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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科62巻5号

2008年05月発行

雑誌目次

今月の臨床 婦人科がん化学療法up to date

婦人科がん化学療法の将来展望

著者： 紀川純三 ,   島田宗昭 ,   板持広明

ページ範囲：P.666 - P.669

はじめに

　婦人科がんに対する治療に関しては，2004年に卵巣癌，2006年に体癌，2007年には頸癌治療ガイドラインおよび卵巣癌治療ガイドライン改訂版が発刊され，治療の標準化に大きな役割を果たしている．治療ガイドラインでは，化学療法は婦人科がんに対する有力な治療法の1つとなっている．しかしながら，各癌腫や組織型別の至適レジメンは確立されていない現状にあり，さまざまな臨床試験が行われている．また，分子生物学の進歩に伴い，癌の増殖，浸潤・進展や転移の機序の一端が明らかとなり，癌の生物学的特性に関連した遺伝子や蛋白を標的とした分子標的治療薬が開発されてきた（表1）．分子標的治療薬は従来のcytotoxic drug（細胞毒性薬）に対してcytostatic drug（細胞静止薬）といわれ，幅広い癌腫での抗腫瘍効果ではなく，特定の癌に確実に効果がある．現在，婦人科がんに対する分子標的治療薬の効果について検証がなされている．

　最近のゲノム解析の進展やマイクロアレイなどの開発により遺伝子発現のプロファイリングが比較的容易に行えるようになった．化学療法耐性に関与する遺伝子解析を用いた至適抗癌剤の選択による治療の個別化，さらには分子標的治療薬の開発，遺伝子治療の発展が期待される．

　本稿では，分子標的治療薬を含めて最近の婦人科がん化学療法の動向と将来への展望について概説する．

子宮頸癌

1.子宮頸癌に対するneoadjuvant chemotherapyの適応と限界

著者： 青木陽一

ページ範囲：P.671 - P.675

はじめに

　子宮頸癌の治療成績は初期/早期癌比率の上昇に伴い次第に改善されている．しかしながら，子宮頸癌治療において，局所進行例やリンパ節転移例の予後は依然として重大な問題である．これらハイリスク例の予後改善を目指して，従来から子宮頸癌の主治療であった手術療法や放射線療法に，化学療法を併用しようという試みが始められた．

　1982年にFrei1）は，手術療法や放射線療法などの主治療に先行して腫瘍の縮小を目指して行う化学療法としてneoadjuvant chemotherapy（NAC）を提唱した．子宮頸癌の局所進行例に対しては，1984年にFriedlanderら2）により導入され，これまでさまざまな臨床研究が行われてきた．放射線療法に先立ち化学療法を併用する治療法，手術療法に先行して化学療法を施行する治療法，さらに近年では同時化学放射線療法（CCRT）が盛んに検討されている．このなかで，放射線療法に先立ち化学療法を行う治療法は，いくつかのrandomized clinical trial（RCT），meta-analysisにより放射線単独の治療法と予後に有意差を認めないということが判明している3）．また，CCRTについては他稿で詳細に述べられるので，本稿では手術療法に先行して化学療法を行うNACに関して，その現状と今後の展望について述べたいと思う．

2. 同時化学放射線療法のレジメンとその有効性

著者： 兼安祐子 ,   和田崎晃一 ,   永田靖 ,   伊藤勝陽

ページ範囲：P.677 - P.687

はじめに

　1999年，子宮頸癌に対する5つのランダム化比較試験1～5）の結果に基づき，米国National Cancer Institute（NCI）が進行子宮頸癌に対して同時併用化学放射線治療（concurrent chemoradiotherapy : CCRT）を推奨する勧告が発表されて以来，CCRTは注目されるようになった6～25）．わが国でも最近のPCS（Pattern of Care Study）調査報告によると，子宮頸癌に対するCCRTの適用率は，1995～1997年の調査ではわずか5％であったが，1999～2001年の調査では17％，2003～2005の調査では50％程度まで上昇している26, 27）．しかし，諸外国と比較してわが国における子宮頸癌の治療方針はいくつかの点で異なっている28～30）．欧米でCCRTの対象としているのは40歳代（中央値）と比較的若年であるのに対し，わが国では若年層は根治手術が施行されることが多いため，CCRTの対象は一般に欧米より高齢であることが多い．また放射線療法の治療スケジュールも，総治療期間，中央遮蔽の有無，腔内照射の線量率などにおいて，欧米とわが国では異なる．したがって，欧米でのCCRTのレジメンをそのままわが国に当てはめてよいかは不明である．今回，CCRTのレジメンとその有効性を検討した．

3. 術後補助療法としての化学療法の位置付け

著者： 渡部洋

ページ範囲：P.688 - P.691

はじめに

　本邦の進行子宮頸癌治療は，広汎子宮全摘術が頸癌の標準手術として独自の進化を遂げてきたことから，欧米を中心とした諸外国と治療戦略と哲学が異なっている．特に初回治療における治療法の選択は明らかに異なっており，本邦では臨床進行期IIb期までに手術が適応されるのに対して，欧米では一般的にIb1期までが手術適応例と考えられている．したがって，本邦においては手術摘出組織の検討から判定されたハイリスク頸癌に対する術後補助療法の適用頻度は，欧米に比較して理論的に高いと考えられる．また，術後再発抑制を目的として行われる補助療法についても，原発臓器外進展は局所進行の病態ではなく全身病として捉えるべきであるとする概念が提唱されており，原発臓器外進展が認められるハイリスク例には基本的に全身的治療である補助化学療法が行われるべきであると考えられてきている．ただし，子宮頸部扁平上皮癌は化学療法高感受性腫瘍ではなく，初回治療におけるcisplatin（CDDP）併用化学放射線療法（CCRT）の有効性が米国NIHによって示されたことから，頸癌に対する化学療法単独による術後補助療法の有効性は不明であった．

　そこで本稿においては現時点におけるハイリスク頸癌に対する術後補助化学療法の位置づけと今後の可能性について文献的考察を含めて解説したい．

4. 再発に対するレジメンとその有効性

著者： 有吉和也 ,   齋藤俊章

ページ範囲：P.692 - P.695

はじめに

　本邦における子宮頸癌の罹患者数は年間約7,000～8,000名で，若年女性の罹患率が上昇傾向にあり，2005年には2,465人が死亡している1）．早期発見された子宮頸癌は予後良好であるが，進行・再発子宮頸癌の予後はきわめて不良であり，再燃・再発例の5年生存率は5％未満である2）．2007年10月に日本婦人科腫瘍学会編集の子宮頸癌治療ガイドラインが発刊され，現時点での推奨される治療法およびそのエビデンスが記されている3）．再発子宮頸癌においては，手術や放射線治療での制御が困難な場合に全身化学療法が考慮されるが，化学療法による全生存期間の延長を示すエビデンスはほとんどない．

　本稿では，再発子宮頸癌における全身化学療法のレジメンとその有用性について述べる．

5. 子宮頸部腺癌における化学療法の役割

著者： 月城沙美

ページ範囲：P.697 - P.699

はじめに

　子宮頸部腺癌は，扁平上皮癌に比べると症例数が少ないため検討が不十分で，有効な標準的治療が確立されているとはいいがたい1, 2）．早期発見が困難なこと，扁平上皮癌に比べ放射線治療に対する感受性が低いこと，リンパ節陽性例の予後が悪いことなどから，一般的に予後不良とされている3～5）．しかし，子宮頸癌における腺癌の割合と罹患数は増加してきており，有効な治療法の報告が期待されている．放射線治療抵抗性のため，特に化学療法に対する期待は大きいといえる．

子宮体癌

1. 子宮体癌の術後補助療法 : 放射線療法か化学療法か？

著者： 梅咲直彦 ,   田中哲二 ,   尾谷功

ページ範囲：P.701 - P.705

はじめに

　子宮体癌の治療戦略は欧米と本邦において大きな違いがある．本邦では術前に可能な限り詳細に臨床進行期を決定し，それにより子宮の摘出方法（単純，準広汎，広汎子宮全摘術など）の個別化をはかるとともに，後腹膜リンパ節郭清を積極的に行う．そのため術後の補助療法の対象はリンパ節転移症例などに限られたり，放射線療法よりも化学療法を選択する傾向にある．また腟壁を十分に切除されるので，欧米ではしばしば行われる腔内照射を施行されることは少ない．図1，2には2005年に東京で開催された子宮体癌ガイドライン・パネルディスカッションでの参加者の術後治療についてのアンケート調査の結果を示しているが，中・高リスク群ともこのことをよく示しており興味深い．

　一方，欧米では初回治療は単純子宮全摘術および両側付属器摘出術を行い，その摘出標本の病理組織学的な検討から正確に再発リスクを評価し，低リスクを群を除いて，術後の放射線療法が施行されてきた．リンパ節郭清に関しては生検にとどめたり，省略することもある．また，腟壁の再発を防止するために腔内照射がすべてのリスク群で盛んに行われてきた．従来欧米で行われてきた術後補助療法のrandomized controlled trial（RCT）は放射線治療のあり，なしで行われてきたこともこのことをよく示している．しかし最近，本邦でも欧米でも術後療法のRCTは化学療法と放射線療法の比較が行われるようになり，ようやく化学療法も術後補助療法の一員として位置づけされつつある．

　本文では再発リスク別（一部手術進行期を加味して）に術後療法のRCTの成績を紹介するとともに，それをもとに，本邦での臨床現場での現況も加味し放射線療法か化学療法か私見を述べてみたい．

2. 再発に対するレジメンとその有効性

著者： 小林佑介 ,   阪埜浩司 ,   青木大輔

ページ範囲：P.706 - P.711

はじめに

　本邦における子宮体癌の発症頻度は欧米と比較して低く，ほかの婦人科がんと比較して比較的予後良好な疾患とされてきた．しかし，最近では罹患数の著しい増加に伴い，臨床の現場では再発の症例に遭遇することも少なくない状況となってきている．National Comprehensive Cancer Network（NCCN）の子宮体癌ガイドラインにおいても再発子宮体癌の治療法は多岐にわたり，明確な指針がないのが現状である．当然ながら，治療法の選択は臨床試験により集積されたエビデンスに基づいてなされるべきであり，臨床試験のデザインが比較的容易であることから再発子宮体癌の化学療法を対象とした大規模な臨床試験がすでに行われ，新しいエビデンスが得られつつある．また，再発子宮体癌に対するprogesterone製剤をはじめとする内分泌療法についてもさまざまな報告がなされている．

　本稿では，再発・進行子宮体癌を対象としたランダム化比較試験におけるレジメンの変遷とその有効性を概説するとともに，内分泌療法についても触れることによって再発子宮体癌の化学療法を考察し，今後の展望について紹介する．

3. 同時化学放射線療法の有効性

著者： 西洋孝

ページ範囲：P.713 - P.715

はじめに

　子宮体癌に対する術後療法として，本邦においては多くの場合に化学療法が採用されているが，欧米では放射線療法が広く行われている．しかし，近年，放射線療法よりも化学療法のほうが優れているのではないかというような研究成果も報告され始めている．GOG102では，術後遺残病巣2 cm以下のIII，IV期例を対象に，全腹部照射群とドキソルビシン＋シスプラチン（AP）療法群にランダム割付し解析を行っている1）．結果は，無再発生存率（60か月）がそれぞれ38％，50％であり，5年生存率はそれぞれ42％，55％であったが，急性期毒性はAP群で強度であった1）．JGOG2033では，中リスク以上を対象に術後全骨盤外部照射群とシクロホスファミド＋ドキソルビシン＋シスプラチン（CAP）療法群にランダム割付したが，5年生存率はそれぞれ85.9％，87.1％と両者とも同等であった2）．ただし，中高リスク群におけるsubset analysisだけに限れば，「術後照射よりも化学療法が有用」という結果も得られている2）．

　一方，従来放射線療法や化学療法が行われてきた肺癌，子宮頸癌や頭頸部癌に対しては，同時化学放射線療法がそれらの単独療法よりも有効であることが示され，臨床の現場で広く採用されている3～5）．パクリタキセル（PTX），ドセタキセル（DOC），シスプラチン（CDDP）やカルボプラチン（CBDCA）などは，放射線療法に同時併用することによる腫瘍の放射線感受性の増感作用が知られている6）．このような背景から，欧米や韓国では子宮体癌に対する臨床試験としての同時化学放射線療法も行われており，一定の成果が示されつつある（表1）．

卵巣癌

1. ファーストライン化学療法の現況と将来

著者： 中尾佳史 ,   横山正俊 ,   岩坂剛

ページ範囲：P.717 - P.721

はじめに

　本稿では初回手術後に実施されるファーストライン化学療法（初回化学療法）について，最近刊行された「2007年版卵巣がん治療ガイドライン」を参考に概説するとともに，今後の方向性について最近の報告を総括する．

2. セカンドラインには何を選択すべきか

著者： 矢幡秀昭 ,   小林裕明 ,   和氣徳夫

ページ範囲：P.723 - P.727

はじめに

　卵巣癌に対する初回化学療法は，GOG158やAGOスタディによりパクリタキセル（TXL）＋カルボプラチン（CBDCA）併用療法（TC療法）が標準的レジメンとして全世界に幅広く認められるようになっている1, 2）．しかし，進行した表層上皮卵巣癌症例の場合はTC療法をもってしても，optimal surgeryのなされた症例の70％が，suboptimal surgeryの場合はその90％が2年以内に再発するといわれる3）．すなわち，TC療法を初回治療として行うも再発した卵巣癌患者でセカンドライン化学療法を必要とするケースは日常臨床で珍しいことではない．セカンドライン化学療法の選択に当たっては，奏効した初回化学療法終了後から再発までの期間（treatment-free interval : TFI）がその奏効率に相関することが知られている．Blackledgeら4）は，再発卵巣癌に対する化学療法の奏効率は再発までが6か月未満のものが10％であったに対し18か月以上のものは94％と，前化学療法終了から再発までの期間に相関することを報告した．また，Markmanら5）は，12か月以上のプラチナ無治療期間があれば再度，プラチナ製剤を含む化学療法が効果のあるレジメンと成り得ることを報告した．このような考え方はタキサン製剤でも当てはまると考えられている．

　これを受けて現在では，TFIが6か月以上の再発をプラチナ製剤感受性再発（sensitive relapse），6か月未満の再発や初回化学療法で効果がなかったものをプラチナ製剤抵抗性再発（refractory relapse）とに分類し，セカンドライン化学療法のレジメンを選択することが行われている．

3. 組織型を考慮した薬剤選択の必要性とその有効性

著者： 上田豊 ,   榎本隆之

ページ範囲：P.728 - P.731

はじめに

　卵巣癌は子宮頸癌や子宮内膜癌とは異なり，腹腔内に播種したIII期以上の進行癌として発見されることが多く，ほとんどの症例で外科的治療に加えて抗癌剤を用いた化学療法が必要となる．現在卵巣癌に対する標準的化学療法は，欧米で行われた大規模試験の結果からタキサン製剤とプラチナ製剤の併用療法とされているが，進行卵巣癌の半数以上が治療中もしくは治療後に再発し，卵巣癌の根治を困難にしている．

　さて，卵巣癌は組織型が多様であることが知られており（図1），FIGOの統計によれば漿液性腺癌が約55％，類内膜腺癌が約15％，粘液性腺癌が約13％，明細胞腺癌が約6％である（FIGO annual report 1998）．日本人では漿液性腺癌の占める割合が欧米人に比して低く，全体の約40％，一方，明細胞腺癌が約20％とその頻度が欧米人に比し3～4倍高い（日本産科婦人科学会卵巣がん患者年報 2002）．従来卵巣癌に対してはプラチナ製剤がkey drugとして使用されてきたが，明細胞腺癌はプラチナ製剤に対して抵抗性であり，予後も不良とされる1, 2）．しかし，欧米では卵巣癌の多くが漿液性腺癌であり，明細胞腺癌は数％にすぎないため，卵巣癌に対する標準的化学療法とされるタキサン製剤とプラチナ製剤の併用療法の組織型別の効果の検討はなされてこなかった．

4. 胚細胞腫瘍に対する化学療法

著者： 大和田倫孝 ,   高橋詳史 ,   鈴木光明

ページ範囲：P.732 - P.735

はじめに

　卵巣悪性胚細胞腫瘍は比較的稀な腫瘍であり，日本産科婦人科学会・婦人科腫瘍委員会報告1）によれば，2005年度では全悪性腫瘍中3.8％（103／2,710）の頻度であった．年齢では20歳未満が11.7％，20～29歳が27.2％であり，若年者に好発するという特徴がある．近年，化学療法の進歩により本腫瘍の予後は飛躍的に改善し，化学療法の重要性は周知のごとくである．

　本稿では，悪性胚細胞腫瘍に対する化学療法について，その変遷と2007年に改訂された「卵巣がん治療ガイドライン」2）に則った化学療法のレジメンを概説する．

5. 境界悪性腫瘍の化学療法

著者： 横山良仁

ページ範囲：P.736 - P.739

はじめに

　卵巣がん治療ガイドラインによると，（上皮性）境界悪性腫瘍（LMP）I期の場合，「術後化学療法は行わず経過観察とする．一方，肉眼的に残存腫瘍がある場合では，LMPにおいては術後化学療法の有用性は証明されていないものの，卵巣癌の治療内容に準じて術後化学療法を3～6コース行うことが望ましい」と記載されている．また，ガイドライン上での卵巣癌治療との大きな違いは，stagingが不十分な場合には卵巣癌では術後化学療法が必須であるのに対し，LMPでは残存腫瘍の疑いがないと判断された場合には化学療法を省略できることもあるという点である．LMP患者は悪性腫瘍と比べ若年者に多いことから，妊孕性温存手術が積極的に試みられ，予後とともに妊娠についても良好な成績が報告されている1, 2）．実際の臨床では若年者の場合，術中迅速病理診でLMPと診断されれば患側の付属器摘出にとどめ，永久標本でLMPと再確認されれば，staging laparotomyも術後化学療法も省略して経過をみる場合が多い．

　ではLMPにおいて術後化学療法が必要なのはどのような場合なのか．III期以上の進行癌の場合の化学療法はどうするか．その場合のレジメンをどうするか．妊孕性温存のため腫瘍核出術にとどめたが術後LMPと診断された場合には補助化学療法は必要なのかどうか．解決されなければならない問題を少なからず含むLMPではあるが，なかには再発や予後不良例の報告もあり正確な取り扱いの確立が望まれる．本稿では過去の文献をレビューし，さらに東北婦人科腫瘍研究会（TGCU）で集計されたLMPの後方視的研究の結果を加えLMPの取り扱いを呈示したい．大多数が虫垂由来と考えられる証拠が積み重ねられつつある腹膜偽粘液腫以外の上皮性LMPについて，焦点を絞り概説することにする．

6. 腹腔内化学療法（IP療法）の適応とその有用性

著者： 鍔本浩志

ページ範囲：P.741 - P.749

はじめに

　癌性腹水や癌性胸水による症状を緩和する目的で抗癌剤を局所（腹腔や胸腔）投与することは30年以上前から国内外の実施臨床で行われており，静脈内投与に比べて即効性があり，また全身への副作用が少ないだろうと経験的に考えられてきたが，大規模なランダム化比較試験（RCT）による生命予後改善効果が明確になったのは，卵巣癌初回完全手術後に対する腹腔内化学療法（IP）に関してのみである．表1にその根拠となった3つのRCTの概略をpaclitaxel/carboplatin療法（TC療法）が卵巣癌化学療法の標準治療となったGOG158と並べた1～4）．

絨毛性疾患

1. 絨毛性疾患の化学療法

著者： 山本英子 ,   井箟一彦 ,   吉川史隆

ページ範囲：P.751 - P.755

はじめに

　絨毛性疾患はトロホブラスト（栄養膜細胞）を発生母地とする疾患の総称である．本邦では絨毛性疾患取扱い規約1）に基づいて，①胞状奇胎（全胞状奇胎，部分胞状奇胎，侵入奇胎），②絨毛癌，③Placental site trophoblastic tumor（PSTT），④存続絨毛症の4つに臨床分類されている．胞状奇胎は異常妊娠の1つだが，侵入奇胎，絨毛癌，PSTTおよび存続絨毛症は腫瘍性病変（絨毛性腫瘍）として位置づけられている．

連載 産婦人科MRI　何を考えるか？・10

周期的に繰り返す大量帯下を主訴に来院した26歳の女性

著者： 山岡利成

ページ範囲：P.663 - P.665

　大量帯下を繰り返すようになったとの主訴で来院した26歳の女性．精査目的でMRが施行された．

教訓的症例から学ぶ産婦人科診療のピットフォール・32

若年女性における卵管留血腫，茎捻転の1例

著者： 小倉寛則 ,   前田知香 ,   竹内はるか ,   松原直樹 ,   山崎輝行

ページ範囲：P.757 - P.759

症　例

　患　者 : 15歳，0経妊・0経産．身長161 cm，体重75 kg

　既往歴 : 8歳時に虫垂切除術を施行されている．

　月経歴 : 初経14歳，不順，月経血量は多く，持続日数は10日間．

　現病歴 : 数日前より下腹部痛を認めていた．月経28日目であったが，右腰部から下腹部の痛みで虫垂炎術創部が最も強く，増悪・寛解を繰り返していた．排便はやや少なめであったが，下痢ではなく，嘔気や嘔吐も伴わなかった．ブスコパン錠(R)を1錠内服したが軽快しないため，当院救急外来を受診した．初診時，体温37.2℃で血圧や脈拍は正常であった．下腹部を中心に軽度の圧痛を認めたが，反跳圧痛や筋性防御は認めなかった．腸蠕動音も正常であった．血液検査所見，腹部単純X線写真でも明らかな異常を指摘されなかったため，整腸剤を処方されいったん帰宅した．

　しかし痛みは徐々に増強し，3日後の朝より起立困難なほどの疼痛を認めたため，当院小児科を受診した．経腹超音波断層法を施行され，腹腔内に5.6×5.5×4.7 cmで内部エコーが均一な低エコー輝度領域を認めたため（図1），卵巣嚢腫，茎捻転疑いの診断で当科に紹介され受診となった．性交歴がないため内診，腟鏡診は施行せず，理学診で下腹部に著明な圧痛，反跳圧痛を認め，経腹超音波断層法でも同様の所見でもあったため，卵巣嚢腫茎捻転疑いの診断で入院管理となった．

　入院時現症 : 意識清明，体温36.9℃．下腹部の圧痛が著明であった．

　検査所見 : WBC 13,500／μl，Hb 14.1 g／dl，Ht 43.0％，Plt 28.8万／μl，PT 102％，APTT 30.7秒，CRP 0.1 mg／dlであった．

病院めぐり

高知赤十字病院

著者： 乾泰延

ページ範囲：P.762 - P.762

　当院は南国土佐高知県中央部にあって，JR高知駅より徒歩6分という好位置にあります．開設は昭和3年で，以来79年間，地域の基幹病院としての役割を果たしてきました．総病床数482床（一般456床，結核26床）で，平成18年の実績は1日平均入院患者数382人，平均在院日数14.9日，1日平均外来患者数850人です．当院は「愛され，親しまれ，信頼される病院づくりを目指します」を合言葉にチーム医療を推進し，患者様中心の医療を提供しています．また，医療機能評価認定病院，地域医療支援病院，臨床研修指定病院，DPC対象病院，救命救急センター開設病院，7対1入院基本料取得病院です．現在，地域がん診療拠点病院の認可申請を出しています．現在，診療科目21科4部，常勤医師75名，臨床研修医11名が勤務しています．医師のほとんどが徳島大学と高知大学より派遣されています．

　産婦人科のスタッフは4名であり，平成19年は研修医が3名，2か月ずつ研修を行いました．産婦人科の病床数は31床，ベビー10床の計41床で運用しており，1日平均入院患者数は約25人，外来患者数は約55人です．スタッフ4人は全員産婦人科専門医であり，4人で拘束を含むすべての診療を行っています．

市立宇和島病院

著者： 岩本麻里

ページ範囲：P.763 - P.763

　宇和島市は，平成17年8月に旧宇和島市と近隣3町が合併し人口91,446人となりました．地理的には愛媛県西南部にあり，西は宇和海に面し5つの有人島と多くの無人島を有し，東側には鬼ヶ城連峰を抱き，河川の多くは宇和海へ，一部は四万十川へ合流しています．その歴史は，仙台伊達政宗の長子秀宗の入部以降，伊達10万石の城下町として栄え，幕末においても重要人物ともかかわりを持ち，現存12天守の1つとして国の重要文化財である宇和島城や天赦園など，伊達文化の薫り高い数多くの文化資産を有しています．

　市立宇和島病院は，市内城山の南に位置し，明治43年9月に町立宇和島病院として診療科目5科（内科，外科，産婦人科，耳鼻咽喉科，眼科）で診療を開始し，大正10年に市立宇和島病院と改称，大正12年に病棟1棟（36室）および産院を増設，その後4回の増改築を経て現在に至ります．そして，2008年度に新病院への新築移転を控え，間もまく設立100年を迎えます．診療圏は愛媛県南予全域および高知県西部で，約25万人の人口を抱える四国西南部の中核病院として機能しています．平成4年に南予救命救急センターを併設，平成15年に臨床研修指定病院，平成16年に院内オーダリングシステム採用，平成17年1月に地域がん診療拠点病院として指定を受け，平成18年3月に地域周産期母子医療センター認定，平成18年に日本医療機能評価機構として認定されました．現在の病床数は一般病床490床（救命救急センター20床），療養病床60床，感染症病床4床，結核病床5床を有します．診療科目は21科，常勤医75名，研修医7名で高次救急医療を含めた医療を提供しています．

もうひとつのインドネシア　セックスワーカーを通してみたリプロダクティブヘルス・9

性感染症診療所における妊娠の取り扱い

著者： 東梅久子

ページ範囲：P.764 - P.765

最終月経の記憶

　貧困層のセックス・ワーカーが妊娠に気づいて診療所を受診するのは，それほど遅くない．妊娠に気づかず，中期になってから受診する女性が多いものと思い込んでいた偏見を恥じた．

　妊娠検査薬は日本と同じように薬局などで簡単に手に入る．1箱が約30,000ルピア（約3ドル）前後．人工妊娠中絶の費用が約700,000～800,000ルピア（約70～80ドル）であることを考えると，妊娠検査薬は日本に比べて割高ではあるものの，決して手が届かない額ではない．それでも多くの女性は事前に調べることなく，無月経を主訴に妊娠初期に性感染症診療所を受診する．

Estrogen Series・81

「化学療法による乳癌の予防」について

著者： 矢沢珪二郎

ページ範囲：P.766 - P.767

　（米国での）近年の乳癌死亡率の減少は乳癌の早期発見とそれに伴うより効果的な治療法による．乳癌発生のリスクファクター（危険要因）は， 女性であること，加齢，早期の初潮，遅れた更年期，初めの生産児分娩（live birth）年齢の高いこと，分娩経験のないこと，乳癌の家族暦，増殖性乳腺疾患の既往，放射線曝露，BRCA1，BRCA2，p53の遺伝子突然変異，癌の既往，エストロゲン─プロゲスチンによるホルモン療法の既往などがある．しかしながら，ほとんどの乳癌で，女性であることと加齢を除いては，リスクファクターはみられない．

　Gail測定法＊（このGail modelはインターネットにより公開されている．この小文の最後にメイルアドレスがあります）を使用すると，更年期前と後での乳癌リスクの計算値が算定可能である．この乳癌リスク測定法では，以下の5項目が考慮される．過去の乳腺生検回数，生検組織分類，初潮時の年齢，初回の生産児分娩の年齢，家族暦の5項目である．

原著

子宮筋腫分娩35症例の臨床的検討

著者： 朝野晃 ,   太田聡 ,   松浦類 ,   早坂篤 ,   明城光三 ,   和田裕一

ページ範囲：P.769 - P.772

　筋腫分娩35例を検討した．頻度は筋腫全体の1.9％で，平均年齢は44.8±7.4歳であった．主訴は不正性器出血，過多月経が最も多く，過多月経や貧血を1年以上前から指摘されていたのは13例（37.1％）であった．血色素値は平均で9.1±3.3 g／dlであった．筋腫分娩の発生部位は，子宮体部下部から発生したものが最も多く，外陰にまで脱出した例を1例（2.9％）認めた．筋腫分娩の大きさは2～12 cmまであり，5 cm未満が21例（60.0％）であった．

　治療方法は，35症例中，子宮摘出が24例，捻除が6例，分娩筋腫の茎部切断が1例，子宮鏡下の切除が4例あり，保存的な手術症例は11例（31.4％）であった．筋腫分娩の治療は可能であれば保存手術が望ましいが，子宮全摘をせざるを得ない場合があり，妊孕性温存の必要性，年齢なども考慮し治療することが必要であると思われた．

症例

術後補助化学療法後に遷延する血小板減少を示したが，H. pylori除菌により血小板減少の改善をみた子宮体癌の1例

著者： 佐藤賢一郎 ,   水内英充 ,   長町康弘 ,   塚本健一 ,   藤田美悧

ページ範囲：P.773 - P.776

　症例は59歳（閉経55歳），2経妊・1経産で，不正性器出血を主訴に2005年2月に初診した．諸検査の後，子宮体癌の診断で手術を施行し，さらにTC療法による術後補助化学療法を行った．TC療法6コース目終了後21日目に血小板数8.3万／μlと減少し，その後，白血球，好中球は基準範囲で血小板のみ6～8万／μlで推移し，61日目でも6.6万／μlであった．血液科にコンサルトし，H. pylori抗体102 U／ml（基準値＜10）と陽性で，血小板関連抗体（PAIgG）70.2 ng／107cells（基準値9.0～25.0）と陽性の結果より，H. pylori陽性血小板減少性紫斑病の可能性を考えH. pyloriの除菌を試みた．薬剤の内服終了8日目には血小板8.4×104／μlと増加し始め，内服終了27日目には血小板11.1×104／μlと基準値に回復した．治療後約1年間を経過した現在も血小板は基準値を示しており，子宮体癌の再発徴候も認められていない．

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編集後記

著者： 倉智博久

ページ範囲：P.784 - P.784

　3月，冬が終わり春の訪れを感じる頃に降る雪を「なごり雪」と呼びます．今年，山形ではあまり雪は多くはなかったのですが，全国的にはやや寒い冬でしたし，何回かは東京としては「大雪」が降り，交通機関に乱れがでて困られた方も多かったのではないでしょうか．私も，2月はじめに東京に居たときに，朝，起きてみますと新宿駅周辺が一面銀世界でびっくりしました．道行く人々も，多くの人が雪に足を滑らせ，大騒ぎで，JRにはかなりの遅れがでていました．

　この日は，大変珍しい経験をしました．冬の期間，東京から山形に帰るときには，普通は当然のことながら，北上するほど，また，とくに福島から山形のほうへ向かうほど急に天候が悪化し，雪の量が増えるのですが，この日は福島までかなりの降雪で，福島から山形に向かうほど天候が良くなり，雪がやみ，山形ではすっかり晴天でした．山形でタクシーの運転手にこのことを話しましたところ，「たまには東京でもしんどい目にもあってもらわないと」という言葉が印象的でした．雪国では日常生活には大きな負担となる「しんどい」雪も，「なごり雪」の頃になりますと，なかなかの風情となっています．

基本情報

臨床婦人科産科

出版社：株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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今月の臨床 性器脱診療の最前線

63巻4号（2009年4月発行）

今月の臨床 ここが聞きたい―不妊・不育症診療ベストプラクティス

63巻3号（2009年3月発行）

今月の臨床 多胎妊娠―母児のリスクとその管理

63巻2号（2009年2月発行）

今月の臨床 性感染症up to date

63巻1号（2009年1月発行）

今月の臨床 産科出血―診断・治療のポイント

62巻12号（2008年12月発行）

今月の臨床 胎児機能不全

62巻11号（2008年11月発行）

今月の臨床 子宮内膜症治療の最前線―症状に応じた治療戦略

62巻10号（2008年10月発行）

今月の臨床 卵巣癌診療の最新情報

62巻9号（2008年9月発行）

今月の臨床 妊産婦の薬物療法―あなたの処方は間違っていませんか

62巻8号（2008年8月発行）

今月の臨床 エキスパートに学ぶ―漢方療法実践講座

62巻7号（2008年7月発行）

今月の臨床 エキスパートに学ぶ―体外受精実践講座

62巻6号（2008年6月発行）

今月の臨床 妊婦の感染症

62巻5号（2008年5月発行）

今月の臨床 婦人科がん化学療法up to date

62巻4号（2008年4月発行）

今月の臨床 産婦人科臨床の難題を解く─私はこうしている

62巻3号（2008年3月発行）

今月の臨床 不妊治療と多胎妊娠

62巻2号（2008年2月発行）

今月の臨床 新生児の蘇生と管理

62巻1号（2008年1月発行）

今月の臨床 子宮筋腫の治療―大きく広がった選択の幅

61巻12号（2007年12月発行）

今月の臨床 不妊診療─現在の課題と将来展望

61巻11号（2007年11月発行）

今月の臨床 胎盤と臍帯の臨床

61巻10号（2007年10月発行）

今月の臨床 ここまできた分子標的治療

61巻9号（2007年9月発行）

今月の臨床 臨床遺伝学─診療に必要な最新情報

61巻8号（2007年8月発行）

今月の臨床 産科超音波診断─正診への道筋

61巻7号（2007年7月発行）

今月の臨床 中高年女性のトータルヘルスケア

61巻6号（2007年6月発行）

今月の臨床 子宮頸癌の治療─現状と展望

61巻5号（2007年5月発行）

今月の臨床 母体救急

61巻4号（2007年4月発行）

今月の臨床 産婦人科外来ベストナビゲーション

61巻3号（2007年3月発行）

今月の臨床 周産期医療の崩壊を防ごう

61巻2号（2007年2月発行）

今月の臨床 子宮体癌の最新知見─専門医のために

61巻1号（2007年1月発行）

今月の臨床 高年妊娠-母児ケアのポイント

60巻12号（2006年12月発行）

今月の臨床 ピル─エビデンスに基づいて新ガイドラインを読み解く

60巻11号（2006年11月発行）

今月の臨床 エイジングと生殖医療

60巻10号（2006年10月発行）

今月の臨床 妊娠中の偶発症候─産科医のプライマリケア

60巻9号（2006年9月発行）

今月の臨床 PCOS─新たな視点

60巻8号（2006年8月発行）

今月の臨床 婦人科がんを見逃さないために

60巻7号（2006年7月発行）

今月の臨床 妊娠のリスク評価

60巻6号（2006年6月発行）

今月の臨床 性差医療

60巻5号（2006年5月発行）

今月の臨床 早産─予防と対策

60巻4号（2006年4月発行）

今月の臨床 女性診療科外来プラクティス

60巻3号（2006年3月発行）

今月の臨床 妊婦と胎児の栄養管理

60巻2号（2006年2月発行）

今月の臨床 子宮内膜症の新しい治療戦略

60巻1号（2006年1月発行）

今月の臨床 ART 2006

59巻12号（2005年12月発行）

今月の臨床 FGR─Fetal Growth Restriction

59巻11号（2005年11月発行）

今月の臨床 婦人科の新しい画像診断法─PETを中心として

59巻10号（2005年10月発行）

今月の臨床 腫瘍マーカー─基礎知識と診療指針

59巻9号（2005年9月発行）

今月の臨床 胎児疾患の管理─胎内治療の時代を迎えて

59巻8号（2005年8月発行）

今月の臨床 骨粗鬆症をめぐる新しい話題

59巻7号（2005年7月発行）

今月の臨床 月経前症候群と月経痛─どう対応するか

59巻6号（2005年6月発行）

今月の臨床 安全な産科手術・処置をめざして

59巻5号（2005年5月発行）

今月の臨床 安全な婦人科手術をめざして

59巻4号（2005年4月発行）

今月の臨床 妊産婦と薬物治療─EBM時代に対応した必須知識

59巻3号（2005年3月発行）

今月の臨床 安全な腹腔鏡下手術をめざして

59巻2号（2005年2月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ常位胎盤早期剥離

59巻1号（2005年1月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ多嚢胞卵巣

58巻12号（2004年12月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ子宮内膜症─子宮内膜症を侮るな

58巻11号（2004年11月発行）

今月の臨床 症例から学ぶ前置胎盤

58巻10号（2004年10月発行）

今月の臨床 ここが知りたい─婦人科がん化学療法

58巻9号（2004年9月発行）

今月の臨床 不育症診療─その理論と実践

58巻8号（2004年8月発行）

今月の臨床 妊娠中毒症─新しい名称と定義

58巻7号（2004年7月発行）

今月の臨床 産婦人科医に必要な乳がんの知識

58巻6号（2004年6月発行）

今月の臨床 Urogynecology

58巻5号（2004年5月発行）

今月の臨床 血栓症と肺塞栓―予防と対策

58巻4号（2004年4月発行）

今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩ガイダンス

58巻3号（2004年3月発行）

今月の臨床 不正出血の患者が来たら

58巻2号（2004年2月発行）

今月の臨床 産婦人科診療とリスクマネージメント

58巻1号（2004年1月発行）

今月の臨床 周産期の感染症―管理と対策

57巻12号（2003年12月発行）

今月の臨床 婦人科がん治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説

57巻11号（2003年11月発行）

今月の臨床 不妊治療の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説

57巻10号（2003年10月発行）

今月の臨床 周産期の難題を解く―最新のエビデンスを考慮した解説

57巻9号（2003年9月発行）

今月の臨床 思春期のヘルスケアとメンタルケア

57巻8号（2003年8月発行）

今月の臨床 妊娠と免疫

57巻7号（2003年7月発行）

今月の臨床 UAE―子宮筋腫塞栓療法

57巻6号（2003年6月発行）

今月の臨床 ホルモン補充療法を再考する

57巻5号（2003年5月発行）

今月の臨床 妊娠と薬物―EBM時代に対応した必須知識

57巻4号（2003年4月発行）

今月の臨床 ここが聞きたい　産婦人科外来における対処と処方

57巻3号（2003年3月発行）

今月の臨床 母体症候―救急疾患の鑑別と初期対応

57巻2号（2003年2月発行）

今月の臨床 産婦人科診療における心のケア

57巻1号（2003年1月発行）

今月の臨床 婦人科がん検診

56巻12号（2002年12月発行）

今月の臨床 分娩の多様化とリスク管理

56巻11号（2002年11月発行）

今月の臨床 更年期・老年期医療のピットフォール

56巻10号（2002年10月発行）

今月の臨床 不妊診療のピットフォール

56巻9号（2002年9月発行）

今月の臨床 妊婦健診のピットフォール

56巻8号（2002年8月発行）

今月の臨床 —どこまで可能か—悪性腫瘍治療と妊孕能温存

56巻7号（2002年7月発行）

今月の臨床 頸管無力症と頸管縫縮術

56巻6号（2002年6月発行）

今月の臨床 多胎妊娠管理—レベルアップのために

56巻5号（2002年5月発行）

今月の臨床 ここまでわかる産婦人科のMRI

56巻4号（2002年4月発行）

今月の臨床 産婦人科手術における合併症管理のすべて

56巻3号（2002年3月発行）

今月の臨床 子宮筋腫—最近の話題

56巻2号（2002年2月発行）

今月の臨床 産婦人科と糖尿病—基礎知識と実地臨床

56巻1号（2002年1月発行）

今月の臨床 女性内科的アプローチ—循環器系を中心に

55巻12号（2001年12月発行）

今月の臨床 子宮内膜症治療のストラテジー

55巻11号（2001年11月発行）

今月の臨床 周産期救急と周産母子センター

55巻10号（2001年10月発行）

今月の臨床 ライフスタイルの変化と女性の健康

55巻9号（2001年9月発行）

今月の臨床 子宮外妊娠—新しい視点から

55巻8号（2001年8月発行）

今月の臨床 遺伝子医療—現況と将来

55巻7号（2001年7月発行）

今月の臨床 排卵誘発の問題点—新しい工夫と対策

55巻6号（2001年6月発行）

今月の臨床 Obstetrics is a bloody business

55巻5号（2001年5月発行）

今月の臨床 一歩先行く超音波胎児検診

55巻4号（2001年4月発行）

今月の臨床 婦人科医のための乳癌検診

55巻3号（2001年3月発行）

今月の臨床 腹腔鏡下手術—知っておくべき最新情報

55巻2号（2001年2月発行）

今月の臨床 妊娠中毒症—新しい視点から

55巻1号（2001年1月発行）

今月の臨床 性感染症—胎児から癌まで

54巻12号（2000年12月発行）

今月の臨床 ART最新情報—妊娠率向上のために

54巻11号（2000年11月発行）

今月の臨床 母子感染—最新の管理指針を考える

54巻10号（2000年10月発行）

今月の臨床 女性の泌尿器疾患—最新情報

54巻9号（2000年9月発行）

今月の臨床 思春期外来—診療上の留意点

54巻8号（2000年8月発行）

今月の臨床 無痛分娩・和痛分娩

54巻7号（2000年7月発行）

今月の臨床 避妊法—問題点とその対策

54巻6号（2000年6月発行）

今月の臨床 子宮頸癌—最近のトピック

54巻5号（2000年5月発行）

今月の臨床 ハイリスク分娩の管理指針

54巻4号（2000年4月発行）

今月の臨床 生殖内分泌と不妊診療の最新データ

54巻3号（2000年3月発行）

今月の臨床 新生児外科の最前線—産科医としての必須知識

54巻2号（2000年2月発行）

今月の臨床 ホルモン療法のピットフォール—あなたの方法は間違っていませんか

54巻1号（2000年1月発行）

今月の臨床 胎盤異常と臨床

53巻12号（1999年12月発行）

今月の臨床 産褥の異常と対策

53巻11号（1999年11月発行）

今月の臨床 不正性器出血—原因と対応

53巻10号（1999年10月発行）

今月の臨床 —リニューアル—帝王切開

53巻9号（1999年9月発行）

今月の臨床 増えてきた子宮体癌

53巻8号（1999年8月発行）

今月の臨床 生殖医療とバイオエシックス

53巻7号（1999年7月発行）

今月の臨床 胎児へのlife line臍帯

53巻6号（1999年6月発行）

今月の臨床 卵巣がんと闘うために

53巻5号（1999年5月発行）

今月の臨床 PCO症候群を斬る

53巻4号（1999年4月発行）

今月の臨床 婦人科外来

53巻3号（1999年3月発行）

今月の臨床 新生児トラブルの初期対応—産科医へのアドバイス

53巻2号（1999年2月発行）

今月の臨床 GnRH療法の新展開

53巻1号（1999年1月発行）

今月の臨床 性の分化とその異常—どこまで解明されたか

52巻12号（1998年12月発行）

今月の臨床 内視鏡手術—どこまで進んだか

52巻11号（1998年11月発行）

今月の臨床 HRT—ベストテクニック

52巻10号（1998年10月発行）

今月の臨床 羊水

52巻9号（1998年9月発行）

今月の臨床 胎児・新生児のBrain Damage

52巻8号（1998年8月発行）

今月の臨床 サイトカインと産婦人科

52巻7号（1998年7月発行）

今月の臨床 難治性細菌感染症

52巻6号（1998年6月発行）

今月の臨床 卵管性不妊症への対応

52巻5号（1998年5月発行）

今月の臨床 早産対策—いま臨床医ができること

52巻4号（1998年4月発行）

今月の臨床 経腟超音波を使いこなす

52巻3号（1998年3月発行）

今月の臨床 産科と凝固異常

52巻2号（1998年2月発行）

今月の臨床 腫瘍マーカーは何を語るか

52巻1号（1998年1月発行）

今月の臨床 先天異常をどう診るか

51巻12号（1997年12月発行）

今月の臨床 子宮筋腫—最新情報

51巻11号（1997年11月発行）

今月の臨床 男性不妊をどうする

51巻10号（1997年10月発行）

今月の臨床 妊娠初期を診る

51巻9号（1997年9月発行）

今月の臨床 婦人科における検査法—有用性と再評価

51巻8号（1997年8月発行）

今月の臨床 産科における検査法—有用性と再評価

51巻7号（1997年7月発行）

今月の臨床 婦人科がんの化学療法—われわれはこうしいる

51巻6号（1997年6月発行）

今月の臨床 治療困難例の排卵誘発

51巻5号（1997年5月発行）

今月の臨床 エコーガイド下で何ができるか

51巻4号（1997年4月発行）

今月の臨床 低用量ピル—新しい避妊法を知る

51巻3号（1997年3月発行）

今月の臨床 妊娠中毒症—どのように変わったか

51巻2号（1997年2月発行）

今月の臨床 婦人科外来治療—Dos ＆ Don'ts

51巻1号（1997年1月発行）

今月の臨床 着床

50巻12号（1996年12月発行）

今月の臨床 初期治療60分—婦人科救急

50巻11号（1996年11月発行）

今月の臨床 不妊治療—ここが聞きたい

50巻10号（1996年10月発行）

今月の臨床 ホルモン療法—新しい動向を探る

50巻9号（1996年9月発行）

今月の臨床 新生児診療—産科医のためのポイント

50巻8号（1996年8月発行）

今月の臨床 婦人科腫瘍境界悪性—最近の知見と取り扱いの実際

50巻7号（1996年7月発行）

今月の臨床 乳房—管理のポイント

50巻6号（1996年6月発行）

今月の臨床 妊娠と自己免疫疾患

50巻5号（1996年5月発行）

今月の臨床 習慣流産をとめる

50巻4号（1996年4月発行）

今月の臨床 産婦人科エコー診断—撮り方，読み方のこつとポイント

50巻3号（1996年3月発行）

今月の臨床 産婦人科とウイルス感染

50巻2号（1996年2月発行）

今月の臨床 妊婦の糖尿病マネジメント

50巻1号（1996年1月発行）

今月の臨床 子宮内膜症—Controversy　'96

49巻12号（1995年12月発行）

今月の臨床 いまなぜ“胎児仮死”か

49巻11号（1995年11月発行）

今月の臨床 無排卵—病態と治療をめぐるトピックス

49巻10号（1995年10月発行）

今月の臨床 初期治療60分—産科救急

49巻9号（1995年9月発行）

今月の臨床 婦人の尿失禁—トラブルへの対処

49巻8号（1995年8月発行）

今月の臨床 体外受精マニュアル—新しく始める人へのアドバイス

49巻7号（1995年7月発行）

今月の臨床 婦人科癌の免疫療法

49巻6号（1995年6月発行）

今月の臨床 イラスト　小手術

49巻5号（1995年5月発行）

今月の臨床 妊娠と血液

49巻4号（1995年4月発行）

今月の臨床 病態生理の最前線—臨床へのフィードバック

49巻3号（1995年3月発行）

今月の臨床 GnRH療法—刺激と抑制

49巻2号（1995年2月発行）

今月の臨床 分娩発来—しくみと調節

49巻1号（1995年1月発行）

今月の臨床 CTかMRIか—婦人科腫瘍読影のポイント

48巻12号（1994年12月発行）

今月の臨床 多胎—いま何が問題か

48巻11号（1994年11月発行）

今月の臨床 難治性合併症を診る—産科

48巻10号（1994年10月発行）

今月の臨床 難治性合併症を診る—婦人科

48巻9号（1994年9月発行）

今月の臨床 婦人科医のためのオステオポローシス

48巻8号（1994年8月発行）

今月の臨床 胎盤—母児接点としての役割

48巻7号（1994年7月発行）

今月の臨床 ハイリスク妊娠—22週までの管理

48巻6号（1994年6月発行）

今月の臨床 早期癌—診療ストラテジー

48巻5号（1994年5月発行）

今月の臨床 骨盤位マニュアル

48巻4号（1994年4月発行）

今月の臨床 婦人科外来検診マニュアル

48巻3号（1994年3月発行）

今月の臨床 IUGR診療

48巻2号（1994年2月発行）

今月の臨床 不妊症はどこまで治せるか

48巻1号（1994年1月発行）

今月の臨床 新しい薬物療法をさぐる

47巻12号（1993年12月発行）

今月の臨床 頸癌，体癌—診療の現況

47巻11号（1993年11月発行）

今月の臨床 胎児環境をチェックする

47巻10号（1993年10月発行）

今月の臨床 不妊の原因を探る

47巻9号（1993年9月発行）

今月の臨床 治療にてこずる感染症

47巻8号（1993年8月発行）

今月の臨床 産婦管理—on callに応える

47巻7号（1993年7月発行）

今月の臨床 ホルモン補充療法；HRT

47巻6号（1993年6月発行）

今月の臨床 外陰の診かた

47巻5号（1993年5月発行）

今月の臨床 産科外来検診マニュアル

47巻4号（1993年4月発行）

今月の臨床 子宮外妊娠—up to date

47巻3号（1993年3月発行）

今月の臨床 良性卵巣腫瘍—治療方針

47巻2号（1993年2月発行）

今月の臨床 子宮全摘出術—私のコツ

47巻1号（1993年1月発行）

今月の臨床 流産

46巻12号（1992年12月発行）

今月の臨床 漢方薬—西洋医薬との使い分け

46巻11号（1992年11月発行）

今月の臨床 思春期診療

46巻10号（1992年10月発行）

今月の臨床 抗癌剤

46巻9号（1992年9月発行）

今月の臨床 排卵—誘発と抑制の実際

46巻8号（1992年8月発行）

今月の臨床 高年婦人科—更年期から老年期へ

46巻7号（1992年7月発行）

今月の臨床 卵巣がん—疫学から治療まで

46巻6号（1992年6月発行）

今月の臨床 帝王切開

46巻5号（1992年5月発行）

今月の臨床 分娩前後の1週間

46巻4号（1992年4月発行）

今月の臨床 不妊治療の進歩

46巻3号（1992年3月発行）

今月の臨床 胎児治療—どこまで可能か

46巻2号（1992年2月発行）

今月の臨床 妊娠と免疫

46巻1号（1992年1月発行）

今月の臨床 子宮内膜症

45巻12号（1991年12月発行）

特集 エコー　診療マニュアル

45巻11号（1991年11月発行）

今月の臨床 計画妊娠—合併疾患への対応

45巻10号（1991年10月発行）

今月の臨床 子宮筋腫—こんなときどうするか

45巻9号（1991年9月発行）

今月の臨床 産婦人科内科—治療のポイント

45巻8号（1991年8月発行）

今月の臨床 外来でみる感染症

45巻7号（1991年7月発行）

今月の臨床 胎児診断—テクニックと評価

45巻6号（1991年6月発行）

今月の臨床 今日の癌検診

45巻5号（1991年5月発行）

今月の臨床 更年期障害

45巻4号（1991年4月発行）

今月の臨床 月経とその異常

45巻3号（1991年3月発行）

今月の臨床 子宮体癌—理解のためのQ＆A 33

45巻2号（1991年2月発行）

今月の臨床 Preterm PROM—34週までの問題点

45巻1号（1991年1月発行）

今月の臨床 不育症—その対策のすべて

44巻12号（1990年12月発行）

特集 最新治療薬ガイド1990

44巻11号（1990年11月発行）

特集 卵巣腫瘍の組織発生

44巻10号（1990年10月発行）

特集 今日の子宮内膜症

44巻9号（1990年9月発行）

特集 Safe motherhood—リスクファクターの再評価

44巻8号（1990年8月発行）

特集 初期発生学の進歩と臨床

44巻7号（1990年7月発行）

特集 乳房

44巻6号（1990年6月発行）

特集 抗癌剤の使い方

44巻5号（1990年5月発行）

特集 中高年の婦人科

44巻4号（1990年4月発行）

特集 救急手技のポイント

44巻3号（1990年3月発行）

特集 婦人科癌発症のNatural history

44巻2号（1990年2月発行）

特集 Office Gynecology

44巻1号（1990年1月発行）

特集 着床

43巻12号（1989年12月発行）

特集 治療最新のトピックス

43巻11号（1989年11月発行）

特集 胎盤

43巻10号（1989年10月発行）

特集 高感度ホルモン測定法と臨床応用

43巻9号（1989年9月発行）

特集 Challenging complicationsと分娩のタイミング

43巻8号（1989年8月発行）

特集 子宮内膜症—最近の話題

43巻7号（1989年7月発行）

特集 LH-RHとそのagonist

43巻6号（1989年6月発行）

特集 超音波診断—最近の進歩

43巻5号（1989年5月発行）

特集 MATERNAL ADJUSTMENT

43巻4号（1989年4月発行）

特集 婦人科癌治療の新しい試み

43巻3号（1989年3月発行）

特集 産婦人科と生物活性物質

43巻2号（1989年2月発行）

特集 GIFT

43巻1号（1989年1月発行）

特集 Fetal behavior

42巻12号（1988年12月発行）

特集 生殖免疫

42巻11号（1988年11月発行）

特集 最新の避妊法

42巻10号（1988年10月発行）

特集 話題の感染症

42巻9号（1988年9月発行）

特集 手術療法の進歩

42巻8号（1988年8月発行）

特集 産科DIC

42巻7号（1988年7月発行）

特集 腫瘍免疫療法の試み

42巻6号（1988年6月発行）

特集 Endoscopic Surgery

42巻5号（1988年5月発行）

特集 胎内治療

42巻4号（1988年4月発行）

特集 MRI診断の進歩

42巻3号（1988年3月発行）

特集 ホルモン療法の進歩—ホルモンレセプターと関連して

42巻2号（1988年2月発行）

特集 産科麻酔

42巻1号（1988年1月発行）

特集 腫瘍マーカー

41巻12号（1987年12月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻11号（1987年11月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻10号（1987年10月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻9号（1987年9月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻8号（1987年8月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻7号（1987年7月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻6号（1987年6月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻5号（1987年5月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻4号（1987年4月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻3号（1987年3月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻2号（1987年2月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

41巻1号（1987年1月発行）

境界領域の再評価とその展開 特集

40巻12号（1986年12月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻11号（1986年11月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻10号（1986年10月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻9号（1986年9月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻8号（1986年8月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻7号（1986年7月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻6号（1986年6月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻5号（1986年5月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻4号（1986年4月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻3号（1986年3月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻2号（1986年2月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

40巻1号（1986年1月発行）

先進医療—日常診療へのアドバイス 特集

39巻12号（1985年12月発行）

39巻11号（1985年11月発行）

39巻10号（1985年10月発行）

39巻9号（1985年9月発行）

39巻8号（1985年8月発行）

39巻7号（1985年7月発行）

39巻6号（1985年6月発行）

特集 図でみる病態産婦人科学--適正治療のために

39巻5号（1985年5月発行）

39巻4号（1985年4月発行）

39巻3号（1985年3月発行）

39巻2号（1985年2月発行）

39巻1号（1985年1月発行）

38巻12号（1984年12月発行）

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38巻10号（1984年10月発行）

38巻9号（1984年9月発行）

38巻8号（1984年8月発行）

38巻7号（1984年7月発行）

38巻6号（1984年6月発行）

38巻5号（1984年5月発行）

38巻4号（1984年4月発行）

38巻3号（1984年3月発行）

38巻2号（1984年2月発行）

38巻1号（1984年1月発行）

特集 卵巣

37巻12号（1983年12月発行）

37巻11号（1983年11月発行）

37巻10号（1983年10月発行）

37巻9号（1983年9月発行）

37巻8号（1983年8月発行）

37巻7号（1983年7月発行）

37巻6号（1983年6月発行）

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36巻12号（1982年12月発行）

36巻11号（1982年11月発行）

36巻10号（1982年10月発行）

36巻9号（1982年9月発行）

36巻8号（1982年8月発行）

36巻7号（1982年7月発行）

36巻6号（1982年6月発行）

36巻5号（1982年5月発行）

36巻4号（1982年4月発行）

36巻3号（1982年3月発行）

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35巻12号（1981年12月発行）

35巻11号（1981年11月発行）

35巻10号（1981年10月発行）

35巻9号（1981年9月発行）

35巻8号（1981年8月発行）

35巻7号（1981年7月発行）

35巻6号（1981年6月発行）

35巻5号（1981年5月発行）

35巻4号（1981年4月発行）

Modern Therapy 新生児異常発見のための臨床検査

35巻3号（1981年3月発行）

35巻2号（1981年2月発行）

35巻1号（1981年1月発行）

34巻12号（1980年12月発行）

34巻11号（1980年11月発行）

34巻10号（1980年10月発行）

34巻9号（1980年9月発行）

34巻8号（1980年8月発行）

34巻7号（1980年7月発行）

34巻6号（1980年6月発行）

特集 リプロダクションと社会問題

34巻5号（1980年5月発行）

34巻4号（1980年4月発行）

34巻3号（1980年3月発行）

34巻2号（1980年2月発行）

34巻1号（1980年1月発行）

33巻12号（1979年12月発行）

33巻11号（1979年11月発行）

33巻10号（1979年10月発行）

33巻9号（1979年9月発行）

33巻8号（1979年8月発行）

33巻7号（1979年7月発行）

33巻6号（1979年6月発行）

33巻5号（1979年5月発行）

33巻4号（1979年4月発行）

33巻3号（1979年3月発行）

33巻2号（1979年2月発行）

33巻1号（1979年1月発行）

32巻12号（1978年12月発行）

32巻11号（1978年11月発行）

特集 手術とFunctional Anatomy

32巻10号（1978年10月発行）

32巻9号（1978年9月発行）

32巻8号（1978年8月発行）

32巻7号（1978年7月発行）

32巻6号（1978年6月発行）

32巻5号（1978年5月発行）

32巻4号（1978年4月発行）

32巻3号（1978年3月発行）

32巻2号（1978年2月発行）

32巻1号（1978年1月発行）

31巻12号（1977年12月発行）

31巻11号（1977年11月発行）

特集 妊娠時の生理--その適応と異常

31巻10号（1977年10月発行）

特集 不妊診療をめぐる最近の進歩

31巻9号（1977年9月発行）

31巻8号（1977年8月発行）

31巻7号（1977年7月発行）

特集 産婦人科における凝固線溶系異常

31巻6号（1977年6月発行）

31巻5号（1977年5月発行）

31巻4号（1977年4月発行）

31巻3号（1977年3月発行）

31巻2号（1977年2月発行）

31巻1号（1977年1月発行）

30巻12号（1976年12月発行）

特集 先天異常の胎内診断

30巻11号（1976年11月発行）

特集 産婦人科内分泌異常症候群

30巻10号（1976年10月発行）

30巻9号（1976年9月発行）

30巻8号（1976年8月発行）

特集 ME--最近の話題

30巻7号（1976年7月発行）

特集 実地臨床における胎児胎盤機能検査法とその判定基準

30巻6号（1976年6月発行）

30巻5号（1976年5月発行）

30巻4号（1976年4月発行）

30巻3号（1976年3月発行）

30巻2号（1976年2月発行）

30巻1号（1976年1月発行）

特集 陣痛誘発

29巻12号（1975年12月発行）

特集 産婦人科手術のポイント

29巻11号（1975年11月発行）

29巻10号（1975年10月発行）

29巻9号（1975年9月発行）

29巻8号（1975年8月発行）

小特集 産科感染症について

29巻7号（1975年7月発行）

29巻6号（1975年6月発行）

29巻5号（1975年5月発行）

29巻4号（1975年4月発行）

29巻3号（1975年3月発行）

29巻2号（1975年2月発行）

29巻1号（1975年1月発行）

28巻12号（1974年12月発行）

28巻11号（1974年11月発行）

小特集 東洋医学とハリ麻酔

28巻10号（1974年10月発行）

28巻9号（1974年9月発行）

28巻7号（1974年8月発行）

28巻6号（1974年6月発行）

28巻5号（1974年5月発行）

28巻4号（1974年4月発行）

28巻3号（1974年3月発行）

特集 新生児の観察法

28巻2号（1974年2月発行）

特集 分娩管理

28巻1号（1974年1月発行）

特集 胎児死亡

27巻12号（1973年12月発行）

特集 腫瘍と免疫

27巻11号（1973年11月発行）

特集 症状からつかむ私の治療指針

27巻10号（1973年10月発行）

特集 産婦人科プリンシプル

27巻9号（1973年9月発行）

特集 産婦人科プリンシプル

27巻8号（1973年8月発行）

特集 卒後教育の断面

27巻7号（1973年7月発行）

特集 プロスタグランディン

27巻6号（1973年6月発行）

特集 分娩後の諸問題

27巻5号（1973年5月発行）

特集 日常診療上の狙いと盲点・II

27巻4号（1973年4月発行）

特集 日常診療上の狙いと盲点・I

27巻3号（1973年3月発行）

特集 産婦人科医のための腫瘍診断学

27巻2号（1973年2月発行）

特集 痛みの本態と治療

27巻1号（1973年1月発行）

特集 産婦人科における機能性疾患

26巻12号（1972年12月発行）

特集 産婦人科の治療その限界と展望

26巻11号（1972年11月発行）

特集 産婦人科薬物療法の基礎知識

26巻10号（1972年10月発行）

特集 妊娠と合併症

26巻9号（1972年9月発行）

特集 婦人科放射線療法

26巻8号（1972年8月発行）

特集 感染症の今日的問題

26巻7号（1972年7月発行）

特集 絨毛性腫瘍

26巻6号（1972年6月発行）

特集 新生児の救急対策

26巻5号（1972年5月発行）

特集 婦人科の救急対策

26巻4号（1972年4月発行）

特集 産科の救急対策

26巻3号（1972年3月発行）

特集 悪性腫瘍の治療--最近の焦点

26巻2号（1972年2月発行）

特集 不妊症の治療--最近の焦点

26巻1号（1972年1月発行）

特集 流早産の治療--最近の焦点

25巻12号（1971年12月発行）

特集 産婦人科形成手術・Ⅱ

25巻11号（1971年11月発行）

特集・Ⅱ 産婦人科形成手術・Ⅰ

25巻10号（1971年10月発行）

特集 卵巣，卵管の手術--最近の焦点

25巻9号（1971年9月発行）

特集 子宮の手術--最近の焦点

25巻8号（1971年8月発行）

特集 帝王切開術

25巻7号（1971年7月発行）

25巻6号（1971年6月発行）

特集 人工妊娠中絶術

25巻5号（1971年5月発行）

特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅱ

25巻4号（1971年4月発行）

特集 産婦人科手術の基本手技・Ⅰ

25巻3号（1971年3月発行）

特集 産婦人科麻酔の問題点

25巻2号（1971年2月発行）

特集 術後合併症の治療

25巻1号（1971年1月発行）

特集 産婦人科手術と偶発症

24巻12号（1970年12月発行）

特集 産婦人科診断--最近の焦点

24巻11号（1970年11月発行）

特集 腹痛，腰痛の診断

24巻10号（1970年10月発行）

特集 悪性腫瘍の診断

24巻9号（1970年9月発行）

特集 症候からみた新生児異常の診断

24巻8号（1970年8月発行）

特集 異常分娩，産褥の診断

24巻7号（1970年7月発行）

特集 異常妊娠とその診断

24巻6号（1970年6月発行）

特集 不妊症の診断

24巻5号（1970年5月発行）

24巻4号（1970年4月発行）

特集 性器感染症の診断

24巻3号（1970年3月発行）

特集 MEによる診断

24巻2号（1970年2月発行）

特集 月経異常とその診断

24巻1号（1970年1月発行）

特集 性器出血とその診断

23巻12号（1969年12月発行）

特集 産婦人科

23巻11号（1969年11月発行）

特集 産婦人科

23巻10号（1969年10月発行）

特集 新生児薬物療法

23巻9号（1969年9月発行）

特集 分娩時出血--メカニズムとその対策

23巻8号（1969年8月発行）

23巻7号（1969年7月発行）

特集 私の手術・Ⅱ

23巻6号（1969年6月発行）

特集 私の手術・Ⅰ

23巻5号（1969年5月発行）

特集 卵管--その生理と臨床

23巻4号（1969年4月発行）

特集 免疫に関する問題点

23巻3号（1969年3月発行）

23巻2号（1969年2月発行）

23巻1号（1969年1月発行）

22巻12号（1968年12月発行）

特集 婦人科造影の臨床

22巻11号（1968年11月発行）

特集 新生児研究の問題点

22巻10号（1968年10月発行）

今月の臨床 着床--今日の焦点

22巻9号（1968年9月発行）

22巻8号（1968年8月発行）

今月の臨床 ゴナドトロピン--今日の焦点

22巻7号（1968年7月発行）

22巻6号（1968年6月発行）

22巻5号（1968年5月発行）

22巻4号（1968年4月発行）

22巻3号（1968年3月発行）

症例特集 新生児異常

22巻2号（1968年2月発行）

特集 最近の産科感染症--その診断と治療

22巻1号（1968年1月発行）

今月の臨床 早期子宮頸癌--今日の焦点

21巻12号（1967年12月発行）

特集 産婦人科の救急処置

21巻11号（1967年11月発行）

特集 妊娠と性器腫瘍

21巻10号（1967年10月発行）

21巻9号（1967年9月発行）

特集 流早産の原因と治療の問題点

21巻8号（1967年8月発行）

特集 子宮頸癌の手術療法--その5つの問題点をめぐつて

21巻7号（1967年7月発行）

特集 産婦人科医のための簡易検査法

21巻6号（1967年6月発行）

21巻5号（1967年5月発行）

特集 避妊法--現在の焦点とその評価

21巻4号（1967年4月発行）

特集 絨毛性腫瘍の化学療法

21巻3号（1967年3月発行）

21巻2号（1967年2月発行）

特集 産婦人科手術と隣接臓器の諸問題

21巻1号（1967年1月発行）

特集 婦人科の手術管理

20巻12号（1966年12月発行）

特集 胎盤

20巻11号（1966年11月発行）

特集 新生児の臨床検査

20巻10号（1966年10月発行）

特集 産婦人科医に必要な臨床病理の知識その2

20巻9号（1966年9月発行）

特集 産婦人科医のための臨床薬理・2

20巻8号（1966年8月発行）

特集 産婦人科医のための臨床薬理・1

20巻7号（1966年7月発行）

特集 産科合併症・2

20巻6号（1966年6月発行）

特集 産科合併症・1

20巻5号（1966年5月発行）

特集 周産期傷害

20巻4号（1966年4月発行）

20巻3号（1966年3月発行）

20巻2号（1966年2月発行）

20巻1号（1966年1月発行）

19巻12号（1965年12月発行）

19巻11号（1965年11月発行）

19巻10号（1965年10月発行）

19巻9号（1965年9月発行）

19巻8号（1965年8月発行）

特集 無痛分娩の実際

19巻7号（1965年7月発行）

特集〔Ⅱ〕 「産婦人科領域における脈管造影法」の現況

19巻6号（1965年6月発行）

特集 ホルモン療法

19巻5号（1965年5月発行）

特集 細胞診

19巻4号（1965年4月発行）

特集 新生児問題

19巻3号（1965年3月発行）

特集 社会保険の問題

19巻2号（1965年2月発行）

19巻1号（1965年1月発行）

18巻12号（1964年12月発行）

18巻11号（1964年11月発行）

18巻10号（1964年10月発行）

18巻9号（1964年9月発行）

特集 子宮癌診療を検討する

18巻8号（1964年8月発行）

18巻7号（1964年7月発行）

18巻6号（1964年6月発行）

18巻5号（1964年5月発行）

特集 妊娠診断と免疫

18巻4号（1964年4月発行）

18巻3号（1964年3月発行）

18巻2号（1964年2月発行）

特集 新生児の研究と臨床--第1回新生児研究会シンポジウム

18巻1号（1964年1月発行）

17巻12号（1963年12月発行）

17巻11号（1963年11月発行）

17巻10号（1963年10月発行）

17巻9号（1963年9月発行）

17巻8号（1963年8月発行）

17巻7号（1963年7月発行）

17巻6号（1963年6月発行）

17巻5号（1963年5月発行）

17巻4号（1963年4月発行）

17巻3号（1963年3月発行）

17巻2号（1963年2月発行）

17巻1号（1963年1月発行）

16巻12号（1962年12月発行）

16巻11号（1962年11月発行）

16巻10号（1962年10月発行）

16巻9号（1962年9月発行）

16巻8号（1962年8月発行）

特集 悪性腫瘍の化学療法

16巻7号（1962年7月発行）

16巻6号（1962年6月発行）

16巻5号（1962年5月発行）

16巻4号（1962年4月発行）

16巻3号（1962年3月発行）

特集 故Pommerenke教授追悼号

16巻2号（1962年2月発行）

16巻1号（1962年1月発行）

15巻12号（1961年12月発行）

15巻11号（1961年11月発行）

15巻10号（1961年10月発行）

15巻9号（1961年9月発行）

15巻8号（1961年8月発行）

15巻7号（1961年7月発行）

15巻6号（1961年6月発行）

15巻5号（1961年5月発行）

15巻4号（1961年4月発行）

15巻3号（1961年3月発行）

15巻2号（1961年2月発行）

15巻1号（1961年1月発行）

14巻12号（1960年12月発行）

14巻11号（1960年11月発行）

14巻10号（1960年10月発行）

14巻9号（1960年9月発行）

14巻8号（1960年8月発行）

14巻7号（1960年7月発行）

14巻6号（1960年6月発行）

14巻5号（1960年5月発行）

14巻4号（1960年4月発行）

14巻3号（1960年3月発行）

特集 故シュレーダー教授を悼む

14巻2号（1960年2月発行）

14巻1号（1960年1月発行）

特集 産婦人科診療の今昔

13巻13号（1959年12月発行）

13巻12号（1959年11月発行）

特集 子宮癌診療の進展

13巻11号（1959年11月発行）

13巻10号（1959年10月発行）

13巻9号（1959年9月発行）

13巻8号（1959年8月発行）

13巻7号（1959年7月発行）

13巻6号（1959年6月発行）

13巻5号（1959年5月発行）

13巻4号（1959年4月発行）

13巻3号（1959年3月発行）

13巻2号（1959年2月発行）

13巻1号（1959年1月発行）

特集 三胎以上の複体妊娠例

12巻12号（1958年12月発行）

12巻11号（1958年11月発行）

12巻10号（1958年10月発行）

12巻9号（1958年9月発行）

12巻8号（1958年8月発行）

12巻7号（1958年7月発行）

12巻6号（1958年6月発行）

12巻5号（1958年5月発行）

12巻4号（1958年4月発行）

12巻3号（1958年3月発行）

12巻2号（1958年2月発行）

特集 梅毒

12巻1号（1958年1月発行）

11巻13号（1957年12月発行）

特集 麻酔の進歩

11巻12号（1957年12月発行）

11巻11号（1957年11月発行）

11巻10号（1957年10月発行）

11巻9号（1957年9月発行）

11巻8号（1957年8月発行）

11巻7号（1957年7月発行）

11巻6号（1957年6月発行）

特集 新生児

11巻5号（1957年5月発行）

11巻4号（1957年4月発行）

11巻3号（1957年3月発行）

11巻2号（1957年2月発行）

特集 不妊手術は有害か

11巻1号（1957年1月発行）

特集 クロールプロマジン

10巻13号（1956年12月発行）

特集 産婦人科及びその境界領域の循環器系疾患

10巻12号（1956年12月発行）

10巻11号（1956年11月発行）

特集 性別診断の進歩

10巻10号（1956年10月発行）

10巻9号（1956年9月発行）

10巻8号（1956年8月発行）

10巻7号（1956年7月発行）

特集 産婦人科領域の血液型

10巻6号（1956年6月発行）

特集 胸廓成形術後の妊娠

10巻5号（1956年5月発行）

10巻4号（1956年4月発行）

特集 麻酔

10巻3号（1956年3月発行）

特集 子宮内膜症

10巻2号（1956年2月発行）

特集 合成エストロゲンの生物学と臨床

10巻1号（1956年1月発行）

特集 卵巣機能障害

9巻13号（1955年12月発行）

特集 婦人科領域のAndrogen

9巻12号（1955年12月発行）

9巻11号（1955年11月発行）

特集 原爆症の10年

9巻10号（1955年10月発行）

小特集 小児肺炎

9巻9号（1955年9月発行）

特集 子宮外妊娠について

9巻8号（1955年8月発行）

9巻7号（1955年7月発行）

9巻6号（1955年6月発行）

9巻5号（1955年5月発行）

9巻4号（1955年4月発行）

9巻3号（1955年3月発行）

9巻2号（1955年2月発行）

9巻1号（1955年1月発行）

8巻12号（1954年12月発行）

8巻11号（1954年11月発行）

8巻10号（1954年10月発行）

8巻9号（1954年9月発行）

8巻8号（1954年8月発行）

特集 思い出・追悼論文

8巻7号（1954年7月発行）

8巻6号（1954年6月発行）

8巻5号（1954年5月発行）

8巻4号（1954年4月発行）

8巻3号（1954年3月発行）

8巻2号（1954年2月発行）

8巻1号（1954年1月発行）

7巻13号（1953年12月発行）

7巻12号（1953年12月発行）

特集 産婦人科診療の進歩

7巻11号（1953年11月発行）

7巻10号（1953年10月発行）

7巻9号（1953年9月発行）

7巻8号（1953年8月発行）

7巻7号（1953年7月発行）

7巻6号（1953年6月発行）

7巻5号（1953年5月発行）

7巻4号（1953年4月発行）

7巻3号（1953年3月発行）

7巻2号（1953年2月発行）

7巻1号（1953年1月発行）

6巻13号（1952年12月発行）

6巻12号（1952年12月発行）

特集 避妊と不妊

6巻11号（1952年11月発行）

6巻10号（1952年10月発行）

6巻9号（1952年9月発行）

6巻8号（1952年8月発行）

6巻7号（1952年7月発行）

6巻6号（1952年6月発行）

6巻5号（1952年5月発行）

6巻4号（1952年4月発行）

6巻3号（1952年3月発行）

6巻2号（1952年2月発行）

6巻1号（1952年1月発行）

5巻12号（1951年12月発行）

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5巻9号（1951年9月発行）

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5巻6号（1951年6月発行）

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4巻12号（1950年12月発行）

4巻11号（1950年11月発行）

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3巻12号（1949年12月発行）

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2巻6号（1948年12月発行）

2巻5号（1948年11月発行）

2巻4号（1948年8月発行）

2巻3号（1948年6月発行）

2巻2号（1948年4月発行）

2巻1号（1948年2月発行）

1巻3号（1947年8月発行）

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1巻1号（1946年7月発行）
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