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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科58巻5号

2004年05月発行

雑誌目次

今月の臨床 血栓症と肺塞栓―予防と対策

産婦人科の血栓症―日本の動向

著者： 小林隆夫

ページ範囲：P.635 - P.637

はじめに

　静脈血栓塞栓症はこれまで本邦では比較的稀であるとされていたが，生活習慣の欧米化などに伴い近年急速に増加している．血栓症で臨床的に問題となるのは，下肢深部静脈血栓症（deep venous thrombosis : DVT）とそれに起因する肺血栓塞栓症（pulmonary thromboembolism : PTE）である．これらは合併することも多いので，総称して静脈血栓塞栓症（venous thromboembolism : VTE）と呼ばれている．

血液凝固・線溶の基礎知識

著者： 竹田善治 ,   中林正雄

ページ範囲：P.638 - P.641

はじめに

　血液の凝固・線溶にはさまざまな因子が存在するが，これらはおおまかに凝固促進，線溶促進，凝固阻止，線溶阻止の4つに分けられる．しかしトロンビンなどのように凝固促進因子であっても，凝固の促進と同時に，血管内皮細胞表面上のトロンボモジュリンと結合して凝固抑制的にも働くなど相反する働きを同時に示す場合や，それぞれの因子が互いにフィードバックにより促進的に働くなど，複雑に影響し合いながら均衡を保っている．本稿では，止血・凝固・線溶の機序とそれぞれのステップにおける代表的な促進・阻止因子について概説する．

血栓症の病態生理

著者： 副島弘文 ,   小川久雄

ページ範囲：P.642 - P.645

血栓形成の要因

　血栓症の発症要因としてはVirchowの3原則（1．血流の異常，2．血管壁の異常，3．血液性状の異常）が古くから知られており，血栓形成部位によりこれら異常の関与の程度が異なっている．正常の血管内皮細胞には抗血栓作用がある．したがって内皮障害，ことに内皮細胞の剥離，脱落があると抗血栓面が失われ血栓形成作用のある内皮下組織が血液と触れることになり，血小板の粘着を初期変化とする血栓形成が始まることになる．血栓は血流の障害されるところにできる傾向があるが，血流の停滞，流れの剥離，渦流，乱流などは血管内皮の損傷を引き起こしうるといわれている．

　血液は正常時，比重の重い赤血球が求心性に血流の中心に集まって流れている．一方，比重の軽い白血球や血小板は血管壁に近いところを流れているが，血流が緩やかになると求心作用が弱まり，辺縁の血流の血小板は内皮細胞層に近く分離し，凝集しやすくなる．血流が停止すると，その部の内皮細胞への酸素や栄養の供給が不十分となり，透過性の亢進や内皮細胞の剥離が起こる．

血栓症のリスク因子

1．周産期におけるリスク因子

著者： 山田秀人 ,   島田茂樹 ,   森川守 ,   平山恵美

ページ範囲：P.646 - P.653

はじめに

　妊娠自体が静脈血栓塞栓症（venous thromboembolism : VTE）のリスク因子である．高齢，帝王切開術，高度肥満，VTE既往歴，先天性血栓性素因（antithrombin，protein C，protein S欠損症），血縁VTE既往歴，器質的静脈疾患，脱水や血液濃縮，炎症性疾患，長期間の不動・安静臥床が必要な産科疾患，妊娠悪阻，妊娠中毒症，卵巣過剰刺激などが産科関連のVTEリスク因子として挙げられる．後天性血栓性素因である抗リン脂質抗体症候群はVTEのみならず，動脈血栓症や産科異常のリスク因子でもある．これら因子と血栓予防ストラテジーについて解説する．

2．周術期におけるリスク因子

著者： 牛嶋公生

ページ範囲：P.655 - P.659

はじめに

　深部静脈血栓症（DVT）や肺血栓塞栓症（PE）は外科手術における最も重篤な合併症の1つであり，PEは発症すれば死亡の危険があり，DVTもその後の患者のQOLを著しく損なう疾患である．その頻度は，米国では年間25万人がPEを発症し，うち5万人が死亡していると報告され，無症候例を含むとその発症数は年間65万人にものぼるとされている1, 2）．剖検より確認された死亡例は10万人に50人といわれる3）．

　本邦での発症頻度は，米国との比較において1960年代には，DVTが米国の3割，PEにおいては3％程度ときわめて低いと報告されていた4）．しかしながら生活習慣の欧米化に伴い，その頻度は確実に増えている．人口動態統計からの解析により，人口10万人あたりのPEの死亡は1958年には0.08人であったものが，1996年には0.77人と10倍近く増加している5）．

　臨床の現場でも整形外科領域の人工股関節，膝関節置換術後の検討において，無症状のものまで含めた静脈造影によるDVTの発生頻度が欧米と変わらなかったとする報告6）や，産婦人科領域でも妊産婦死亡の主要因の検討から，直接産科死亡の主要因が従来の失血による死亡が減少しているのに比し，産科的肺塞栓は増加している7）などの報告がみられる．ここ10年の間に日常の臨床で遭遇する機会が増えており，現在では，本邦においても決して稀でない疾患であると認識されている2）．

　本疾患は手術後，特に骨盤内手術や整形外科領域の術後に発症頻度の高いことが知られているが，さらに発症のリスク因子として挙げられるものには，年齢，肥満，悪性疾患，静脈血栓，静脈瘤，血栓性要因，骨盤内腫瘤，高脂血症，糖尿病，経口避妊薬の内服などがある．古くはVirchowの3徴（血管壁の損傷，血液凝固能の亢進，静脈血流の停滞）が有名であるが，まさに外科手術では，操作による血管の損傷，組織のダメージが凝固能を賦活化する．また，循環する血小板もその凝集能を増して，血管内血栓が形成される．手術時の麻酔による筋弛緩，長時間の臥床，また腸管などの圧迫により血流は停滞する．これらのリスクは，手術時間や麻酔法，術前・術後の臥床の期間（離床の状況），脱水の程度，敗血症の有無などに影響される8）．

　表1に種々のリスク因子を危険度からhigh risk，moderate risk，low riskに分類し，該当する項目を示した．High riskであった場合は40から80％にDVTが発症し，致死的なPEの発生頻度も1％を超えるとされる8）．これがmoderate riskだとDVTにおいて10から40％，PEが0.1から1％に減少する（表2）．以後，周術期のDVT，PE発症のリスクファクターを挙げ，それぞれにつき説明する．

3．ホルモン療法におけるリスク因子

著者： 中村康彦

ページ範囲：P.661 - P.665

はじめに

　性ホルモン，特にエストロゲンが血栓症を誘発することは，古くからよく知られていた事実であるが，2002年にWomen's Health Initiative（WHI）が報告した，閉経後の健康な女性にエストロゲンとプロゲスチンの併用投与を行うと血栓症が有意に増加したという論文1）は，改めて性ステロイドと血栓症の関連を世界中に知らしめることとなった．

　エストロゲンは生理学的に非常に興味深い役割を果たしている．女性にとっては大変重要なホルモンであり，血管壁にとっても有益な作用を有している．Framingham Offspring Studyの報告2）をみても，エストロゲンが枯渇する閉経後の女性では血栓症が増加するようである．しかし一方，エストロゲンはその投与量が過剰となると一転して有害なものとなる．また，これまでに開発されてきた人工的性ステロイドは，天然の性ステロイドには未だ及ばず，副作用の問題を拭い切れていない．最近，更年期障害に対して経皮吸収剤が用いられるようになってきたが，投与ルートが異なると，もたらされる作用・副作用も異なってくる．

　婦人科領域において静脈血栓症が問題となるホルモン療法としては，避妊ピルと閉経後ホルモン補充療法がある．これらはいずれもエストロゲンおよびプロゲスチン製剤を用いるわけであるが，前者が排卵を抑制するほどの投与量を必要とするのに対して，後者ではエストロゲン枯渇による負の影響を改善するレベルで十分という点で大きく異なる．実際，現在主流となりつつある低用量ピル1錠に含まれるエストロゲンの活性は，更年期障害によく用いられるCEE（プレマリン）の約2錠分に相当する．また，併用投与するプロゲスチンの種類，投与量も大きく異なっている．

　なぜ性ホルモン療法が静脈血栓症を誘発するのか．この問いに対する明確な答えはいまだ得られていないようである．本稿では，性ステロイド，特にエストロゲンと血栓症の関係，さらに避妊用ピルおよび閉経後のホルモン補充療法と静脈血栓症との関係について，現在まで判明していることを中心に述べてみたい．

深部静脈血栓症の診療

著者： 小林昌義 ,   古森公浩

ページ範囲：P.666 - P.669

はじめに

　生活習慣の変化や食生活の欧米化，また平均寿命の延びに伴い静脈疾患，特に深部静脈血栓症（DVT）およびそれに続発する肺塞栓症（PE）の報告例が増えてきている1）．事実，専門外来に紹介されたDVT患者数はここ15年ほどでは増加の一途をたどっている．特にPEは，その発症がときに突然死につながるため臨床上大きな問題となっている2）．悪性腫瘍や骨盤内手術後に発生しやすいといわれ，産婦人科領域でも術後合併症として注目されている3, 4）．特に妊娠中は，①血液凝固能の亢進，線溶系の低下，血小板の活性化により，生理的向凝固状態となっている，②女性ホルモンの静脈平滑筋弛緩作用により静脈のうっ滞が起こる，③増大した妊娠子宮による下肢静脈還流低下，といった要素が重なるためDVTを起こしやすい状態にあるといえる（表1）3, 4）．

肺塞栓症の診断と治療

著者： 藤井弘史 ,   中谷壽男

ページ範囲：P.671 - P.675

はじめに

　肺塞栓症とは血栓，脂肪，空気，羊水，腫瘍などの塞栓子が静脈血に乗って肺動脈を塞栓して急性または慢性の肺循環の障害が生じた状態である．血栓による肺塞栓症を肺血栓塞栓症，脂肪によるものを肺脂肪塞栓症などと塞栓子を明示する場合もあるが，肺塞栓の塞栓子の約80％は骨盤あるいは下肢などの深部静脈に形成された血栓であり，肺塞栓症といえば一般的には肺血栓塞栓症を示すことが多い．なお，産婦人科領域では分娩時の羊水による肺塞栓症も失念してはならない．

　少し古いデータではあるが，平成8年度厚生省心身障害研究報告書によると，調査が可能であった197例の妊産婦死亡の原因では，肺血栓塞栓症が17例，羊水塞栓症が7例を占めている．ちなみに，出血性ショックが74例，妊娠中毒症が17例である．前述の報告によると，肺血栓塞栓症による17例の死亡のうち13例が帝王切開後に発症し，妊娠後半において異常とされるBMI 28％以上の肥満例が80％を占めている．術後あるいは長期臥床後の初回歩行時に肺血栓塞栓症が発症しやすく，肥満が危険因子であることは非妊産婦と同様である．同じく，羊水塞栓症による7例の死亡のうち経過記録が明らかな6例中5例が発症後10分以内に呼吸停止，意識障害に陥っており，すべての症例において救命の可能性は不可能あるいは困難と判定されている．なお，肺梗塞とは塞栓症の結果，肺組織が出血壊死となったものである．また，慢性肺塞栓症は肺動脈内の塞栓が溶解されずに器質化した状態で残存したり，肺塞栓症の再発により生じるもので，急性例の1％未満の稀な頻度で肺高血圧を伴った慢性例に移行する．

　肺塞栓症の診断手順や治療方法については絶対的な総意が得られているものはなく，実際の臨床の現場によって意見も異なっている．ここでは，われわれの施設で実施している方法について，肺血栓塞栓症を中心に据えて記述した．

周産期における血栓予防対策─当科の方針

1．当科の周産期血栓症予防への取り組み

著者： 安藤智 ,   松岡隆 ,   関沢明彦 ,   小出馨子 ,   大槻克文 ,   岡井崇

ページ範囲：P.676 - P.679

はじめに

周産期に起こる血栓症で臨床的に問題となるのは，下肢深部静脈血栓症（deep venous thrombosis : DVT）とそれに起因する肺血栓塞栓症（pulmonary thromboembolism : PTE）である．これらは合併することも多いので，総称して静脈血栓塞栓症（venous thromboembolism : VTE）とも呼ぶ．周産期領域における症候性のDVTの頻度は，欧米で分娩1,000に対して0.5～7例と報告されているが，近年はその予防法の進歩により，減少傾向にあるといわれている1, 2）．妊娠中のDVTの発症は非妊時の数倍高く，昭和大学病院においても周産期における血栓対策としてその管理指針を作成し，対応している．

2．肺塞栓症の早期発見，救命を目指して

著者： 保母るつ子 ,   馬場一憲 ,   竹田省

ページ範囲：P.680 - P.683

はじめに

　深部静脈血栓症（DVT）の合併症である肺血栓塞栓症（PTE）は，死亡率が高く，帝王切開術後に多く発症するため，最近の帝切率の増加傾向や出血，妊娠中毒症による妊産婦死亡の減少から，産科領域においてもクローズアップされている．さらに，医療トラブル，訴訟などで問題化し，マスコミにも取り上げられ社会的関心が高まってきている．

　当センターが開院した1985年から2002年までに，産科領域において20症例のPTE症例を経験し，うち4症例は帝王切開後の心肺停止状態で搬送され救命処置の甲斐なく死亡している1）．これらの苦い経験から，DVTの予防と早期診断，早期治療の重要性を痛感し，埼玉県下の医療施設にも呼びかけ積極的な血栓防止キャンペーンを展開してきた．帝王切開率が40％を超える当センターでもその予防に力を入れ，さまざまな予防法を駆使し全症例に行ってきたが，いまだ100％予防できず，また無症候性PTEが多く発生していることを報告してきた2）．さらに産科領域では血栓リスクがまったくなくても発症しており，妊娠・分娩現象や帝王切開術そのものがリスクであり，問題の解決にはほど遠い状況にある．

　今回，当センターでの成績を踏まえ，PTEの最近の実態と予防法につき述べ，その問題点を考察する．

3．国立成育医療センターにおける対策

著者： 久保隆彦 ,   望月昭彦 ,   鈴木泉 ,   渡邉典芳 ,   尾見祐子 ,   名取道也

ページ範囲：P.684 - P.687

はじめに

　妊娠・分娩・産褥期には，生理的血液凝固能の亢進，増大した子宮の圧迫による下肢からの血流の停滞，上昇した女性ホルモンによる静脈の弛緩によって血栓を形成しやすい状態にある．また，肺塞栓症の発症率は，手術操作による静脈の血管内皮障害あるいは臥床による経腟分娩後より帝王切開術後のほうが約10倍高く，帝切後の肺塞栓は，その約半数が術後3日目以内に起こり，初回歩行時が最もリスクが高いといわれている．頻度は低いものの，臨床症状が乏しく早期診断が困難なこと，いったん発症すれば死亡率が高率であるため，その予防が重要となってくる．

　そこで本稿では，国立成育医療センター（National Center for Child Health and Development : NCCHD）での帝王切開後の血栓症と肺塞栓対策管理について略述し，発表されたばかりの肺血栓塞栓症／深部静脈血栓症（静脈血栓塞栓症）予防ガイドラインにも触れたい．

婦人科手術における血栓症予防対策─当科の方針

1．京都大学産婦人科で行われている予防法

著者： 刈谷方俊

ページ範囲：P.688 - P.691

はじめに

　肺血栓塞栓症とは，主として下肢から腹腔内の深部静脈に形成され，遊離した血栓が肺動脈を塞栓することにより生じる呼吸循環不全である．婦人科領域でも，近年，増加傾向にある合併症として注目されている．肺血栓塞栓症はその約10％が発症後1時間以内に突然死するとの報告があり，このような劇症型の存在が本疾患の大きな臨床的問題である．当科では1996年からの7年間に2例の死亡例を含め11例の肺血栓塞栓症を経験した．11例中10例が悪性腫瘍で，残る1例は子宮筋腫術後であり，死亡例は術前発症の進行卵巣癌と子宮筋腫術後発症例である．このように，発症からきわめて短時間で悪化するために発症後の対応では救命しがたい重症例の存在から，本疾患に対する予防法の重要性が理解されるが，この重要性は現在ではすでに一般にも認識されつつあると思われる．

　当科では前記のように実際に重症例を経験し，予防法を厳重に行っている．

2．山形大学における血栓予防対策

著者： 小島原敬信 ,   早坂直 ,   齋藤真紀 ,   中原健次 ,   倉智博久

ページ範囲：P.693 - P.695

はじめに

　最近，術中・術後の合併症として肺血栓塞栓症が重要な問題となってきている．当科においても過去3年間に肺血栓塞栓症を2例経験している．

　当科では2年前より内外の文献を参考に，器材の保有台数なども考え，実務上無理のないようにガイドラインを作成し運用しているので紹介する．

3．手術後静脈血栓症予防対策の実際

著者： 片瀬功芳 ,   清水敬生

ページ範囲：P.696 - P.699

はじめに

　静脈血栓症ならびに肺塞栓症は，手術後に注意しなければならない最も危険な合併症の1つとして，最近ではテレビをはじめ一般向けメディアでも広く報道されるようになっている．その結果，手術を受ける患者およびその家族の関心の度合いも高まっている．手術後の静脈血栓症，肺塞栓症は，日本においては稀なものと漠然と考えられてきたが，事実はそうではない1）．社会全体の関心の高まりとともに，われわれも身近な術後合併症との認識を持って，できうる限りの対策を考える必要がある．

　本稿では，当科における術後静脈血栓症の予防対策および肺塞栓症発症時の対処法について，われわれが用いている薬剤，製品およびそれらの使用方法などを，できるだけ具体的に紹介したいと考えている．

血栓症の予防薬・治療薬とその使い方

著者： 山本武人 ,   伊賀立二

ページ範囲：P.700 - P.703

はじめに

　血栓症とは血栓が引き起こす症状を指し，血栓が原因になって起こる病態は血栓症と塞栓症に大別される．血栓症は血栓が形成箇所で血流を閉塞することによる症状であり，一方，塞栓症は血栓が形成箇所から剥がれて血流によって移動し，ほかの箇所で血流を閉塞することによって起こる病態のことを指す．血栓症や塞栓症は，形成部位によっては致命的な転帰をたどることもあるため，血栓の生成を予防することは臨床上きわめて重要である．主な血栓症予防薬の特徴を表1に示す．本稿では，これらのなかから代表的な薬剤を取り上げて，その使用上の留意点について述べる．なお，誌面の都合から，血栓溶解療法に用いる薬剤については詳述を割愛したので，ほかの成書を参照されたい．

連載 知っていると役立つ婦人科病理・58

What is your diagnosis ?

著者： 小川史洋 ,   廣瀬隆則 ,   石原理 ,   清水道生

ページ範囲：P.631 - P.633

症例 : 21歳，女性

　1年ほど前より，外陰部に小腫瘤が出現し，出血もみられたが放置していた．その後，腫瘤が増大し疼痛も加わり，生検が施行された．肉眼的には外陰部に6×4 cm大の腫瘍を認め，表面には潰瘍を伴っていた．Fig 1，2はその生検材料の組織像（HE染色）である．なお腫瘍細胞は，免疫組織染色でcytokeratin，EMA，CD34，vimentinがいずれも陽性で，S─100蛋白，HMB─45は陰性であった．

　1．病理診断は何か．

　2．鑑別すべき疾患は何か．

OBSTETRIC NEWS

生存の限界 : How small is too small?

著者： 武久徹

ページ範囲：P.706 - P.707

　超低体重児の出生直後の蘇生の問題は倫理的に難しい問題が含まれる．南カリフォルニア大学（USC）のSeriは，周産期医学コースで超低体重児の生存限界と新生児蘇生に関する講義を行った．定義は，低体重児1,500 g未満（≦妊娠30週），超低体重児1,000 g未満（＜妊娠28週）とした．

1. カナダの研究（Alberta）

　研究対象は500 g未満（1983～1994年）で出産した1,193例とした．その結果，死産811例（68％）で，残りの出生児382例中173例（45％）は分娩室で死亡した．96例はNICUでcomfort care，113例（29.6％）に完全な集中管理が行われた．その結果，死亡例は78％（第1日），90％（第3日以内）で，生存はわずか18例（17例SGA）であった．生存児18例中13例は3歳まで生存したが，9例は脳性麻痺で最終的には欠陥のない生存児は生児100例中1例，処置児100例中4例と報告されている（Pediatrics 101 : 438, 1998）．

病院めぐり

財団法人倉敷中央病院

著者： 高橋晃

ページ範囲：P.708 - P.708

　財団法人倉敷中央病院は，大原美術館で有名な大原孫三郎によって大正12年（1923年）に設立されました．氏は，キリスト教的人道主義に基づき，「治療本位」で高度医療が実現できる病院の必要性を痛感し，「本院は平等主義にて治療本位とす．すなわち，完全なる診療と懇切なる看護とにより進歩せる医術に浴せしむること」を院是として，本院の設立に当たりました．

　現在の病院は，病床数1,116床，26診療科を有しており，1日の平均外来患者数は約3,000人，平均入院患者数は約1,100人です．今年度の医師数294人，看護師数975人で，全職員数は1,986人です．

長野赤十字病院

著者： 菅生元康

ページ範囲：P.709 - P.709

　長野赤十字病院は明治37年に創立され，今年で100周年を迎える．赤十字病院のなかでは日本赤十字社医療センターについで，および大津赤十字病院，山田赤十字病院と並んで長い歴史を有する．産婦人科は明治38年に設置され，現在まで長野県北部の中核的な産婦人科医療施設として機能してきた．産婦人科医は当初から東京帝国大学（現 東京大学）産科婦人科学教室から派遣され続け，責任者である医長（部長）は私で14代目に当たる．

　第7代目の小林隆医長は昭和17年から23年まで在職されたのち，東京大学に講師として戻られた．大学では助教授，教授と順調に昇進され，医学部長も歴任された．日本産科婦人科学会の頂点に立たれたが，医学部長としても当時激しく燃えさかった大学紛争の真っ直中で大変な苦労をされた．私も医学部の最高学年で渦中にいたが，小林先生の学生に対する真摯な態度に感動したことを昨日のことのように思い出す．小林隆先生は東京大学教授時代に宮内庁御用係として活躍されたことはあまりにも有名である．また中枢内分泌が専門でありながら，子宮頸癌手術の達人でもあった．名著『子宮頸癌手術』は婦人科癌専門医を志すものにとっては，現在でもバイブルともいえる本である．この本の内容の多くは長野赤十字病院時代に工夫されたものであると，私が当院に赴任したあとで小林先生から直接うかがった．

婦人科超音波診断アップグレード・2

経腟超音波の子宮体癌スクリーニングへの応用（1）

著者： 佐藤賢一郎 ,   水内英充

ページ範囲：P.713 - P.717

1 はじめに

　近年，閉経後の子宮体癌のスクリーニングに経腟超音波が試みられている．これは，子宮頸管が狭窄し内膜細胞診・組織診の施行が困難な症例の存在，内膜細胞診・組織診の偽陰性例に対する補完の意味合い，非体癌例に対する無用な侵襲を避けるために精査が必要な症例を選別することなどを目的としている．子宮体癌の60～70％以上は閉経後症例であり，閉経後では子宮内膜の周期的変化を考慮に入れる必要がなくなり評価がしやすくなるため，主に閉経後症例が対象とされている．

　内膜細胞診・組織診施行不能例について，われわれの検討1）では，約5％に子宮内膜細胞診不能例が存在し，60歳以上ではその割合は7％前後に達していた（図1）．そして，子宮内膜細胞診施行不能例557例より最終的に4例（0.7％）（4／557例）の体癌が発見されていた．これは裏を返せば，もし麻酔下に子宮頸管拡張，細胞診，組織診を行うとすれば，残りの非癌例99.3％の症例に不要な侵襲を加えることになる．このような場合などに，経腟超音波により要精査症例を選別しようというわけである．

薬の臨床

女性性器クラミジア感染症に対するアジスロマイシン1,000 mg（500 mg／日・2日間）投与の有用性

著者： 本山覚 ,   森山俊武 ,   浜名伸也 ,   丸尾猛

ページ範囲：P.719 - P.722

　近年，急増する性器クラミジア感染に対する治療法として，欧米では「クラミジア頸管炎に対するアジスロマイシン（AZM）1,000 mg・単回投与法」が患者コンプライアンスがよく，治癒率も高いことより性器クラミジア感染の第一選択薬となっている．しかし，本法は日本では未だ一般的ではなく，マクロライド系，テトラサイクリン系，ニューキノロン系抗菌剤の7～14日間投与が推奨されている．このような状況下，われわれはAZM 500 mg／日・2日間投与の性器クラミジア感染に対する臨床的有用性について，AZM投与によるクラミジア抗原の消長，自覚症状の変化および副作用の発生を検討した．AZM 500 mg／日・2日間投与は従来の抗菌剤と同等の効果が期待でき，患者の服薬に対するコンプライアンスもよく，性器クラミジア感染症に対する有用な薬物療法の1つであると考えられた．


はじめに

　近年，STD（sexually transmitted disease）は広く国民に蔓延し，かつていわれたようにCSW（commercial sex worker）や男性のみの疾患とは限らなくなってきた．STDは性活動の盛んな若者に多く発生するため生殖機能への影響が懸念されるが，特に生殖機能障害をきたす病原体としてクラミジアと淋菌が重視されている1）．とりわけ女性では，クラミジアが不妊症，子宮外妊娠，流・早産の原因病原体として注目されている．

　本邦での女性性器クラミジア感染者は現在推定80万人で，男性性器クラミジア感染者の2倍以上に上り，特に若年者における発生が顕著である．クラミジアはまず子宮頸部に感染するが，症状が乏しいため受診するのは全感染者の20％前後とみられ，感染がそのまま放置されると1～2週間後には卵管・骨盤腔へと上行感染し，卵管癒着や卵管通過障害を生ずる．さらに感染が進展するとPID（pelvic inflammatory disease）やFHC（Fitz─Hugh─Curtis）症候群を引き起こす2）．一方，妊婦の性器クラミジア感染では流・早産や前期破水が発症しやすく，また分娩時では産道感染による新生児肺炎，結膜炎が生じる．

　クラミジア感染の診断は，従来，蛍光抗体法や酵素抗体法が用いられてきたが，近年はPCR（polymerase chain reaction）法やLCR（ligase chain reaction）法が主流となっている．他方，クラミジア抗体はIpazyme法，Hitazyme法により測定されるが，これらは単にクラミジア感染の既往を示すにすぎないといわれている．しかしながら，IgA・IgG・IgM抗体の3抗体価を組み合わすことで，現在の感染状況を推定することは可能である．

　現在，本邦でのクラミジア感染に対する有効薬剤としてマクロライド系，テトラサイクリン系，ニューキノロン系抗菌剤の7～14日間投与が推奨されているが，欧米では近年「クラミジア頸管炎に対するアジスロマイシン（AZM）1,000 mg・単回投与法」が患者コンプライアンスがよく，治癒率も高いことより，性器クラミジア感染のファーストチョイスとなっている．AZM 1,000 mg・単回投与が患者コンプライアンスの観点から望ましいが，今回われわれは副作用の発現を考慮し，本邦でのAZM投与用量基準（500 mg／日）にしたがい，AZM 500 mg／日・2日間投与（総量1,000 mg）の性器クラミジア感染症に対する臨床的有用性を検討したので報告する．

症例

子宮adenomatoid tumorの2手術症例―主病変としての臨床像，病理像―

著者： 浜本鉄也 ,   田島康夫 ,   高橋英彦 ,   宮川昇 ,   立山尚子 ,   篠原義智

ページ範囲：P.723 - P.728

　Adenomatoid tumor of the uterus（ATU）の2手術症例を報告する．1例目は38歳，3回経妊・2回経産・1回流産，主訴は過多月経，貧血．2例目は42歳，2回経妊・2回経産，主訴は下腹痛，月経不順．2例とも腫瘍マーカーCA125の血中レベルの軽度の上昇がみられ，またMRIでは子宮筋腫が疑われ，腹式単純子宮摘出術が施行された．術後の病理検査で2例ともATUと確定診断した．

　今回われわれが経験した2例のATUは術前診断はなされていないものの主病変として把握され，その間の臨床経過中の自他覚症状，および腫瘍マーカーCA125，MRIなどの臨床所見が判明してる．また，筋腫，腺筋症などの合併症もみられず，ATU固有の病態が顕在化していると考えられる．この機会に未だ十分に把握されているとはいえないATUの主として臨床像，病理像の本態に迫った．


はじめに

　Adenomatoid tumor of the uterus（ATU）は比較的稀な良性腫瘍であるが，近年は病院，大学などから散発的ではあるがまとまった症例数の報告がみられる1～2）．また，臨床医，病理医などの研鑚の結果，発生母細胞は中皮細胞と特定され，研究面での進歩がみられる．しかし臨床像，術前診断，病因，病理発生などまだまだ解明されていない部分も残されている．今後，症例数が増えるにしたがい，主病変として発見される症例も予測され，必然的に臨床医の術前診断，および診断精度の向上が見込まれなければならない．

　今回われわれは，わずか2症例であるが主病変としての臨床症状，腫瘍マーカー，MRI像などATU固有と思われる臨床情報を得たので，病理像と合わせ，また同じ子宮筋層の類似疾患である筋腫，腺筋症と比較しながら検討し，その結果を報告する．

基本情報

臨床婦人科産科

出版社：株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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70巻7号（2016年7月発行）

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70巻6号（2016年6月発行）

今月の臨床 若年女性の外来診療に役立つ基礎知識

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62巻5号（2008年5月発行）

今月の臨床 婦人科がん化学療法up to date

62巻4号（2008年4月発行）

今月の臨床 産婦人科臨床の難題を解く─私はこうしている

62巻3号（2008年3月発行）

今月の臨床 不妊治療と多胎妊娠

62巻2号（2008年2月発行）

今月の臨床 新生児の蘇生と管理

62巻1号（2008年1月発行）

今月の臨床 子宮筋腫の治療―大きく広がった選択の幅

61巻12号（2007年12月発行）

今月の臨床 不妊診療─現在の課題と将来展望

61巻11号（2007年11月発行）

今月の臨床 胎盤と臍帯の臨床

61巻10号（2007年10月発行）

今月の臨床 ここまできた分子標的治療

61巻9号（2007年9月発行）

今月の臨床 臨床遺伝学─診療に必要な最新情報

61巻8号（2007年8月発行）

今月の臨床 産科超音波診断─正診への道筋

61巻7号（2007年7月発行）

今月の臨床 中高年女性のトータルヘルスケア

61巻6号（2007年6月発行）

今月の臨床 子宮頸癌の治療─現状と展望

61巻5号（2007年5月発行）

今月の臨床 母体救急

61巻4号（2007年4月発行）

今月の臨床 産婦人科外来ベストナビゲーション

61巻3号（2007年3月発行）

今月の臨床 周産期医療の崩壊を防ごう

61巻2号（2007年2月発行）

今月の臨床 子宮体癌の最新知見─専門医のために

61巻1号（2007年1月発行）

今月の臨床 高年妊娠-母児ケアのポイント

60巻12号（2006年12月発行）

今月の臨床 ピル─エビデンスに基づいて新ガイドラインを読み解く

60巻11号（2006年11月発行）

今月の臨床 エイジングと生殖医療

60巻10号（2006年10月発行）

今月の臨床 妊娠中の偶発症候─産科医のプライマリケア

60巻9号（2006年9月発行）

今月の臨床 PCOS─新たな視点

60巻8号（2006年8月発行）

今月の臨床 婦人科がんを見逃さないために

60巻7号（2006年7月発行）

今月の臨床 妊娠のリスク評価

60巻6号（2006年6月発行）

今月の臨床 性差医療

60巻5号（2006年5月発行）

今月の臨床 早産─予防と対策

60巻4号（2006年4月発行）

今月の臨床 女性診療科外来プラクティス

60巻3号（2006年3月発行）

今月の臨床 妊婦と胎児の栄養管理

60巻2号（2006年2月発行）

今月の臨床 子宮内膜症の新しい治療戦略

60巻1号（2006年1月発行）

今月の臨床 ART 2006

59巻12号（2005年12月発行）

今月の臨床 FGR─Fetal Growth Restriction

59巻11号（2005年11月発行）

今月の臨床 婦人科の新しい画像診断法─PETを中心として

59巻10号（2005年10月発行）

今月の臨床 腫瘍マーカー─基礎知識と診療指針

59巻9号（2005年9月発行）

今月の臨床 胎児疾患の管理─胎内治療の時代を迎えて

59巻8号（2005年8月発行）

今月の臨床 骨粗鬆症をめぐる新しい話題

59巻7号（2005年7月発行）

今月の臨床 月経前症候群と月経痛─どう対応するか

59巻6号（2005年6月発行）

今月の臨床 安全な産科手術・処置をめざして

59巻5号（2005年5月発行）

今月の臨床 安全な婦人科手術をめざして

59巻4号（2005年4月発行）

今月の臨床 妊産婦と薬物治療─EBM時代に対応した必須知識

59巻3号（2005年3月発行）

今月の臨床 安全な腹腔鏡下手術をめざして

59巻2号（2005年2月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ常位胎盤早期剥離

59巻1号（2005年1月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ多嚢胞卵巣

58巻12号（2004年12月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ子宮内膜症─子宮内膜症を侮るな

58巻11号（2004年11月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ前置胎盤

58巻10号（2004年10月発行）

今月の臨床 ここが知りたい─婦人科がん化学療法

58巻9号（2004年9月発行）

今月の臨床 不育症診療─その理論と実践

58巻8号（2004年8月発行）

今月の臨床 妊娠中毒症─新しい名称と定義

58巻7号（2004年7月発行）

今月の臨床 産婦人科医に必要な乳がんの知識

58巻6号（2004年6月発行）

今月の臨床 Urogynecology

58巻5号（2004年5月発行）

今月の臨床 血栓症と肺塞栓―予防と対策

58巻4号（2004年4月発行）

今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩ガイダンス

58巻3号（2004年3月発行）

今月の臨床 不正出血の患者が来たら

58巻2号（2004年2月発行）

今月の臨床 産婦人科診療とリスクマネージメント

58巻1号（2004年1月発行）

今月の臨床 周産期の感染症―管理と対策

57巻12号（2003年12月発行）

今月の臨床 婦人科がん治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説

57巻11号（2003年11月発行）

今月の臨床 不妊治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説

57巻10号（2003年10月発行）

今月の臨床 周産期の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説

57巻9号（2003年9月発行）

今月の臨床 思春期のヘルスケアとメンタルケア

57巻8号（2003年8月発行）

今月の臨床 妊娠と免疫

57巻7号（2003年7月発行）

今月の臨床 UAE―子宮筋腫塞栓療法

57巻6号（2003年6月発行）

今月の臨床 ホルモン補充療法を再考する

57巻5号（2003年5月発行）

今月の臨床 妊娠と薬物―EBM時代に対応した必須知識

57巻4号（2003年4月発行）

今月の臨床 ここが聞きたい　産婦人科外来における対処と処方

57巻3号（2003年3月発行）

今月の臨床 母体症候―救急疾患の鑑別と初期対応

57巻2号（2003年2月発行）

今月の臨床 産婦人科診療における心のケア

57巻1号（2003年1月発行）

今月の臨床 婦人科がん検診

56巻12号（2002年12月発行）

今月の臨床 分娩の多様化とリスク管理

56巻11号（2002年11月発行）

今月の臨床 更年期・老年期医療のピットフォール

56巻10号（2002年10月発行）

今月の臨床 不妊診療のピットフォール

56巻9号（2002年9月発行）

今月の臨床 妊婦健診のピットフォール

56巻8号（2002年8月発行）

今月の臨床 —どこまで可能か—悪性腫瘍治療と妊孕能温存

56巻7号（2002年7月発行）

今月の臨床 頸管無力症と頸管縫縮術

56巻6号（2002年6月発行）

今月の臨床 多胎妊娠管理—レベルアップのために

56巻5号（2002年5月発行）

今月の臨床 ここまでわかる産婦人科のMRI

56巻4号（2002年4月発行）

今月の臨床 産婦人科手術における合併症管理のすべて

56巻3号（2002年3月発行）

今月の臨床 子宮筋腫—最近の話題

56巻2号（2002年2月発行）

今月の臨床 産婦人科と糖尿病—基礎知識と実地臨床

56巻1号（2002年1月発行）

今月の臨床 女性内科的アプローチ—循環器系を中心に

55巻12号（2001年12月発行）

今月の臨床 子宮内膜症治療のストラテジー

55巻11号（2001年11月発行）

今月の臨床 周産期救急と周産母子センター

55巻10号（2001年10月発行）

今月の臨床 ライフスタイルの変化と女性の健康

55巻9号（2001年9月発行）

今月の臨床 子宮外妊娠—新しい視点から

55巻8号（2001年8月発行）

今月の臨床 遺伝子医療—現況と将来

55巻7号（2001年7月発行）

今月の臨床 排卵誘発の問題点—新しい工夫と対策

55巻6号（2001年6月発行）

今月の臨床 Obstetrics is a bloody business

55巻5号（2001年5月発行）

今月の臨床 一歩先行く超音波胎児検診

55巻4号（2001年4月発行）

今月の臨床 婦人科医のための乳癌検診

55巻3号（2001年3月発行）

今月の臨床 腹腔鏡下手術—知っておくべき最新情報

55巻2号（2001年2月発行）

今月の臨床 妊娠中毒症—新しい視点から

55巻1号（2001年1月発行）

今月の臨床 性感染症—胎児から癌まで

54巻12号（2000年12月発行）

今月の臨床 ART最新情報—妊娠率向上のために

54巻11号（2000年11月発行）

今月の臨床 母子感染—最新の管理指針を考える

54巻10号（2000年10月発行）

今月の臨床 女性の泌尿器疾患—最新情報

54巻9号（2000年9月発行）

今月の臨床 思春期外来—診療上の留意点

54巻8号（2000年8月発行）

今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩

54巻7号（2000年7月発行）

今月の臨床 避妊法—問題点とその対策

54巻6号（2000年6月発行）

今月の臨床 子宮頸癌—最近のトピック

54巻5号（2000年5月発行）

今月の臨床 ハイリスク分娩の管理指針

54巻4号（2000年4月発行）

今月の臨床 生殖内分泌と不妊診療の最新データ

54巻3号（2000年3月発行）

今月の臨床 新生児外科の最前線—産科医としての必須知識

54巻2号（2000年2月発行）

今月の臨床 ホルモン療法のピットフォール—あなたの方法は間違っていませんか

54巻1号（2000年1月発行）

今月の臨床 胎盤異常と臨床

53巻12号（1999年12月発行）

今月の臨床 産褥の異常と対策

53巻11号（1999年11月発行）

今月の臨床 不正性器出血—原因と対応

53巻10号（1999年10月発行）

今月の臨床 —リニューアル—帝王切開

53巻9号（1999年9月発行）

今月の臨床 増えてきた子宮体癌

53巻8号（1999年8月発行）

今月の臨床 生殖医療とバイオエシックス

53巻7号（1999年7月発行）

今月の臨床 胎児へのlife line臍帯

53巻6号（1999年6月発行）

今月の臨床 卵巣がんと闘うために

53巻5号（1999年5月発行）

今月の臨床 PCO症候群を斬る

53巻4号（1999年4月発行）

今月の臨床 婦人科外来

53巻3号（1999年3月発行）

今月の臨床 新生児トラブルの初期対応—産科医へのアドバイス

53巻2号（1999年2月発行）

今月の臨床 GnRH療法の新展開

53巻1号（1999年1月発行）

今月の臨床 性の分化とその異常—どこまで解明されたか

52巻12号（1998年12月発行）

今月の臨床 内視鏡手術—どこまで進んだか

52巻11号（1998年11月発行）

今月の臨床 HRT—ベストテクニック

52巻10号（1998年10月発行）

今月の臨床 羊水

52巻9号（1998年9月発行）

今月の臨床 胎児・新生児のBrain Damage

52巻8号（1998年8月発行）

今月の臨床 サイトカインと産婦人科

52巻7号（1998年7月発行）

今月の臨床 難治性細菌感染症

52巻6号（1998年6月発行）

今月の臨床 卵管性不妊症への対応

52巻5号（1998年5月発行）

今月の臨床 早産対策—いま臨床医ができること

52巻4号（1998年4月発行）

今月の臨床 経腟超音波を使いこなす

52巻3号（1998年3月発行）

今月の臨床 産科と凝固異常

52巻2号（1998年2月発行）

今月の臨床 腫瘍マーカーは何を語るか

52巻1号（1998年1月発行）

今月の臨床 先天異常をどう診るか

51巻12号（1997年12月発行）

今月の臨床 子宮筋腫—最新情報

51巻11号（1997年11月発行）

今月の臨床 男性不妊をどうする

51巻10号（1997年10月発行）

今月の臨床 妊娠初期を診る

51巻9号（1997年9月発行）

今月の臨床 婦人科における検査法—有用性と再評価

51巻8号（1997年8月発行）

今月の臨床 産科における検査法—有用性と再評価

51巻7号（1997年7月発行）

今月の臨床 婦人科がんの化学療法—われわれはこうしいる

51巻6号（1997年6月発行）

今月の臨床 治療困難例の排卵誘発

51巻5号（1997年5月発行）

今月の臨床 エコーガイド下で何ができるか

51巻4号（1997年4月発行）

今月の臨床 低用量ピル—新しい避妊法を知る

51巻3号（1997年3月発行）

今月の臨床 妊娠中毒症—どのように変わったか

51巻2号（1997年2月発行）

今月の臨床 婦人科外来治療—Dos ＆ Don'ts

51巻1号（1997年1月発行）

今月の臨床 着床

50巻12号（1996年12月発行）

今月の臨床 初期治療60分—婦人科救急

50巻11号（1996年11月発行）

今月の臨床 不妊治療—ここが聞きたい

50巻10号（1996年10月発行）

今月の臨床 ホルモン療法—新しい動向を探る

50巻9号（1996年9月発行）

今月の臨床 新生児診療—産科医のためのポイント

50巻8号（1996年8月発行）

今月の臨床 婦人科腫瘍境界悪性—最近の知見と取り扱いの実際

50巻7号（1996年7月発行）

今月の臨床 乳房—管理のポイント

50巻6号（1996年6月発行）

今月の臨床 妊娠と自己免疫疾患

50巻5号（1996年5月発行）

今月の臨床 習慣流産をとめる

50巻4号（1996年4月発行）

今月の臨床 産婦人科エコー診断—撮り方，読み方のこつとポイント

50巻3号（1996年3月発行）

今月の臨床 産婦人科とウイルス感染

50巻2号（1996年2月発行）

今月の臨床 妊婦の糖尿病マネジメント

50巻1号（1996年1月発行）

今月の臨床 子宮内膜症—Controversy　'96

49巻12号（1995年12月発行）

今月の臨床 いまなぜ“胎児仮死”か

49巻11号（1995年11月発行）

今月の臨床 無排卵—病態と治療をめぐるトピックス

49巻10号（1995年10月発行）

今月の臨床 初期治療60分—産科救急

49巻9号（1995年9月発行）

今月の臨床 婦人の尿失禁—トラブルへの対処

49巻8号（1995年8月発行）

今月の臨床 体外受精マニュアル—新しく始める人へのアドバイス

49巻7号（1995年7月発行）

今月の臨床 婦人科癌の免疫療法

49巻6号（1995年6月発行）

今月の臨床 イラスト　小手術

49巻5号（1995年5月発行）

今月の臨床 妊娠と血液

49巻4号（1995年4月発行）

今月の臨床 病態生理の最前線—臨床へのフィードバック

49巻3号（1995年3月発行）

今月の臨床 GnRH療法—刺激と抑制

49巻2号（1995年2月発行）

今月の臨床 分娩発来—しくみと調節

49巻1号（1995年1月発行）

今月の臨床 CTかMRIか—婦人科腫瘍読影のポイント

48巻12号（1994年12月発行）

今月の臨床 多胎—いま何が問題か

48巻11号（1994年11月発行）

今月の臨床 難治性合併症を診る—産科

48巻10号（1994年10月発行）

今月の臨床 難治性合併症を診る—婦人科

48巻9号（1994年9月発行）

今月の臨床 婦人科医のためのオステオポローシス

48巻8号（1994年8月発行）

今月の臨床 胎盤—母児接点としての役割

48巻7号（1994年7月発行）

今月の臨床 ハイリスク妊娠—22週までの管理

48巻6号（1994年6月発行）

今月の臨床 早期癌—診療ストラテジー

48巻5号（1994年5月発行）

今月の臨床 骨盤位マニュアル

48巻4号（1994年4月発行）

今月の臨床 婦人科外来検診マニュアル

48巻3号（1994年3月発行）

今月の臨床 IUGR診療

48巻2号（1994年2月発行）

今月の臨床 不妊症はどこまで治せるか

48巻1号（1994年1月発行）

今月の臨床 新しい薬物療法をさぐる

47巻12号（1993年12月発行）

今月の臨床 頸癌，体癌—診療の現況

47巻11号（1993年11月発行）

今月の臨床 胎児環境をチェックする

47巻10号（1993年10月発行）

今月の臨床 不妊の原因を探る

47巻9号（1993年9月発行）

今月の臨床 治療にてこずる感染症

47巻8号（1993年8月発行）

今月の臨床 産婦管理—on callに応える

47巻7号（1993年7月発行）

今月の臨床 ホルモン補充療法；HRT

47巻6号（1993年6月発行）

今月の臨床 外陰の診かた

47巻5号（1993年5月発行）

今月の臨床 産科外来検診マニュアル

47巻4号（1993年4月発行）

今月の臨床 子宮外妊娠—up to date

47巻3号（1993年3月発行）

今月の臨床 良性卵巣腫瘍—治療方針

47巻2号（1993年2月発行）

今月の臨床 子宮全摘出術—私のコツ

47巻1号（1993年1月発行）

今月の臨床 流産

46巻12号（1992年12月発行）

今月の臨床 漢方薬—西洋医薬との使い分け

46巻11号（1992年11月発行）

今月の臨床 思春期診療

46巻10号（1992年10月発行）

今月の臨床 抗癌剤

46巻9号（1992年9月発行）

今月の臨床 排卵—誘発と抑制の実際

46巻8号（1992年8月発行）

今月の臨床 高年婦人科—更年期から老年期へ

46巻7号（1992年7月発行）

今月の臨床 卵巣がん—疫学から治療まで

46巻6号（1992年6月発行）

今月の臨床 帝王切開

46巻5号（1992年5月発行）

今月の臨床 分娩前後の1週間

46巻4号（1992年4月発行）

今月の臨床 不妊治療の進歩

46巻3号（1992年3月発行）

今月の臨床 胎児治療—どこまで可能か

46巻2号（1992年2月発行）

今月の臨床 妊娠と免疫

46巻1号（1992年1月発行）

今月の臨床 子宮内膜症

45巻12号（1991年12月発行）

特集 エコー　診療マニュアル

45巻11号（1991年11月発行）

今月の臨床 計画妊娠—合併疾患への対応

45巻10号（1991年10月発行）

今月の臨床 子宮筋腫—こんなときどうするか

45巻9号（1991年9月発行）

今月の臨床 産婦人科内科—治療のポイント

45巻8号（1991年8月発行）

今月の臨床 外来でみる感染症

45巻7号（1991年7月発行）

今月の臨床 胎児診断—テクニックと評価

45巻6号（1991年6月発行）

今月の臨床 今日の癌検診

45巻5号（1991年5月発行）

今月の臨床 更年期障害

45巻4号（1991年4月発行）

今月の臨床 月経とその異常

45巻3号（1991年3月発行）

今月の臨床 子宮体癌—理解のためのQ＆A 33

45巻2号（1991年2月発行）

今月の臨床 Preterm PROM—34週までの問題点

45巻1号（1991年1月発行）

今月の臨床 不育症—その対策のすべて

44巻12号（1990年12月発行）

特集 最新治療薬ガイド1990

44巻11号（1990年11月発行）

特集 卵巣腫瘍の組織発生

44巻10号（1990年10月発行）

特集 今日の子宮内膜症

44巻9号（1990年9月発行）

特集 Safe motherhood—リスクファクターの再評価

44巻8号（1990年8月発行）

特集 初期発生学の進歩と臨床

44巻7号（1990年7月発行）

特集 乳房

44巻6号（1990年6月発行）

特集 抗癌剤の使い方

44巻5号（1990年5月発行）

特集 中高年の婦人科

44巻4号（1990年4月発行）

特集 救急手技のポイント

44巻3号（1990年3月発行）

特集 婦人科癌発症のNatural history

44巻2号（1990年2月発行）

特集 Office Gynecology

44巻1号（1990年1月発行）

特集 着床

43巻12号（1989年12月発行）

特集 治療最新のトピックス

43巻11号（1989年11月発行）

特集 胎盤

43巻10号（1989年10月発行）

特集 高感度ホルモン測定法と臨床応用

43巻9号（1989年9月発行）

特集 Challenging complicationsと分娩のタイミング

43巻8号（1989年8月発行）

特集 子宮内膜症—最近の話題

43巻7号（1989年7月発行）

特集 LH-RHとそのagonist

43巻6号（1989年6月発行）

特集 超音波診断—最近の進歩

43巻5号（1989年5月発行）

特集 MATERNAL ADJUSTMENT

43巻4号（1989年4月発行）

特集 婦人科癌治療の新しい試み

43巻3号（1989年3月発行）

特集 産婦人科と生物活性物質

43巻2号（1989年2月発行）

特集 GIFT

43巻1号（1989年1月発行）

特集 Fetal behavior

42巻12号（1988年12月発行）

特集 生殖免疫

42巻11号（1988年11月発行）

特集 最新の避妊法

42巻10号（1988年10月発行）

特集 話題の感染症

42巻9号（1988年9月発行）

特集 手術療法の進歩

42巻8号（1988年8月発行）

特集 産科DIC

42巻7号（1988年7月発行）

特集 腫瘍免疫療法の試み

42巻6号（1988年6月発行）

特集 Endoscopic Surgery

42巻5号（1988年5月発行）

特集 胎内治療

42巻4号（1988年4月発行）

特集 MRI診断の進歩

42巻3号（1988年3月発行）

特集 ホルモン療法の進歩—ホルモンレセプターと関連して

42巻2号（1988年2月発行）

特集 産科麻酔

42巻1号（1988年1月発行）

特集 腫瘍マーカー

41巻12号（1987年12月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻11号（1987年11月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻10号（1987年10月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻9号（1987年9月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻8号（1987年8月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻7号（1987年7月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻6号（1987年6月発行）

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41巻5号（1987年5月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻4号（1987年4月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻3号（1987年3月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻2号（1987年2月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻1号（1987年1月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

40巻12号（1986年12月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻11号（1986年11月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻10号（1986年10月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻9号（1986年9月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻8号（1986年8月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻7号（1986年7月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻6号（1986年6月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻5号（1986年5月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻4号（1986年4月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻3号（1986年3月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻2号（1986年2月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻1号（1986年1月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

39巻12号（1985年12月発行）

39巻11号（1985年11月発行）

39巻10号（1985年10月発行）

39巻9号（1985年9月発行）

39巻8号（1985年8月発行）

39巻7号（1985年7月発行）

39巻6号（1985年6月発行）

特集 図でみる病態産婦人科学--適正治療のために

39巻5号（1985年5月発行）

39巻4号（1985年4月発行）

39巻3号（1985年3月発行）

39巻2号（1985年2月発行）

39巻1号（1985年1月発行）

38巻12号（1984年12月発行）

38巻11号（1984年11月発行）

38巻10号（1984年10月発行）

38巻9号（1984年9月発行）

38巻8号（1984年8月発行）

38巻7号（1984年7月発行）

38巻6号（1984年6月発行）

38巻5号（1984年5月発行）

38巻4号（1984年4月発行）

38巻3号（1984年3月発行）

38巻2号（1984年2月発行）

38巻1号（1984年1月発行）

特集 卵巣

37巻12号（1983年12月発行）

37巻11号（1983年11月発行）

37巻10号（1983年10月発行）

37巻9号（1983年9月発行）

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37巻7号（1983年7月発行）

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36巻12号（1982年12月発行）

36巻11号（1982年11月発行）

36巻10号（1982年10月発行）

36巻9号（1982年9月発行）

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36巻7号（1982年7月発行）

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36巻5号（1982年5月発行）

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35巻12号（1981年12月発行）

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35巻10号（1981年10月発行）

35巻9号（1981年9月発行）

35巻8号（1981年8月発行）

35巻7号（1981年7月発行）

35巻6号（1981年6月発行）

35巻5号（1981年5月発行）

35巻4号（1981年4月発行）

Modern Therapy 新生児異常発見のための臨床検査

35巻3号（1981年3月発行）

35巻2号（1981年2月発行）

35巻1号（1981年1月発行）

34巻12号（1980年12月発行）

34巻11号（1980年11月発行）

34巻10号（1980年10月発行）

34巻9号（1980年9月発行）

34巻8号（1980年8月発行）

34巻7号（1980年7月発行）

34巻6号（1980年6月発行）

特集 リプロダクションと社会問題

34巻5号（1980年5月発行）

34巻4号（1980年4月発行）

34巻3号（1980年3月発行）

34巻2号（1980年2月発行）

34巻1号（1980年1月発行）

33巻12号（1979年12月発行）

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33巻10号（1979年10月発行）

33巻9号（1979年9月発行）

33巻8号（1979年8月発行）

33巻7号（1979年7月発行）

33巻6号（1979年6月発行）

33巻5号（1979年5月発行）

33巻4号（1979年4月発行）

33巻3号（1979年3月発行）

33巻2号（1979年2月発行）

33巻1号（1979年1月発行）

32巻12号（1978年12月発行）

32巻11号（1978年11月発行）

特集 手術とFunctional Anatomy

32巻10号（1978年10月発行）

32巻9号（1978年9月発行）

32巻8号（1978年8月発行）

32巻7号（1978年7月発行）

32巻6号（1978年6月発行）

32巻5号（1978年5月発行）

32巻4号（1978年4月発行）

32巻3号（1978年3月発行）

32巻2号（1978年2月発行）

32巻1号（1978年1月発行）

31巻12号（1977年12月発行）

31巻11号（1977年11月発行）

特集 妊娠時の生理--その適応と異常

31巻10号（1977年10月発行）

特集 不妊診療をめぐる最近の進歩

31巻9号（1977年9月発行）

31巻8号（1977年8月発行）

31巻7号（1977年7月発行）

特集 産婦人科における凝固線溶系異常

31巻6号（1977年6月発行）

31巻5号（1977年5月発行）

31巻4号（1977年4月発行）

31巻3号（1977年3月発行）

31巻2号（1977年2月発行）

31巻1号（1977年1月発行）

30巻12号（1976年12月発行）

特集 先天異常の胎内診断

30巻11号（1976年11月発行）

特集 産婦人科内分泌異常症候群

30巻10号（1976年10月発行）

30巻9号（1976年9月発行）

30巻8号（1976年8月発行）

特集 ME--最近の話題

30巻7号（1976年7月発行）

特集 実地臨床における胎児胎盤機能検査法とその判定基準

30巻6号（1976年6月発行）

30巻5号（1976年5月発行）

30巻4号（1976年4月発行）

30巻3号（1976年3月発行）

30巻2号（1976年2月発行）

30巻1号（1976年1月発行）

特集 陣痛誘発

29巻12号（1975年12月発行）

特集 産婦人科手術のポイント

29巻11号（1975年11月発行）

29巻10号（1975年10月発行）

29巻9号（1975年9月発行）

29巻8号（1975年8月発行）

小特集 産科感染症について

29巻7号（1975年7月発行）

29巻6号（1975年6月発行）

29巻5号（1975年5月発行）

29巻4号（1975年4月発行）

29巻3号（1975年3月発行）

29巻2号（1975年2月発行）

29巻1号（1975年1月発行）

28巻12号（1974年12月発行）

28巻11号（1974年11月発行）

小特集 東洋医学とハリ麻酔

28巻10号（1974年10月発行）

28巻9号（1974年9月発行）

28巻7号（1974年8月発行）

28巻6号（1974年6月発行）

28巻5号（1974年5月発行）

28巻4号（1974年4月発行）

28巻3号（1974年3月発行）

特集 新生児の観察法

28巻2号（1974年2月発行）

特集 分娩管理

28巻1号（1974年1月発行）

特集 胎児死亡

27巻12号（1973年12月発行）

特集 腫瘍と免疫

27巻11号（1973年11月発行）

特集 症状からつかむ私の治療指針

27巻10号（1973年10月発行）

特集 産婦人科プリンシプル

27巻9号（1973年9月発行）

特集 産婦人科プリンシプル

27巻8号（1973年8月発行）

特集 卒後教育の断面

27巻7号（1973年7月発行）

特集 プロスタグランディン

27巻6号（1973年6月発行）

特集 分娩後の諸問題

27巻5号（1973年5月発行）

特集 日常診療上の狙いと盲点・II

27巻4号（1973年4月発行）

特集 日常診療上の狙いと盲点・I

27巻3号（1973年3月発行）

特集 産婦人科医のための腫瘍診断学

27巻2号（1973年2月発行）

特集 痛みの本態と治療

27巻1号（1973年1月発行）

特集 産婦人科における機能性疾患

26巻12号（1972年12月発行）

特集 産婦人科の治療その限界と展望

26巻11号（1972年11月発行）

特集 産婦人科薬物療法の基礎知識

26巻10号（1972年10月発行）

特集 妊娠と合併症

26巻9号（1972年9月発行）

特集 婦人科放射線療法

26巻8号（1972年8月発行）

特集 感染症の今日的問題

26巻7号（1972年7月発行）

特集 絨毛性腫瘍

26巻6号（1972年6月発行）

特集 新生児の救急対策

26巻5号（1972年5月発行）

特集 婦人科の救急対策

26巻4号（1972年4月発行）

特集 産科の救急対策

26巻3号（1972年3月発行）

特集 悪性腫瘍の治療--最近の焦点

26巻2号（1972年2月発行）

特集 不妊症の治療--最近の焦点

26巻1号（1972年1月発行）

特集 流早産の治療--最近の焦点

25巻12号（1971年12月発行）

特集 産婦人科形成手術・Ⅱ

25巻11号（1971年11月発行）

特集・Ⅱ 産婦人科形成手術・Ⅰ

25巻10号（1971年10月発行）

特集 卵巣，卵管の手術--最近の焦点

25巻9号（1971年9月発行）

特集 子宮の手術--最近の焦点

25巻8号（1971年8月発行）

特集 帝王切開術

25巻7号（1971年7月発行）

25巻6号（1971年6月発行）

特集 人工妊娠中絶術

25巻5号（1971年5月発行）

特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅱ

25巻4号（1971年4月発行）

特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅰ

25巻3号（1971年3月発行）

特集 産婦人科麻酔の問題点

25巻2号（1971年2月発行）

特集 術後合併症の治療

25巻1号（1971年1月発行）

特集 産婦人科手術と偶発症

24巻12号（1970年12月発行）

特集 産婦人科診断--最近の焦点

24巻11号（1970年11月発行）

特集 腹痛，腰痛の診断

24巻10号（1970年10月発行）

特集 悪性腫瘍の診断

24巻9号（1970年9月発行）

特集 症候からみた新生児異常の診断

24巻8号（1970年8月発行）

特集 異常分娩，産褥の診断

24巻7号（1970年7月発行）

特集 異常妊娠とその診断

24巻6号（1970年6月発行）

特集 不妊症の診断

24巻5号（1970年5月発行）

24巻4号（1970年4月発行）

特集 性器感染症の診断

24巻3号（1970年3月発行）

特集 MEによる診断

24巻2号（1970年2月発行）

特集 月経異常とその診断

24巻1号（1970年1月発行）

特集 性器出血とその診断

23巻12号（1969年12月発行）

特集 産婦人科

23巻11号（1969年11月発行）

特集 産婦人科

23巻10号（1969年10月発行）

特集 新生児薬物療法

23巻9号（1969年9月発行）

特集 分娩時出血--メカニズムとその対策

23巻8号（1969年8月発行）

23巻7号（1969年7月発行）

特集 私の手術・Ⅱ

23巻6号（1969年6月発行）

特集 私の手術・Ⅰ

23巻5号（1969年5月発行）

特集 卵管--その生理と臨床

23巻4号（1969年4月発行）

特集 免疫に関する問題点

23巻3号（1969年3月発行）

23巻2号（1969年2月発行）

23巻1号（1969年1月発行）

22巻12号（1968年12月発行）

特集 婦人科造影の臨床

22巻11号（1968年11月発行）

特集 新生児研究の問題点

22巻10号（1968年10月発行）

今月の臨床 着床--今日の焦点

22巻9号（1968年9月発行）

22巻8号（1968年8月発行）

今月の臨床 ゴナドトロピン--今日の焦点

22巻7号（1968年7月発行）

22巻6号（1968年6月発行）

22巻5号（1968年5月発行）

22巻4号（1968年4月発行）

22巻3号（1968年3月発行）

症例特集 新生児異常

22巻2号（1968年2月発行）

特集 最近の産科感染症--その診断と治療

22巻1号（1968年1月発行）

今月の臨床 早期子宮頸癌--今日の焦点

21巻12号（1967年12月発行）

特集 産婦人科の救急処置

21巻11号（1967年11月発行）

特集 妊娠と性器腫瘍

21巻10号（1967年10月発行）

21巻9号（1967年9月発行）

特集 流早産の原因と治療の問題点

21巻8号（1967年8月発行）

特集 子宮頸癌の手術療法--その5つの問題点をめぐつて

21巻7号（1967年7月発行）

特集 産婦人科医のための簡易検査法

21巻6号（1967年6月発行）

21巻5号（1967年5月発行）

特集 避妊法--現在の焦点とその評価

21巻4号（1967年4月発行）

特集 絨毛性腫瘍の化学療法

21巻3号（1967年3月発行）

21巻2号（1967年2月発行）

特集 産婦人科手術と隣接臓器の諸問題

21巻1号（1967年1月発行）

特集 婦人科の手術管理

20巻12号（1966年12月発行）

特集 胎盤

20巻11号（1966年11月発行）

特集 新生児の臨床検査

20巻10号（1966年10月発行）

特集 産婦人科医に必要な臨床病理の知識その2

20巻9号（1966年9月発行）

特集 産婦人科医のための臨床薬理・2

20巻8号（1966年8月発行）

特集 産婦人科医のための臨床薬理・1

20巻7号（1966年7月発行）

特集 産科合併症・2

20巻6号（1966年6月発行）

特集 産科合併症・1

20巻5号（1966年5月発行）

特集 周産期傷害

20巻4号（1966年4月発行）

20巻3号（1966年3月発行）

20巻2号（1966年2月発行）

20巻1号（1966年1月発行）

19巻12号（1965年12月発行）

19巻11号（1965年11月発行）

19巻10号（1965年10月発行）

19巻9号（1965年9月発行）

19巻8号（1965年8月発行）

特集 無痛分娩の実際

19巻7号（1965年7月発行）

特集〔Ⅱ〕 「産婦人科領域における脈管造影法」の現況

19巻6号（1965年6月発行）

特集 ホルモン療法

19巻5号（1965年5月発行）

特集 細胞診

19巻4号（1965年4月発行）

特集 新生児問題

19巻3号（1965年3月発行）

特集 社会保険の問題

19巻2号（1965年2月発行）

19巻1号（1965年1月発行）

18巻12号（1964年12月発行）

18巻11号（1964年11月発行）

18巻10号（1964年10月発行）

18巻9号（1964年9月発行）

特集 子宮癌診療を検討する

18巻8号（1964年8月発行）

18巻7号（1964年7月発行）

18巻6号（1964年6月発行）

18巻5号（1964年5月発行）

特集 妊娠診断と免疫

18巻4号（1964年4月発行）

18巻3号（1964年3月発行）

18巻2号（1964年2月発行）

特集 新生児の研究と臨床--第1回新生児研究会シンポジウム

18巻1号（1964年1月発行）

17巻12号（1963年12月発行）

17巻11号（1963年11月発行）

17巻10号（1963年10月発行）

17巻9号（1963年9月発行）

17巻8号（1963年8月発行）

17巻7号（1963年7月発行）

17巻6号（1963年6月発行）

17巻5号（1963年5月発行）

17巻4号（1963年4月発行）

17巻3号（1963年3月発行）

17巻2号（1963年2月発行）

17巻1号（1963年1月発行）

16巻12号（1962年12月発行）

16巻11号（1962年11月発行）

16巻10号（1962年10月発行）

16巻9号（1962年9月発行）

16巻8号（1962年8月発行）

特集 悪性腫瘍の化学療法

16巻7号（1962年7月発行）

16巻6号（1962年6月発行）

16巻5号（1962年5月発行）

16巻4号（1962年4月発行）

16巻3号（1962年3月発行）

特集 故Pommerenke教授追悼号

16巻2号（1962年2月発行）

16巻1号（1962年1月発行）

15巻12号（1961年12月発行）

15巻11号（1961年11月発行）

15巻10号（1961年10月発行）

15巻9号（1961年9月発行）

15巻8号（1961年8月発行）

15巻7号（1961年7月発行）

15巻6号（1961年6月発行）

15巻5号（1961年5月発行）

15巻4号（1961年4月発行）

15巻3号（1961年3月発行）

15巻2号（1961年2月発行）

15巻1号（1961年1月発行）

14巻12号（1960年12月発行）

14巻11号（1960年11月発行）

14巻10号（1960年10月発行）

14巻9号（1960年9月発行）

14巻8号（1960年8月発行）

14巻7号（1960年7月発行）

14巻6号（1960年6月発行）

14巻5号（1960年5月発行）

14巻4号（1960年4月発行）

14巻3号（1960年3月発行）

特集 故シュレーダー教授を悼む

14巻2号（1960年2月発行）

14巻1号（1960年1月発行）

特集 産婦人科診療の今昔

13巻13号（1959年12月発行）

13巻12号（1959年11月発行）

特集 子宮癌診療の進展

13巻11号（1959年11月発行）

13巻10号（1959年10月発行）

13巻9号（1959年9月発行）

13巻8号（1959年8月発行）

13巻7号（1959年7月発行）

13巻6号（1959年6月発行）

13巻5号（1959年5月発行）

13巻4号（1959年4月発行）

13巻3号（1959年3月発行）

13巻2号（1959年2月発行）

13巻1号（1959年1月発行）

特集 三胎以上の複体妊娠例

12巻12号（1958年12月発行）

12巻11号（1958年11月発行）

12巻10号（1958年10月発行）

12巻9号（1958年9月発行）

12巻8号（1958年8月発行）

12巻7号（1958年7月発行）

12巻6号（1958年6月発行）

12巻5号（1958年5月発行）

12巻4号（1958年4月発行）

12巻3号（1958年3月発行）

12巻2号（1958年2月発行）

特集 梅毒

12巻1号（1958年1月発行）

11巻13号（1957年12月発行）

特集 麻酔の進歩

11巻12号（1957年12月発行）

11巻11号（1957年11月発行）

11巻10号（1957年10月発行）

11巻9号（1957年9月発行）

11巻8号（1957年8月発行）

11巻7号（1957年7月発行）

11巻6号（1957年6月発行）

特集 新生児

11巻5号（1957年5月発行）

11巻4号（1957年4月発行）

11巻3号（1957年3月発行）

11巻2号（1957年2月発行）

特集 不妊手術は有害か

11巻1号（1957年1月発行）

特集 クロールプロマジン

10巻13号（1956年12月発行）

特集 産婦人科及びその境界領域の循環器系疾患

10巻12号（1956年12月発行）

10巻11号（1956年11月発行）

特集 性別診断の進歩

10巻10号（1956年10月発行）

10巻9号（1956年9月発行）

10巻8号（1956年8月発行）

10巻7号（1956年7月発行）

特集 産婦人科領域の血液型

10巻6号（1956年6月発行）

特集 胸廓成形術後の妊娠

10巻5号（1956年5月発行）

10巻4号（1956年4月発行）

特集 麻酔

10巻3号（1956年3月発行）

特集 子宮内膜症

10巻2号（1956年2月発行）

特集 合成エストロゲンの生物学と臨床

10巻1号（1956年1月発行）

特集 卵巣機能障害

9巻13号（1955年12月発行）

特集 婦人科領域のAndrogen

9巻12号（1955年12月発行）

9巻11号（1955年11月発行）

特集 原爆症の10年

9巻10号（1955年10月発行）

小特集 小児肺炎

9巻9号（1955年9月発行）

特集 子宮外妊娠について

9巻8号（1955年8月発行）

9巻7号（1955年7月発行）

9巻6号（1955年6月発行）

9巻5号（1955年5月発行）

9巻4号（1955年4月発行）

9巻3号（1955年3月発行）

9巻2号（1955年2月発行）

9巻1号（1955年1月発行）

8巻12号（1954年12月発行）

8巻11号（1954年11月発行）

8巻10号（1954年10月発行）

8巻9号（1954年9月発行）

8巻8号（1954年8月発行）

特集 思い出・追悼論文

8巻7号（1954年7月発行）

8巻6号（1954年6月発行）

8巻5号（1954年5月発行）

8巻4号（1954年4月発行）

8巻3号（1954年3月発行）

8巻2号（1954年2月発行）

8巻1号（1954年1月発行）

7巻13号（1953年12月発行）

7巻12号（1953年12月発行）

特集 産婦人科診療の進歩

7巻11号（1953年11月発行）

7巻10号（1953年10月発行）

7巻9号（1953年9月発行）

7巻8号（1953年8月発行）

7巻7号（1953年7月発行）

7巻6号（1953年6月発行）

7巻5号（1953年5月発行）

7巻4号（1953年4月発行）

7巻3号（1953年3月発行）

7巻2号（1953年2月発行）

7巻1号（1953年1月発行）

6巻13号（1952年12月発行）

6巻12号（1952年12月発行）

特集 避妊と不妊

6巻11号（1952年11月発行）

6巻10号（1952年10月発行）

6巻9号（1952年9月発行）

6巻8号（1952年8月発行）

6巻7号（1952年7月発行）

6巻6号（1952年6月発行）

6巻5号（1952年5月発行）

6巻4号（1952年4月発行）

6巻3号（1952年3月発行）

6巻2号（1952年2月発行）

6巻1号（1952年1月発行）

5巻12号（1951年12月発行）

5巻11号（1951年11月発行）

5巻10号（1951年10月発行）

5巻9号（1951年9月発行）

5巻8号（1951年8月発行）

5巻7号（1951年7月発行）

5巻6号（1951年6月発行）

5巻5号（1951年5月発行）

5巻4号（1951年4月発行）

5巻3号（1951年3月発行）

5巻2号（1951年2月発行）

5巻1号（1951年1月発行）

4巻12号（1950年12月発行）

4巻11号（1950年11月発行）

4巻10号（1950年10月発行）

4巻9号（1950年9月発行）

4巻8号（1950年8月発行）

4巻7号（1950年7月発行）

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3巻12号（1949年12月発行）

3巻11号（1949年11月発行）

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3巻9号（1949年9月発行）

3巻8号（1949年8月発行）

3巻7号（1949年7月発行）

3巻6号（1949年6月発行）

3巻5号（1949年5月発行）

3巻4号（1949年4月発行）

3巻3号（1949年3月発行）

3巻2号（1949年2月発行）

3巻1号（1949年1月発行）

2巻6号（1948年12月発行）

2巻5号（1948年11月発行）

2巻4号（1948年8月発行）

2巻3号（1948年6月発行）

2巻2号（1948年4月発行）

2巻1号（1948年2月発行）

1巻3号（1947年8月発行）

1巻2号（1947年4月発行）

1巻1号（1946年7月発行）
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