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医療・福祉機関における発達障害に関するアセスメントツールの利用実態に関する調査
著者: 松本かおり1 伊藤大幸1 小笠原恵2 明翫光宜3 染木史緒4 谷伊織5 行廣隆次6 内山登紀夫7 黒田美保8 稲田尚子9 岩永竜一郎10 萩原拓11 原幸一12 井上雅彦13 村上隆14 中村和彦15 杉山登志郎16 内田裕之17 市川宏伸18 辻井正次14
所属機関: 1浜松医科大学子どものこころの発達研究センター 2東京学芸大学総合教育科学系 3中京大学心理学部 4ニューヨーク市立大学スタッテン島校教育学部 5東海学園大学人文学部 6京都学園大学人間文化学部 7福島大学大学院人間発達文化研究科 8淑徳大学総合福祉学部 9東京大学医学部附属病院こころの発達診療部 10長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 11北海道教育大学旭川校 12徳島大学大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部 13鳥取大学医学系研究科 14中京大学現代社会学部 15弘前大学大学院医学研究科 16浜松医科大学児童青年期精神医学講座 17大阪大学大学院連合小児発達学研究科 18東京都立小児総合医療センター
ページ範囲:P.1093 - P.1102
文献購入ページに移動発達障害児者の支援に携わる全国の2,790の医療機関および福祉機関を対象に,アセスメントツールの利用の実態と利用を規定する要因を検討することを目的に調査を行った。一般的ツールの利用率は,医療機関や児童相談所では9割,発達障害者支援センターや保健センターでは7~8割であったが,福祉施設・事業所ではわずかに2割以下であった。全般的に知能検査・発達検査が比較的よく利用されている一方で,生活能力,問題行動,発達障害特性に関するツールは利用する機関が少なかった。特に,18歳未満の利用者がいない福祉施設・事業所では,アセスメントツールの普及が遅れていた。アセスメントツールの利用には,実施者や購入資金,実施時間といった資源の不足のみならず,アセスメントに対する理解の不足,ツールの利便性の問題なども影響することが推測された。
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