精神医学30巻10号

1988年10月発行

研究と報告

作業能力の低下した精神分裂病患者の社会復帰の実態とその治療技法

著者： 岩波明¹² 安西信雄¹ 原田誠一¹ 金生由紀子¹ 中込和幸¹³ 横田圭司¹ 熊谷直樹¹ 佐々木司¹ 式場典子¹ 宮内勝¹

所属機関： ¹東京大学医学部精神医学教室 ²東京都立松沢病院 ³帝京大学精神科学教室

ページ範囲：P.1133 - P.1140

文献概要

　抄録　東大病院精神神経科Day Hospital（DH）に通院した69名の精神分裂病患者を対象に，DH通院期間中の集団生活場面における作業能力を評価した。この評価から精神分裂病性欠陥により作業能力の低下が著しい群（低作業能力群）を定義し，低作業能力群（23名）とその他の群（46名）の臨床的特徴，就労期間率（就労に従事していた期間の割合）を比較した。その結果低作業能力群のDH終了後2年までの就労期間率は63〜64％であり，これはその他の群とほぼ同等の値であった。一般に作業能力の低さは就労に不利な条件であるが，患者の能力に応じた就労援助を行うことにより，この不利な条件をかなりの程度カバーしうると考えられた。これらの患者の就労援助の経験から①治療関係の確立と就労の動機づけ，②再発予防対策の明確化，③適切な職場の選択，④雇用主への協力依頼と連携が重要であることを述べ，最近議論になっている精神障害における障害概念と関連させ考察した。