精神医学11巻2号

1969年02月発行

資料

精神障害者の発見活動における公衆衛生関係者の認識と態度—沖縄における疫学的調査の経験から

著者： 中川四郎¹ 佐藤壱三¹ 目黒克己¹ 立津政順² 加藤伸勝³ 岡田靖雄⁴ 鈴木淳⁵ 太田広三郎⁶ 石原幸夫⁷ 松村清年⁸ 上与那原朝常⁹ 新垣元武⁹ 平安常敏¹⁰ 玉木正明¹¹

所属機関： ¹国立精神衛生研究所 ²熊本大学精神科 ³東京都立松沢病院 ⁴東京大学精神科 ⁵国立下総療養所 ⁶茨城県精神衛生センター ⁷神奈川県精神衛生センター ⁸元富山県精神衛生センター ⁹琉球精神病院 ¹⁰平安病院 ¹¹沖縄精和病院

ページ範囲：P.147 - P.152

I．はじめに
　精神障害に対する家族や地域の人びとの考えかたや態度が，精神障害者の発見，治療，予防などに深い関係をもつことはいうまでもない。社会がどのような事例（case）を異常と考えるか，あるいは考えないか，またそれをどのような異常と考えるかは事例の問題であつて，かならずしもその異常が精神医学的異常ないし疾患であるとはかぎらない。また逆に精神医学的疾患が社会で事例として問題となるとはかぎらないのである。
　この問題は疫学的調査の場合にはとくに重要であつて，調査者の考えや態度とともに発見率を左右する要因となる。疫学的調査の場合，調査上の誤差としてとくに問題となる三つの事項，すなわち診断基準，面接の精度，調査の基礎となる情報収集の問題がある。このうちとくに情報の収集と事例の把握に関して，1966年11月に行なわれた沖縄の精神障害者の実態調査における情報収集にあたつた公衆衛生看護婦（保健婦）および保健所吏員などの公衆衛生関係者の精神障害者に対する認識や態度の問題について考察し，地域精神衛生活動を行なう場合の参考としてみたい。