体がんの術後補助療法─放射線療法か化学療法か?

著者: 京哲 ,   井上正樹

ページ範囲:P.1229 - P.1233

子宮体癌の術後補助療法のこれまでの経緯と現状

子宮体癌は比較的予後良好な癌で,約90%が子宮内に限局した早期癌(I, II期)であるため手術療法が治療の主体ということもあり,術後治療についての明確な指針はなく,各施設が独自の基準で放射線療法あるいは化学療法を行ってきた.欧米では従来より放射線療法が術後補助療法の標準であった.FIGO annual reportによると体癌術後の治療は放射線療法が化学療法に比し約7対1と圧倒的に多くなっている1).特にIc~II期の早期症例では化学療法は約1~2%にしか行われていない.NCCNガイドラインでもI期ハイリスク症例に放射線療法を行うことが明示されている2).これに対しわが国では,放射線療法の副作用に対する懸念や,早期癌であっても遠隔転移が少なからずみられることから化学療法がより多く選択されてきたのが実状である.

子宮体癌の化学療法では従来よりdoxorubicinがkey drugと考えられており,その単剤での奏効率は30%前後とされてきた3).その後,卵巣癌に対するプラチナ製剤の優れた治療効果が確認されるようになり,プラチナ製剤が子宮体癌にも使用されるようになった.プラチナ製剤の単剤での奏効率は約30%と同等であり,anthracyclin系薬剤と同様にkey drugと考えられるようになった4, 5).さらにこれらを組み合わせた多剤併用療法が試みられ,doxorubicinをkey drugとしてCDDPやCPMを併用する方法が一般的となり,CAP療法では50%前後の奏効率が報告されるようになった6~8).これらの報告を受け,わが国でもプラチナ製剤を含む多剤併用療法を術後補助療法とする施設が増えることとなった.

2.再発後の化学療法は何を選ぶか

著者: 山口裕之 ,   勝俣範之

ページ範囲:P.1235 - P.1239

はじめに

子宮がんは,日本では女性の悪性腫瘍においては胃がん,乳がんについで3番目に多い腫瘍である.子宮がんのなかでは子宮頸がんの発生率が高いが,近年,子宮体がんの割合が増加してきている.しかし子宮体がんのほとんどはI期,II期であり,手術単独もしくは放射線併用で治療され5年生存率はI期 : 86.0%,II期 : 83.8%(国立がんセンター中央病院,1978~1988)を得ている.手術適応のない進行・再発子宮体がんはきわめて予後不良であり,抗がん剤治療(単剤もしくは多剤併用療法)や内分泌治療の適応となる.しかし,再発子宮体がんの抗がん剤治療の生存への寄与は無治療群との比較がないため,今のところ明確でなく,治療の目的は根治ではなく緩和であることもふまえておきたい.

3.子宮肉腫・がん肉腫の化学療法は

著者: 寒河江悟 ,   江坂嘉昭

ページ範囲:P.1240 - P.1243

はじめに

子宮肉腫は,婦人科悪性腫瘍全体の1%以下,子宮悪性腫瘍のなかで2~5%に発生する稀な悪性新生物である.症例数が少ないため治療方法が確立していないこともあるが,その予後はきわめて悪く,臨床上多くの問題点を擁している1).本腫瘍を発生母地から分類すると,①中胚葉性混合腫瘍〔mixed mesodermal(mullerian)tumor〕(癌肉腫)および子宮内膜間質肉腫(endometrial stromal sarcoma),②平滑筋肉腫(leiomyosarcoma)とに2大別される.日本の子宮体癌取扱い規約(1996年)でも子宮肉腫・癌肉腫は間葉性腫瘍と関連病変,上皮性・間葉性混合腫瘍の項に分類され,さらに病理形態によって細分化されている2).その発生頻度をみてみると,癌肉腫が60%,平滑筋肉腫が30%,その他10%で,癌肉腫・平滑筋肉腫で90%が占められる.

Gynecologic Oncology Group(GOG)では臨床的な見地から子宮肉腫を,①mixed mullerian sarcoma(MMS),②leiomyosarcoma(LMS),③endometrial stromal sarcoma(ESS),④other uterine sarcomaに分類し,それぞれの分類にしたがって治療の臨床試験を計画している.本稿でもこの分類にしたがって,mixed mullerian carcinosarcoma(ここでは癌肉腫と総称することにする)とleiomyosarcoma(平滑筋肉腫)に焦点を絞って解説する.

卵巣がん

1.ファーストライン化学療法の変遷,現況,将来展望

著者: 牛嶋公生 ,   嘉村敏治

ページ範囲:P.1244 - P.1249

はじめに

卵巣がんの治療成績の向上は,全身管理法の向上による手術療法の進歩もさることながら,特に化学療法剤の進歩によるところが大きい.ここ20年間にプラチナ製剤,タキサン製剤の初回治療への導入により,かなり高い寛解率が得られるようになった.本稿では,上皮性卵巣がんのファーストライン化学療法の変遷を振り返り,将来を展望する.

2.セカンドライン化学療法の現況と問題点

著者: 杉山徹

ページ範囲:P.1251 - P.1255

はじめに

卵巣癌における初回化学療法は,カルボプラチン(CBDCA)/パクリタキセル(TXL)併用療法(TJ療法 : TXL 175 mg/m2+CBDCA AUC 5~6)が広く標準的レジメンとして導入されている.毒性によってはドセタキセル(TXT),組織型(明細胞腺癌)によってはイリノテカン(CPT─11)も使用される.

しかし,IIIc期のように大きな腫瘍を有する例では80~85%,小さな腫瘍を有するIIIa~b期でも60~70%が再発する.また,ハイリスク早期癌では20%,ローリスク早期癌でも10%が再発する.すなわち,卵巣癌全体でみると約62%がセカンドラインの治療が必要になると考えられている.現時点で,本邦で推奨される治療法を図示した(図1).

3.化学療法で組織型を考慮すべきか

著者: 高野政志 ,   工藤一弥 ,   喜多恒和 ,   菊池義公

ページ範囲:P.1257 - P.1261

はじめに

本邦における上皮性卵巣癌は10万人あたり4.8人の発生率であり,増加傾向であると報告されている1).欧米諸国での発症率は10万人あたり9~12人とされるが,最近減少し始めているとされる2).元来,日本人を含む黄色人種は卵巣癌の発症が少なかったものの,最近の食を含む生活習慣の欧米化や少子化などのリスクファクターが増加することにより発症が加速してきているものと推察される.また,卵巣癌の病理組織学的差異についても日米で差異が存在するといわれて久しいが,なかなか証明が困難であるのが現状である.Iokaら1)の大阪近隣の腫瘍登録状況からの報告によれば(対照としてGoodmanら2)の米国での組織型別割合を示す),漿液性腺癌34.5%(38.2%),腺癌NOS 24%(24.8%),粘液性癌18.9%(10.1%),明細胞腺癌18.9%(4.1%),類内膜腺癌8.9%(12.1%),その他2.3%(10.7%)であった.この調査からも本邦での組織型別頻度の特徴である「明細胞腺癌と粘液性癌が多い」ことがいえる.本邦ではこの「頻度が高い明細胞腺癌と粘液性腺癌」が従来の化学療法に抵抗を示すことが多いために,組織学的にレジメンの個別化を行おうとする試みが多数なされてきたが,いずれも症例数に限りがあること,さらにこれら2つの組織型は完全摘出が可能なことが多いために残存腫瘍がなく,薬剤の奏効度が判定しにくいため有効なレジメンの開発は困難であった.

一方,上皮性卵巣癌の化学療法は1970年代より米国のGOG(Gynecologic Oncology Group)を中心とした大規模前方視的無作為比較試験(prospective randomized control study : RCT)によって決定されてきた.欧米でのRCTは組織型をまったく無視して行われてきたが,「明細胞腺癌と粘液性癌」が多くないため重視しなくてもよかったといえる.Key noteとなる有名なRCTを振り返ると,サイクロフォスファミド+シスプラチン併用療法(CP)とパクリタキセル+シスプラチン併用療法(TP)を比較したGOG 111では,漿液性腺癌70%,類内膜腺癌11%,粘液性腺癌4%,明細胞腺癌2%という組織型比率であった3).また,CAP療法,カルボプラチン単剤およびパクリタキセル+カルボプラチンの併用療法(TJ)を比較したICON3では,漿液性腺癌54%,類内膜腺癌16%,粘液性腺癌7%,明細胞腺癌6%であった4).これらの大規模なRCTはIII,IV期症例のoptimalあるいはsuboptimal症例を対象としているためI,II期癌が多い粘液性腺癌や明細胞腺癌がエントリーされていなかったことも考えられるが,欧米において発症頻度の低い組織型を軽視してきたことがうかがえる.

しかし,本邦においては明細胞腺癌の比率が20%程度あり,III,IV期症例も少なからず存在するため決して無視できない組織型である5, 6).NPO婦人科悪性腫瘍化学療法研究機構(JGOG)によって,明細胞腺癌の初回療法としてパクリタキセル+カルボプラチンの併用療法(TJ)と塩酸イリノテカン+シスプラチンの併用療法(CPT─P)のRCT(プロトコール番号JGOG3014)が行われているが,本邦発の提言として「組織型別のレジメン」が提唱できるか期待したいところである.

以下,「組織型別レジメンが適応されるとすれば……」という過程に基づいて組織型別に適切なレジメンを考察する.

4.胚細胞腫瘍の化学療法は

著者: 東政弘 ,   宮城源 ,   佐久本哲郎

ページ範囲:P.1263 - P.1267

はじめに

卵巣悪性胚細胞腫瘍の治療法はこの20数年間に驚くべき変貌を遂げた.それは癌化学療法の目覚ましい進歩によるものであり,治療成績は飛躍的に向上した1~3).そして,若年者に好発する本腫瘍は大多数が一側性であること,転移巣があっても化学療法により治癒が期待できることから,進行期にかかわらず保存手術を行うべきであると認識されるようになった4~6).この治療方針は世界的なコンセンサスとなっており2000年のFIGOのガイドラインにも謳われている7)

われわれは1985年からこの方針を前方視的に検討しており8, 9),これまでにIII期,IV期の進行例を含む連続26例に保存手術を行った.このなかで,未分化胚細胞腫Ia期を除く24例に化学療法を行った.そのレジメンは1995年まではPVB療法(cisplatin, vinblastine, bleomycin)を主に用いたが,1996年以降はBEP療法(bleomycin, etoposide, cisplatin : 表1)に変更した.難治性再発例の1例はVeIP療法(vinblastine, ifosfamide, cisplatin)で治療した.現在26例の平均観察期間は10年1か月で,100%の無病生存率であり,治療後の妊娠分娩例も経験している8, 10).われわれの治療成績が良好であるのは投与量と投与スケジュールが正確に守られたことによると考察している.本稿では,標準的治療であるBEP療法の要点と今後の課題について概説する.

5.境界悪性腫瘍に化学療法をすべきか

著者: 堀内晶子 ,   伊東和子 ,   小西郁生

ページ範囲:P.1269 - P.1273

はじめに

上皮性卵巣腫瘍のなかには臨床的に良性と癌の中間的な性格を持つものが存在することから,1929年Taylor1)によって境界悪性腫瘍という概念がはじめて提唱された.その50年後の1971年FIGOにより“carcinoma of low malignant potential”として,また,1973年にWHOにより“adenoma of borderline malignancy”として境界悪性腫瘍の概念が正式に導入され,Serovら2)により組織学的な診断基準が示された.すなわち,卵巣境界悪性腫瘍は臨床的に良性と癌の中間的な性格を持つ疾患群の範疇を組織学的に定義した疾患である.

本邦においては,1990年に出版された日本産婦人科学会と日本病理学会による卵巣腫瘍取扱い規約のなかで,①上皮細胞の多層化,②腫瘍細胞集団の内腔への分離増殖,③同一細胞型における良性と悪性の中間的な核分裂像と核異型,④間質浸潤の欠如,を特徴とする腫瘍と定義されている.境界悪性腫瘍の正確な発生頻度は不明であるが,全上皮性卵巣がんの10~15%を占めるとされる.本邦で境界悪性腫瘍に分類されているのは,表層上皮性腫瘍として漿液性,粘液性,類内膜,明細胞,Brenner腫瘍の各境界悪性腫瘍以外に,性索間質性腫瘍として顆粒膜細胞腫,セルトリ・間質細胞腫瘍,ステロイド細胞腫瘍など,また胚細胞腫瘍として未熟奇形腫(G1, G2),カルチノイドなど非常に多くの組織型も含まれる.しかし,実際は,表層上皮性腫瘍の漿液性境界悪性腫瘍と粘液性境界悪性腫瘍の発生頻度が高く95%以上を占める.

そこで本稿では,漿液性境界悪性腫瘍と粘液性境界悪性腫瘍を中心に,その化学療法について述べる.結論としては,原則として境界悪性腫瘍に対する化学療法は必要でないが,進行例については議論が分かれている.

6.どんなとき腹腔内化学療法(IP療法)を考慮すべきか

著者: 波多江正紀 ,   楠元雅寛 ,   中村俊昭 ,   山本文子 ,   大西義孝

ページ範囲:P.1275 - P.1279

はじめに

進行卵巣癌では主たる病変の占拠部位が腹腔内が主体であるとの認識から,腹腔内化学療法の導入はしかるべくして臨床応用される歴史を有していたといえる.卵巣癌に先行して消化器癌などの播種病変に対しmitomycinの腹腔内投与や免疫賦活剤ピシバニール,ベスタチンなども試験的に試みられ,いくつかの成績が報告されている.最近ではplatina製剤を中心に臨床応用の検討が積み重ねられてきた.

難治性絨毛がんの化学療法は

著者: 関谷宗英

ページ範囲:P.1280 - P.1283

はじめに

本邦の妊娠性絨毛がん(以下,絨毛がん)は減少しつつあり,1990年以降,発生数は女性人口10万に対し0.1を割っており,最近,日常臨床で絨毛がんを診る機会はほとんどない.

来院時特異な訴えや症状はなく多彩で,病巣が子宮にあれば不正出血や月経異常,穿孔すれば子宮外妊娠の破裂に似たショック症状,腟の出血壊死巣,また肺への転移は呼吸困難や血痰,意識障害や麻痺で脳転移が発見され,他科から搬送されてくる患者がしばしばいる.

年齢を問わず妊娠反応が陽性であれば絨毛性疾患を疑い,確定診断は組織学的検索を要するが,病巣を採取する機会がない場合が多いので,絨毛がん診断スコア(絨毛がんの90%以上が5点以上)により臨床的絨毛がんと診断する.

幸いにも,絨毛がんは多剤併用化学療法により80%近く寛解後生存するので,治療の第一選択は化学療法であり,子宮絨毛がんでも妊孕性を温存できる.しかしながら,従来の化学療法に抵抗性であったり,再発を繰り返し死亡する難治性絨毛がん患者がときにいるので,以下に,救済を目的としたサルベージ化学療法と合併療法について述べる.

外来化学療法はどうあるべきか

著者: 新美茂樹 ,   落合和徳

ページ範囲:P.1284 - P.1287

はじめに

プラチナ製剤を中心とした癌化学療法が導入されて以来,婦人科癌の予後が著しく改善した.しかしながら,シスプラチンはその毒性のために大量の点滴を必要としており,入院を余儀なくされてきた.その後,カルボプラチン(CBDCA)の開発によって腎毒性は軽減されたが,プラチナ製剤であるという先入観,投与方法の検討不足などからなお入院治療が主流であった.近年になってタキサン系抗癌剤の開発に伴い,投与方法の検討も多くなされ,weekly TJ(paclitaxel+CBDCA)療法など,安全でなおかつ予後には影響しない方法が検討されつつある.

また,抗癌剤の有害事象を最小限に抑えるさまざまな補助療法も開発されてきた.G─CSFは癌化学療法を安全かつ確実に行うために必要不可欠であるが,これらの補助療法の工夫などにより外来化学療法が安全に行える基盤が整いつつある.しかしながら,緊急時の入院ベッドの確保など施設によっては外来化学療法が困難となりえる因子も多い.本邦では外来化学療法は移行期にあり解決すべきさまざまな問題を抱えているが,ここでは当院の外来化学療法を中心に概説する.

連載 知っていると役立つ婦人科病理・63

What is your diagnosis ?

著者: 小川史洋 ,   中山真人 ,   石原理 ,   清水道生

ページ範囲:P.1205 - P.1207

症例 : 50歳,女性.3経妊,3経産

胸腹水および両側卵巣腫瘍が認められ,両側卵巣腫瘍摘出・子宮摘出・大網切除術が施行された.腫瘍マーカーは,CA125 : 1112.8(35 U/ml以下),SLX : 63(38 U/ml以下)であった.

肉眼的には,左卵巣は直径13 cmで,一部に嚢胞構造を伴い,内腔に乳頭状の増殖を呈していた.右卵巣は直径4.7 cmで,白色充実性弾性硬に腫大し,その組織像はfibromaであった.

Fig 1,2は,左卵巣の代表的組織像(HE染色)である.病理診断は何か.

Dos&Don'ts婦人科当直の救急診療ガイド・5

[性器出血を伴うもの]過長・過多月経

著者: 山内和幸

ページ範囲:P.1289 - P.1291

[1] 初療のチェックポイント

産婦人科の外来では,月経異常を訴えて受診する患者は多く,婦人科当直としては,過長・過多月経の診断とその対応についての知識は重要である.産科婦人科用語解説集では,過多月経とは月経の出血量が異常に多いもので,150 ml以上と定義されている1).現実的には月経量の客観的な評価は困難で,凝血塊の排出の有無や生理用ナプキンをどの程度用いるかで判断する.また,過長月経とは出血日数が8日以上続くもので,過多月経では過長月経を伴うことも多い.原因としては器質的疾患,機能的疾患,医原的疾患,内科的疾患の順に整理して考えるとよい(表1).

婦人科超音波診断アップグレード・7

膀胱憩室および尿道憩室の超音波所見

著者: 佐藤賢一郎 ,   水内英充

ページ範囲:P.1293 - P.1299

[1] はじめに

産婦人科における診察は,膀胱,尿道疾患の発見の機会でもある.膀胱,尿道の超音波診断における主な対象疾患は腫瘍,結石,憩室などである.また,超音波による残尿量の測定1)も可能であり,広汎子宮全摘術後や子宮脱術後などでの残尿測定への応用も考えられる(図1).膀胱憩室,尿道憩室は主として泌尿器科領域で取り扱われる疾患であるが,頻度も比較的高く,産婦人科領域でも遭遇する可能性が十分にあり得るものと思われる.われわれも,尿道憩室の発見をきっかけに,初期の膀胱癌の診断につながった例を経験した.そこで今回は,膀胱および尿道憩室の超音波所見について述べる.

もうひとつの国境なき医師団・4

貧困層の性産業従事者

著者: 東梅久子

ページ範囲:P.1300 - P.1301

イスラム国家の性産業

インドネシアは約2億人の人口のほぼ9割をイスラム教徒が占める,世界最大のイスラム国家である.聖地メッカから最も遠く,ゆえにイスラム色が最も薄い国家としばしばいわれるが,性もまた同じであるように思われる.

性を語ることはタブーとされているものの,「JAKARTA UNDERCOVER Sex'n the city」がベストセラー入りして書店の前に堂々と並べられ,二匹目のどじょうを狙ったコミック版まで登場していることは,一般の人々の性に対する関心の高さを示している.

病院めぐり

静岡県立総合病院

著者: 籠田文夫

ページ範囲:P.1304 - P.1304

静岡県立総合病院は,県立中央病院,県立富士見病院を統合する形で,昭和58年に現在の地に創設された.本院産婦人科の起源は静岡県立中央病院に遡り,昭和34年,後藤忠雄により創られた.そののち,横山重喜を経て,現在,小生(籠田)が責任者の立場にある.後藤は敬虔なクリスチャンであると同時にリベラリストであった.小生は,後藤が県立中央病院長在任中に赴任し直接指導を受けた.彼は,文献などにより新しい技術を取り入れることに積極的であり,若い医師に自分の持っている技術を惜しみなく伝えた.小生も赴任してほどなく,自ら夏目(岐阜大学夏目操氏)式と称されていた後藤式の広汎子宮全摘術を直接指導していただいた.現在の私があるのも,若いときからどんどん手術を執刀させていただいた後藤先生,後藤先生の精神を引き継がれた横山先生のおかげと,深く感謝している.

南木佳士氏は,「医師が一生涯に得る全知識の80%は最初の2年間で獲得する」と彼の著書『信州に上医あり』のなかで述べている.いくら頑張っても,はじめの2年間で得た知識の1/4しかその後の一生涯で増えないということである.これは至言である.ところによっては,若い医師になかなかメスを持たせたがらない施設もあると仄聞する.しかし,若い医師を大きく育成しようとするならば,彼らのやる気,向学心を損なうことのないよう,意欲の赴くまま思う存分に働いてもらう,上に立つ医師は自分の経験をあらゆる機会を通じて若手に伝達する,それに尽きると思う.この後藤先生,横山先生の精神を次の世代に引き継いでいこうと思っている.ちなみに,兵庫県立尼崎病院棚田省三部長,倉敷中央病院高橋晃部長,神戸市立中央市民病院伊原由幸部長はいずれも後藤門下である.

平鹿総合病院

著者: 結城広光

ページ範囲:P.1305 - P.1305

平鹿総合病院は,かまくらや焼きそばで有名な秋田県南の横手市にある.昭和8年に開院し,昭和23年,秋田県厚生農業協同組合連合会へ移管され現在に至っている.昭和50年代に医師の卒後初期研修の場とする臨床研修病院の指定を受けた.平成19年には新病院の開院が予定されている.現在の病院は,病床数650床,附属施設に訪問看護センター,居宅介護支援事業所,健診センター,看護専門学校を有している.診療科目は20科目で,救急告示病院,へき地中核病院,外国人医師修練指定病院,災害拠点病院,エイズ拠点病院などに指定され,秋田県南の中核病院として機能している.

産婦人科は東北大学の関連施設である.現在,常勤医は2名で,ともに産婦人科専門医である.また筆者は,昨年,日本内視鏡学会技術認定医も取得した.内視鏡下手術のトラブルが紙面を賑わせる昨今,患者さんに内視鏡下手術を勧めるに当たり,この認定証が効力を発揮することも多々あることを実感した.年間の産婦人科の外来延べ患者数は約13,000人,延べ入院患者数約7,800人,病床数は23床である.

OBSTETRIC NEWS

分娩第二期管理2003年(2)

著者: 武久徹

ページ範囲:P.1307 - P.1309

分娩第二期所要時間を独断的に決定し,一定時間を超えたら介入する「特に器械的分娩や帝王切開(帝切)」という管理方法を支持するevidenceは不十分であることを前回に紹介した.本稿では,最近の分娩第二期管理に関する研究を紹介する.

1. 児頭の下降度とpositionのスコアリング
システムによる分娩様式と産科転帰予測

Sizer(ウェイルズ大学病院)らのスコアリングは,前方後頭位(2),occipitotransverse(1),後方後頭位(0),ステーションは坐骨棘より1 cm以上下降(2),1 cm下降(1),1 cm以上上方(0)とした.児頭が見え,肛門開大をスコア5とした.研究対象は満期,単胎,頭位の1,413例(未産婦744例)で,子宮口全開大までは2時間ごと,全開大から1時間まで1時間,1時間以上では30分ごとに内診した.その結果,88%は全開大後1時間以内に分娩が終了したが,残りの12%が分娩進行曲線で検討された.経腟自然分娩となったのはスコア合計0群では25%,スコア5では97%であった.また,分娩第二期所要時間(未産婦)は低スコア群でより延長することが示唆された(スコア0 : 131分,スコア4 : 67.5%).経産婦でも同様の結果であった.したがって,このスコアリングシステムで経腟自然分娩例が予知できることが示唆された(OG 96 : 678, 2000).

Estrogen Series 62

「北米更年期学会によるHRTに関する報告書」

著者: 矢沢珪二郎

ページ範囲:P.1310 - P.1310

北米更年期学会(協会)(North American Menopause Society)は,一昨年7月に発表されたWHIおよびそれ以前に発表されたEstrogen/Progestin Replacement Study(HERS)の結果に対応して,新たなrecommendationを発表した.このrecommendationは10人のパネリストによる討論の結果である.その内容はOB. GYN. NEWS紙11月1日号によれば,以下のごとくである.

*腟粘膜の乾燥化やのぼせのような,更年期に伴う血管運動神経および泌尿生殖器の症状はHRTの主要な適応である.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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