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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科62巻3号

2008年03月発行

雑誌目次

今月の臨床 不妊治療と多胎妊娠

本邦における多胎妊娠の推移

著者: 齊藤英和

ページ範囲:P.242 - P.245

はじめに

 本邦においても生殖補助医療(ART)の進歩に伴い,医原性の多胎妊娠が増加してきた.しかし,多胎妊娠は単胎妊娠に比較しリスクが高いといわれている.母体では,切迫流産・早産になりやすく,このため,長期の入院を要する場合もある.また,妊娠中毒症,微弱陣痛,弛緩出血,感染を合併することが多く,母体死亡率も単胎分娩に比してやや高い.胎児では,早産未熟児や低出生体重児が多く,長期入院の必要がある.双胎間輸血症候群(twin to twin transfusion syndrome)の発生は多胎妊娠の予後を悪くする要因の1つである.さらに,未熟性による障害を残すことや,周産期死亡率も,2005年が4.8(/1,000)と年々減少傾向にあるが,過去の複数年間の平均で比較すると単胎に比較し双胎は約6倍,品胎は約12倍と胎児数が多いほど周産期死亡率も高くなる(図1).

 本稿では,本邦における多胎妊娠の推移を考察する.

不妊治療と双胎妊娠発生機序

著者: 三浦清徳 ,   増崎英明

ページ範囲:P.247 - P.253

はじめに

 不妊治療の社会的貢献は大きいが,一方で多胎率の上昇に伴うさまざまなリスクも報告されている.最近では,分子遺伝学的解析を加えることにより,不妊治療に伴う二卵性一絨毛膜双胎や真性半陰陽の症例あるいは不妊治療とインプリンティング遺伝子異常との関連などが報告されている.これらは,いずれも双胎妊娠発生機序の異常に起因していると考えられる.本稿では,主に症例報告をもとに不妊治療における双胎妊娠の発生機序について述べる.

多胎妊娠・出産リスクについてのインフォームド・コンセント

著者: 田島博人

ページ範囲:P.254 - P.257

はじめに

 近年,著しいARTの進歩・普及・安全性の確立がなされ,出生児の1.5%以上がARTによる妊娠であるという時代を迎えており,深刻な不妊症患者にとっては非常に大きな福音となっているが,それと同時に大きな問題となっているのが多胎妊娠であり,このことは母児に対するリスクが大きく社会的にも影響が大きいため,今日の周産期医療の崩壊に拍車をかけているといっても過言ではない.妊娠率の向上を第一義に進歩してきたARTも,現在では母児の安全確保を目指して,妊娠率の向上と同時に単胎妊娠を目標とすることに主眼が置かれている.しかしながら,患者のさまざまな背景や治療経過によっては排卵誘発剤を併用したAIHやIVF後に複数胚の移植を行わざるをえない状況も多々存在する.妊娠率を低下させずに単胎妊娠を実施することができれば理想的であり,当然われわれはその目標に向かって絶えず努力しなければならないが,一定の割合で発生する多胎妊娠は避けられないのが現状と考えられる.

 ところが一般的な不妊症患者においては,多胎妊娠に伴う大きなリスクが正しく認識されていることはむしろ少なく,逆に多胎妊娠でも問題ないと考えるどころか,むしろ双子を希望しているような患者に出会うことも少なくない.そういった患者にそのリスクを説明し納得していただくことはなかなか困難な作業ではあるが,われわれARTに携わる者は必ず行わなければならないきわめて重要なインフォームド・コンセント(informed consent:IC)である.可能であれば数字や図表を取り入れたわかりやすい説明書を用意し,多胎リスクについても記載された同意書を取ることがこれからの時代は必要となると考えられる.本稿では,不妊治療患者に対する多胎妊娠・出産リスクについてのICについて述べていきたい.

各国における多胎妊娠防止への取り組み

著者: 石原理

ページ範囲:P.259 - P.263

はじめに

 不妊治療,特にIVF/ICSIなどARTにおいて,多胎妊娠はOHSSとならんで,医療に伴う重大な合併症であり,その発生を最小限とする努力が必要である.本稿は,現在急速にかつ確実に進行しつつある世界的な移植胚数削減の動きについて,その最新の事情を紹介するとともに,われわれが移植胚数制限へ向けて行動を起こすべき論拠を明確にすることを目的とする.

多胎の膜性診断

著者: 市塚清健 ,   長谷川潤一 ,   松岡隆 ,   大槻克文 ,   下平和久 ,   関沢明彦 ,   岡井崇

ページ範囲:P.265 - P.267

はじめに

 多胎妊娠は卵性と膜性で分類されるが,児の予後は,胎児が胎盤を共有しているか否か,互いが個別の羊膜腔内に存在しているか否か,すなわち膜性により大きく異なる.その意味から周産期管理上は卵性診断よりも膜性診断が重要となるため,多胎妊娠の場合は妊娠初期に膜性診断をつける必要がある.三胎以上の多胎妊娠いわゆるスパーツインも双胎妊娠の組み合わせによる膜性診断と本質的に考え方は同じであり,本稿では双胎妊娠の場合の膜性診断と周産期予後の悪い一絨毛膜双胎の問題点について述べる.

排卵誘発と多胎妊娠

1.排卵誘発法の変遷

著者: 千石一雄 ,   堀川道晴 ,   宮本敏伸

ページ範囲:P.268 - P.271

はじめに

 排卵誘発は,排卵のない患者に対して排卵を誘発するovulation inductionと,排卵を有する患者に対し複数の排卵を誘起し妊娠率の向上を期待するsuper ovulationまたはcontrolled ovarian hyperstimulation(COH)に分けられる.

 1960年代に入りクロミフェン,ゴナドトロピンによる排卵誘発の臨床応用が進み,不妊患者に対して多くの福音がもたらせられた.1980年代に入り早発LHサージ防止薬としてGnRHアゴニストが実用化され,また,1990年代の中期にはGnRHアンタゴニストが使用可能となり,GnRHアナログを併用したゴナドトロピンによる排卵誘発が体外受精を中心に排卵誘発法として汎用されるに至っている.また,遺伝子工学の進歩により,最近多くの遺伝子組み換え型ゴナドトロピン製剤が開発されている(図1).

 排卵誘発には良好な排卵率,妊娠率と低侵襲,低コスト,簡便性のほかに多胎妊娠,卵巣過剰刺激などの副作用を極力抑えることが要求される.近年,多胎妊娠を防止するための種々の排卵誘発法の工夫がなされるようになった.多胎妊娠防止を目的とした排卵誘発の工夫に関しては他稿を参照いただき,本稿では排卵誘発の薬物療法の変遷に関して概説する.

2.過排卵刺激とならないクロミフェン投与法の工夫

著者: 菅沼信彦 ,   亀田知美 ,   宮家槙子

ページ範囲:P.272 - P.275

はじめに

 クロミフェン(clomiphene citrate, Clomid)はMerrel社で開発された薬剤で,1961年,Greenblattらによって排卵誘発効果が報告され,1968年に市販された.それ以来,その高い排卵誘発率,投与法の簡便さ,副作用が少なく安価であることなどの利点から,不妊治療における排卵誘発剤として,一般臨床領域において広く使用されている.その適応や臨床的効果などは今回の特集の主旨ではないので割愛し,本稿では「多胎と不妊治療」の観点から,クロミフェンによる多胎誘発の可能性とその対応について述べる.

3.過排卵にならないFSH製剤投与法の工夫

著者: 伊藤理廣 ,   五十嵐茂雄 ,   岸裕司 ,   峯岸敬

ページ範囲:P.277 - P.281

はじめに

 不妊治療において治療法の選択肢が広がるなかで,自然排卵の有無にかかわらず,排卵誘発剤の使用が拡大してきている.すなわち,排卵障害のために用いる場合のみならず,原因不明不妊に対する一般不妊治療としてCOS(調節卵巣刺激)の考え方のもとにhMG/FSH製剤を用いることもある.また,排卵障害のなかにも,PCOSとそれ以外の場合で排卵誘発剤の使用法も異なってくる.今回は多胎妊娠を予防する意味で,表題の趣旨に沿って述べる.

4.PCOSに対するメトフォルミン,ピオグリタゾンの使い方

著者: 五十嵐秀樹 ,   原周一郎 ,   倉智博久

ページ範囲:P.283 - P.287

はじめに

 多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は不妊症,高アンドロゲン血症の原因疾患として重要であり,その病因としてインスリン抵抗性がクローズアップされている.近年,PCOSにおける排卵障害に対するインスリン抵抗性改善薬の効果が注目されている.

ARTと多胎妊娠

1.体外受精における移植胚数の制限

著者: 柴原浩章 ,   橋本祐子 ,   島田和彦 ,   平野由紀 ,   鈴木達也 ,   高見澤聡 ,   鈴木光明

ページ範囲:P.289 - P.295

はじめに

 体外受精・胚移植(in-vitro fertilization-embryo transfer:以下,IVF-ET)がmicrosurgeryによっても再建不能な両側卵管閉塞,あるいは人工授精を試みても妊娠が成立しない男性不妊症,抗精子抗体による免疫性不妊症,および原因不明不妊症など,in vivoにおける不妊治療が限界に達したカップルに対し適用されて以来,すでに約30年が経過した.

 その間には,受精卵の凍結保存法ならびに重症男性不妊症患者に対する卵細胞質内精子注入法(intracytoplasmic sperm injection:以下,ICSI)などによる治療成績も安定し,これらの技術は生殖補助医療(assisted reproductive technology:以下,ART)と称される.

 最近のデータによると,本邦ではこれまでにARTによる累積出生児数は154,869人に及び,全出生児の約60人に1人はARTにより誕生するまで一般化している1).その一方で,ARTによる多胎妊娠の発生は年間3,784件にも上り,いまだ増加傾向にある1)

 このARTによる多胎妊娠の発生を予防するためには,移植胚数をより少数に制限する治療方針が有効であることは明らかであるが,妊娠率の低下を伴うことをクライアント側は懸念する.しかしながら,移植せず残した胚は凍結保存により後日また移植を再計画でき,採卵当たりの着床率は低下するわけではない点の理解を求めることで,同意を得ることは困難ではない.

 そこで本稿では,ARTによる多胎妊娠防止のための移植胚数の制限に関する現況を紹介するとともに,将来的にすべての移植周期で単一胚移植とすることが可能かについても言及する.

2.余剰胚凍結法と凍結胚移植周期の管理

著者: 向田哲規

ページ範囲:P.297 - P.301

余剰胚凍結保存法についての概略

1. はじめに

 ヒト生殖補助医療(ART)において,余剰胚の凍結保存は重要な治療技術の1つであり,現在ではさまざまな凍結法が臨床的に用いられている.その理由としては,体外受精で得られた胚のうち,新鮮な状態で移植したあとの余剰胚を凍結保存しておくことにより,その後の周期で融解後の生存胚を少数ずつ移植し妊娠に向けることができるためである.凍結胚の利用により,採卵を毎回行う必要がないことから,患者の負担が軽減され,採卵周期当たりの妊娠率を向上させることができる.そのうえ1回の移植胚数を減らすことで,多胎の防止にも役立ち,子宮内環境不良やOHSSの発症・増悪が考慮される場合などの新鮮胚を移植することが不適当な場合はすべての胚を保存し,その後の自然周期または子宮内膜作成周期で移植することも可能となる.

3.単一胚盤胞移植の利点と問題点

著者: 蔵本武志 ,   江頭昭義 ,   大塚未砂子 ,   吉岡尚美

ページ範囲:P.302 - P.307

多胎妊娠予防の重要性と単一胚盤胞移植

 多胎妊娠は,卵巣過剰刺激症候群(OHSS)と並んでARTの安全性を脅かす重要な生殖医療の副作用である.日本における多胎出生率は,特に1990年代初めに体外受精が本格化するとともにますます急増している.双胎を含めた多胎妊娠は,早産や妊娠高血圧症候群などの周産期異常を起こしやすく,単胎妊娠と比較して,双胎児では脳性麻痺の割合が10倍増加し,死亡率も3倍高いことが報告されている1).また,多胎妊娠では低出生体重児(2,500 g未満)の割合が増加し,単胎児と比較して9倍近く高いことが報告されている2).さらに,低出生体重児であるためNICUへの入院率のリスクなども増加する3)

 これにより,分娩に要する費用も増加し,単胎妊娠と比較して双胎妊娠では3.9倍,三胎以上の多胎妊娠では11.1倍も必要であり,1年間に母子にかかる医療費も24~44倍も増加すると海外では報告されている4).医療費が増加するために,不妊に悩む夫婦のQOL(quality of life)が低下することが懸念されている.わが国は,産科医の不足と周産期管理を担う医療施設の減少が大きな問題となってきており,NICUを併設した施設も絶対的に不足している.現状から判断して,周産期リスクの高い多胎妊娠を回避することは重要な問題である.

連載 産婦人科MRI 何を考えるか?・9

下腹部痛を主訴に来院した51歳の女性

著者: 山岡利成

ページ範囲:P.239 - P.241

 救急外来にて腹部CTが施行され,急性虫垂炎の疑いとして外科に紹介されていた.外科医からのコンサルトで,異なる病態が疑われたため,確認のための緊急MR検査が施行された.

教訓的症例から学ぶ産婦人科診療のピットフォール・31

卵管留血(水)腫を合併した子宮内膜ポリープに子宮鏡手術を施行し,卵管炎を併発した1例

著者: 依光正枝 ,   清水美幸 ,   辰本幸子 ,   香川玲奈 ,   早田桂 ,   小坂由紀子 ,   伊藤裕徳 ,   石田理 ,   野間純 ,   吉田信隆

ページ範囲:P.308 - P.311

症例

 患者:42歳,2経妊・1経産

 主訴:過長月経

 既往歴:子宮内膜症にて開腹術を受けたことがある.

 現病歴:2004年に人間ドックでポリープを指摘され前医を受診,ポリープは良性であった.以後,定期的に癌検診を受けていた.2005年6月,右卵巣腫大を認めMRIを撮影したところ左卵管留水腫が疑われた(図1,2).2006年11月頃より過長月経が出現した.内膜細胞診は異常なく,機能性出血の診断でホルモン療法を勧められていたが拒否していた.2007年6月,再度,過長月経にて受診したところ子宮内腔に内膜ポリープと思われる陰影を認めた.内膜細胞診で疑陽性であったため再度MRIを行ったところ,内膜ポリープおよび左卵管留血腫と診断された.

 治療についてセカンドオピニオンを目的に当院を紹介され,受診した.子宮ファイバースコピー(HFS)検査を施行したところ子宮底部に内膜ポリープを認めた(図3,4).卵管留血腫および内膜ポリープについて全摘もしくは子宮鏡下経頸管切除(TCR)の説明をしたところ,患者はまずはTCRを希望した.

 手術所見:手術前日にラミナリアを挿入し子宮頸管を拡張し,翌日,子宮鏡下に手術を行った.子宮内膜ポリープを除去,子宮腔内を観察し,そのほかの異常内膜のないことを確認した.両側卵管口も正常であった.抗菌薬(セフゾン(R)300mg,分3)内服を手術前日より5日間処方した.

 術後経過:手術翌日は軽度の腹満,微熱があったが全身状態はよく,術後1日目に退院した.術後の病理診断は子宮内膜ポリープで,悪性の所見は認められなかった.

病院めぐり

国保日高総合病院

著者: 曽和正憲

ページ範囲:P.314 - P.314

 国保日高総合病院は御坊市外五ヶ町病院経営事務組合が管理する病院で,一般病床数300床,精神病床数100床,感染症病床数4床,勤務医師数41名の中紀地方(和歌山県中部)における中核病院です.産婦人科病棟は7階の最上階にあり,美浜町の煙樹ヶ浜が一望できる絶好の憩いの場所でもあります.産婦人科病床数は18床,助産師は9名で,3床のNICUがありますが,小児科医は3名とマンパワーが足りないため,妊娠30週未満の症例は和歌山市の病院まで搬送しています.救急車で約45分,緊急時にはドクターヘリを利用して約15分で和歌山県立医科大学に到着します.

 筆者は平成5年から和歌山県立医科大学より赴任し,以後2人の常勤医と2人の非常勤医体制が続いています.非常勤医は週2回の平日午後から翌朝までと,月2回の土曜日午後から月曜日朝までわれわれを助けてくれます.

高知医療センター

著者: 竹内悟

ページ範囲:P.315 - P.315

 高知医療センターは高知市立市民病院と高知県立中央病院が統合し,高知県高知市病院組合立として2005年3月1日に開院しました.

 日本初の市立と県立病院を統合した病院であること,PFI事業(Private Finance Initiative)で設立した病院であることで全国の注目を集めています.PFIとは,公共施設などの建設,維持管理,運営などを民間の資金,経営能力および技術的能力を活用して行う新しい手法です.病院は開院時より電子カルテであり,病院内のどこにいても必要な患者さんのカルテを開き指示が出せます.また,過去に撮影したMRIやCTをいつでも画面に出し,最近撮影したものと並べて比較したりすることができます.

性教育 医療界と教育界のスクラムを! 第30回日本産婦人科医会性教育指導セミナー全国大会 シンポジウムより抜粋

開催に当たって

著者: 石渡千恵子

ページ範囲:P.318 - P.319

 1999年(平成11年)に茨城県教育委員会委員になってから,性に関する現状認識において,教育関係者とわれわれ医療関係者,特に産婦人科医との間に大きな差があることに気付いた.当時の教育庁の幹部職員の方々は,児童生徒の性の現状に対する理解が十分とはいえず,あまり問題意識がないように思われた.とにかく,茨城の性の現状について実態を把握し対策を講じるべきと考え,2002年(平成14年)に和田由香先生をお招きして,教育庁幹部職員の方々に児童生徒の性の現状についてご講演をいただいた.その後も,産婦人科における実態などを説明し,教育庁の方々にもご理解をいただき,ようやく2003年(平成15年)11月から12月にかけて茨城県立の全日制高校全111校2年生各1クラス,3,861名を対象に性に関する調査を実施することができた.

 その後,茨城県では,県立高校において平成17年度から外部講師による性に関する講演を3年に1回,19年度からは,思いやる心を育む性教育推進事業として,1年に1回,公費で実施することになった.茨城県産婦人科医会も講師養成に努め,小中高各学校よりの要請に応えるべく努力中である.しかし,その実施に当たっては学校側と産婦人科医側の考え方にかなりの差があり,必ずしもお互いの理解が十分とはいえないのが現状である.

泌尿器科の立場から

著者: 武島仁

ページ範囲:P.320 - P.321

はじめに

 泌尿器科に受診する性感染症罹患者はほとんどが男性であり,彼らは「性病に罹ったのではないか」という心配はするが,パートナーが妊娠してはいないかという不安を訴えることはない.また,STDに罹患していたとしてもHIV感染を除けば抗生剤投与で解決されるものがほとんどであり,病気に対する深刻さがあまりないといってよい.したがって,産婦人医が日常の診療で経験するような,“望まない妊娠”“AIDS”といった患者の人生を左右するであろう問題に直面することはあまりない.

 しかし,数少ないなかにも10歳代の患者を診察する機会はあり,彼らは性感染症はコンドームを使用することで予防できる,あるいはコンドームを使わないと相手が妊娠するかもしれないという知識は持っているのに,性行為をする場合には必ずしもコンドームを使うというわけではないようである.

保健学習における性教育の指導について

著者: 黒石淳一

ページ範囲:P.322 - P.322

中学校学習指導要領(解説─保健体育編)における「性教育」の取り扱い

 中学校では「性教育」として「保健体育」の授業で,第1学年時に「心身の機能の発達と心の健康」の「生殖にかかわる機能の成熟」で性腺刺激ホルモンの働き,妊娠が可能になる生殖機能の成熟,異性の尊重,性情報への対処についてを学習する.また,第3学年時に「健康な生活と疾病の予防」の「エイズおよび性感染症の予防」で疾病概念,感染経路,予防方法を身に付ける必要があることを学習することになっている.

中学校における性教育の現状と課題

著者: 春山眞理子

ページ範囲:P.323 - P.324

はじめに

 平成19年6月下旬~7月,日立市内小・中・養護学校の養護教諭41名を対象に性教育についての調査を実施した.その結果から性教育の現状をとらえ,課題解決のための取り組みを進めていきたい.なお,詳しい調査結果については,性教育セミナーCD-ROM資料集に掲載した.

高校での性教育の現状

著者: 小松﨑一枝

ページ範囲:P.325 - P.326

はじめに

 今,教育現場は社会環境の変化に対応できる能力の育成に日夜もがきながらの毎日である.週5日制になってからは授業時間の削減に伴い多岐にわたり見直しがなされ,その結果,学習指導要領をベースに各学校の実態に応じて年間計画を作成し展開している.

定時制高校における現状と性に関する指導

著者: 楜澤美和

ページ範囲:P.327 - P.327

定時制高校の現状

 茨城県内には13校の県立定時制高校があるが,各校の養護教諭に実施したアンケートの結果をもとに報告したい.定時制生徒の傾向として,小・中学校時代に不登校を経験した者の割合が多いこと,高校を中途退学しもう一度学びなおすために入学してくる生徒がいることが挙げられる.学習や経験の抜け落ち,対人関係の困難さを抱えており,自尊感情の低さもみられる生徒たちである.

 性教育については全日制と同様に,教科指導や講演会などを行っているが,年齢や背景にばらつきがあるため,集団指導がしにくいという問題点がある.

茨城県の学校における性教育の取り組み

著者: 直江克也

ページ範囲:P.328 - P.328

 茨城県では,昭和52年に,「性に関する指導資料」(試案)を提示し,昭和56年には,さらに具体化した「性に関する指導資料」を発刊し,各学校における指導の充実に努めてきた.そして,平成5年にそれまでの「性に関する指導資料」を見直し,各校種別に「性に関する指導の手引」を作成し,性教育の指導に当たってきた.

 しかし,近年の児童生徒の性的な成熟の早期化や性に関する情報や産業の氾濫などの社会環境の変化により,性の逸脱行動が問題化しているなど,新たな課題が生起してきたことを受け,さらに本大会の実行委員長であり本県の教育委員長でもある石渡千恵子先生からの指導もあり,平成15年度に本県の県立高校2年生に対して性に関する意識・実態調査を実施した.この調査を踏まえ,平成5年度に作成した「性に関する指導の手引」を改訂し,平成16年度に新たに「性教育の手引」を小・中・高・特の学校種ごとに作成し,各学校における性教育の一層の充実をはかるために,平成17年度の夏までに,特別支援学校を含む小学校から高等学校までのすべての教員1人に1冊ずつ該当する学校種の手引を配付した.

産婦人科医の立場から

著者: 石川和明

ページ範囲:P.329 - P.330

はじめに

 教育界と強固なスクラムを組むためには,われわれ産婦人科医は少しでも効果的な講演を行えるように心がける必要がある.そこで,全国で性教育活動に取り組んでおられる産婦人科医8名にアンケートをお願いした.以下に結果と若干の考察を述べる.

思春期の性交(性行為)―主体的コントロールの性教育

著者: 武田敏

ページ範囲:P.331 - P.335

中高生は「性交をしない」主体的コントロール

 思春期の性行為体験率が急増,低年齢化し,教育問題だけでなく社会問題化している.

 Comprehensive sexuality educationとは包括的性教育と訳され,「中高生は性行為はしないことが望ましい.する場合はピルやコンドームを正しく使って妊娠や性感染症を防ぐ」という意味に解されている.しかし,これに対し教育界の保守派からの厳しい批判がある.「結果的に後者をとることになりやすく,しかも妊娠や性感染症のリスクにさらされている.避妊教育をしても,ときに忘れたり,避妊に失敗したりして中絶手術となるケースが少なくない」からである.コンドームを使っても感染する性器ヘルペスなどの性感染症もある.ピルやコンドームの効能は認められているが,完全ではないので「中高生は性行為(性交)はしない」と明言する教育がよいと主張する教師もいる.「性行動選択より性行為抑止が重要である」という.しかし過去の禁欲教育や脅し性教育に逆行することは,健全な判断力を育てる教育に反する.他者から強制されて我慢するのでは,教育的とはいえないと考えられる.筆者は初交年齢を遅らせる「主体的性行為コントロール教育」を推進してきた.その大略を以下に紹介する.

症例

高度貧血を伴った巨大子宮筋腫分娩の1例

著者: 朝野晃 ,   太田聡 ,   島崇 ,   早坂篤 ,   和田裕一

ページ範囲:P.337 - P.339

 症例は36歳で,2004年に子宮筋腫を指摘されていたが放置していた.2007年4月に過多月経,排便時出血を主訴に近医を受診し,Hb4.2g/dlと高度の貧血を認め,輸血後当院に転院した.腟内を占拠する筋腫分娩を認め,貧血の改善後に腹式子宮全摘術を施行した.子宮の総重量は2,500gで,筋腫分娩部分は760gであった.筋腫分娩は内子宮口から6cmの茎を有し発生しており,病理診断は平滑筋腫であった.術後の経過は良好で,術後8日目に退院した.

腹腔鏡下手術後7日目に発見されたport site herniaの1例

著者: 徳山治 ,   中村哲生 ,   大谷博 ,   有本裕一 ,   中岡幸治 ,   浜崎新 ,   英久仁子 ,   中村博昭

ページ範囲:P.341 - P.343

 近年,腹腔鏡周辺機器の改良および腹腔鏡下手術の進歩により,腹腔鏡下手術が行われる機会が増加している.特に婦人科領域では,腹腔鏡下手術は従来の開腹術に比べ手術侵襲が小さく,社会への早期復帰や美容面でも優れており,良性卵巣腫瘍に対しては多くの施設で腹腔鏡下手術が施行されている.しかしながら,術者の技術向上および器械の改良に伴い手術合併症は減少傾向にあるにもかかわらず,思いもしない合併症が発生することがある.

 今回われわれは,腹腔鏡下手術後に順調に経過したにもかかわらず,術後7日目にport site herniaを発生した症例を経験したので報告する.

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編集後記

著者: 神崎秀陽

ページ範囲:P.352 - P.352

 昨年秋に世界で最も税金が高い国といわれるデンマークに数日滞在しました.付加価値税(日本の消費税)は25%で,自家用車税が180%と驚くほど高い水準です.EUに属してはいるのですが,通貨はユーロではなくデンマーク・クローネを維持し,九州とほぼ同じ面積に500万人強の人口です.コペンハーゲン郊外にあるバルト海に面した東海大学所有の研修施設で開催されたカンファレンスに参加して,近接するリゾートホテルに宿泊しました.宿泊費や食費などから感じた物価の高さは日本以上です.懇親会でほぼ同世代のデンマーク国籍もあるドイツ人研究者(二重国籍)と話す機会があり,彼から聞いたところでは,収入の7割以上を税金として納めているそうです.

 帰国してから統計を調べてみると,一般市民の平均所得税率は59%,平均市民税は32%にもなっていました.しかし社会福祉制度は非常に充実しており,夫も育児休暇を取って協力するため,出産前後の一時期以外は女性も問題なく仕事を継続することができます.もちろん医療費や大学も含めた教育費は無料で,おまけに学生には全員に国から奨学金が支給されています.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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今月の臨床 産科手術を極める(Ⅱ)―分娩時・産褥期の処置・手術

75巻9号(2021年9月発行)

今月の臨床 産科手術を極める(Ⅰ)―妊娠中の処置・手術

75巻8号(2021年8月発行)

今月の臨床 エキスパートに聞く 耐性菌と院内感染―産婦人科医に必要な基礎知識

75巻7号(2021年7月発行)

今月の臨床 専攻医必携! 術中・術後トラブル対処法―予期せぬ合併症で慌てないために

75巻6号(2021年6月発行)

今月の臨床 大規模災害時の周産期医療―災害に負けない準備と対応

75巻5号(2021年5月発行)

今月の臨床 頸管熟化と子宮収縮の徹底理解!―安全な分娩誘発・計画分娩のために

75巻4号(2021年4月発行)

増刊号 産婦人科患者説明ガイド―納得・満足を引き出すために

75巻3号(2021年4月発行)

今月の臨床 女性のライフステージごとのホルモン療法―この1冊ですべてを網羅する

75巻2号(2021年3月発行)

今月の臨床 妊娠・分娩時の薬物治療―最新の使い方は? 留意点は?

75巻1号(2021年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 生殖医療の基礎知識アップデート―患者説明に役立つ最新エビデンス・最新データ

74巻12号(2020年12月発行)

今月の臨床 着床環境の改善はどこまで可能か?―エキスパートに聞く最新研究と具体的対処法

74巻11号(2020年11月発行)

今月の臨床 論文作成の戦略―アクセプトを勝ちとるために

74巻10号(2020年10月発行)

今月の臨床 胎盤・臍帯・羊水異常の徹底理解―病態から診断・治療まで

74巻9号(2020年9月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅱ)―母体合併症の影響は? 新生児スクリーニングはどうする?

74巻8号(2020年8月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅰ)―どんなときに小児科の応援を呼ぶ?

74巻7号(2020年7月発行)

今月の臨床 若年女性診療の「こんなとき」どうする?―多彩でデリケートな健康課題への処方箋

74巻6号(2020年6月発行)

今月の臨床 外来でみる子宮内膜症診療―患者特性に応じた管理・投薬のコツ

74巻5号(2020年5月発行)

今月の臨床 エコチル調査から見えてきた周産期の新たなリスク要因

74巻4号(2020年4月発行)

増刊号 産婦人科処方のすべて2020―症例に応じた実践マニュアル

74巻3号(2020年4月発行)

今月の臨床 徹底解説! 卵巣がんの最新治療―複雑化する治療を整理する

74巻2号(2020年3月発行)

今月の臨床 はじめての情報検索―知りたいことの探し方・最新データの活かし方

74巻1号(2020年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 周産期超音波検査バイブル―エキスパートに学ぶ技術と知識のエッセンス

73巻12号(2019年12月発行)

今月の臨床 産婦人科領域で話題の新技術―時代の潮流に乗り遅れないための羅針盤

73巻11号(2019年11月発行)

今月の臨床 基本手術手技の習得・指導ガイダンス―専攻医修了要件をどのように満たすか?〈特別付録web動画〉

73巻10号(2019年10月発行)

今月の臨床 進化する子宮筋腫診療―診断から最新治療・合併症まで

73巻9号(2019年9月発行)

今月の臨床 産科危機的出血のベストマネジメント―知っておくべき最新の対応策

73巻8号(2019年8月発行)

今月の臨床 産婦人科で漢方を使いこなす!―漢方診療の新しい潮流をふまえて

73巻7号(2019年7月発行)

今月の臨床 卵巣刺激・排卵誘発のすべて―どんな症例に,どのように行うのか

73巻6号(2019年6月発行)

今月の臨床 多胎管理のここがポイント―TTTSとその周辺

73巻5号(2019年5月発行)

今月の臨床 妊婦の腫瘍性疾患の管理―見つけたらどう対応するか

73巻4号(2019年4月発行)

増刊号 産婦人科救急・当直対応マニュアル

73巻3号(2019年4月発行)

今月の臨床 いまさら聞けない 体外受精法と胚培養の基礎知識

73巻2号(2019年3月発行)

今月の臨床 NIPT新時代の幕開け―検査の実際と将来展望

73巻1号(2019年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 エキスパートに学ぶ 女性骨盤底疾患のすべて

72巻12号(2018年12月発行)

今月の臨床 女性のアンチエイジング─老化のメカニズムから予防・対処法まで

72巻11号(2018年11月発行)

今月の臨床 男性不妊アップデート─ARTをする前に知っておきたい基礎知識

72巻10号(2018年10月発行)

今月の臨床 糖代謝異常合併妊娠のベストマネジメント─成因から管理法,母児の予後まで

72巻9号(2018年9月発行)

今月の臨床 症例検討会で突っ込まれないための“実践的”婦人科画像の読み方

72巻8号(2018年8月発行)

今月の臨床 スペシャリストに聞く 産婦人科でのアレルギー対応法

72巻7号(2018年7月発行)

今月の臨床 完全マスター! 妊娠高血圧症候群─PIHからHDPへ

72巻6号(2018年6月発行)

今月の臨床 がん免疫療法の新展開─「知らない」ではすまない今のトレンド

72巻5号(2018年5月発行)

今月の臨床 精子・卵子保存法の現在─「産む」選択肢をあきらめないために

72巻4号(2018年4月発行)

増刊号 産婦人科外来パーフェクトガイド─いまのトレンドを逃さずチェック!

72巻3号(2018年4月発行)

今月の臨床 ここが知りたい! 早産の予知・予防の最前線

72巻2号(2018年3月発行)

今月の臨床 ホルモン補充療法ベストプラクティス─いつから始める? いつまで続ける? 何に注意する?

72巻1号(2018年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科感染症の診断・管理─その秘訣とピットフォール

71巻12号(2017年12月発行)

今月の臨床 あなたと患者を守る! 産婦人科診療に必要な法律・訴訟の知識

71巻11号(2017年11月発行)

今月の臨床 遺伝子診療の最前線─着床前,胎児から婦人科がんまで

71巻10号(2017年10月発行)

今月の臨床 最新! 婦人科がん薬物療法─化学療法薬から分子標的薬・免疫療法薬まで

71巻9号(2017年9月発行)

今月の臨床 着床不全・流産をいかに防ぐか─PGS時代の不妊・不育症診療ストラテジー

71巻8号(2017年8月発行)

今月の臨床 「産婦人科診療ガイドライン─産科編 2017」の新規項目と改正点

71巻7号(2017年7月発行)

今月の臨床 若年女性のスポーツ障害へのトータルヘルスケア─こんなときどうする?

71巻6号(2017年6月発行)

今月の臨床 周産期メンタルヘルスケアの最前線─ハイリスク妊産婦管理加算を見据えた対応をめざして

71巻5号(2017年5月発行)

今月の臨床 万能幹細胞・幹細胞とゲノム編集─再生医療の進歩が医療を変える

71巻4号(2017年4月発行)

増刊号 産婦人科画像診断トレーニング─この所見をどう読むか?

71巻3号(2017年4月発行)

今月の臨床 婦人科がん低侵襲治療の現状と展望〈特別付録web動画〉

71巻2号(2017年3月発行)

今月の臨床 産科麻酔パーフェクトガイド

71巻1号(2017年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 性ステロイドホルモン研究の最前線と臨床応用

69巻12号(2015年12月発行)

今月の臨床 婦人科がん診療を支えるトータルマネジメント─各領域のエキスパートに聞く

69巻11号(2015年11月発行)

今月の臨床 婦人科腹腔鏡手術の進歩と“落とし穴”

69巻10号(2015年10月発行)

今月の臨床 婦人科疾患の妊娠・産褥期マネジメント

69巻9号(2015年9月発行)

今月の臨床 がん妊孕性温存治療の適応と注意点─腫瘍学と生殖医学の接点

69巻8号(2015年8月発行)

今月の臨床 体外受精治療の行方─問題点と将来展望

69巻7号(2015年7月発行)

今月の臨床 専攻医必読─基礎から学ぶ周産期超音波診断のポイント

69巻6号(2015年6月発行)

今月の臨床 産婦人科医必読─乳がん予防と検診Up to date

69巻5号(2015年5月発行)

今月の臨床 月経異常・不妊症の診断力を磨く

69巻4号(2015年4月発行)

増刊号 妊婦健診のすべて─週数別・大事なことを見逃さないためのチェックポイント

69巻3号(2015年4月発行)

今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開

69巻2号(2015年3月発行)

今月の臨床 総合診療における産婦人科医の役割─あらゆるライフステージにある女性へのヘルスケア

69巻1号(2015年1月発行)

今月の臨床 ゲノム時代の婦人科がん診療を展望する─がんの個性に応じたpersonalizationへの道

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