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雑誌目次

雑誌文献

臨床婦人科産科65巻5号

2011年05月発行

雑誌目次

今月の臨床 母体と胎児の栄養学 妊娠前の栄養管理

1.妊娠前体格・栄養と周産期予後

著者: 池谷美樹 ,   田中忠夫

ページ範囲:P.633 - P.638

はじめに

 周産期管理は,時代とともに変化してきた.重篤な悪阻や妊娠中毒症〈現,妊娠高血圧症候群 : pregnancy induced hypertension(PIH)〉,分娩時の出血管理など,“妊娠合併症から母体の生命を守る”という母体中心の管理から,超音波装置の普及とともに母体だけでなく“胎児を管理する”という概念へ変化した.胎児の奇形や胎児発育遅延(fetal growth restriction : FGR)などの早期発見,感染症の予防,胎内環境を考慮して,よりよい時期にterminationする管理方法について多くの検討がなされた.しかし,1986年にBarkerら1)が提唱した成人病胎児期発症説は,周産期管理とは分娩がゴールではなく,成人した後の健康までを視野に入れた予防的医療の原点であることを世界に示し,周産期医療者に大きな発想の転換をもたらした.

 胎児が子宮というブラックボックス内にいる以上,その管理・介入は経胎盤的に行う(一部の外科的胎児治療を除く)こととなる.栄養管理とは胎児管理であるという観点から,どのような方針で行えば健やかな胎児の育成につながるのか?という点がいろいろな視点から議論されている.

 妊娠前の体格・栄養は,受精着床~胎盤形成までの重要な時期へその影響を及ぼすと考えられ,周産期予後に影響することが多くの報告で確認されている.日産婦のガイドラインでも妊婦のやせは低出生体重児・早産のリスク上昇を,肥満は妊娠糖尿病・PIH・帝王切開・死産・巨大児・NTD(neural tube defect : 神経管閉鎖障害)などのリスク上昇と関連することが記載されている2).また妊娠前からの葉酸摂取とNTDとの関連については世界的なコンセンサスを得ている.

 本稿では,わが国における妊娠可能年齢の女性の妊娠前の栄養・体格の現状と,周産期予後に与える影響について述べる.また,BMIのみでなく主なビタミンやミネラルなどの微量栄養素と周産期予後についても概説した.

2.糖尿病女性の妊娠

著者: 山田秀人 ,   森實真由美 ,   園山綾子

ページ範囲:P.640 - P.643

妊娠前からの血糖コントロール

 糖代謝異常は周産期合併症のリスク要因であるが,妊娠前,妊娠中の積極的な管理によって周産期予後が改善する疾患の1つである.

 母体高血糖によって惹起される合併症のうち先天異常に関しては,妊娠7週までの血糖コントロールが影響するとされる.したがって,妊娠前からの厳重な血糖管理ならびに計画的な妊娠が大切である.Kitzmillerらの報告1)では,先天奇形発生率が血糖コントロール良好群では2.2%(0.7~4.4%)であるのに対して,不良群では26.6%(16.1~100%)と高頻度であった.同様に,妊娠前から血糖管理を行った群の先天奇形率は2.5%(0~4.9%)であるのに対して,妊娠前管理をしなかった群では7.8%(1.4~12.0%)であった.妊娠前からの指導や加療によって妊娠初期に血糖コントロールを良好に保つことで,一般の先天奇形率と同程度かより低い頻度にまで減らすことができたと報告している1)

妊娠中の栄養管理

1.基礎代謝と糖代謝の変化

著者: 大口昭英

ページ範囲:P.644 - P.648

妊娠中の基礎代謝の変化

1. 非妊婦(成人)における基礎代謝量の算定

 日本人の食事摂取基準(2010年版)において1),年齢別,性別の基礎代謝基準値(kcal/kg体重/日),基準体重(kg),基礎代謝量(kcal/日)が示されている(表1).この表における基礎代謝量は,基準体重の人における,早朝空腹時に快適な室内(室温など)において安静仰臥位・覚醒状態で測定された代謝量を意味している.体重1 kg当たりの基礎代謝量を,基礎代謝基準値といい,基準体重が異なる場合は,この値を用いて基礎代謝量が計算できる.基礎代謝量(kcal/日)は,「基礎代謝基準値(kcal/kg体重/日)×基準体重(kg)」として算定される.エネルギー〈単位 : kcalあるいはMJ(M Joule),1.00 kcal=4.18 kJ,M(メガ)=106〉は,体成分の合成・分解および体温の維持や最低限の臓器の活動を維持する基礎代謝に必要であり,1日当たりのエネルギー消費量(総エネルギー消費量)は,身体活動レベルを考慮して,「基礎代謝量(kcal/日)×身体活動レベル」として算定される.ここで,身体活動レベルとは,二重標識水法で測定された日本人の習慣的な総エネルギー消費量から計算されたものであり,2010年版では,身体活動レベルをI(低い : 身体活動レベルの代表値=1.50),レベルII(ふつう : 身体活動レベルの代表値=1.75),レベルIII(高い : 身体活動レベルの代表値=2.00)と3レベルに分類した1).レベルIIは,平均的な身体活動レベルの人を意味し,全体の約50%の人が該当する1).表2は基準体重の日本人を想定した場合の,年齢別,性別,身体活動レベル別のエネルギーの食事摂取基準 : 推定エネルギー必要量(kcal/日)を示したものである.ふつう体型の妊婦の推定エネルギー必要量を求める場合には,該当年齢の女性の身体活動レベルを特定し,その下段にある妊婦の初期,中期,後期の付加量を加えることで算出される1)

2.インスリン抵抗性の変化

著者: 松島幸生 ,   池上信夫 ,   深谷孝夫

ページ範囲:P.649 - P.652

はじめに

 インスリン抵抗性とは,インスリンは分泌されているが,糖代謝が十分に行われていない状態のことである.インスリン抵抗性の発現には胎盤から産生されるホルモンやアディポサイトカインなどの関与していることが知られている.妊婦では妊娠の進行に伴って脂質蓄積(TNF─αの増加,アディポネクチンの低下)やインスリン拮抗ホルモンの増加がインスリン抵抗性を増すと考えられる.本稿では,インスリン抵抗性の評価および妊娠中の変化について解説する.

3.栄養と血管内皮機能の変化

著者: 永石匡司 ,   山本樹生

ページ範囲:P.654 - P.661

はじめに

 血管内皮機能から病態を考えると,生活習慣病からくる動脈硬化性疾患への連動が先進諸国の寿命に関係していることは一般に周知されている.実際には種々の危険因子が多彩な生理機能を有する血管内皮細胞の機能を低下させ,さらには器質化させて動脈硬化を進展させることになる.妊娠中はインスリン抵抗性に類似した内分泌,代謝系を示すこと,さらに危険因子の存在下で血管内皮機能障害から妊娠高血圧症候群を発生する過程が明らかになりつつある.本稿では妊婦中の栄養管理について血管内皮機能の変化を考慮して解説する.

4.妊娠中の運動と栄養

著者: 川端伊久乃 ,   中井章人

ページ範囲:P.662 - P.666

はじめに

 近年,妊娠期間を主体的かつ有意義に過ごすために妊婦スポーツへの参加者が増加している.妊婦スポーツの目的は,運動不足の解消,体力の維持,持久力の獲得,気分転換など健康の管理・増進とともに妊娠中を楽しく過ごすことである.

 近年日本人の慢性的な運動不足は,メタボリックシンドロームの増加と関連し大きな問題となっている.運動不足に加え,高脂肪食の増加,不規則な食事などの食生活の変化も大きく関与している.重篤な合併症のない経過順調な妊婦では,栄養管理に加え,適度な運動も健康を維持するうえで重要な役割を果たす.本稿では,妊婦スポーツを行ううえで必要となる栄養管理について解説する.

5.妊娠糖尿病の診断・定義について

著者: 杉山隆 ,   村林奈緒 ,   梅川孝 ,   神元有紀 ,   佐川典正

ページ範囲:P.667 - P.670

はじめに

 妊娠糖尿病の診断基準が変更された.これに伴い妊娠糖尿病の頻度が約4倍に増加することが予想され,今後妊娠中に遭遇する糖代謝異常女性が増加することが必至である.本稿では妊娠糖尿病の新しい定義と診断基準について概説する.

6.妊娠糖尿病の栄養管理とインスリン療法

著者: 清水弘行

ページ範囲:P.672 - P.675

はじめに

 近年,妊娠糖尿病(GDM)により糖尿病専門外来へ紹介受診される妊婦の数が著しく増加してきている.特に2009年GDMの診断基準の見直しもなされ,より軽度の耐糖能異常の段階よりGDMの診断がなされるようになり,より軽度の耐糖能異常の段階より積極的な介入が可能となるとともに,介入が必要となる対象者も今後,さらに増加してくるものと考えられる.このような状況下においてはGDMと診断した後の適切な栄養管理方法,インスリン療法の導入・管理方法について熟知することは,現在の産科医療に携わる者にとっては必須の項目であろうと思われる.本稿においてはGDM症例に対する栄養管理とインスリン療法についてこれまでの考え方に加え,最近の知見を加えて概説したい.

7.妊娠糖尿病と胎児

著者: 伊東宏晃

ページ範囲:P.676 - P.680

はじめに

 母体血中のブドウ糖は促進拡散により胎盤を通過して胎児に供給される.妊娠糖尿病(以下GDMと記載)における血糖値の病的な上昇は胎児血糖値の病的な上昇をもたらす.したがって,母体がGDMに罹患した場合における胎児の栄養環境の最大の特徴は妊娠中期以降に高血糖状態に曝されることである.一方,管理不良の糖尿病を合併した女性が妊娠した場合,妊娠初期の胎芽期より高血糖に曝される.したがって,いわば真性の糖尿病とGDMの場合では胎生期における高血糖被曝の時期や程度のパターンが異なり,自ずと短期的,長期的な予後が異なる可能性が考えられる.しかしながら,両者の差異は必ずしも十分に明らかとはなっていない.本稿では,GDMにおける胎児期,新生児期,さらには児の成長後における影響について概説する.

8.胎児の栄養学とDOHaD―成人病(生活習慣病)胎児期発症起源説の視点から

著者: 福岡秀興

ページ範囲:P.682 - P.688

はじめに

 II型糖尿病,本態性高血圧,脂質代謝異常などの成人病は現在,生活習慣病といわれており,遺伝因子と生活習慣がその発症に大きく関与しているといわれている.しかし,遺伝子多型やSNIPsでその発症が説明され得る生活習慣病は,必ずしも多くはない.それら疾患の新しい発症機序として,「受精時から乳児期までというきわめて早期の短期間に,これら疾患の素因が形成され,それが持続して,マイナスの生活習慣がそこに負荷されることで疾病が発症する」という説が注目されており,これはfetal origins of adult disesase〔FOAD説 : 成人病(生活習慣病)胎児期発症(起源)説〕といわれている1).そのほかに,胎児プログラミング説2),倹約遺伝子説3),DOHaD説(Developmental Origins of Health and Dease)4)などの多様な名称が使われている.しかし日本では低出生体重児の頻度が高く,OECD加盟国のなかでも特に高いこと(図1)5)や,妊婦の栄養状態が必ずしもよくない状況から,次世代の健康が危惧される現時点ではこの名称が最も望ましいと考えられる.一日も早くこれら他の名称を胸を張って使える国になってほしいと願っている.また生活習慣病という名称は,生活習慣そのものが主なる原因で疾病が発症するとの印象を与える.しかし成人病胎児期発症(起源)説の視点からみると,生活習慣のみが疾病の主なる発症要因とは考え難い.例えば精神発達,寿命,経済活動,児童の健康度・体力などは胎生期の影響がきわめて大きいので,これらを包括する成人病という名称に回帰すべきであると考えられる.今後胎生期に起源を有する成人病が世界的に増加して,医療経済的にも大きな問題となっていくことが予想され,その発症機序を解明する緊急性は高い.またその分子機序は,胎生期に起こるエピジェネティックスの偏移により生ずるものであることが動物実験では明らかになりつつある.

 またSouthampton Women's study 6),Hartfordshire study 7),ALSPAC 8),Upusara birth cohort 9), Generation R 10)などに見るごとく,外国では妊娠前,妊娠中,出生後の連続したバースコホート研究が,次世代の国家の浮沈にかかわる問題と位置づけられて,大掛かりな研究が推進されている.日本でも環境化学物質の次世代への影響という国家プロジェクト(エコチル調査)が開始されている.その成果を得るには時間と莫大な人的・経済的費用を要するが,その成果を世界全体で共有できる日の近いことが期待される.

 ところが,有名なDutch winter famineの調査11)では,出生体重そのものは成人病の発症リスクとは直接関連していない(表1)12).その原因として,ナチス支配地域を連合軍が解放してから大量の食糧支援を行い,それまで1日のカロリー摂取量が400~800 kcalに過ぎなかったのが,一挙に2,000 kcalにまで増えて,胎児自身の発育が急激に促進されたという背景もある.それらの児から疾病罹患者が多く出ている.これは,曝露された低栄養環境の程度と胎児の発育時期により,疾病発症リスクは大きく変わり,出生体重そのものが,必ずしも予後を決定する因子にはならないことを示すものである.それゆえ,妊娠中に子宮内栄養環境を知るバイオマーカーを開発して,出生後の予後を判定することが可能とする研究を進める必要がある.理想的には胎児エピゲノム変化を速やかに判定できる系の開発が望ましい.それゆえ今後,子宮内栄養環境を正確に知るバイオマーカーを開発して,出生後の予後を予測し,早期介入が可能とする研究を進める必要がある.

 低出生体重と成人病(虚血性心疾患,2型糖尿病,神経発達行動異常,脂質異常症など)の関連性は,疫学研究から導き出された結果であり,さらに詳細な検討が必要である.またその機序はエピジェネティクス変化が基本である.動物実験(主としてラット)では,その分子機序が明らかとされつつある.ヒトでは,この領域の研究が端緒に着いたというべき状況にある.

9.胎児の発育と母体体重

著者: 竹田善治 ,   安達知子 ,   中林正雄

ページ範囲:P.690 - P.694

はじめに

 1990年に米国では妊娠中の母体体重増加量(gestational weight gain : GWG)の推奨値について,米国科学アカデミーの健康部門であるInstitute of Medicine(IOM)からガイドライン1)が出されていたが,その後,近年の妊婦の実態などに合わせる必要性から再検討が加えられ,2009年には800ページを超える報告書として改訂,公開された2).また2008年に米国医療研究品質局Agency for Healthcare Research and Quality(AHRQ)において旧IOMガイドラインの検証を含めた妊娠中の母体体重に関する報告が出ている3).いずれの報告も膨大な文献とデータをもとに緻密に検討が行われている.もとになるデータの多くは欧米人のものであるが,日本人の報告も含まれている.

 GWGと児の出生体重に関係があるとする報告はこれまでにも内外から数多く発表されてきたが,このテーマに対する重大な問題点は,これらの報告はほとんどすべてが観察研究であり,介入試験は行われていないことである.すなわち,GWGを意図的にコントロールすることがはたして児の出生体重に影響を及ぼすか否かは現在のところエビデンスがない.この点に関してIOMでは妊娠中の推奨体重増加量のガイドラインを出すに当たって,「GWGと児の出生体重の関係を説明するために利用できる無作為試験は規模の小さい研究しかないが,委員会として,GWGは児の出生体重に関係する要因と推定した」として,これまでの多くの観察研究による報告をもとに結論している2).本稿の内容もまた観察研究のレビューによらざるを得ないが,主に日本人のデータを中心に示し,IOM,AHRQの報告も参照しながら胎児発育と母体体重の関係についてQ&A形式で述べる.

産褥と新生児の栄養管理

1.授乳女性の栄養管理

著者: 佐久間幸子

ページ範囲:P.696 - P.702

はじめに

 ユニセフ(国連児童基金)とWHO(世界保健機関)は,1989年に共同声明で発表した「母乳育児を成功させるための10か条」(表1)を世界のすべての産科施設に守ることを呼びかけ,1991年には,この「10か条」を尊守し実践する施設を「赤ちゃんにやさしい病院(BHF)」に認定する制度を開始するなど,世界的に母乳育児推進運動を展開してきた.

 日本においても「日本母乳の会」が中心となり,母乳育児の保護・推進・支援が,これまで乳房管理に携わってきた助産師だけでなく母子医療にかかわる医療従事者とその産科施設,そして母親に広がり,さらに2007年厚生労働省が策定した「授乳・離乳の支援ガイド」では,妊産婦や子どもにかかわる保健医療従事者が,授乳の支援に関する基本的考え方を理解し,支援を進めるための基本的事項が5つのポイント(表2)としてとりまとめられ,実践例も示された.

 このように母乳育児の推進と支援は深化しているが,授乳女性の食生活は,いまだに,「食べると母乳が出にくい」「母乳の質が悪くなる」などの理由で,肉や青魚・乳製品・茄子・餅などを禁止する言い伝えを信じていたり,母乳が母子に与える有益性を理解していても,出産後は育児が生活の中心となり自分自身の食事が疎かになったりする現状がある.

 授乳女性の栄養管理の目的は,産後の母体の回復と母乳分泌の促進,そして育児のための健康な体作りである.授乳女性が置かれている現状を踏まえながら,その目的を達成することが,母乳育児を成功に導くうえで重要となる.

 授乳女性の栄養管理は,着目すべき重要な側面であり,忘れてはならない要件と考える.

2.低出生体重児の栄養管理

著者: 渡辺とよ子

ページ範囲:P.704 - P.707

はじめに

 新生児の栄養管理の基本が母乳栄養であることは,出生体重にかかわらず栄養管理の大原則である.しかし低出生体重であることが出生直後の急性期から成長期さらには成人期に至るまで,それぞれ独特の病態を引き起こすリスクがある.出生体重が少ないほど身体に貯蔵している骨塩や鉄などの絶対量が少なく,その後の成長に伴う需要と供給の負のバランスにより,未熟児代謝性骨疾患(未熟児くる病)や未熟児貧血を引き起こす可能性がある.最近の低出生体重児の栄養に関するトピックスであるDOHaD(developmental origins of health and disease)仮説は,低出生体重児の栄養管理について大きな課題を投げかけている.本稿では以上の観点から低出生体重児の栄養管理について述べる.

3.糖尿病と母乳育児

著者: 水野克己

ページ範囲:P.708 - P.712

はじめに

 糖尿病を合併した女性では,インスリンの作用が不足するため乳汁生成II期への移行が遅れたり,帝王切開や分娩時に介入が必要となりやすいなどのため母乳育児のスタートがうまく切れないことも多い.また,血糖コントロールについても,出産後は妊娠中ほど厳格さを必要としなくなるものの,子育てによる疲労やストレスがあると血糖の自己管理が困難となるかもしれない.糖尿病を合併した女性は,乳腺炎を代表とする乳房感染症に罹患しやすいことも,母乳育児の継続を困難とする因子である.一方,糖尿病を合併した女性から出生した児は低血糖,黄疸などのためNICUでの治療を要することも散見され,結果として母子分離につながる.このような理由から糖尿病を合併した女性が母乳育児を継続することは困難と考えられていた.そのようななかで,糖尿病を合併した女性が母乳育児を行うことは,児だけでなく女性自身にも利点が多いことが報告されるようになってきた.さらに,近年の糖尿病治療と管理の発達により,糖尿病を合併した女性も安全に妊娠・出産できるようになり,母乳でわが子を育てることを希望することも多くなった.糖尿病を合併した女性が希望する母乳育児を実現できるような母乳育児支援について,医療者が知っておいてほしい内容を概説する.

連載 病院めぐり

横浜労災病院

著者: 中山昌樹

ページ範囲:P.714 - P.714

 横浜労災病院は横浜市北東部医療圏の地域中核施設として横浜市内でも有数な病院として発展してきました.平成16年度から独立行政法人化しておりますが,母体は労働者健康福祉機構で,平成3年に各地に存在する労災病院群の34番目の一員として最も新しく設立されました.今年創立20周年を迎えます.診療圏は横浜市北部地区で診療人口は約165万人です.病床数は650,常勤医師数172名に加えて初期研修医1学年15名×2で計30名という構成です.

 勤労者医療という病院理念の性格上「産婦人科」が労災病院の表舞台に出ることはないのですが,それでも横浜労災病院は“救急医療”“周産期医療”“癌対策”が中心整備項目となっている関係上,産婦人科にも活躍の舞台が与えられています.本年4月から21床の救命救急センターが整備されたのに伴い,当科も影響を受けないとは考えられません.平成22年の婦人科救急手術症例が46件だったので今年度60件超は覚悟している次第です.

Estrogen Series・94

子宮摘出術に伴う任意両側卵巣摘出術の頻度

著者: 矢沢珪二郎

ページ範囲:P.715 - P.715

 女性生殖器の癌で,卵巣癌は死因の第一位を占める.子宮摘出術時に任意に卵巣摘出術を行えば,将来の卵巣癌は防止できるわけであるが,同時に(オステオポローシスなどの)エストロゲンの喪失による病態の発生も考慮しなくてはならない.米国では「伝統的に」子宮摘出時に卵巣摘出をするかどうかの判断は40歳という年齢が境界となってきた.米国産婦人科医会はこの問題に関して1999年に見解を発表したが,さらに2008年にそれを改定した1).その内容は,一口に言えば,更年期以前での任意両側卵巣摘出術は望ましくない,というものである.その利害得失のバランスを考えるとき,任意両側卵巣摘出術による早すぎるエストロゲンの喪失というロスと,卵巣癌の発生を防止することによる利益を対比しなければならない.ここに,Obstetrics and Gynecology誌2010年11月号から,任意両側卵巣摘出術の頻度に関する最近の論文をご紹介したい.

 筆者らは1998~2006年の期間になされた225万例の子宮摘出術の統計を調べた.症例はすべて良性疾患の場合のみである.両側卵巣摘出術(bilateral salpingo-oophorectomy : BS&O)は子宮摘出術全体の39%に行われていた.子宮摘出術の術式をみると,腹式が72%,経腟15%,腹腔鏡によるもの13%であった.

教訓的症例から学ぶ産婦人科診療のピットフォール

大動脈血管内バルーン閉鎖術,膀胱部分切除術により救命しえた全前置穿通胎盤を合併した反復帝王切開の1例

著者: 有馬宏和 ,   飯田俊彦

ページ範囲:P.716 - P.721

症 例

■患者

 33歳の経産婦.

■主訴

 妊娠32週,転院希望.

■既往歴

 3回経妊,2回経産,1回人工妊娠中絶.第1子は骨盤位にて帝王切開分娩,第2子は反復帝王切開分娩.

■現病歴

 当院のセミオープンシステムを利用し転院するまでの間,市内開業医にて妊婦健診を受けていた.軽度の子宮収縮により予防的にritodrine hydrochloride(ウテメリン®)を経口投与されていた以外,妊娠経過はおおむね良好.妊娠32週で反復帝王切開目的に当院へ予定通りの転院となった.

サクラの国のインドネシア・13

梅毒との関連づけ

著者: 東梅久子

ページ範囲:P.722 - P.723

徳島のインドネシア人介護福祉士候補者

 11月11日から12日まで第55回生殖医学会が徳島で開催された.徳島には経済連携協定によるインドネシア人介護福祉士候補者を最大規模で受け入れている団体がある.徳島に行くなら,受け入れ施設を訪ねてみようと決め,学会発表の準備より先に受け入れ施設に連絡をとった.

 徳島空港でインドネシア人たちと会うことを受け入れ担当者は提案して下さったものの,彼らが働いている地域と施設にも興味があったため施設まで伺うことにした.

原著

糖尿病合併妊娠,妊娠糖尿病における母体の妊娠前BMI,妊娠中インスリン量,妊娠中体重増加率と児出生体重との相関についての検討

著者: 林彤 ,   正本仁 ,   青木陽一

ページ範囲:P.725 - P.729

 妊娠糖尿病(GDM)およびII型糖尿病妊婦の妊娠前体格,妊娠中体重増加,インスリン量と児出生体重の関連を検討するため,正期産のGDMおよびII型糖尿病例56例を対象とし,母体の妊娠前BMI,妊娠全期間を通じての体重増加量,1週あたりの体重増加率,インスリン1日量,児出生体重の相関をそれぞれ検討した.

 その結果,母体妊娠中体重増加量と増加率は児出生体重と相関したが,妊娠前BMIは児出生体重と相関しなかった.インスリン治療例において,インスリン量は母体体重増加量,増加率と相関したが,妊娠前BMI,児出生体重とは相関しなかった.

 GDMやII型糖尿病の妊婦では,妊娠中の母体体重管理が巨大児分娩の予防やインスリン量の減量に有効である可能性がある.巨大児の予防を目的とした妊娠中の至適体重増加量,増加率の設定には,日本人を対象とした検討が必要であることが示唆された.

症例

閉経後に増大した脂肪平滑筋腫の1例

著者: 佐藤賢一郎 ,   水内英充 ,   北島義盛 ,   水内将人 ,   塚本健一 ,   藤田美悧

ページ範囲:P.731 - P.736

 症例は75歳(閉経45歳).65歳時よりC型肝炎にて消化器科で経過観察中で,年1回の定期の腹部超音波にて14.1×11.2 cmの骨盤内腫瘍を認め,当科を紹介された.なお,1年前の超音波検査では異常は認められていない.

 子宮肉腫疑いにて開腹手術を行ったところ,術中迅速組織検査で脂肪平滑筋腫の診断のため腹式子宮全摘術,両側子宮付属器摘出術を施行した.摘出した子宮筋腫は重量964 gで,子宮筋腫の割面では全体の60~70%程度を脂肪組織を示す黄色部分が占めていた.

 病理組織所見は,成熟した脂肪細胞からなる脂肪組織に平滑筋組織が混在し,脂肪平滑筋腫と診断された.凍結保存した脂肪平滑筋腫組織の検索で,アンドロステンジオン・アロマターゼ活性140.0 fmol/hr/g,エストラジオール2.82 pg/g,エストロン233.3 pg/g,エストロゲンレセプター陽性であり,局所のエストロゲン合成を通じて筋腫の増大がもたらされた可能性が示唆された.

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投稿規定

ページ範囲:P.738 - P.738

著作権譲渡同意書

ページ範囲:P.739 - P.739

バックナンバー

ページ範囲:P.741 - P.741

アンケート用紙

ページ範囲:P.742 - P.742

次号予告

ページ範囲:P.743 - P.743

編集後記

著者: 岡井崇

ページ範囲:P.744 - P.744

〈ニュース記者〉

 国難とも言うべき此度の大震災にあたり,被災された皆様には心からお見舞いを申し上げますとともに地域の一日も早い復興をお祈り申し上げます.

 それにしても,福島第一原発の事故は惨憺たる様相を呈しています.規模がチェルノブイリと同等のレベル7に改められたこと以上に不安を募らせるのは,事故発生から1か月以上経った今になっても,格納器内の燃料棒の損傷について詳しい状況が判明していないことです.専門家の弁を信じれば,取り敢えず暴発のリスクは低減しつつあるとのことですが,放射線物質の飛散を封じ込めるだけでも何か月も掛かると報じられています.

基本情報

臨床婦人科産科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1294

印刷版ISSN 0386-9865

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75巻6号(2021年6月発行)

今月の臨床 大規模災害時の周産期医療―災害に負けない準備と対応

75巻5号(2021年5月発行)

今月の臨床 頸管熟化と子宮収縮の徹底理解!―安全な分娩誘発・計画分娩のために

75巻4号(2021年4月発行)

増刊号 産婦人科患者説明ガイド―納得・満足を引き出すために

75巻3号(2021年4月発行)

今月の臨床 女性のライフステージごとのホルモン療法―この1冊ですべてを網羅する

75巻2号(2021年3月発行)

今月の臨床 妊娠・分娩時の薬物治療―最新の使い方は? 留意点は?

75巻1号(2021年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 生殖医療の基礎知識アップデート―患者説明に役立つ最新エビデンス・最新データ

74巻12号(2020年12月発行)

今月の臨床 着床環境の改善はどこまで可能か?―エキスパートに聞く最新研究と具体的対処法

74巻11号(2020年11月発行)

今月の臨床 論文作成の戦略―アクセプトを勝ちとるために

74巻10号(2020年10月発行)

今月の臨床 胎盤・臍帯・羊水異常の徹底理解―病態から診断・治療まで

74巻9号(2020年9月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅱ)―母体合併症の影響は? 新生児スクリーニングはどうする?

74巻8号(2020年8月発行)

今月の臨床 産婦人科医に最低限必要な正期産新生児管理の最新知識(Ⅰ)―どんなときに小児科の応援を呼ぶ?

74巻7号(2020年7月発行)

今月の臨床 若年女性診療の「こんなとき」どうする?―多彩でデリケートな健康課題への処方箋

74巻6号(2020年6月発行)

今月の臨床 外来でみる子宮内膜症診療―患者特性に応じた管理・投薬のコツ

74巻5号(2020年5月発行)

今月の臨床 エコチル調査から見えてきた周産期の新たなリスク要因

74巻4号(2020年4月発行)

増刊号 産婦人科処方のすべて2020―症例に応じた実践マニュアル

74巻3号(2020年4月発行)

今月の臨床 徹底解説! 卵巣がんの最新治療―複雑化する治療を整理する

74巻2号(2020年3月発行)

今月の臨床 はじめての情報検索―知りたいことの探し方・最新データの活かし方

74巻1号(2020年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 周産期超音波検査バイブル―エキスパートに学ぶ技術と知識のエッセンス

73巻12号(2019年12月発行)

今月の臨床 産婦人科領域で話題の新技術―時代の潮流に乗り遅れないための羅針盤

73巻11号(2019年11月発行)

今月の臨床 基本手術手技の習得・指導ガイダンス―専攻医修了要件をどのように満たすか?〈特別付録web動画〉

73巻10号(2019年10月発行)

今月の臨床 進化する子宮筋腫診療―診断から最新治療・合併症まで

73巻9号(2019年9月発行)

今月の臨床 産科危機的出血のベストマネジメント―知っておくべき最新の対応策

73巻8号(2019年8月発行)

今月の臨床 産婦人科で漢方を使いこなす!―漢方診療の新しい潮流をふまえて

73巻7号(2019年7月発行)

今月の臨床 卵巣刺激・排卵誘発のすべて―どんな症例に,どのように行うのか

73巻6号(2019年6月発行)

今月の臨床 多胎管理のここがポイント―TTTSとその周辺

73巻5号(2019年5月発行)

今月の臨床 妊婦の腫瘍性疾患の管理―見つけたらどう対応するか

73巻4号(2019年4月発行)

増刊号 産婦人科救急・当直対応マニュアル

73巻3号(2019年4月発行)

今月の臨床 いまさら聞けない 体外受精法と胚培養の基礎知識

73巻2号(2019年3月発行)

今月の臨床 NIPT新時代の幕開け―検査の実際と将来展望

73巻1号(2019年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 エキスパートに学ぶ 女性骨盤底疾患のすべて

72巻12号(2018年12月発行)

今月の臨床 女性のアンチエイジング─老化のメカニズムから予防・対処法まで

72巻11号(2018年11月発行)

今月の臨床 男性不妊アップデート─ARTをする前に知っておきたい基礎知識

72巻10号(2018年10月発行)

今月の臨床 糖代謝異常合併妊娠のベストマネジメント─成因から管理法,母児の予後まで

72巻9号(2018年9月発行)

今月の臨床 症例検討会で突っ込まれないための“実践的”婦人科画像の読み方

72巻8号(2018年8月発行)

今月の臨床 スペシャリストに聞く 産婦人科でのアレルギー対応法

72巻7号(2018年7月発行)

今月の臨床 完全マスター! 妊娠高血圧症候群─PIHからHDPへ

72巻6号(2018年6月発行)

今月の臨床 がん免疫療法の新展開─「知らない」ではすまない今のトレンド

72巻5号(2018年5月発行)

今月の臨床 精子・卵子保存法の現在─「産む」選択肢をあきらめないために

72巻4号(2018年4月発行)

増刊号 産婦人科外来パーフェクトガイド─いまのトレンドを逃さずチェック!

72巻3号(2018年4月発行)

今月の臨床 ここが知りたい! 早産の予知・予防の最前線

72巻2号(2018年3月発行)

今月の臨床 ホルモン補充療法ベストプラクティス─いつから始める? いつまで続ける? 何に注意する?

72巻1号(2018年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 産婦人科感染症の診断・管理─その秘訣とピットフォール

71巻12号(2017年12月発行)

今月の臨床 あなたと患者を守る! 産婦人科診療に必要な法律・訴訟の知識

71巻11号(2017年11月発行)

今月の臨床 遺伝子診療の最前線─着床前,胎児から婦人科がんまで

71巻10号(2017年10月発行)

今月の臨床 最新! 婦人科がん薬物療法─化学療法薬から分子標的薬・免疫療法薬まで

71巻9号(2017年9月発行)

今月の臨床 着床不全・流産をいかに防ぐか─PGS時代の不妊・不育症診療ストラテジー

71巻8号(2017年8月発行)

今月の臨床 「産婦人科診療ガイドライン─産科編 2017」の新規項目と改正点

71巻7号(2017年7月発行)

今月の臨床 若年女性のスポーツ障害へのトータルヘルスケア─こんなときどうする?

71巻6号(2017年6月発行)

今月の臨床 周産期メンタルヘルスケアの最前線─ハイリスク妊産婦管理加算を見据えた対応をめざして

71巻5号(2017年5月発行)

今月の臨床 万能幹細胞・幹細胞とゲノム編集─再生医療の進歩が医療を変える

71巻4号(2017年4月発行)

増刊号 産婦人科画像診断トレーニング─この所見をどう読むか?

71巻3号(2017年4月発行)

今月の臨床 婦人科がん低侵襲治療の現状と展望〈特別付録web動画〉

71巻2号(2017年3月発行)

今月の臨床 産科麻酔パーフェクトガイド

71巻1号(2017年1月発行)

合併増大号 今月の臨床 性ステロイドホルモン研究の最前線と臨床応用

69巻12号(2015年12月発行)

今月の臨床 婦人科がん診療を支えるトータルマネジメント─各領域のエキスパートに聞く

69巻11号(2015年11月発行)

今月の臨床 婦人科腹腔鏡手術の進歩と“落とし穴”

69巻10号(2015年10月発行)

今月の臨床 婦人科疾患の妊娠・産褥期マネジメント

69巻9号(2015年9月発行)

今月の臨床 がん妊孕性温存治療の適応と注意点─腫瘍学と生殖医学の接点

69巻8号(2015年8月発行)

今月の臨床 体外受精治療の行方─問題点と将来展望

69巻7号(2015年7月発行)

今月の臨床 専攻医必読─基礎から学ぶ周産期超音波診断のポイント

69巻6号(2015年6月発行)

今月の臨床 産婦人科医必読─乳がん予防と検診Up to date

69巻5号(2015年5月発行)

今月の臨床 月経異常・不妊症の診断力を磨く

69巻4号(2015年4月発行)

増刊号 妊婦健診のすべて─週数別・大事なことを見逃さないためのチェックポイント

69巻3号(2015年4月発行)

今月の臨床 早産の予知・予防の新たな展開

69巻2号(2015年3月発行)

今月の臨床 総合診療における産婦人科医の役割─あらゆるライフステージにある女性へのヘルスケア

69巻1号(2015年1月発行)

今月の臨床 ゲノム時代の婦人科がん診療を展望する─がんの個性に応じたpersonalizationへの道

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