臨床婦人科産科75巻6号

2021年06月発行

今月の臨床 大規模災害時の周産期医療―災害に負けない準備と対応 激甚災害の経験から得られた周産期医療体制の問題点と現状

2019年秋の台風およびそれに関連した豪雨災害への対応

著者： 鈴木真¹

所属機関： ¹国保旭中央病院産婦人科

ページ範囲：P.548 - P.554

●台風のように予測可能な災害に対しては事前情報を収集・精査・被害想定を行い，事前に災害対策本部を立ち上げて万全を期して待機，対応する．

●発生直後は災害対策本部を中心に周辺の被害状況，医療提供体制を迅速かつ円滑に把握し，医療へのアクセス状況を評価し，医療提供体制の再構築の必要性，被害医療機関への支援を検討する．

●災害時小児周産期リエゾンは医療提供体制のうち急を要する分娩提供体制や医療的ケア児の状況を把握し，災害対策本部と協働し医療提供体制の維持に尽力する．これらを円滑に行うためには平時の活動が重要である．

参考文献

1）経済産業省電力レジリエンスワーキンググループ：台風15号の停電復旧対応等に係る検証結果取りまとめ

2）厚生労働省医政局地域医療計画課救急・周産期医療等対策室：災害拠点病院の電気，水の確保に関して．https://janet-dr.com/060_event/20190613/190613_15_nishida.pdf