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66巻5号（2024年5月発行）
増大号特集 精神科診療における臨床評価尺度・検査を極める—エキスパートによる実践的活用法
66巻4号（2024年4月発行）
特集 精神疾患・精神症状にはどこまで脳器質的背景があるのか—現代の視点から見直す
66巻3号（2024年3月発行）
特集 精神疾患への栄養学的アプローチ
66巻2号（2024年2月発行）
特集 うつ病のバイオマーカー開発の試み
66巻1号（2024年1月発行）
特集 性差と精神医学—なぜ頻度や重症度に差があるのか
雑誌目次
論文
精神医学57巻7号
2015年07月発行
雑誌目次
巻頭言
ストレスチェック制度によって職場のメンタルヘルス不調者は減少するか？—面接指導による事後措置の効果
著者： 中村純
ページ範囲：P.496 - P.497
労働安全衛生法(安衛法)が改正され，50人以上の従業員がいる企業では，「心理的な負荷を測定するための検査」すなわちストレスチェック制度が2015年12月から始まる。この制度は，この十数年前から職場における精神的な不調者をいかに早期発見し，治療に導くかということで考えられていたものである。1998年以降，わが国では働き盛りの自殺者が多い状況が続き，職場のメンタルヘルス不調者は減らず，休職者だけでなく，治療中の労働者の増加から企業の生産性を低下させていることも報告され，職場のメンタルヘルス対策への関心が高まった。特に過労自殺などによる労災認定件数が増加しており，企業にとっては安全配慮義務の観点からもメンタルヘルス対策は喫緊の課題である。
ところでメンタルヘルス不調という用語から受ける印象は，うつ状態や適応障害などの精神疾患を指すと思われ，発症要因としては生物学的要因よりも環境要因や心理的要因が大きな割合を占めると考えられる。現状では精神疾患に罹患した多くの人が働いており，その再発を予防することも企業には要請されている。しかし，その方法や介入についてのエビデンスはきわめて少ない。
ところでメンタルヘルス不調という用語から受ける印象は，うつ状態や適応障害などの精神疾患を指すと思われ，発症要因としては生物学的要因よりも環境要因や心理的要因が大きな割合を占めると考えられる。現状では精神疾患に罹患した多くの人が働いており，その再発を予防することも企業には要請されている。しかし，その方法や介入についてのエビデンスはきわめて少ない。
特集 自殺対策の現状
自殺対策の推移と現状
著者： 竹島正
ページ範囲：P.499 - P.505
はじめに
わが国の自殺対策は自殺対策基本法(2006)をもとにめざましい発展を遂げてきた13)。自殺対策基本法以降，自殺対策は内閣府を中心に進められてきたが，内閣の取り組もうとする政策課題により，機動的に対応するための内閣官房および内閣府の業務の見直しの中で，自殺対策基本法は2016年4月に内閣府から厚生労働省に移管される。移管によって，厚生労働省の全省的な取り組みの発展が期待される一方で，省庁横断的な取り組みの減速も懸念される。本稿では，自殺対策基本法の公布・施行と同年に設置された自殺予防総合対策センターのセンター長を経験した者として，1998年の自殺急増以降の18年を振り返り，わが国の自殺対策の特質と，今後の自殺対策への期待について述べる。
わが国の自殺対策は自殺対策基本法(2006)をもとにめざましい発展を遂げてきた13)。自殺対策基本法以降，自殺対策は内閣府を中心に進められてきたが，内閣の取り組もうとする政策課題により，機動的に対応するための内閣官房および内閣府の業務の見直しの中で，自殺対策基本法は2016年4月に内閣府から厚生労働省に移管される。移管によって，厚生労働省の全省的な取り組みの発展が期待される一方で，省庁横断的な取り組みの減速も懸念される。本稿では，自殺対策基本法の公布・施行と同年に設置された自殺予防総合対策センターのセンター長を経験した者として，1998年の自殺急増以降の18年を振り返り，わが国の自殺対策の特質と，今後の自殺対策への期待について述べる。
心理学的剖検研究から分かってきたこと
著者： 勝又陽太郎
ページ範囲：P.507 - P.513
国内外における心理学的剖検研究の動向
心理学的剖検(psychological autopsy)は，自殺者と生前に関係のあった周囲の人(家族，友人，知人，同僚，主治医など)から，故人の生前の情報を，後方視的(retrospective)に聞き取るデータ収集方法の総称である。もともとは米国の著名な自殺学者であるShneidmanらが不審死の死因を明らかにすることを目的として開発した調査的アプローチであったが22)，その後自殺予防研究へと応用されるようになり，現在では自殺予防対策の基礎となる自殺の実態や関連要因を分析するためのデータ収集法として広く世界的に用いられている。
心理学的剖検の手法を用いて自殺の背景要因を明らかにする研究は，1950年代後半から対照群をおかない記述的な研究デザイン(第1世代の心理学的剖検研究)で開始された16)。その後，1990年代以降は，心理学的剖検を利用した症例対照研究(case-control study)のデザインが採用されるようになり(第2世代の心理学的剖検)，生存事例あるいは他の死因による死亡事例を対照群として設定し，自殺事例と同様の調査を実施して結果を比較することで，自殺の危険因子を統計的に明らかにする試みが世界各国で行われてきた16)。
心理学的剖検(psychological autopsy)は，自殺者と生前に関係のあった周囲の人(家族，友人，知人，同僚，主治医など)から，故人の生前の情報を，後方視的(retrospective)に聞き取るデータ収集方法の総称である。もともとは米国の著名な自殺学者であるShneidmanらが不審死の死因を明らかにすることを目的として開発した調査的アプローチであったが22)，その後自殺予防研究へと応用されるようになり，現在では自殺予防対策の基礎となる自殺の実態や関連要因を分析するためのデータ収集法として広く世界的に用いられている。
心理学的剖検の手法を用いて自殺の背景要因を明らかにする研究は，1950年代後半から対照群をおかない記述的な研究デザイン(第1世代の心理学的剖検研究)で開始された16)。その後，1990年代以降は，心理学的剖検を利用した症例対照研究(case-control study)のデザインが採用されるようになり(第2世代の心理学的剖検)，生存事例あるいは他の死因による死亡事例を対照群として設定し，自殺事例と同様の調査を実施して結果を比較することで，自殺の危険因子を統計的に明らかにする試みが世界各国で行われてきた16)。
地域介入研究（戦略研究を中心に）—被災地における自殺対策も含めて
著者： 大塚耕太郎
ページ範囲：P.515 - P.521
複合的自殺対策プログラムの自殺企図予防効果に関する地域介入研究：NOCOMIT-J
1．NOCOMIT-Jの結果概要
2005年度より厚生労働科学研究費補助金による「自殺対策のための戦略研究」の一環として，大型の地域介入比較対照研究である「複合的自殺対策プログラムの自殺企図予防効果に関する地域介入研究：NOCOMIT-J」が実施された。NOCOMIT-Jでは，自殺死亡率が長年にわたって高率な地方郡部地域と都市部地域において，地域の自殺対策事業として1次から3次までのさまざまな自殺予防対策を組み合わせた複合的自殺予防対策プログラムを介入地区で3.5年間実施し，対照地区と比較して，自殺企図（自殺死亡および自殺未遂）の発生への予防効果を検証した8)。
1．NOCOMIT-Jの結果概要
2005年度より厚生労働科学研究費補助金による「自殺対策のための戦略研究」の一環として，大型の地域介入比較対照研究である「複合的自殺対策プログラムの自殺企図予防効果に関する地域介入研究：NOCOMIT-J」が実施された。NOCOMIT-Jでは，自殺死亡率が長年にわたって高率な地方郡部地域と都市部地域において，地域の自殺対策事業として1次から3次までのさまざまな自殺予防対策を組み合わせた複合的自殺予防対策プログラムを介入地区で3.5年間実施し，対照地区と比較して，自殺企図（自殺死亡および自殺未遂）の発生への予防効果を検証した8)。
救急医療を起点とするエビデンスに基づく自殺未遂者ケア—ACTION-J試験の成果と課題
著者： 川島義高 , 河西千秋 , 衞藤暢明 , 山田光彦
ページ範囲：P.523 - P.529
はじめに
自殺企図の既往は，その後の自殺再企図や自殺死亡の最も強力な危険因子である1,10)。英国の研究では，救急医療機関を退院した自殺未遂者の0.5％が1年以内に自殺企図により死亡すると報告されている2)。わが国では，救急医療機関を退院した自殺未遂者の2.6％が1年以内に自殺完遂に至るとされ9)，自殺再企図においては20％にのぼる5)。消防庁の報告によると，自損行為による救急搬送件数は，年々増加傾向にあり，2010年には51,000件となり，1997年(28,000件)の約2倍に上昇している11)。また，日本の救急医療機関を受診した自殺未遂者を対象にした研究の系統的レビューとメタ解析の結果では，全救急受診者1,319,848人中の自殺未遂者の割合は4.7％であった8)。加えて，自殺未遂者の多くが精神疾患に罹患しており，中でも気分障害の有病割合はICDで30％，DSMで35％と最も高かった。このように，日本の救急医療機関には，自殺未遂者が多く搬送され，彼らの多くは精神疾患に罹患している。したがって，救急医療機関で命を救われた患者が再び自殺へと追い込まれることがないように，救急医療機関を起点として，精神科医療機関や地域精神保健福祉機関が連携し，適切なケアを提供することは，自殺予防対策にとって最も重要な課題のひとつといえる。
わが国では，2007年に，政府が推進すべき自殺対策の指針として，自殺総合対策大綱が閣議決定された。そこには，9つの優先課題が掲げられた。自殺未遂者対策はこの優先課題のひとつに含まれており，救急医療機関における精神科医療を充実させることにより，自殺未遂者の再度の自殺企図を防ぐ必要性が示された。2012年に改訂された大綱でも救急医療機関における自殺未遂者対策の必要性は再掲されており，救急医療機関が自殺未遂者に対する重要な治療的介入の場であることが強調されてきた。しかし，わが国では，自殺再企図防止に効果があると科学的に確認された自殺未遂者への介入法はなかった。また諸外国でも，救急医療機関を受診した自殺未遂者を対象にしたランダム化比較試験がさまざまな介入手法を用いて行われてきたものの4)，研究デザイン上に明らかな問題があったり，対象者数が不十分なために介入の有効性を明らかにできなかったり，結果の再現性が乏しいといった問題があった。このような社会状況の中，厚生労働省により自殺対策の科学的根拠(エビデンス)を創出することを目的として，「自殺対策のための戦略研究」が2005年より開始された。「自殺対策のための戦略研究」では2つの大型研究が実施されたが，そのうちの1つが「自殺企図の再発防止に対する複合的ケース・マネージメントの効果：多施設共同による無作為化比較研究(通称：ACTION-J試験)」である。ACTION-J試験は，世界でも類をみない自殺対策のための大規模多施設共同ランダム化比較試験であり，研究開始当初から，諸外国において高い注目を集めてきた。そして，2014年8月に，ACTION-J試験の成果の第1報がLancet Psychiatry誌にて発表され，救急医療機関退院後の自殺未遂者において強力な自殺再企図防止効果が確認された6)。ACTION-J試験は，これまでに数多く行われてきた介入研究の問題点や課題の多くを克服した研究であり，その成果は，わが国だけでなく，国際的にも注目された。本稿では，この研究に携わってきた立場から，あらためてACTION-J試験の概要とその成果について解説を行い，さらに，その成果の活用に関する今後の課題について検討する。
自殺企図の既往は，その後の自殺再企図や自殺死亡の最も強力な危険因子である1,10)。英国の研究では，救急医療機関を退院した自殺未遂者の0.5％が1年以内に自殺企図により死亡すると報告されている2)。わが国では，救急医療機関を退院した自殺未遂者の2.6％が1年以内に自殺完遂に至るとされ9)，自殺再企図においては20％にのぼる5)。消防庁の報告によると，自損行為による救急搬送件数は，年々増加傾向にあり，2010年には51,000件となり，1997年(28,000件)の約2倍に上昇している11)。また，日本の救急医療機関を受診した自殺未遂者を対象にした研究の系統的レビューとメタ解析の結果では，全救急受診者1,319,848人中の自殺未遂者の割合は4.7％であった8)。加えて，自殺未遂者の多くが精神疾患に罹患しており，中でも気分障害の有病割合はICDで30％，DSMで35％と最も高かった。このように，日本の救急医療機関には，自殺未遂者が多く搬送され，彼らの多くは精神疾患に罹患している。したがって，救急医療機関で命を救われた患者が再び自殺へと追い込まれることがないように，救急医療機関を起点として，精神科医療機関や地域精神保健福祉機関が連携し，適切なケアを提供することは，自殺予防対策にとって最も重要な課題のひとつといえる。
わが国では，2007年に，政府が推進すべき自殺対策の指針として，自殺総合対策大綱が閣議決定された。そこには，9つの優先課題が掲げられた。自殺未遂者対策はこの優先課題のひとつに含まれており，救急医療機関における精神科医療を充実させることにより，自殺未遂者の再度の自殺企図を防ぐ必要性が示された。2012年に改訂された大綱でも救急医療機関における自殺未遂者対策の必要性は再掲されており，救急医療機関が自殺未遂者に対する重要な治療的介入の場であることが強調されてきた。しかし，わが国では，自殺再企図防止に効果があると科学的に確認された自殺未遂者への介入法はなかった。また諸外国でも，救急医療機関を受診した自殺未遂者を対象にしたランダム化比較試験がさまざまな介入手法を用いて行われてきたものの4)，研究デザイン上に明らかな問題があったり，対象者数が不十分なために介入の有効性を明らかにできなかったり，結果の再現性が乏しいといった問題があった。このような社会状況の中，厚生労働省により自殺対策の科学的根拠(エビデンス)を創出することを目的として，「自殺対策のための戦略研究」が2005年より開始された。「自殺対策のための戦略研究」では2つの大型研究が実施されたが，そのうちの1つが「自殺企図の再発防止に対する複合的ケース・マネージメントの効果：多施設共同による無作為化比較研究(通称：ACTION-J試験)」である。ACTION-J試験は，世界でも類をみない自殺対策のための大規模多施設共同ランダム化比較試験であり，研究開始当初から，諸外国において高い注目を集めてきた。そして，2014年8月に，ACTION-J試験の成果の第1報がLancet Psychiatry誌にて発表され，救急医療機関退院後の自殺未遂者において強力な自殺再企図防止効果が確認された6)。ACTION-J試験は，これまでに数多く行われてきた介入研究の問題点や課題の多くを克服した研究であり，その成果は，わが国だけでなく，国際的にも注目された。本稿では，この研究に携わってきた立場から，あらためてACTION-J試験の概要とその成果について解説を行い，さらに，その成果の活用に関する今後の課題について検討する。
アウトリーチによる未遂者のフォローアップ
著者： 小石誠二
ページ範囲：P.531 - P.537
アウトリーチについて
近年，保健医療福祉の領域の行政では，病院や施設から地域へという方針が明確に示されるとともに，関係機関がニーズの有る所へ出向く「アウトリーチ」が重視されている。
近年，保健医療福祉の領域の行政では，病院や施設から地域へという方針が明確に示されるとともに，関係機関がニーズの有る所へ出向く「アウトリーチ」が重視されている。
学校における自殺予防教育の実践からみえてきたもの
著者： 阪中順子
ページ範囲：P.539 - P.545
子どもの自殺の現状と理解
最近の20年，生徒（中高校生）の自殺者数は年間300人前後であるが，少子化のため自殺率は上昇している（図1）。また，児童（小学生）の自殺者数の平均（2000〜2013年）は8.4人であったが，2014年は18人と最悪の数値となった。
このように，児童生徒の自殺率は上昇傾向を示し，自殺関連行動である自傷行為を繰り返したり，不適応から死を考えたりする子どもの存在は特殊なケースとして片づけることのできない状況にある。未来ある子どもたちが自ら命を絶つということほど悲惨なことはなく，周囲への影響も計り知れないものがある。
最近の20年，生徒（中高校生）の自殺者数は年間300人前後であるが，少子化のため自殺率は上昇している（図1）。また，児童（小学生）の自殺者数の平均（2000〜2013年）は8.4人であったが，2014年は18人と最悪の数値となった。
このように，児童生徒の自殺率は上昇傾向を示し，自殺関連行動である自傷行為を繰り返したり，不適応から死を考えたりする子どもの存在は特殊なケースとして片づけることのできない状況にある。未来ある子どもたちが自ら命を絶つということほど悲惨なことはなく，周囲への影響も計り知れないものがある。
自死遺族への支援
著者： 山口和浩
ページ範囲：P.547 - P.552
はじめに
2006年に自殺対策基本法（以下，基本法）が成立し，国，地方公共団体，民間団体などでの独自の取り組みだけでなく，各機関が連携してさまざまな対策がなされている。
警察庁の発表では年間の自殺者数は1998年から14年間連続して3万人を超える状況が続いていたが，2012年27,858人，2013年27,283人，2014年25,427人と近年は3万人を下回っている（図1）。
自殺者数減少の要因については，基本法制定に始まる地道な取り組みの成果，景気回復による効果などさまざまな見解はあるものの，どの対策が効果的だったかという検証は十分とはいえず，今後の課題である。また，自殺者数の減少により自殺対策が喫緊の課題として扱われなくなり，さまざまな取り組みが一過性となることを懸念している関係者は少なくない。
また，一方で遺族の問題に目を移すとその数が減少することはない。年間の自殺者が減少をしても遺族の数は累積していくのである。遺族にとっては3万分の1でなく，1分の1のかけがえのないたった一人を亡くしており，自殺者の増減では図ることのできない一人ひとりの思いがあるはずである。
筆者は13歳で父親を自殺で亡くし，あしなが育英会を通じて自殺問題に関わるようになり，2006年から自死遺族支援の活動に従事している。本稿では，自死遺族の置かれる状況と支援についてまとめることとする。
2006年に自殺対策基本法（以下，基本法）が成立し，国，地方公共団体，民間団体などでの独自の取り組みだけでなく，各機関が連携してさまざまな対策がなされている。
警察庁の発表では年間の自殺者数は1998年から14年間連続して3万人を超える状況が続いていたが，2012年27,858人，2013年27,283人，2014年25,427人と近年は3万人を下回っている（図1）。
自殺者数減少の要因については，基本法制定に始まる地道な取り組みの成果，景気回復による効果などさまざまな見解はあるものの，どの対策が効果的だったかという検証は十分とはいえず，今後の課題である。また，自殺者数の減少により自殺対策が喫緊の課題として扱われなくなり，さまざまな取り組みが一過性となることを懸念している関係者は少なくない。
また，一方で遺族の問題に目を移すとその数が減少することはない。年間の自殺者が減少をしても遺族の数は累積していくのである。遺族にとっては3万分の1でなく，1分の1のかけがえのないたった一人を亡くしており，自殺者の増減では図ることのできない一人ひとりの思いがあるはずである。
筆者は13歳で父親を自殺で亡くし，あしなが育英会を通じて自殺問題に関わるようになり，2006年から自死遺族支援の活動に従事している。本稿では，自死遺族の置かれる状況と支援についてまとめることとする。
自殺の周辺・メディアの「習性」学
著者： 高橋康弘
ページ範囲：P.553 - P.559
はじめに
物事に向き合った時に，書かない理由，書けない言い訳から考え始めたら，メディアはその果たすべき役割を失う。どうすれば記事にできるかを常に考える。これが大切だと習った。新聞，そしてテレビの世界もそうなのであろう。報じるべきことの根幹は「人」であり「暮らす」(生きる)ということ。いわゆる自殺に関する報道は，その意味においてメディアが向き合うべき大きなテーマの一つである。しかし，難しい。自殺問題を報じることの意義(重要さ)はいくらでも列記できる。デメリットも同様だ。
自殺をいかに防ぐか。この視点に立った時に，医療現場で最前線に立つ精神科医と，メディアは共通の言語(意識)をどこまで持ち合わせているのだろうか。メディアの習性を探ることを通じて，臨床医との距離を縮めることを試みたい。
物事に向き合った時に，書かない理由，書けない言い訳から考え始めたら，メディアはその果たすべき役割を失う。どうすれば記事にできるかを常に考える。これが大切だと習った。新聞，そしてテレビの世界もそうなのであろう。報じるべきことの根幹は「人」であり「暮らす」(生きる)ということ。いわゆる自殺に関する報道は，その意味においてメディアが向き合うべき大きなテーマの一つである。しかし，難しい。自殺問題を報じることの意義(重要さ)はいくらでも列記できる。デメリットも同様だ。
自殺をいかに防ぐか。この視点に立った時に，医療現場で最前線に立つ精神科医と，メディアは共通の言語(意識)をどこまで持ち合わせているのだろうか。メディアの習性を探ることを通じて，臨床医との距離を縮めることを試みたい。
研究と報告
大うつ病性障害に対する反復性経頭蓋磁気刺激法(rTMS)の臨床経験
著者： 松原六郎 , 宮地雅之 , 小林仁志
ページ範囲：P.561 - P.565
抄録
大うつ病性障害に対する反復性経頭蓋磁気刺激法(rTMS)の臨床経験について報告する。HAM-D(17)スコア20点以上の7症例に対しrTMSを施行した結果，SDSおよびHAM-D(17)の両指標において抗うつ効果が示された。さらにrTMS終了1か月後においてもその効果は持続した。また，rTMS施行による副作用などの問題となるような有害事象は認められず，安全性が高い治療法であることが示唆された。rTMSは，薬剤抵抗性などの難治性大うつ病性障害に対する有用な治療法のひとつとなり得る可能性があると考えられる。
大うつ病性障害に対する反復性経頭蓋磁気刺激法(rTMS)の臨床経験について報告する。HAM-D(17)スコア20点以上の7症例に対しrTMSを施行した結果，SDSおよびHAM-D(17)の両指標において抗うつ効果が示された。さらにrTMS終了1か月後においてもその効果は持続した。また，rTMS施行による副作用などの問題となるような有害事象は認められず，安全性が高い治療法であることが示唆された。rTMSは，薬剤抵抗性などの難治性大うつ病性障害に対する有用な治療法のひとつとなり得る可能性があると考えられる。
花巻病院における被災地支援報告
著者： 堀田洋 , 阿部祐太 , 石丸正吾 , 吉住昭
ページ範囲：P.567 - P.571
抄録
東日本大震災発生後，花巻病院では定期的な支援活動を行っている。本稿では，初期対応終了時の2011年10月から地域こころのケアセンターが始動し，支援体制が整う2012年4月までの釜石市における支援活動を報告した。主な業務は，震災ストレス相談室での診察，保健師へのスーパーバイズや同行訪問診察，地域ケア会議への出席，支援スタッフへの講演，住民への健康教室，地域の診療機関への情報提供などであった。被災者・支援者のニーズと保健所や市役所との連携を重視した結果，ある程度の貢献はできた。一方，他支援機関との連携不足など，今後改善すべき課題も多かった。
東日本大震災発生後，花巻病院では定期的な支援活動を行っている。本稿では，初期対応終了時の2011年10月から地域こころのケアセンターが始動し，支援体制が整う2012年4月までの釜石市における支援活動を報告した。主な業務は，震災ストレス相談室での診察，保健師へのスーパーバイズや同行訪問診察，地域ケア会議への出席，支援スタッフへの講演，住民への健康教室，地域の診療機関への情報提供などであった。被災者・支援者のニーズと保健所や市役所との連携を重視した結果，ある程度の貢献はできた。一方，他支援機関との連携不足など，今後改善すべき課題も多かった。
短報
悪性症候群における免疫グロブリンG(IgG)の増加について
著者： 菊池章
ページ範囲：P.573 - P.577
抄録
悪性症候群経過中にみられる検査所見の特徴として，CPKや白血球数の増加が一般的に知られている。筆者は経過中に血清アルブミン値が低下することに次いで，硫酸亜鉛混濁試験(ZTT)が低下の後に上昇することを報告してきた。ZTTは免疫グロブリン量を反映することが知られており，悪性症候群経過中に血清IgGが変動を示すであろうと予測した。その後に経験した悪性症候群の2症例において，IgGなどを経時的に検査したところ，IgGが長期間にわたって増加を続けた。このIgGの増加は悪性症候群に起因しサイトカインが関与するものと考え，その理由や意義について考察を加えた。
悪性症候群経過中にみられる検査所見の特徴として，CPKや白血球数の増加が一般的に知られている。筆者は経過中に血清アルブミン値が低下することに次いで，硫酸亜鉛混濁試験(ZTT)が低下の後に上昇することを報告してきた。ZTTは免疫グロブリン量を反映することが知られており，悪性症候群経過中に血清IgGが変動を示すであろうと予測した。その後に経験した悪性症候群の2症例において，IgGなどを経時的に検査したところ，IgGが長期間にわたって増加を続けた。このIgGの増加は悪性症候群に起因しサイトカインが関与するものと考え，その理由や意義について考察を加えた。
資料
精神科救急病棟における統合失調症圏患者の入院期間からみた分析
著者： 谷口典男 , 須藤良隆 , 田中秀樹 , 清家正人 , 真本晶子 , 石田剛士 , 戸井優樹 , 岡崇史 , 関野奈由 , 釜江和恵 , 小野圭介 , 泉本高之 , 井阪光晴 , 田中義 , 榎本良広 , 田伏薫
ページ範囲：P.579 - P.584
抄録
統合失調症治療において，長期入院が問題となってきている。今回，我々は精神科救急病棟で入院治療を完結した217例の統合失調症圏患者を分析し，どのような因子が入院期間に寄与しているかを検討した。
入院期間から第1群（1日から35日以下），第2群（36日から65日以下），第3群（66日以上）の3群に分けることができた。第1群は任意入院が多く隔離・拘束日数が少なかった。第2群は女性患者が多く医療保護入院数が多かった。第3群は隔離・拘束日数が長くなる傾向にあった。入院時のGAFについては，入院期間の延長とともに低くなる傾向にあった。また内服薬のCP換算値は，3群とも入院時より退院時に増加する傾向にあったが，有意差はなかった。
統合失調症治療において，長期入院が問題となってきている。今回，我々は精神科救急病棟で入院治療を完結した217例の統合失調症圏患者を分析し，どのような因子が入院期間に寄与しているかを検討した。
入院期間から第1群（1日から35日以下），第2群（36日から65日以下），第3群（66日以上）の3群に分けることができた。第1群は任意入院が多く隔離・拘束日数が少なかった。第2群は女性患者が多く医療保護入院数が多かった。第3群は隔離・拘束日数が長くなる傾向にあった。入院時のGAFについては，入院期間の延長とともに低くなる傾向にあった。また内服薬のCP換算値は，3群とも入院時より退院時に増加する傾向にあったが，有意差はなかった。
連載 精神科の戦後史・6
精神科七者懇談会の発足と活動について
著者： 小島卓也
ページ範囲：P.585 - P.590
はじめに
七者懇談会は日本精神神経学会，精神医学講座担当者会議，国立精神療養所院長協議会(現，国立精神医療施設長協議会)，全国自治体病院協議会，日本精神科病院協会，日本精神神経科診療所協会，日本総合病院精神医学会の七つの団体が集まって，精神科に関連する種々の情報を集め，問題を討議し，必要に応じて提言書・要望書を作成し，行政に働きかけてきた。
七者懇談会がどのような経緯で発足し，どのようなことを行ってきたかについて資料をもとに振り返ってみたい。当番団体が持ち回りで事務局を務めるため資料が散逸し，1990年から1996年にかけて七者懇談会総会の議事録が掲載されていた日精協誌，1990年の日本精神神経学会の理事会・医療問題委員会の議事録を中心にし，現在の委員会の各委員長に協力いただいて情報を収集した。
七者懇談会は日本精神神経学会，精神医学講座担当者会議，国立精神療養所院長協議会(現，国立精神医療施設長協議会)，全国自治体病院協議会，日本精神科病院協会，日本精神神経科診療所協会，日本総合病院精神医学会の七つの団体が集まって，精神科に関連する種々の情報を集め，問題を討議し，必要に応じて提言書・要望書を作成し，行政に働きかけてきた。
七者懇談会がどのような経緯で発足し，どのようなことを行ってきたかについて資料をもとに振り返ってみたい。当番団体が持ち回りで事務局を務めるため資料が散逸し，1990年から1996年にかけて七者懇談会総会の議事録が掲載されていた日精協誌，1990年の日本精神神経学会の理事会・医療問題委員会の議事録を中心にし，現在の委員会の各委員長に協力いただいて情報を収集した。
書評
—大西次郎著—精神保健福祉学の構築—精神科ソーシャルワークに立脚する学際科学として
著者： 青木聖久
ページ範囲：P.578 - P.578
本誌の読者の多くは，精神保健福祉士と連携していよう。では，その精神保健福祉士の固有性や学問的基盤はどこにあるのか。この疑問に対して本書は，膨大な先行研究から「なるほど」と唸らせる先人の幾多の業績を参照しつつ，精神科専門医であるとともに，社会福祉学の博士課程を修了した社会福祉士でもある著者が，精神保健福祉学の存立という形で回答している。
精神科ソーシャルワーカー(以下，PSW)は，精神保健福祉領域で長く社会福祉実践を展開し，ついに1997年「精神保健福祉士」として国家資格化された。いわば，現場のニーズに後押しされる形で独自の資格化をみたPSWが，拠り所とする精神保健福祉学とは何か，社会福祉学との違いはどこか，というのが著者の問題意識である。
精神科ソーシャルワーカー(以下，PSW)は，精神保健福祉領域で長く社会福祉実践を展開し，ついに1997年「精神保健福祉士」として国家資格化された。いわば，現場のニーズに後押しされる形で独自の資格化をみたPSWが，拠り所とする精神保健福祉学とは何か，社会福祉学との違いはどこか，というのが著者の問題意識である。
西南学院講座in Tokyo
ページ範囲：P.559 - P.559
第18，19回集団認知行動療法研究会基礎研修会
ページ範囲：P.566 - P.566
論文公募のお知らせ
テーマ：「東日本大震災を誘因とした症例報告」
ページ範囲：P.513 - P.513
「精神医学」誌では，「東日本大震災を誘因とした症例報告」(例：統合失調症，感情障害，アルコール依存症の急性増悪など)を募集しております。先生方の経験された貴重なご経験をぜひとも論文にまとめ，ご報告ください。締め切りはございません。随時受け付けております。
ご論文は，「精神医学」誌編集委員の査読を受けていただいたうえで掲載となりますこと，ご了承ください。
ご論文は，「精神医学」誌編集委員の査読を受けていただいたうえで掲載となりますこと，ご了承ください。
編集後記
著者：
ページ範囲：P.596 - P.596
本号では自殺対策の現状を特集として取り上げた。自殺者の多くが精神疾患と関連していると言われていることから，自殺予防は精神保健・医療にとっては試金石となる課題である。いわゆる1次から3次までの予防精神医学の力を動員して，精神保健では地域，職域，学校での啓発から地域ネットワーク作り，精神医療では“多職種チーム医療”，“アウトリーチ”などさまざまな手法を用いて幅広い予防対策が行われる必要があり，国策レベルでの課題である。
8年前(2007年8月号)と5年前(2010年6月号)の編集後記で自殺対策基本法とその自殺総合対策大綱(10年間で自殺者を20％減らすという目標)を取り上げた。そこでは重点施策として，1．自殺の実態を明らかにする，2．国民一人ひとりの気づきと見守りを促す，3．早期対応の中心的役割を果たす人材を養成する，4．心の健康づくりを進める，5．適切な精神科医療を受けられるようにする，6．社会的な取り組みで自殺を防ぐ，7．自殺未遂者の再度の自殺を防ぐ，8．遺された人の苦痛を和らげる，9．民間団体との連携を強化する，が挙げられていた。その後，わが国の年間自殺率は徐々に減少し始め，当時の10万人あたり約25人からようやく20人を下回り，当初の目標がおおむね達成された感がある。しかし，予防や早期介入に関する精神保健・医療に力を入れている欧米の先進国と比べると，日本の自殺率はまだ2倍もあり，さらに上を見て問題を打開していかなければならない。本号の特集を見ると分かるようにさまざまな領域での優れた取り組みには目を見張るものがあるが，優れたモデル事業の成果を全国津々浦々に均てん化することは容易ではない。まさに，国策レベルでの強力な推進戦略が求められる。
8年前(2007年8月号)と5年前(2010年6月号)の編集後記で自殺対策基本法とその自殺総合対策大綱(10年間で自殺者を20％減らすという目標)を取り上げた。そこでは重点施策として，1．自殺の実態を明らかにする，2．国民一人ひとりの気づきと見守りを促す，3．早期対応の中心的役割を果たす人材を養成する，4．心の健康づくりを進める，5．適切な精神科医療を受けられるようにする，6．社会的な取り組みで自殺を防ぐ，7．自殺未遂者の再度の自殺を防ぐ，8．遺された人の苦痛を和らげる，9．民間団体との連携を強化する，が挙げられていた。その後，わが国の年間自殺率は徐々に減少し始め，当時の10万人あたり約25人からようやく20人を下回り，当初の目標がおおむね達成された感がある。しかし，予防や早期介入に関する精神保健・医療に力を入れている欧米の先進国と比べると，日本の自殺率はまだ2倍もあり，さらに上を見て問題を打開していかなければならない。本号の特集を見ると分かるようにさまざまな領域での優れた取り組みには目を見張るものがあるが，優れたモデル事業の成果を全国津々浦々に均てん化することは容易ではない。まさに，国策レベルでの強力な推進戦略が求められる。
基本情報
バックナンバー
65巻12号（2023年12月発行）
特集 精神科領域の専門資格—どうやって取得し，どのように臨床へ活かすか
65巻11号（2023年11月発行）
特集 精神疾患回復の時間経過を見通す
65巻10号（2023年10月発行）
特集 DSM-5からDSM-5-TRへ—何が変わったのか
65巻9号（2023年9月発行）
特集 拡がり続ける摂食障害（摂食症）—一般化とともに拡散・難治化する精神病理にどう対処するか
65巻8号（2023年8月発行）
特集 複雑性PTSDの臨床
65巻7号（2023年7月発行）
特集 子どものうつ病に気づく
65巻6号（2023年6月発行）
特集 精神科医療の必須検査—精神科医が知っておきたい臨床検査の最前線
65巻5号（2023年5月発行）
増大号特集 いま，知っておきたい発達障害 Q＆A 98
65巻4号（2023年4月発行）
特集 わが国の若手による統合失調症研究最前線
65巻3号（2023年3月発行）
特集 災害精神医学—自然災害，人為災害，感染症パンデミックとこころのケア
65巻2号（2023年2月発行）
特集 精神医療・精神医学の組織文化のパラダイムシフト
65巻1号（2023年1月発行）
特集 精神医学における臨床研究のすゝめ—わが国で行われたさまざまな精神医学臨床研究を参考にして
64巻12号（2022年12月発行）
特集 死別にまつわる心理的苦痛—背景理論からケアおよびマネジメントまで
64巻11号（2022年11月発行）
特集 ひきこもりの理解と支援
64巻10号（2022年10月発行）
特集 精神・神経疾患に併存する過眠の背景病態と治療マネジメント
64巻9号（2022年9月発行）
特集 学校で精神疾患を「自分のこと」として教育する
64巻8号（2022年8月発行）
特集 ジェンダーをめぐる諸課題を理解する
64巻7号（2022年7月発行）
特集 Withコロナ時代の精神医学教育の進歩—卒前教育から生涯教育まで
64巻6号（2022年6月発行）
特集 認知症診療の新潮流—近未来の認知症診療に向けて
64巻5号（2022年5月発行）
増大号特集 精神科診療のピットフォール
64巻4号（2022年4月発行）
特集 家族支援を考える
64巻3号（2022年3月発行）
特集 精神神経疾患の治療とQOL
64巻2号（2022年2月発行）
特集 精神科におけるオンライン診療
64巻1号（2022年1月発行）
特集 超高齢期の精神疾患
63巻12号（2021年12月発行）
特集 うつ病のニューロモデュレーション治療の新展開
63巻11号（2021年11月発行）
特集 「実感と納得」に向けた病気と治療の伝え方
63巻10号（2021年10月発行）
特集 統合失調症の心理社会的治療—どのように使い分け，効果を最大化するか
63巻9号（2021年9月発行）
特集 産業精神保健の現状と課題
63巻8号（2021年8月発行）
特集 認知症診療における精神科医の役割を再考する
63巻7号（2021年7月発行）
特集 自殺の現状と予防対策—COVID-19の影響も含めて
63巻6号（2021年6月発行）
特集 強迫についてあらためて考える
63巻5号（2021年5月発行）
増大号特集 精神科クリニカル・パール—先達に学ぶ
63巻4号（2021年4月発行）
特集 精神医療に関する疫学のトピック—記述疫学，リスク研究からコホート研究まで
63巻3号（2021年3月発行）
特集 サイコーシスとは何か—概念，病態生理，診断・治療における意義
63巻2号（2021年2月発行）
特集 いじめと精神医学
63巻1号（2021年1月発行）
特集 新型コロナウイルス感染症ただなかの精神医療
62巻12号（2020年12月発行）
特集 身体症状症の病態と治療—器質因がはっきりしない身体症状をどう扱うか？
62巻11号（2020年11月発行）
特集 若年性認知症の疫学・臨床・社会支援
62巻10号（2020年10月発行）
特集 精神科臨床における共同意思決定(SDM)
62巻9号（2020年9月発行）
特集 周産期メンタルヘルスの今
62巻8号（2020年8月発行）
特集 精神科医療における病名告知—伝えるか，伝えるべきでないか？伝えるなら，いつ，どのように伝えるか？
62巻7号（2020年7月発行）
特集 「大人の発達障害」をめぐる最近の動向
62巻6号（2020年6月発行）
特集 精神科診断分類の背景にある考え方
62巻5号（2020年5月発行）
増大号特集 精神科診療のエビデンス—国内外の重要ガイドライン解説
62巻4号（2020年4月発行）
特集 ベンゾジアゼピン受容体作動薬の問題点と適正使用
62巻3号（2020年3月発行）
特集 精神医学・医療の未来を拓く人材育成
62巻2号（2020年2月発行）
特集 発達障害と認知症をめぐって
62巻1号（2020年1月発行）
特集 SUN☺D臨床試験のインパクト—日本初の医師主導型抗うつ薬大規模臨床試験から学ぶ
61巻12号（2019年12月発行）
特集 精神疾患における病識・疾病認識—治療における意義
61巻11号（2019年11月発行）
特集 医療現場での怒り—どのように評価しどのように対応するべきか
61巻10号（2019年10月発行）
特集 トラウマインフォームドケアと小児期逆境体験
61巻9号（2019年9月発行）
特集 高齢者の精神科救急・急性期医療
61巻8号（2019年8月発行）
特集 光と精神医学
61巻7号（2019年7月発行）
特集 今再び問う，内因性精神疾患と心因性精神疾患の概念
61巻6号（2019年6月発行）
特集 マインドフルネス療法は他の精神療法と何が違うのか？
61巻5号（2019年5月発行）
特集 精神医学における主観と主体
61巻4号（2019年4月発行）
特集 統合失調症の治療ゴールをめぐって
61巻3号（2019年3月発行）
特集 ICD-11のチェックポイント
61巻2号（2019年2月発行）
オピニオン パーソナリティ障害の現在
61巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者のメンタルヘルス
60巻12号（2018年12月発行）
特集 精神科臨床から何を学び，何を継承し，精神医学を改革・改良できたか(Ⅱ)
60巻11号（2018年11月発行）
特集 精神科臨床から何を学び，何を継承し，精神医学を改革・改良できたか(Ⅰ)
60巻10号（2018年10月発行）
特集 こころの発達の問題に関する“古典”をふりかえる
60巻9号（2018年9月発行）
特集 不眠症の治療と睡眠薬
60巻8号（2018年8月発行）
特集 作業療法を活用するには
60巻7号（2018年7月発行）
特集 双極Ⅱ型をめぐる諸問題
60巻6号（2018年6月発行）
特集 医療・医学の課題としての身体合併症
60巻5号（2018年5月発行）
特集 サイコオンコロジー
60巻4号（2018年4月発行）
特集 精神科診療におけるてんかん
60巻3号（2018年3月発行）
特集 せん妄をめぐる最近の動向
60巻2号（2018年2月発行）
特集 多様なアディクションとその対応
60巻1号（2018年1月発行）
特集 Research Domain Criteria(RDoC)プロジェクトの目指す新たな精神医学診断・評価システム
59巻12号（2017年12月発行）
特集 「統合失調症」再考(Ⅱ)
59巻11号（2017年11月発行）
特集 「統合失調症」再考(Ⅰ)
59巻10号（2017年10月発行）
59巻9号（2017年9月発行）
特集 精神疾患の生物学的診断指標—現状と開発研究の展望
59巻8号（2017年8月発行）
特集 国連障害者権利条約と権利ベースのアプローチ
59巻7号（2017年7月発行）
特集 MRIのT2・FLAIR画像での白質高信号の意味を読み解く
59巻6号（2017年6月発行）
特集 精神医学と睡眠学の接点
59巻5号（2017年5月発行）
特集 認知行動療法の現在とこれから—医療現場への普及と質の確保に向けて
59巻4号（2017年4月発行）
特集 改正道路交通法と医療の視点
59巻3号（2017年3月発行）
特集 ADHDをめぐる最近の動向
59巻2号（2017年2月発行）
オピニオン 精神科医にとっての薬物療法の意味
59巻1号（2017年1月発行）
特集 インターネット依存の現在
58巻12号（2016年12月発行）
58巻11号（2016年11月発行）
特集 認知症の人の認知機能障害，生活障害，行動・心理症状の構造
58巻10号（2016年10月発行）
58巻9号（2016年9月発行）
特集 精神科臨床にみる家庭・家族の現在—何が変わり何が変わらないのか？
58巻8号（2016年8月発行）
58巻7号（2016年7月発行）
特集 精神疾患の予防と早期治療アップデート
58巻6号（2016年6月発行）
58巻5号（2016年5月発行）
特集 成人の自閉スペクトラム症とライフステージの課題
58巻4号（2016年4月発行）
58巻3号（2016年3月発行）
58巻2号（2016年2月発行）
特集 妊娠・出産・育児とメンタルヘルスケア
58巻1号（2016年1月発行）
特集 社会認知研究の最近の動向
57巻12号（2015年12月発行）
57巻11号（2015年11月発行）
シンポジウム 家族と当事者からみた精神科医療・精神医学
57巻10号（2015年10月発行）
特集 精神医学と神経学の境界領域—最近のトピックスから
57巻9号（2015年9月発行）
特集 統合失調症の認知機能障害の臨床的意義
57巻8号（2015年8月発行）
オピニオン DSM-5—私はこう思う
57巻7号（2015年7月発行）
特集 自殺対策の現状
57巻6号（2015年6月発行）
57巻5号（2015年5月発行）
57巻4号（2015年4月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と今後の展望(Ⅱ)
57巻3号（2015年3月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と今後の展望(Ⅰ)
57巻2号（2015年2月発行）
57巻1号（2015年1月発行）
特集 今後の産業精神保健の課題—近年の行政施策の動向をふまえて
56巻12号（2014年12月発行）
56巻11号（2014年11月発行）
56巻10号（2014年10月発行）
特集 良質かつ適切な医療の提供—改正精神保健福祉法41条の具体化
56巻9号（2014年9月発行）
特集 うつ病の早期介入，予防(Ⅱ)
56巻8号（2014年8月発行）
特集 うつ病の早期介入，予防(Ⅰ)
56巻7号（2014年7月発行）
56巻6号（2014年6月発行）
56巻5号（2014年5月発行）
特集 大学生とメンタルヘルス―保健管理センターのチャレンジ
56巻4号（2014年4月発行）
56巻3号（2014年3月発行）
56巻2号（2014年2月発行）
56巻1号（2014年1月発行）
55巻12号（2013年12月発行）
55巻11号（2013年11月発行）
特集 アンチスティグマ活動の新しい転機Ⅱ
55巻10号（2013年10月発行）
特集 アンチスティグマ活動の新しい転機Ⅰ
55巻9号（2013年9月発行）
オピニオン 精神科医にとっての精神療法の意味
55巻8号（2013年8月発行）
特集 職場のメンタルヘルスと復職支援─その効果的な利用のために
55巻7号（2013年7月発行）
55巻6号（2013年6月発行）
55巻5号（2013年5月発行）
55巻4号（2013年4月発行）
55巻3号（2013年3月発行）
特集 SST最近の進歩と広がり
55巻2号（2013年2月発行）
55巻1号（2013年1月発行）
54巻12号（2012年12月発行）
54巻11号（2012年11月発行）
特集 アルコール・薬物関連障害
54巻10号（2012年10月発行）
特集 医療法に基づく精神疾患の地域医療計画策定
54巻9号（2012年9月発行）
54巻8号（2012年8月発行）
54巻7号（2012年7月発行）
54巻6号（2012年6月発行）
54巻5号（2012年5月発行）
54巻4号（2012年4月発行）
オピニオン マインドフルネス/アクセプタンス認知行動療法と森田療法
54巻3号（2012年3月発行）
オピニオン 認知症の終末期医療の対応：現状と課題―尊厳をどう守るか
54巻2号（2012年2月発行）
特集 障害者権利条約批准に係る国内法の整備：今後の精神科医療改革への萌芽
54巻1号（2012年1月発行）
53巻12号（2011年12月発行）
シンポジウム 精神医学研究の到達点と展望
53巻11号（2011年11月発行）
特集 震災時の避難大作戦：精神科編
53巻10号（2011年10月発行）
特集 裁判員制度と精神鑑定
53巻9号（2011年9月発行）
53巻8号（2011年8月発行）
特集 性同一性障害(GID)
53巻7号（2011年7月発行）
53巻6号（2011年6月発行）
53巻5号（2011年5月発行）
特集 成人てんかんの国際分類と医療の現状
53巻4号（2011年4月発行）
シンポジウム 気分障害の生物学的研究の最新動向─DSM，ICD改訂に向けて
53巻3号（2011年3月発行）
53巻2号（2011年2月発行）
特集 統合失調症の予後改善に向けての新たな戦略
53巻1号（2011年1月発行）
52巻12号（2010年12月発行）
52巻11号（2010年11月発行）
52巻10号（2010年10月発行）
特集 高次脳機能障害をめぐって
52巻9号（2010年9月発行）
52巻8号（2010年8月発行）
52巻7号（2010年7月発行）
52巻6号（2010年6月発行）
52巻5号（2010年5月発行）
特集 児童期における精神疾患の非定型性―成人期の精神疾患と対比して
52巻4号（2010年4月発行）
特集 内因性精神疾患の死後脳研究
52巻3号（2010年3月発行）
特集 総合病院精神科衰退の危機と総合病院精神医学会の果たすべき役割
52巻2号（2010年2月発行）
52巻1号（2010年1月発行）
51巻12号（2009年12月発行）
51巻11号（2009年11月発行）
特集 現代の自殺をめぐる話題
51巻10号（2009年10月発行）
特集 若年性認知症をめぐる諸問題
51巻9号（2009年9月発行）
51巻8号（2009年8月発行）
51巻7号（2009年7月発行）
特集 精神疾患と睡眠マネージメント―最新の知見
51巻6号（2009年6月発行）
51巻5号（2009年5月発行）
51巻4号（2009年4月発行）
シンポジウム うつ病と自殺に医師はどう対応するのか―医師臨床研修並びに生涯研修における精神科の役割
51巻3号（2009年3月発行）
特集 社会脳をめぐって
51巻2号（2009年2月発行）
シンポジウム 統合失調症の脳科学
51巻1号（2009年1月発行）
50巻12号（2008年12月発行）
特集 Assertive Community Treatment(ACT)は日本の地域精神医療の柱になれるか？
50巻11号（2008年11月発行）
50巻10号（2008年10月発行）
50巻9号（2008年9月発行）
50巻8号（2008年8月発行）
特集 成人期のアスペルガー症候群・Ⅱ
50巻7号（2008年7月発行）
特集 成人期のアスペルガー症候群・Ⅰ
50巻6号（2008年6月発行）
特集 疲労と精神障害―ストレス－疲労－精神障害について
50巻5号（2008年5月発行）
50巻4号（2008年4月発行）
50巻3号（2008年3月発行）
特集 精神疾患に対する早期介入の現状と将来
50巻2号（2008年2月発行）
50巻1号（2008年1月発行）
特集 精神医学的コミュニケーションとは何か―精神科専門医を目指す人のために
49巻12号（2007年12月発行）
49巻11号（2007年11月発行）
シンポジウム ストレスと精神生物学―新しい診断法を目指して
49巻10号（2007年10月発行）
49巻9号（2007年9月発行）
特集 「緩和ケアチーム」―精神科医に期待すること，精神科医ができること
49巻8号（2007年8月発行）
49巻7号（2007年7月発行）
特集 レビー小体型認知症をめぐって
49巻6号（2007年6月発行）
49巻5号（2007年5月発行）
特集 睡眠と精神医学：「睡眠精神医学」の推進
49巻4号（2007年4月発行）
49巻3号（2007年3月発行）
特集 統合失調症と感情障害の補助診断法の最近の進歩
49巻2号（2007年2月発行）
49巻1号（2007年1月発行）
シンポジウム 児童思春期の攻撃性・衝動性の理解と援助-ライフサイクルの視点から考える
48巻12号（2006年12月発行）
シンポジウム 気分障害治療の新たな展開
48巻11号（2006年11月発行）
48巻10号（2006年10月発行）
48巻9号（2006年9月発行）
特集 新医師臨床研修制度に基づく精神科ローテート研修の評価
48巻8号（2006年8月発行）
48巻7号（2006年7月発行）
48巻6号（2006年6月発行）
特集 オグメンテーション療法か，多剤併用療法か
48巻5号（2006年5月発行）
シンポジウム MCIとLNTDをめぐって
48巻4号（2006年4月発行）
48巻3号（2006年3月発行）
特集 災害精神医学の10年―経験から学ぶ
48巻2号（2006年2月発行）
48巻1号（2006年1月発行）
47巻12号（2005年12月発行）
シンポジウム 精神医療システムの改革：その理念とエビデンス
47巻11号（2005年11月発行）
特集 電気けいれん療法
47巻10号（2005年10月発行）
47巻9号（2005年9月発行）
47巻8号（2005年8月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と課題
47巻7号（2005年7月発行）
47巻6号（2005年6月発行）
47巻5号（2005年5月発行）
47巻4号（2005年4月発行）
47巻3号（2005年3月発行）
47巻2号（2005年2月発行）
特集 時代による精神疾患の病像変化
47巻1号（2005年1月発行）
46巻12号（2004年12月発行）
46巻11号（2004年11月発行）
46巻10号（2004年10月発行）
特集 精神科医療における介護保険制度
46巻9号（2004年9月発行）
46巻8号（2004年8月発行）
シンポジウム 精神障害治療の新展開
46巻7号（2004年7月発行）
46巻6号（2004年6月発行）
特集 精神科医療における危機介入
46巻5号（2004年5月発行）
46巻4号（2004年4月発行）
46巻3号（2004年3月発行）
46巻2号（2004年2月発行）
46巻1号（2004年1月発行）
特集 臨床心理技術者の国家資格化についての主張
45巻12号（2003年12月発行）
特集 統合失調症と認知機能―最近の話題
45巻11号（2003年11月発行）
特集 ICFと精神医学
45巻10号（2003年10月発行）
特集 新医師臨床研修制度における精神科研修はどうあるべきか
45巻9号（2003年9月発行）
45巻8号（2003年8月発行）
シンポジウム 痴呆症とパーキンソン病研究の新展開―原因分子の発見をてがかりとして
45巻7号（2003年7月発行）
45巻6号（2003年6月発行）
特集 統合失調症とは何か―Schizophrenia概念の変遷
45巻5号（2003年5月発行）
45巻4号（2003年4月発行）
特集 新医師臨床研修制度の課題―求められる医師像と精神科卒後教育の役割
45巻3号（2003年3月発行）
特集 ひきこもりの病理と診断・治療
45巻2号（2003年2月発行）
45巻1号（2003年1月発行）
44巻12号（2002年12月発行）
シンポジウム WHO精神保健レポートと日本の課題
44巻11号（2002年11月発行）
特集 精神疾患の脳画像解析と臨床応用の将来
44巻10号（2002年10月発行）
44巻9号（2002年9月発行）
44巻8号（2002年8月発行）
特集 精神疾患と認知機能
44巻7号（2002年7月発行）
特別企画 WPA 2002 横浜大会に期待する
44巻6号（2002年6月発行）
特集 司法精神医学の今日的課題
44巻5号（2002年5月発行）
44巻4号（2002年4月発行）
44巻3号（2002年3月発行）
特集 新しい向精神薬の薬理・治療
44巻2号（2002年2月発行）
44巻1号（2002年1月発行）
43巻12号（2001年12月発行）
43巻11号（2001年11月発行）
特集 青少年犯罪と精神医学
43巻10号（2001年10月発行）
シンポジウム 精神分裂病の心理社会的治療の進歩
43巻9号（2001年9月発行）
43巻8号（2001年8月発行）
43巻7号（2001年7月発行）
43巻6号（2001年6月発行）
特集 社会構造の変化と高齢者問題
43巻5号（2001年5月発行）
特別企画 薬物依存者に対する精神保健・精神科医療体制
43巻4号（2001年4月発行）
43巻3号（2001年3月発行）
43巻2号（2001年2月発行）
特集 今，なぜ病跡学か
43巻1号（2001年1月発行）
42巻12号（2000年12月発行）
シンポジウム ライフサイクルと睡眠障害
42巻11号（2000年11月発行）
42巻10号（2000年10月発行）
特集 職場の精神保健
42巻9号（2000年9月発行）
42巻8号（2000年8月発行）
42巻7号（2000年7月発行）
42巻6号（2000年6月発行）
42巻5号（2000年5月発行）
特集 精神疾患の発病規定因子
42巻4号（2000年4月発行）
42巻3号（2000年3月発行）
特別企画 精神医学，医療の将来
42巻2号（2000年2月発行）
シンポジウム 新しい精神医学の構築—21世紀への展望
42巻1号（2000年1月発行）
41巻12号（1999年12月発行）
特集 児童精神科医療の課題
41巻11号（1999年11月発行）
41巻10号（1999年10月発行）
41巻9号（1999年9月発行）
41巻8号（1999年8月発行）
41巻7号（1999年7月発行）
41巻6号（1999年6月発行）
特集 治療抵抗性の精神障害とその対応
41巻5号（1999年5月発行）
41巻4号（1999年4月発行）
41巻3号（1999年3月発行）
41巻2号（1999年2月発行）
41巻1号（1999年1月発行）
特集 記憶障害の臨床
40巻12号（1998年12月発行）
シンポジウム がん，臓器移植とリエゾン精神医学—チーム医療における心のケア
40巻11号（1998年11月発行）
40巻10号（1998年10月発行）
40巻9号（1998年9月発行）
40巻8号（1998年8月発行）
シンポジウム 災害のもたらすもの—阪神・淡路大震災復興期のメンタルヘルス
40巻7号（1998年7月発行）
40巻6号（1998年6月発行）
40巻5号（1998年5月発行）
特集 アジアにおける最近の精神医学事情
40巻4号（1998年4月発行）
40巻3号（1998年3月発行）
40巻2号（1998年2月発行）
特集 精神病像を伴う躁うつ病および分裂感情障害の位置づけ—生物学的マーカーと診断・治療
40巻1号（1998年1月発行）
39巻12号（1997年12月発行）
39巻11号（1997年11月発行）
特集 精神科における合理的薬物選択アルゴリズム
39巻10号（1997年10月発行）
39巻9号（1997年9月発行）
39巻8号（1997年8月発行）
シンポジウム スーパービジョンとコンサルテーション—地域精神医療の方法
39巻7号（1997年7月発行）
39巻6号（1997年6月発行）
39巻5号（1997年5月発行）
特集 学校精神保健—教育との連携の実際
39巻4号（1997年4月発行）
39巻3号（1997年3月発行）
39巻2号（1997年2月発行）
39巻1号（1997年1月発行）
38巻12号（1996年12月発行）
シンポジウム 痴呆の薬物療法の最前線—向知性薬の臨床と基礎
38巻11号（1996年11月発行）
特集 精神医学における分子生物学的研究
38巻10号（1996年10月発行）
38巻9号（1996年9月発行）
38巻8号（1996年8月発行）
38巻7号（1996年7月発行）
38巻6号（1996年6月発行）
38巻5号（1996年5月発行）
特集 精神病理学の方法論—記述か計量か
38巻4号（1996年4月発行）
38巻3号（1996年3月発行）
38巻2号（1996年2月発行）
38巻1号（1996年1月発行）
37巻12号（1995年12月発行）
37巻11号（1995年11月発行）
37巻10号（1995年10月発行）
37巻9号（1995年9月発行）
37巻8号（1995年8月発行）
特集 外来精神科医療の現状と課題
37巻7号（1995年7月発行）
特集 阪神・淡路大震災—現場からの報告
37巻6号（1995年6月発行）
37巻5号（1995年5月発行）
37巻4号（1995年4月発行）
37巻3号（1995年3月発行）
37巻2号（1995年2月発行）
37巻1号（1995年1月発行）
特集 分裂病者の社会復帰—新しい展開
36巻12号（1994年12月発行）
シンポジウム アルツハイマー型痴呆の診断をめぐって
36巻11号（1994年11月発行）
36巻10号（1994年10月発行）
36巻9号（1994年9月発行）
36巻8号（1994年8月発行）
36巻7号（1994年7月発行）
36巻6号（1994年6月発行）
特集 精神医学と生物科学のクロストーク
36巻5号（1994年5月発行）
特集 精神疾患の新しい診断分類
36巻4号（1994年4月発行）
36巻3号（1994年3月発行）
36巻2号（1994年2月発行）
36巻1号（1994年1月発行）
特集 精神科治療の奏効機序
35巻12号（1993年12月発行）
35巻11号（1993年11月発行）
35巻10号（1993年10月発行）
35巻9号（1993年9月発行）
35巻8号（1993年8月発行）
シンポジウム 精神障害者の権利と能力—精神医学的倫理のジレンマ
35巻7号（1993年7月発行）
35巻6号（1993年6月発行）
35巻5号（1993年5月発行）
35巻4号（1993年4月発行）
特集 現代日本の社会精神病理
35巻3号（1993年3月発行）
35巻2号（1993年2月発行）
特集 加齢に関する精神医学的な問題
35巻1号（1993年1月発行）
34巻12号（1992年12月発行）
特集 精神科領域におけるインフォームド・コンセント
34巻11号（1992年11月発行）
34巻10号（1992年10月発行）
34巻9号（1992年9月発行）
34巻8号（1992年8月発行）
特集 薬物依存の臨床
34巻7号（1992年7月発行）
34巻6号（1992年6月発行）
34巻5号（1992年5月発行）
34巻4号（1992年4月発行）
34巻3号（1992年3月発行）
シンポジウム 境界例の診断と治療
34巻2号（1992年2月発行）
34巻1号（1992年1月発行）
33巻12号（1991年12月発行）
特集 不安の病理
33巻11号（1991年11月発行）
33巻10号（1991年10月発行）
33巻9号（1991年9月発行）
33巻8号（1991年8月発行）
33巻7号（1991年7月発行）
33巻6号（1991年6月発行）
33巻5号（1991年5月発行）
33巻4号（1991年4月発行）
33巻3号（1991年3月発行）
33巻2号（1991年2月発行）
特集 精神科領域におけるレセプター機能の研究の進歩
33巻1号（1991年1月発行）
32巻12号（1990年12月発行）
シンポジウム 「うつ」と睡眠
32巻11号（1990年11月発行）
32巻10号（1990年10月発行）
32巻9号（1990年9月発行）
32巻8号（1990年8月発行）
特集 精神疾患の現代的病像をめぐって
32巻7号（1990年7月発行）
32巻6号（1990年6月発行）
特集 精神分裂病の生物学的研究
32巻5号（1990年5月発行）
32巻4号（1990年4月発行）
32巻3号（1990年3月発行）
特集 向精神薬の見逃されやすい副作用と対策
32巻2号（1990年2月発行）
32巻1号（1990年1月発行）
31巻12号（1989年12月発行）
31巻11号（1989年11月発行）
31巻10号（1989年10月発行）
シンポジウム 精神障害者の責任能力
31巻9号（1989年9月発行）
31巻8号（1989年8月発行）
31巻7号（1989年7月発行）
31巻6号（1989年6月発行）
特集 現代社会と家族—諸病態との関連から
31巻5号（1989年5月発行）
31巻4号（1989年4月発行）
31巻3号（1989年3月発行）
31巻2号（1989年2月発行）
31巻1号（1989年1月発行）
特集 サーカディアンリズム—基礎から臨床へ
30巻12号（1988年12月発行）
30巻11号（1988年11月発行）
シンポジウム 痴呆とパーキンソニズム
30巻10号（1988年10月発行）
30巻9号（1988年9月発行）
特集 世界の精神科医療の動向
30巻8号（1988年8月発行）
30巻7号（1988年7月発行）
30巻6号（1988年6月発行）
シンポジウム 地域ケアと精神保健
30巻5号（1988年5月発行）
30巻4号（1988年4月発行）
創刊30周年記念特集 精神医学—最近の進歩 第2部
30巻3号（1988年3月発行）
創刊30周年記念特集 精神医学—最近の進歩 第1部
30巻2号（1988年2月発行）
30巻1号（1988年1月発行）
29巻12号（1987年12月発行）
特集 躁うつ病とセロトニン
29巻11号（1987年11月発行）
29巻10号（1987年10月発行）
29巻9号（1987年9月発行）
29巻8号（1987年8月発行）
29巻7号（1987年7月発行）
29巻6号（1987年6月発行）
29巻5号（1987年5月発行）
29巻4号（1987年4月発行）
29巻3号（1987年3月発行）
29巻2号（1987年2月発行）
29巻1号（1987年1月発行）
特集 老年精神医学
28巻12号（1986年12月発行）
28巻11号（1986年11月発行）
特集 脳の働きと心―大脳の機能をめぐって
28巻10号（1986年10月発行）
28巻9号（1986年9月発行）
28巻8号（1986年8月発行）
28巻7号（1986年7月発行）
28巻6号（1986年6月発行）
28巻5号（1986年5月発行）
28巻4号（1986年4月発行）
28巻3号（1986年3月発行）
28巻2号（1986年2月発行）
特集 現代の子供—心身の発達とその病理—東京都精神医学総合研究所 第13回シンボジウムから
28巻1号（1986年1月発行）
27巻12号（1985年12月発行）
特集 摂食障害の心理と治療
27巻11号（1985年11月発行）
27巻10号（1985年10月発行）
27巻9号（1985年9月発行）
27巻8号（1985年8月発行）
27巻7号（1985年7月発行）
27巻6号（1985年6月発行）
特集 前頭葉の神経心理学
27巻5号（1985年5月発行）
特集 精神分裂病の成因と治療—東京都精神医学総合研究所 第12回シンポジウムから
27巻4号（1985年4月発行）
27巻3号（1985年3月発行）
27巻2号（1985年2月発行）
特集 睡眠時無呼吸症候群（Sleep Apnea Syndrome）―その病態と臨床
27巻1号（1985年1月発行）
26巻12号（1984年12月発行）
26巻11号（1984年11月発行）
26巻10号（1984年10月発行）
26巻9号（1984年9月発行）
26巻8号（1984年8月発行）
26巻7号（1984年7月発行）
特集 側頭葉障害における言語症状
26巻6号（1984年6月発行）
26巻5号（1984年5月発行）
26巻4号（1984年4月発行）
26巻3号（1984年3月発行）
26巻2号（1984年2月発行）
特集 DSM-III—その有用性と問題点
26巻1号（1984年1月発行）
特集 精神疾患に対する神経内分泌的アプローチ
25巻12号（1983年12月発行）
特集 カルバマゼピンの向精神作用
25巻11号（1983年11月発行）
25巻10号（1983年10月発行）
特集 少年非行の心理と病理—東京都精神医学総合研究所 第11回シンポジウムから
25巻9号（1983年9月発行）
25巻8号（1983年8月発行）
特集 児童精神医学の現状と将来—都立梅ケ丘病院30周年記念シンポジウムから
25巻7号（1983年7月発行）
25巻6号（1983年6月発行）
25巻5号（1983年5月発行）
25巻4号（1983年4月発行）
特集 聴覚失認
25巻3号（1983年3月発行）
特集 精神医学における病態モデル
25巻2号（1983年2月発行）
特集 薬物と睡眠をめぐって
25巻1号（1983年1月発行）
24巻12号（1982年12月発行）
特集 アルコール依存症の精神医学—東京都精神医学総合研究所 第10回シンポジウムから
24巻11号（1982年11月発行）
24巻10号（1982年10月発行）
特集 精神科診療所をめぐる諸問題
24巻9号（1982年9月発行）
24巻8号（1982年8月発行）
24巻7号（1982年7月発行）
24巻6号（1982年6月発行）
24巻5号（1982年5月発行）
24巻4号（1982年4月発行）
特集 視覚失認
24巻3号（1982年3月発行）
24巻2号（1982年2月発行）
特集 リチウムの臨床と基礎—最近の話題
24巻1号（1982年1月発行）
23巻12号（1981年12月発行）
23巻11号（1981年11月発行）
特集 Ⅱ．アジアにおける精神衛生問題
23巻10号（1981年10月発行）
特集 失行
23巻9号（1981年9月発行）
23巻8号（1981年8月発行）
23巻7号（1981年7月発行）
特集 てんかんのメカニズムと治療—東京都精神医学総合研究所 第8回シンポジウムから
23巻6号（1981年6月発行）
23巻5号（1981年5月発行）
23巻4号（1981年4月発行）
23巻3号（1981年3月発行）
23巻2号（1981年2月発行）
23巻1号（1981年1月発行）
22巻12号（1980年12月発行）
特集 躁うつ病の生物学
22巻11号（1980年11月発行）
特集 Butyrophenone系抗精神病薬の臨床精神薬理学
22巻10号（1980年10月発行）
特集 日本精神医学と松沢病院
22巻9号（1980年9月発行）
22巻8号（1980年8月発行）
特集 思春期の精神医学的諸問題—東京都精神医学総合研究所 第7回シンポジウムから
22巻7号（1980年7月発行）
特集 Brain Function Testへのアプローチ
22巻6号（1980年6月発行）
22巻5号（1980年5月発行）
特集 睡眠研究—最近の進歩
22巻4号（1980年4月発行）
22巻3号（1980年3月発行）
22巻2号（1980年2月発行）
特集 向精神薬をめぐる最近の諸問題
22巻1号（1980年1月発行）
特集 幻覚
21巻12号（1979年12月発行）
21巻11号（1979年11月発行）
特集 精神分裂病の生物学
21巻10号（1979年10月発行）
21巻9号（1979年9月発行）
21巻8号（1979年8月発行）
特集 老人の精神障害—東京都精神医学総合研究所，第6回シンポジウムから
21巻7号（1979年7月発行）
特集 精神分裂病の遺伝因と環境因
21巻6号（1979年6月発行）
特集 創刊20周年記念 第2部
21巻5号（1979年5月発行）
特集 創刊20周年記念 第1部
21巻4号（1979年4月発行）
21巻3号（1979年3月発行）
21巻2号（1979年2月発行）
特集 妄想
21巻1号（1979年1月発行）
20巻12号（1978年12月発行）
特集 精神鑑定
20巻11号（1978年11月発行）
20巻10号（1978年10月発行）
シンポジウム 精神分裂病者の治療について—東京都精神医学総合研究所，第5回シンポジウムから
20巻9号（1978年9月発行）
20巻8号（1978年8月発行）
20巻7号（1978年7月発行）
20巻6号（1978年6月発行）
20巻5号（1978年5月発行）
20巻4号（1978年4月発行）
20巻3号（1978年3月発行）
20巻2号（1978年2月発行）
20巻1号（1978年1月発行）
19巻12号（1977年12月発行）
特集 青年期の精神病理
19巻11号（1977年11月発行）
シンポジウム こころとからだ—東京都精神医学総合研究所，第4回シンポジウムから
19巻10号（1977年10月発行）
19巻9号（1977年9月発行）
19巻8号（1977年8月発行）
特集 在宅精神医療（2）—社会復帰活動とその周辺
19巻7号（1977年7月発行）
19巻6号（1977年6月発行）
19巻5号（1977年5月発行）
19巻4号（1977年4月発行）
特集 精神分裂病の精神生理学
19巻3号（1977年3月発行）
19巻2号（1977年2月発行）
シンポジウム 生のリズムとその障害—東京都精神医学総合研究所，第3回シンポジウムから
19巻1号（1977年1月発行）
18巻12号（1976年12月発行）
特集 近代日本の宗教と精神医学
18巻11号（1976年11月発行）
18巻10号（1976年10月発行）
18巻9号（1976年9月発行）
18巻8号（1976年8月発行）
18巻7号（1976年7月発行）
18巻6号（1976年6月発行）
特集 在宅精神医療—日常生活における指導と治療
18巻5号（1976年5月発行）
シンポジウム 大都市の病理と精神障害—東京都精神医学総合研究所第2回シンポジウムから
18巻4号（1976年4月発行）
18巻3号（1976年3月発行）
18巻2号（1976年2月発行）
18巻1号（1976年1月発行）
17巻13号（1975年12月発行）
臨時増刊号特集 精神医学における日本的特性
17巻12号（1975年12月発行）
17巻11号（1975年11月発行）
17巻10号（1975年10月発行）
17巻9号（1975年9月発行）
17巻8号（1975年8月発行）
17巻7号（1975年7月発行）
17巻6号（1975年6月発行）
17巻5号（1975年5月発行）
17巻4号（1975年4月発行）
17巻3号（1975年3月発行）
17巻2号（1975年2月発行）
17巻1号（1975年1月発行）
16巻12号（1974年12月発行）
16巻11号（1974年11月発行）
シンポジウム 現代における精神医学研究の課題—東京都精神医学総合研究所開設記念シンポジウムから
16巻10号（1974年10月発行）
16巻9号（1974年9月発行）
16巻7号（1974年7月発行）
シンポジウム 向精神薬療法の現状と問題点—Dr. Frank J. Ayd, Jr. を迎えて
16巻6号（1974年6月発行）
誌上シンポジウム 日本の精神医療についての4つの意見
16巻5号（1974年5月発行）
16巻4号（1974年4月発行）
16巻3号（1974年3月発行）
16巻2号（1974年2月発行）
16巻1号（1974年1月発行）
15巻12号（1973年12月発行）
特集 精神障害と家族
15巻11号（1973年11月発行）
15巻10号（1973年10月発行）
15巻9号（1973年9月発行）
15巻8号（1973年8月発行）
15巻7号（1973年7月発行）
15巻6号（1973年6月発行）
15巻5号（1973年5月発行）
15巻4号（1973年4月発行）
特集 痴呆の臨床と鑑別
15巻3号（1973年3月発行）
15巻2号（1973年2月発行）
15巻1号（1973年1月発行）
14巻12号（1972年12月発行）
特集 精神障害者の動態
14巻11号（1972年11月発行）
14巻10号（1972年10月発行）
14巻9号（1972年9月発行）
14巻8号（1972年8月発行）
14巻7号（1972年7月発行）
14巻6号（1972年6月発行）
14巻5号（1972年5月発行）
特集 てんかん分類へのアプローチ
14巻4号（1972年4月発行）
14巻3号（1972年3月発行）
14巻2号（1972年2月発行）
特集 作業療法
14巻1号（1972年1月発行）
13巻12号（1971年12月発行）
特集 社会変動と精神医学
13巻11号（1971年11月発行）
13巻10号（1971年10月発行）
特集 内因性精神病の生物学的研究
13巻9号（1971年9月発行）
13巻8号（1971年8月発行）
13巻7号（1971年7月発行）
13巻6号（1971年6月発行）
13巻5号（1971年5月発行）
特集 向精神薬をめぐる問題点
13巻4号（1971年4月発行）
13巻3号（1971年3月発行）
13巻2号（1971年2月発行）
13巻1号（1971年1月発行）
12巻12号（1970年12月発行）
特集 社会のなかの精神科医
12巻11号（1970年11月発行）
12巻10号（1970年10月発行）
12巻9号（1970年9月発行）
12巻8号（1970年8月発行）
12巻7号（1970年7月発行）
12巻6号（1970年6月発行）
特集 境界例の病理と治療
12巻5号（1970年5月発行）
特集 対人恐怖
12巻4号（1970年4月発行）
12巻3号（1970年3月発行）
12巻2号（1970年2月発行）
特集 医療危機と精神科医—第6回日本精神病理・精神療法学会 討論集会をめぐって
12巻1号（1970年1月発行）
11巻12号（1969年12月発行）
11巻11号（1969年11月発行）
11巻10号（1969年10月発行）
11巻9号（1969年9月発行）
11巻8号（1969年8月発行）
11巻7号（1969年7月発行）
11巻6号（1969年6月発行）
11巻5号（1969年5月発行）
特集 心気症をめぐつて
11巻4号（1969年4月発行）
11巻3号（1969年3月発行）
特集 医学教育と精神療法
11巻2号（1969年2月発行）
11巻1号（1969年1月発行）
10巻12号（1968年12月発行）
10巻11号（1968年11月発行）
10巻10号（1968年10月発行）
10巻9号（1968年9月発行）
10巻8号（1968年8月発行）
10巻7号（1968年7月発行）
特集 集団精神療法（日本精神病理・精神療法学会第4回大会シンポジウム）
10巻6号（1968年6月発行）
10巻5号（1968年5月発行）
特集 うつ病—日本精神病理・精神療法学会（第4回大会シンポジウム）
10巻4号（1968年4月発行）
10巻3号（1968年3月発行）
10巻2号（1968年2月発行）
10巻1号（1968年1月発行）
9巻12号（1967年12月発行）
9巻11号（1967年11月発行）
9巻10号（1967年10月発行）
9巻9号（1967年9月発行）
9巻8号（1967年8月発行）
9巻7号（1967年7月発行）
特集 精神療法の技法と理論—とくに人間関係と治癒像をめぐって
9巻6号（1967年6月発行）
特集 心因をめぐる諸問題
9巻5号（1967年5月発行）
特集 創造と表現の病理
9巻4号（1967年4月発行）
特集 精神療法における治癒機転
9巻3号（1967年3月発行）
9巻2号（1967年2月発行）
特集 精神分裂病の診断基準—とくに“Praecoxgefühl”について
9巻1号（1967年1月発行）
特集 内因性精神病の疾病論
8巻12号（1966年12月発行）
特集 うつ病の臨床
8巻11号（1966年11月発行）
特集 宗教と精神医学
8巻10号（1966年10月発行）
特集 地域精神医学—その理論と実践
8巻9号（1966年9月発行）
8巻8号（1966年8月発行）
8巻7号（1966年7月発行）
特集 精神医療体系のなかでの精神病院の位置づけ
8巻6号（1966年6月発行）
特集 薬物と精神療法
8巻5号（1966年5月発行）
8巻4号（1966年4月発行）
特集 精神分裂病の家族研究
8巻3号（1966年3月発行）
特集 精神活動とポリグラフ
8巻2号（1966年2月発行）
8巻1号（1966年1月発行）
7巻12号（1965年12月発行）
7巻11号（1965年11月発行）
7巻10号（1965年10月発行）
7巻9号（1965年9月発行）
7巻8号（1965年8月発行）
7巻7号（1965年7月発行）
7巻6号（1965年6月発行）
特集 呉秀三先生の生誕100年を記念して
7巻5号（1965年5月発行）
7巻4号（1965年4月発行）
7巻3号（1965年3月発行）
特集 精神分裂病の“治癒”とは何か
7巻2号（1965年2月発行）
特集 精神療法の限界と危険
7巻1号（1965年1月発行）
6巻12号（1964年12月発行）
6巻11号（1964年11月発行）
特集 向精神薬・抗けいれん剤の効果判定法
6巻10号（1964年10月発行）
6巻9号（1964年9月発行）
6巻8号（1964年8月発行）
6巻7号（1964年7月発行）
6巻6号（1964年6月発行）
6巻5号（1964年5月発行）
6巻4号（1964年4月発行）
6巻3号（1964年3月発行）
6巻2号（1964年2月発行）
特集 神経症の日本的特性
6巻1号（1964年1月発行）
特集 近接領域からの発言
5巻12号（1963年12月発行）
5巻11号（1963年11月発行）
5巻10号（1963年10月発行）
5巻9号（1963年9月発行）
5巻8号（1963年8月発行）
5巻7号（1963年7月発行）
5巻6号（1963年6月発行）
5巻5号（1963年5月発行）
5巻4号（1963年4月発行）
5巻3号（1963年3月発行）
特集 てんかん
5巻2号（1963年2月発行）
特集 病識〔精神病理懇話会講演および討議〕
5巻1号（1963年1月発行）
4巻12号（1962年12月発行）
4巻11号（1962年11月発行）
特集 睡眠
4巻10号（1962年10月発行）
4巻9号（1962年9月発行）
4巻8号（1962年8月発行）
4巻7号（1962年7月発行）
4巻6号（1962年6月発行）
4巻5号（1962年5月発行）
4巻4号（1962年4月発行）
4巻3号（1962年3月発行）
4巻2号（1962年2月発行）
4巻1号（1962年1月発行）
3巻12号（1961年12月発行）
特集 非定型内因性精神病
3巻11号（1961年11月発行）
3巻10号（1961年10月発行）
3巻9号（1961年9月発行）
3巻8号（1961年8月発行）
3巻7号（1961年7月発行）
3巻6号（1961年6月発行）
3巻5号（1961年5月発行）
3巻4号（1961年4月発行）
3巻3号（1961年3月発行）
3巻2号（1961年2月発行）
3巻1号（1961年1月発行）
特集 妄想の人間学—精神病理懇話会講演ならびに討論
