精神医学39巻10号

1997年10月発行

資料

勤労者における精神障害に関する多施設共同研究

著者： 島悟¹ 荒井稔² 大西守³ 黑木宣夫⁴ 菅崎宏之⁵ 内野淳⁵ 太田保之⁵ 中根允文⁵ 塚本浩二⁶ 白土俊明⁶ 大矢大⁷ 延原健二⁷ 木下利孝⁷ 井上桂⁸ 中村道彦⁹ 岡本裕光⁹ 若田部博文¹⁰ 西田牧衛¹¹ 橋元良¹² 山口利之¹³ 朝井忠¹⁴ 塩田一雄¹⁵ 中川学¹⁵ 中井三代子¹⁶ 南部美穂¹⁶ 倉林るみい¹⁷ 藤縄昭¹⁸ 飯森眞喜雄¹⁹ 丸田敏雅¹⁹ 清水宗夫¹⁹ 加藤正明¹⁹

所属機関： ¹東京経済大学経営学部 ²順天堂大学医学部 ³栃木県精神保健福祉センター ⁴東邦大学佐倉病院 ⁵長崎大学医学部 ⁶産業医科大学 ⁷関西医科大学 ⁸三重大学医学部 ⁹京都府立医科大学 ¹⁰北里大学医学部 ¹¹新潟大学医学部 ¹²愛知医科大学 ¹³名古屋市立大学医学部 ¹⁴和歌山県立医科大学 ¹⁵愛媛大学医学部 ¹⁶高知医科大学 ¹⁷産業医学総合研究所 ¹⁸甲南女子大学 ¹⁹東京医科大学

ページ範囲：P.1117 - P.1122

■はじめに
　今日，日本国民の過半数が勤労者であり，就労可能人口の多くは有職者である^8）。それゆえすべての日本国民が，精神医療の対象となる可能性があるが，その多くは地域住民であると同時に，職域では勤労者として存在している。時には就労しているばかりでなく，就学していることもあり，この場合には，地域住民，勤労者，学生という複合した役割を有していることになる。
　精神医療が対象とするのは個々の病者であるから，どこに所属していようと問題ないという考えもあろうが，その存在様式によって，治療的接近の方法やスタンスが規定される可能性が考えられる以上，その存在様式を問うことが求められると思われる。