臨床婦人科産科60巻4号

2006年04月発行

今月の臨床 女性診療科外来プラクティス

II　腫瘍外来 3. 悪性疾患

7) 外来化学療法

著者： 藤原恵一¹ 勝俣紀之²

所属機関： ¹川崎医科大学産婦人科 ²国立がんセンター中央病院内科

ページ範囲：P.448 - P.451

文献概要

1　はじめに

　癌化学療法は，G─CSFや制吐剤などの支持療法の発達により，「化学療法は危険な治療であるので入院治療が原則である」という考え方から，「化学療法は危険な治療には変わりはないが，注意しながらやれば外来治療が可能である」という考えが一般的となってきた^1）．また，最近では，医療費削減を目標とした入院期間の短縮が求められるようになったこと，医療費包括化の流れにもかかわらず外来化学療法は非包括化されていること，必要要件を満たしていれば外来化学療法加算が導入されたことなど，病院運営の点でもそのメリットがみられるようになったために外来化学療法が急速に広まるようになった^1）．しかし，外来で癌化学療法を行うことの最大のメリットは，患者が日常生活を送りながら抗癌剤投与が受けられることによって，より良好なQOLを保つことが可能となることである．

　一方，外来化学療法を行う施設側のメリットとしては，センター化して行うことによって業務の効率化がはかれる点が挙げられる．しかしその反面，数十種類に及ぶ各科のプロトコール（レジメ）を集中管理しなければならないなど，安全管理面での格別の配慮が必要となってくる．最も重要な点は，それまで各科独自で工夫して行っていた業務をセンター業務として標準化することである．これは，各科の慣行を見直す作業となるので，当初はいろいろと抵抗も多いが，安全管理面では不可欠なことを強調し，十分理解を得たうえで必ず行わなければならない．また，施設側の責任として，患者のアメニティを重視した設備の整備とともに，化学療法に精通した腫瘍専門医，化学療法専門看護師，薬剤師の配備など人的な整備も不可欠である^1）．

　本稿では，これらの点について具体的に述べる．