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文献詳細

雑誌文献

臨床婦人科産科75巻6号

2021年06月発行

文献概要

今月の臨床 大規模災害時の周産期医療―災害に負けない準備と対応 災害時の医療機関のインフラ確保―Triage Greenの健康維持のために

災害を想定した防災リテラシー―水の確保と医療施設の自立体制

著者: 古谷健一12

所属機関: 1防衛医科大学校 2(法)日本子育て包括支援推進機構

ページ範囲:P.585 - P.593

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●生体は約70%が「水分」であり,生命維持には3L/日の「飲料水」が,健康と清潔保持には10L/日の「生活用水」が必要である.

●政府は国民に対し,災害後72時間の食料品・飲料水・生活必需品の備蓄と確保を求めている.

●災害時には妊産婦と新生児・乳児のケアが大切であり,産婦人科医や小児科医の役割は重要である.

●災害拠点病院を含む医療施設では,「水の確保」と「電源の持続」が求められており,前者では各施設に応じた浄水システムの導入を適宜検討したい.

参考文献

1)重川希志依 : 災害弱者をまもる安全・安心の社会.学術の動向8 : 72-75, 2011
2)厚生労働省 : 災害医療コーディネート体制」について.第9回救急・災害医療供給体制等の在り方に関する検討会(平成30年10月31日)資料.https://www.mhlw.go.jp/content/10802000/000377340
3)首相官邸 : 災害に対するご家庭での備え〜これだけは準備しておこう.https://www.kantei.go.jp/jp/headline/bousai/sonae
4)内閣府 : 新型コロナウイルス感染症と災害時の対応.https://www.kantei.go.jp/jp/headline/bousai/sonae
5)内閣府 : 令和元年台風19号等を踏まえた高齢者等の避難の在り方.第2回ワーキンググループ報告書.2020.7.16
6)厚生労働省 : 健康のため水を飲もう講座.https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000165091.pdf
7)岡村光章 : 米国連邦緊急事態管理庁(FEMA)と我が国防災体制との比較論.レファレンス,No. 736.国立国会図書館,2012.5
8)旭化成:膜の基礎知識.https://www.asahi-kasei.co.jp/membrane/microza/jp/kiso/kiso_2.html
9)厚生労働省 : 水道水基準項目と基準値(51項目).https:/www.mhlw.go.jp/stf /seisakunitsuite/bunya/topics/bukyoku/kenkou/suido/kijun/kijunchi
10)第56回国連婦人の地位委員会「自然災害におけるジェンダー平等と女性のエンパワーメント」決議.2012年3月9日採択
11)兵庫県産科婦人科学会・兵庫県医師会 : 阪神・淡路大震災の周産期医療調査報告書.1996
12)早田英二郎,他 : 当科で開発した可搬式分娩装置を用いた大規模災害時の分娩介助.日集団災医会誌12 : 160-164, 2007
13)古谷健一 : 災害時における公的病院の役割について : 特に周産期医療を中心に.監事(財界研究所)10 : 60-65,2020

掲載誌情報

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN:1882-1294

印刷版ISSN:0386-9865

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