精神医学39巻2号

1997年02月発行

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資料

母子精神保健からみた母親学級における産前教育に関する研究

著者： 岡野禎治¹ 増地聡子¹ 玉木領司¹ 野村純一¹ 村田真理子²

所属機関： ¹三重大学医学部精神神経科 ²三重大学医学部衛生学

ページ範囲：P.213 - P.218

■はじめに
　産褥期の精神障害の中でも産後うつ病はその出現頻度が高いこと^6,13）から，地域での医療サービス体制^12）や産科との連携^1,2,15）は母子精神保健の重要な課題の1つである。しかしながら，長期研究では産後うつ病の約25％が出産後1年を経過しても，なおうつ状態である^5,11）といわれ，夫婦関係^3）や母子関係^13）に与える影響が指摘されている。こうしたことから，最近英国の王立精神科医協会によるうつ病キャンペーンの中でも，産後うつ病の啓蒙が取り上げられ，予防についての関心も次第に高まっている^9,10）。
　一方，日本においては出産は「晴れの場」とみなされ，褥婦自身がうつ病に罹患しても，自覚できにくかったり，周囲に打ち明けにくいといった状況がある。その上，家族も本人の怠けや努力不足と考えがちであるため，早期受診が遅れる場合がある^17）。また現在の日本の母子保健体制においては，産後1か月検診以降産後数か月後の乳幼児健診までの期間は医療機関との接触がない空白期間に相当し，母親が産後うつ病に罹患しても途方に暮れることが少なくない。
　したがって，産後うつ病の啓蒙は母子精神保健の観点からも極めて重要な課題であり，今日英国を中心に対策が講じられている^9,12,15）。その中でも，Cox^6）は妊産婦とその家族に対する産前教育が産後うつ病の予防に対して重要な役割を果たすと指摘している。
　我々は産科病棟に対するコンサルテーション・リエゾン・サービス^18）の一環として，1988年から産科主催の母親学級において産後うつ病に関する産前教育を実践している。そこで，今回は産前教育の受講例のうち，産後に精神科を受診した産褥婦を対象として臨床統計的研究を行い，妊婦に対する産後うつ病の産前教育の効果と意義について検討したので報告する。