精神医学33巻2号

1991年02月発行

研究と報告

精神分裂病者の死亡に関する疫学的研究—長崎市の原爆被爆者を対象として

著者： 太田保之¹ 植木健² 三根真理子³ 大塚俊弘² 菅崎弘之² 塚崎稔² 吉武和康² 内野淳² 荒木憲一² 道辻俊一郎² 中根允文²

所属機関： ¹長崎大学医療技術短期大学部 ²長崎大学医学部精神神経科 ³長崎大学医学部付属原爆被災学術資料センター

ページ範囲：P.165 - P.173

　【抄録】　長崎市内在住の被爆分裂病者の死因・死亡率に関する疫学調査を行った。対照群は，性，被爆時の年齢，爆心地からの距離がマッチできた長崎市の被爆一般人口である。死亡の観察期間は1970〜1984年の15年間である。
　被爆分裂病者の5大死因のうち，心疾患（死亡割合18.3％，相対危険度1.71），脳血管疾患（死亡割合13.0％，相対危険度1.03），肺炎・気管支炎（死亡割合10.7％，相対危険度2.15），自殺（死亡割合11.5％，相対危険度6.10）の4死因は被爆一般人口に比較して統計学的に有意に高かった。しかし，悪性新生物（死亡割合17.6％，相対危険度0.73）は被爆一般人口との間に有意な差異は認めなかった。年齢層ごとの死亡の割合をみると，被爆一般人口では高齢者ほど死亡者数が多くなる傾向を示していたが，被爆分裂病者のほうは若年者ほど死亡者が増加する傾向が認められた。これらの線型関係はLinear trend testで有意な関係にあった。
　今回の被爆分裂病者の死因・死亡率に関する解析結果は一般の分裂病者の死亡特性として解釈してもよいと考えられた。