臨床検査55巻12号

2011年11月発行

今月の主題 子宮頸癌の予防と検査 総論

本邦における子宮頸癌検診の歴史

著者： 岡本聡¹ 伊藤潔² 新倉仁² 八重樫伸生²

所属機関： ¹東北大学病院産婦人科・臨床検査技師 ²東北大学大学院医学系研究科産婦人科

ページ範囲：P.1383 - P.1390

子宮頸癌検診が一部の地域で行われてから半世紀が経った．その後全国に子宮頸癌検診は拡がり，国策として癌検診事業がスタートした．子宮頸部擦過細胞診による子宮頸癌検診は，子宮癌死亡率減少に対する有効性が証明されている．近年，子宮頸癌検診は新日母分類によってより一層の精度向上が図られている一方で，受診率低迷に悩まされている．その中で無料クーポン券の配布によって受診者数が増えたことは朗報である．今後も子宮頸癌検診の受診率の向上に向け，行政および諸関係団体による積極的な施策の実行が必要である．

参考文献

1) 野田起一郎，姉歯皎：子宮癌集団検診と細胞診(第3回総会講演要旨)．臨床細胞学会誌　1：41-42，1962

2) 野田起一郎，斉藤博之，奥田宣弘，他：当教室に於ける子宮癌集団検診成績(第1報)．日産婦会誌　17：1039-1043，1965

3) 野田起一郎，姉歯皎，黒沢繁男，他：われわれの子宮癌検診車について．日産婦会誌　18：575-579，1966

4) 野田起一郎，佐藤祥男：受診者登録式子宮癌検診―いわゆる日母宮城方式―の反省．日産婦会誌　22：1049-1052，1970

5) 厚生省がん検診の有効性評価に関する研究班：がん検診の有効性等に関する情報提供のための手引，1998

6) 日本産婦人科医会：ベセスダシステム2001準拠子宮頸部細胞診報告様式の理解のために，日本産婦人科医会，2008

7) 厚生労働省「がん検診の評価とあり方に関する研究」班：有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン，2009

8) 宮城県対がん協会：そう立50周年記念誌―宮城県における婦人科がん対策，p83，2008

9) 利部輝雄：集団検診．新女性医学大系34―子宮頸部の悪性腫瘍(杉森甫編)，中山書店，pp199-222，2000

10) 岩坂剛：子宮頸がん検診の歴史と現状．臨婦産　63：1117-1121，2009

11) 祖父江友孝：わが国におけるがん対策の現状と問題点．日放線技会誌　61：740-744，2005

12) 佐々木繁，嘉村敏治，亀井清：産婦人科と医療制度を考える―産婦人科とがん検診(子宮がん，乳がん検診について)．日産婦会誌　58：N238-N241，2006

13) Abe Y, Ito K, Okamura C, et al : Cervical cytologic examination during physical checkup of pregnant women : cervical cancer screening in women under the age of thirty. Tohoku J Exp Med　204：221-228，2004

14) 永井宏，永井堅：子宮がん検診の問題点．産婦治療　93：649-652，2006

15) 牧野浩充，佐藤信二，矢嶋聰，他：子宮頸癌集団検診の浸潤癌減少効果についてのケース・コントロール研究．日産婦会誌　43：1226-1232，1991

16) Makino H, Sato S, Yajima A, et al : Evaluation of the effectiveness of cervical cancer screening : a case-control study in Miyagi, Japan. Tohoku J Exp Med　175：171-178，1995

17) Sobue T, Suzuki T, Hashimoto S, et al : A case-control study of the effectiveness of cervical cancer screening in Osaka, Japan. Jpn J Cancer Res　79：1269-1275，1988

18) 日本対がん協会：対がん協会報　第567号，2011

19) 渋谷大助：女性特有のがん検診推進事業の影響に関する研究．厚生労働科学研究費補助金がん臨床研究事業平成22年度総括・分担研究報告書，2011

20) 伊藤潔，小澤信義，田勢亨，他：子宮頸部の治療ガイドラインと細胞診・組織診のかかわり―ベセスダシステムの本格導入にあたって．Med Technol　38：1233-1236，2010

21) 小澤信義：子宮がん検診受診率向上のための若年者への教育啓発に関する研究．厚生労働科学研究費補助金がん臨床研究事業平成21年度総括・分担研究報告書，2010