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66巻5号（2024年5月発行）
増大号特集 精神科診療における臨床評価尺度・検査を極める—エキスパートによる実践的活用法
66巻4号（2024年4月発行）
特集 精神疾患・精神症状にはどこまで脳器質的背景があるのか—現代の視点から見直す
66巻3号（2024年3月発行）
特集 精神疾患への栄養学的アプローチ
66巻2号（2024年2月発行）
特集 うつ病のバイオマーカー開発の試み
66巻1号（2024年1月発行）
特集 性差と精神医学—なぜ頻度や重症度に差があるのか
雑誌目次
論文
精神医学58巻2号
2016年02月発行
雑誌目次
特集 妊娠・出産・育児とメンタルヘルスケア
妊娠・出産・育児に関わるメンタルヘルスケアの現状と課題：総論
著者： 吉田敬子 , 山下洋 , 鈴宮寛子
ページ範囲：P.103 - P.113
はじめに
周産期の女性には，心理，社会，生物学的な側面で大きな変化が生じる。妊産婦は，急激な変化に適応しながら心と体のバランスをとる。家族や地域が作り出す生活環境も心身のバランスに大きな影響を及ぼす。わが国では，少子化の傾向が進んでいるが，女性の社会参画に伴う晩婚化により，妊娠・出産を迎える時期が幅広くなっており，女性の人生にとっては自由度も増え好ましい社会になってきた。
一方で生殖医療技術の進展により不妊治療後の妊娠や出産に伴う不安，低出生体重児の増加による母子分離の影響や母子相互作用の問題，養育機能の障害などを含めた精神医学的な問題も増えてきた。望まない妊娠や若年妊娠は家庭内暴力との関連も大きく，これらの若い女性は，心理社会的な脆弱性を含んだ精神医学の治療の対象ともなり得る。心理・精神医学的なケアや治療が適切に行われないと，次世代の子どもの長期的な予後にも否定的な影響にもつながる。欧米では地域に根ざした養育支援と子ども虐待予防プログラムがあり14)，これはKempeが見出した虐待理解と，その発生機序に基づいて編み出した支援方法と周産期からの保健師の家庭訪問による発生予防の提唱をシステム化したものである。支援の対象となる周産期の親と子どもは，メンタル面のハイリスク要因を持つが，ハイリスクという言葉を使用せず，「援助すべき対象in need」と位置付け，支援の理念を明確に打ち出している。子ども，親，家族とその生活環境の特徴によって，ニーズを見極め，多様な専門職による介入の連携をとっている。
周産期のメンタルケアの重要性については，2000年に開催された国連ミレニアムサミットでも唱えられており，妊産婦の健康の改善も到達目標の一つであった。世界保健機関(WHO)は母親の健康の改善が達成されるには，妊産婦の精神保健の問題に注目し既存の母子保健プログラムに女性へのメンタルヘルスケアを統合する必要性を指摘している16)。このように，周産期医療の中では，いま現実にあるニーズからみても，妊産婦の精神保健の今後のあり方を示している方向性の中でも，精神医学の果たす役割は重要である。
周産期の女性には，心理，社会，生物学的な側面で大きな変化が生じる。妊産婦は，急激な変化に適応しながら心と体のバランスをとる。家族や地域が作り出す生活環境も心身のバランスに大きな影響を及ぼす。わが国では，少子化の傾向が進んでいるが，女性の社会参画に伴う晩婚化により，妊娠・出産を迎える時期が幅広くなっており，女性の人生にとっては自由度も増え好ましい社会になってきた。
一方で生殖医療技術の進展により不妊治療後の妊娠や出産に伴う不安，低出生体重児の増加による母子分離の影響や母子相互作用の問題，養育機能の障害などを含めた精神医学的な問題も増えてきた。望まない妊娠や若年妊娠は家庭内暴力との関連も大きく，これらの若い女性は，心理社会的な脆弱性を含んだ精神医学の治療の対象ともなり得る。心理・精神医学的なケアや治療が適切に行われないと，次世代の子どもの長期的な予後にも否定的な影響にもつながる。欧米では地域に根ざした養育支援と子ども虐待予防プログラムがあり14)，これはKempeが見出した虐待理解と，その発生機序に基づいて編み出した支援方法と周産期からの保健師の家庭訪問による発生予防の提唱をシステム化したものである。支援の対象となる周産期の親と子どもは，メンタル面のハイリスク要因を持つが，ハイリスクという言葉を使用せず，「援助すべき対象in need」と位置付け，支援の理念を明確に打ち出している。子ども，親，家族とその生活環境の特徴によって，ニーズを見極め，多様な専門職による介入の連携をとっている。
周産期のメンタルケアの重要性については，2000年に開催された国連ミレニアムサミットでも唱えられており，妊産婦の健康の改善も到達目標の一つであった。世界保健機関(WHO)は母親の健康の改善が達成されるには，妊産婦の精神保健の問題に注目し既存の母子保健プログラムに女性へのメンタルヘルスケアを統合する必要性を指摘している16)。このように，周産期医療の中では，いま現実にあるニーズからみても，妊産婦の精神保健の今後のあり方を示している方向性の中でも，精神医学の果たす役割は重要である。
妊娠・出産・育児期における向精神薬の適切な使用と注意点
著者： 伊藤直樹 , 村島温子
ページ範囲：P.115 - P.125
はじめに
近年，精神疾患合併妊婦が増加していると思われる。日本産婦人科医会による東京都内の分娩を取り扱う185施設へのアンケート調査(2015年4月)でも，年間約1,800件の精神疾患合併妊婦の分娩があり，出産全体の約2.1％に上ることが分かった17)。自傷他害疑いなど，精神疾患を適応とした妊産褥婦の救急搬送も発生している。
「妊婦の精神疾患の安定が，胎児さらには新生児・乳児の健康状態の安定につながる」。最近ではこの点が強調されており，たとえば妊娠うつ病では，突然の治療中断により，再発や妊娠継続困難，睡眠障害や不適切な栄養，アルコール・喫煙などへの依存などが指摘されている。さらに産褥期のうつ病との関連や，育児コンプライアンスの低下と育児困難，そして母体の自殺や乳児殺害といった悲劇を来すことがある。「新しい命を迎え入れ，新しい家族を築く」といった本来の意図とはかけ離れ，母親本人だけでなく家族全体の健康が不安定になる。
本稿では妊婦や授乳婦に薬剤を使用する立場から，妊娠・出産・育児期ごとにその注意点を述べたく思う。
近年，精神疾患合併妊婦が増加していると思われる。日本産婦人科医会による東京都内の分娩を取り扱う185施設へのアンケート調査(2015年4月)でも，年間約1,800件の精神疾患合併妊婦の分娩があり，出産全体の約2.1％に上ることが分かった17)。自傷他害疑いなど，精神疾患を適応とした妊産褥婦の救急搬送も発生している。
「妊婦の精神疾患の安定が，胎児さらには新生児・乳児の健康状態の安定につながる」。最近ではこの点が強調されており，たとえば妊娠うつ病では，突然の治療中断により，再発や妊娠継続困難，睡眠障害や不適切な栄養，アルコール・喫煙などへの依存などが指摘されている。さらに産褥期のうつ病との関連や，育児コンプライアンスの低下と育児困難，そして母体の自殺や乳児殺害といった悲劇を来すことがある。「新しい命を迎え入れ，新しい家族を築く」といった本来の意図とはかけ離れ，母親本人だけでなく家族全体の健康が不安定になる。
本稿では妊婦や授乳婦に薬剤を使用する立場から，妊娠・出産・育児期ごとにその注意点を述べたく思う。
妊娠・出産・育児にかかわる各時期の保健福祉システムの現状とあり方
著者： 立花良之
ページ範囲：P.127 - P.133
はじめに
母子の健康水準を向上させるための国民運動計画である「健やか親子21(第2次)」13)では，基盤課題Aに「切れ目ない妊産婦・乳幼児への保健対策」，重点課題①に「育てにくさを感じる親に寄り添う支援」，重点課題②に「妊娠期からの児童虐待防止対策」が挙げられている。妊娠・出産・育児における切れ目のない支援は，日本の医療・保健・福祉の重要課題となっている。現在，厚生労働省は妊娠期から子育て期にわたるさまざまなニーズに対し，総合的な相談支援を提供するワンストップ拠点「子育て世代包括支援センター」を各地域に設置することを計画している8)。おおむね2020年度までに各自治体が子育て世代包括支援センターを地域の実情などを踏まえながら全国展開をしていくことが目指されている。このような中で「妊娠期から子育て期までの切れ目ない支援」の仕組み作りができることが期待される。
妊娠期からはじまる切れ目のない支援において，メンタルヘルス不調の母親を早期に発見しケアすることは重要である。母親のメンタルヘルスの不調は母子関係4)や子どもの発達1,5)にも大きな影響を及ぼす。メンタルヘルスの不調の妊産褥婦には，周産期の管理で産科医・助産師・看護師など，新生児健診で小児科医，体調不良で内科医，保健相談で保健師，治療で精神科医といったように多職種が関わるが，対応がまちまちで，見過ごされたまま対応がなされないケースも多く，連携が不十分であるのが現状である。メンタルヘルス不調の妊産褥婦に各機関で一定水準の統一した対応や他機関との連携が望まれる。近年，うつ病の早期発見，治療推進のため，地域のかかりつけ医(General Physician)をうつ病発見のゲートキーパーとして，精神科医(Psychiatrist)との連携を強化するシステムであるG-Pネットが各地で展開されている6,9)。同様に，メンタルヘルス不調の妊産褥婦やその児の養育の問題に対し関わるさまざまな職種が早期発見・早期介入のゲートキーパーになり，医療・保健・福祉が連携してサポートするような仕組みを母子保健の領域で構築していくことが必要であると考えられる17,18)。
現在，地域の母子保健・児童福祉の領域では，妊娠期から家族全体を支えていく仕組みが各地域でまさに模索されている。医療・保健・福祉がどのように協働し，妊娠期から母と子，その家族全体を支え，精神的な問題の予防・早期発見・早期介入を行っていくかが現在の重要な課題であろう。本稿では，妊娠・出産・育児に関わる各時期の保健福祉システムの現状とあり方について述べる。併せて，東京都世田谷区の母子保健関係者の協議会が作成した母子保健における医療・保健・福祉の連携のモデルも紹介する。
母子の健康水準を向上させるための国民運動計画である「健やか親子21(第2次)」13)では，基盤課題Aに「切れ目ない妊産婦・乳幼児への保健対策」，重点課題①に「育てにくさを感じる親に寄り添う支援」，重点課題②に「妊娠期からの児童虐待防止対策」が挙げられている。妊娠・出産・育児における切れ目のない支援は，日本の医療・保健・福祉の重要課題となっている。現在，厚生労働省は妊娠期から子育て期にわたるさまざまなニーズに対し，総合的な相談支援を提供するワンストップ拠点「子育て世代包括支援センター」を各地域に設置することを計画している8)。おおむね2020年度までに各自治体が子育て世代包括支援センターを地域の実情などを踏まえながら全国展開をしていくことが目指されている。このような中で「妊娠期から子育て期までの切れ目ない支援」の仕組み作りができることが期待される。
妊娠期からはじまる切れ目のない支援において，メンタルヘルス不調の母親を早期に発見しケアすることは重要である。母親のメンタルヘルスの不調は母子関係4)や子どもの発達1,5)にも大きな影響を及ぼす。メンタルヘルスの不調の妊産褥婦には，周産期の管理で産科医・助産師・看護師など，新生児健診で小児科医，体調不良で内科医，保健相談で保健師，治療で精神科医といったように多職種が関わるが，対応がまちまちで，見過ごされたまま対応がなされないケースも多く，連携が不十分であるのが現状である。メンタルヘルス不調の妊産褥婦に各機関で一定水準の統一した対応や他機関との連携が望まれる。近年，うつ病の早期発見，治療推進のため，地域のかかりつけ医(General Physician)をうつ病発見のゲートキーパーとして，精神科医(Psychiatrist)との連携を強化するシステムであるG-Pネットが各地で展開されている6,9)。同様に，メンタルヘルス不調の妊産褥婦やその児の養育の問題に対し関わるさまざまな職種が早期発見・早期介入のゲートキーパーになり，医療・保健・福祉が連携してサポートするような仕組みを母子保健の領域で構築していくことが必要であると考えられる17,18)。
現在，地域の母子保健・児童福祉の領域では，妊娠期から家族全体を支えていく仕組みが各地域でまさに模索されている。医療・保健・福祉がどのように協働し，妊娠期から母と子，その家族全体を支え，精神的な問題の予防・早期発見・早期介入を行っていくかが現在の重要な課題であろう。本稿では，妊娠・出産・育児に関わる各時期の保健福祉システムの現状とあり方について述べる。併せて，東京都世田谷区の母子保健関係者の協議会が作成した母子保健における医療・保健・福祉の連携のモデルも紹介する。
地域の精神科クリニックの産科との連携活動
著者： 太田喜久子
ページ範囲：P.135 - P.140
はじめに
精神科医療は入院治療から地域での生活という流れと，薬物療法の目覚ましい進歩により，精神疾患を持つ女性の恋愛，結婚，妊娠，出産がより可能となり，彼女たちと家族や周囲に対する心理教育も行われるようになっている1)。青年期に発症し慢性の経過を取る精神疾患の軽症化と，リカバリーという概念が広まる中で，女性患者が人生の選択肢を当たり前に持つことができるための教育的取り組みや地域での支援が始まっている。一方で，今日のストレスの多い社会背景の中で女性の精神科診療所への受診が増加し，男女比は2：1となっている。その中でも，不安障害とうつ病圏の受診者は全体の70〜80％を占めている。これに連動して妊娠可能年齢の受診者が多くなっている。
しかし妊娠・出産への精神科医の対応は無策ともいえるのが現状である。母子保健の取り組みの中では，産後うつ病の啓発教育と産後うつ病スクリーニングの講習が重ねられ，出産後の保健師などによる母子訪問で彼女たちへのケアと育児支援の実践がなされている3)。この流れの中で，精神科医は，他の周産期医療や保健に関わるスタッフと協同して，専門家としての役割を遂行できていないのが現状である。2015年第111回日本精神神経学会学術総会のプログラムの中で妊娠，出産に関するシンポジウムと発表があり，「まずは妊娠中の患者が来院しても断らないという姿勢を持つように」という言葉があった。しかし筆者の経験からかえりみると，診療所で毎日診察している外来者から妊娠の報告を聞くや消極的な治療に傾き，総合病院への転院を考える苦い経験をしてきた。治療継続に苦労している上に遠方への転院は治療中断につながることが予想されるが，妊婦への薬物療法などによる治療は，催奇形性，胎児毒性，母乳への安全性などが頭をよぎる。そのため，治療者として確実な答えを持たないままに，この時期に積極的に関わることを避けてきた。筆者も拝聴する機会を得た産後うつ病の講演会などを契機に，筆者のような精神科クリニックの医師が周産期のメンタルヘルスに関わる地域のスタッフと連携する方法や連携の広がりが少し実感できるようになった。その中で筆者が見えてきた内容も含め，これまでの活動について報告する。
精神科医療は入院治療から地域での生活という流れと，薬物療法の目覚ましい進歩により，精神疾患を持つ女性の恋愛，結婚，妊娠，出産がより可能となり，彼女たちと家族や周囲に対する心理教育も行われるようになっている1)。青年期に発症し慢性の経過を取る精神疾患の軽症化と，リカバリーという概念が広まる中で，女性患者が人生の選択肢を当たり前に持つことができるための教育的取り組みや地域での支援が始まっている。一方で，今日のストレスの多い社会背景の中で女性の精神科診療所への受診が増加し，男女比は2：1となっている。その中でも，不安障害とうつ病圏の受診者は全体の70〜80％を占めている。これに連動して妊娠可能年齢の受診者が多くなっている。
しかし妊娠・出産への精神科医の対応は無策ともいえるのが現状である。母子保健の取り組みの中では，産後うつ病の啓発教育と産後うつ病スクリーニングの講習が重ねられ，出産後の保健師などによる母子訪問で彼女たちへのケアと育児支援の実践がなされている3)。この流れの中で，精神科医は，他の周産期医療や保健に関わるスタッフと協同して，専門家としての役割を遂行できていないのが現状である。2015年第111回日本精神神経学会学術総会のプログラムの中で妊娠，出産に関するシンポジウムと発表があり，「まずは妊娠中の患者が来院しても断らないという姿勢を持つように」という言葉があった。しかし筆者の経験からかえりみると，診療所で毎日診察している外来者から妊娠の報告を聞くや消極的な治療に傾き，総合病院への転院を考える苦い経験をしてきた。治療継続に苦労している上に遠方への転院は治療中断につながることが予想されるが，妊婦への薬物療法などによる治療は，催奇形性，胎児毒性，母乳への安全性などが頭をよぎる。そのため，治療者として確実な答えを持たないままに，この時期に積極的に関わることを避けてきた。筆者も拝聴する機会を得た産後うつ病の講演会などを契機に，筆者のような精神科クリニックの医師が周産期のメンタルヘルスに関わる地域のスタッフと連携する方法や連携の広がりが少し実感できるようになった。その中で筆者が見えてきた内容も含め，これまでの活動について報告する。
周産期におけるリエゾン活動—対象となる精神疾患と今後のあり方について
著者： 竹内崇
ページ範囲：P.141 - P.148
はじめに
周産期における精神科的な問題については，妊娠前から精神疾患に罹患している場合と，妊娠中もしくは出産後に新たに精神疾患を発症する場合の大きく2つに分類される。前者は精神疾患合併妊娠として，妊娠前からの精神症状のコントロール，適正な薬物療法，周産期特有の精神症状の変化への対応，また，養育機能の評価や養育支援などを進めていくための多職種による連携が求められる。後者は産後うつ病への対応が中心となるが，妊娠期から精神症状を呈することが少なくないため，産科スタッフによる早期発見，早期支援により，速やかな精神科医療につなぐためのシステムが必要とされている。
精神疾患合併妊娠には，気分障害，神経症性障害，統合失調症が一般に多くみられるが，それぞれの疾患の特性，個々の重症度，さらには，中心となる治療薬も異なるため，疾患ごとの評価や対策を要する。妊娠後の発症の精神科的な問題に関しては，特に産褥期に顕在化してくることが多く，マタニティブルーズ，うつ病，産褥精神病などに大別されている。重症度や頻度からは，うつ病が最も重要視され，自殺予防対策が課題となると考えられる。なお，これら精神疾患に対する治療は，多くは外来での精神療法や薬物療法を継続するが，希死念慮が切迫している場合や幻覚妄想状態では入院を検討することになる。
昨今の産科医の積極的な活動により，妊娠期からのメンタルヘルスへの関心の高まりがあり，産科スタッフによる妊産婦への早期介入の動きがみられ始めている。ただ，東京都内では，一部の総合病院精神科に依頼が集中している状況があり，いくつかの病院からは，緊急性を要する症例だけでなく精神科治療を必要としない症例まで含まれており，対応に苦慮しているという声も上がってきている。
このような背景のもと，本稿では，周産期の各時期におけるリエゾン活動について症例を提示しながら概括し，続いて現在のリエゾン活動の課題と今後のあり方を東京都の精神科診療所・精神科病院，分娩取扱施設を対象としたアンケート調査をもとに，国内外の情報も交えつつ論じる。
なお，症例については，患者本人に承諾を得た上で，匿名性を保持するために論旨に影響しない範囲において細部に若干の変更を加えた。
周産期における精神科的な問題については，妊娠前から精神疾患に罹患している場合と，妊娠中もしくは出産後に新たに精神疾患を発症する場合の大きく2つに分類される。前者は精神疾患合併妊娠として，妊娠前からの精神症状のコントロール，適正な薬物療法，周産期特有の精神症状の変化への対応，また，養育機能の評価や養育支援などを進めていくための多職種による連携が求められる。後者は産後うつ病への対応が中心となるが，妊娠期から精神症状を呈することが少なくないため，産科スタッフによる早期発見，早期支援により，速やかな精神科医療につなぐためのシステムが必要とされている。
精神疾患合併妊娠には，気分障害，神経症性障害，統合失調症が一般に多くみられるが，それぞれの疾患の特性，個々の重症度，さらには，中心となる治療薬も異なるため，疾患ごとの評価や対策を要する。妊娠後の発症の精神科的な問題に関しては，特に産褥期に顕在化してくることが多く，マタニティブルーズ，うつ病，産褥精神病などに大別されている。重症度や頻度からは，うつ病が最も重要視され，自殺予防対策が課題となると考えられる。なお，これら精神疾患に対する治療は，多くは外来での精神療法や薬物療法を継続するが，希死念慮が切迫している場合や幻覚妄想状態では入院を検討することになる。
昨今の産科医の積極的な活動により，妊娠期からのメンタルヘルスへの関心の高まりがあり，産科スタッフによる妊産婦への早期介入の動きがみられ始めている。ただ，東京都内では，一部の総合病院精神科に依頼が集中している状況があり，いくつかの病院からは，緊急性を要する症例だけでなく精神科治療を必要としない症例まで含まれており，対応に苦慮しているという声も上がってきている。
このような背景のもと，本稿では，周産期の各時期におけるリエゾン活動について症例を提示しながら概括し，続いて現在のリエゾン活動の課題と今後のあり方を東京都の精神科診療所・精神科病院，分娩取扱施設を対象としたアンケート調査をもとに，国内外の情報も交えつつ論じる。
なお，症例については，患者本人に承諾を得た上で，匿名性を保持するために論旨に影響しない範囲において細部に若干の変更を加えた。
周産期医療・精神科診療ネットワーク構築と精神科への期待
著者： 橋口和生
ページ範囲：P.149 - P.154
周産期医療の特徴
妊婦は無事に妊娠期間を過ごし，元気な赤ちゃんが生まれてくることを待ち望み，出産と同時に家族と一緒に幸せと希望に包まれる。これらの妊娠・分娩・産褥期(産後6週間)を色々な面からサポートするのが周産期医療である。妊娠は元来，生理的なものであり，病的な状態は少ない。妊娠・分娩・産褥期は，女性の一生の中で短期間に起こる最も大きなホルモンバランスをはじめとした身体的変化の時期である。それに伴い心理的にも劇的な変化が起こる時期といえる。すなわち，心理的には，妊婦自身と家族は妊娠したことを喜び，身体の変化とともに生まれてくる子への期待が高まる。しかし，一方で，見えないものには期待以上に不安も大きくなり，正常に経過し分娩に至る妊婦ですら妊娠中，うつ状態を認めることがある。
今から半世紀以上前の日本では，妊娠中から家族や隣人，産婆(助産師)の助けを借りて，ほとんどの出産は自宅で家庭的な雰囲気の中で行われており，妊婦の精神的負担もこのような状況で軽減されていた。現在では大家族による妊婦へのサポートは少なくなり，95％以上の妊婦の健康診査(妊娠中一定期間ごとの診察)や分娩は病院や診療所で行われている。日本では妊娠10か月間で健康診査は平均14回行われ2)，正常分娩では5日間の入院，帝王切開でも約1週間の入院をもって退院し，通常は産後1か月目の1回の診察で妊婦の身体復帰の確認をもって終了する。これは，他の先進国と比べても密度の濃い診療形態である。この間，超音波装置や出生前診断などの高度な周産期医療技術の発展により胎児情報が豊富に提供され，まだ胎動を感じない時期より胎児を認識でき，母性や父性は以前より早く感じるようになった。このことは，妊婦に心理的好影響を与えている。
妊婦は無事に妊娠期間を過ごし，元気な赤ちゃんが生まれてくることを待ち望み，出産と同時に家族と一緒に幸せと希望に包まれる。これらの妊娠・分娩・産褥期(産後6週間)を色々な面からサポートするのが周産期医療である。妊娠は元来，生理的なものであり，病的な状態は少ない。妊娠・分娩・産褥期は，女性の一生の中で短期間に起こる最も大きなホルモンバランスをはじめとした身体的変化の時期である。それに伴い心理的にも劇的な変化が起こる時期といえる。すなわち，心理的には，妊婦自身と家族は妊娠したことを喜び，身体の変化とともに生まれてくる子への期待が高まる。しかし，一方で，見えないものには期待以上に不安も大きくなり，正常に経過し分娩に至る妊婦ですら妊娠中，うつ状態を認めることがある。
今から半世紀以上前の日本では，妊娠中から家族や隣人，産婆(助産師)の助けを借りて，ほとんどの出産は自宅で家庭的な雰囲気の中で行われており，妊婦の精神的負担もこのような状況で軽減されていた。現在では大家族による妊婦へのサポートは少なくなり，95％以上の妊婦の健康診査(妊娠中一定期間ごとの診察)や分娩は病院や診療所で行われている。日本では妊娠10か月間で健康診査は平均14回行われ2)，正常分娩では5日間の入院，帝王切開でも約1週間の入院をもって退院し，通常は産後1か月目の1回の診察で妊婦の身体復帰の確認をもって終了する。これは，他の先進国と比べても密度の濃い診療形態である。この間，超音波装置や出生前診断などの高度な周産期医療技術の発展により胎児情報が豊富に提供され，まだ胎動を感じない時期より胎児を認識でき，母性や父性は以前より早く感じるようになった。このことは，妊婦に心理的好影響を与えている。
周産期メンタルヘルスケアと診療報酬—日本産科婦人科学会と日本精神神経学会の共同提案である次期診療報酬改定要望を通して目指す周産期メンタルケアについて
著者： 白須和裕 , 吉田敬子 , 三國雅彦
ページ範囲：P.155 - P.160
はじめに
超高齢社会に対応するべく，国は多額の税金を投入しているが，その高齢化の背景の1つが少子化であると言うことができ，実際，2014年のわが国の出生数は13年より2万人以上減り，過去最少の100万台，65歳以上となったベビーブーム世代の年間出生数，260万台の40％以下となってしまっている。このため，2025年までには沖縄を除くすべての都道府県で人口減少が始まると予測されている。これまでも少子化対策については，さまざまな提案がされているが，危機的状況を打破するためにはいかに財政投資を行い実行に移すかが喫緊の課題である。2015(平成27)年3月20日に閣議決定された内閣府の少子化社会対策大綱は，少子化社会対策基本法に基づく総合的かつ長期的な少子化に対処するための施策の指針であり，2004，2010(平成16，22)年に続き今回が3回目の策定である。結婚，妊娠，子ども・子育てに温かい社会の実現に向けて，各段階に応じた切れ目のない支援と社会全体での取り組みを目標としており，各段階に応じた支援では，周産期医療の確保・充実などと産後ケアの充実を推進することが取り上げられている。実際，妊娠，出産の時期は女性の生涯の中で最も精神障害の発症が多く，女性精神疾患罹患の人口動態調査では周産期うつ病の罹患率は20％弱に及んでいる。また，妊娠・分娩・産後期は精神疾患が最も発症・悪化・再燃しやすいこともよく知られている。しかも妊産婦の精神疾患発症を含めた強いストレス負荷は，胎児や乳幼児，その後の子どもの発達や精神疾患発症の予後に大きく影響することが大規模前方視的研究で明らかにされている。したがって妊娠，出産・産後のメンタルヘルス対策は医学的な少子化社会対策の根幹を成すものと言える。日本産科婦人科学会(以下，産婦人科学会)と日本精神神経学会(以下，精神神経学会)は，周産期のメンタルケアおよび治療について診療報酬改定要望事項を共同提案することになり，内科系学会社会保険連合(以下，内保連)としてもこの取り組みを支持することになった。
そこで，本稿では両学会の提案内容とその提案を通して実現しようとしている周産期メンタルケアについて概説し，議論を活発化させて，実現を図っていくこととしたい。
超高齢社会に対応するべく，国は多額の税金を投入しているが，その高齢化の背景の1つが少子化であると言うことができ，実際，2014年のわが国の出生数は13年より2万人以上減り，過去最少の100万台，65歳以上となったベビーブーム世代の年間出生数，260万台の40％以下となってしまっている。このため，2025年までには沖縄を除くすべての都道府県で人口減少が始まると予測されている。これまでも少子化対策については，さまざまな提案がされているが，危機的状況を打破するためにはいかに財政投資を行い実行に移すかが喫緊の課題である。2015(平成27)年3月20日に閣議決定された内閣府の少子化社会対策大綱は，少子化社会対策基本法に基づく総合的かつ長期的な少子化に対処するための施策の指針であり，2004，2010(平成16，22)年に続き今回が3回目の策定である。結婚，妊娠，子ども・子育てに温かい社会の実現に向けて，各段階に応じた切れ目のない支援と社会全体での取り組みを目標としており，各段階に応じた支援では，周産期医療の確保・充実などと産後ケアの充実を推進することが取り上げられている。実際，妊娠，出産の時期は女性の生涯の中で最も精神障害の発症が多く，女性精神疾患罹患の人口動態調査では周産期うつ病の罹患率は20％弱に及んでいる。また，妊娠・分娩・産後期は精神疾患が最も発症・悪化・再燃しやすいこともよく知られている。しかも妊産婦の精神疾患発症を含めた強いストレス負荷は，胎児や乳幼児，その後の子どもの発達や精神疾患発症の予後に大きく影響することが大規模前方視的研究で明らかにされている。したがって妊娠，出産・産後のメンタルヘルス対策は医学的な少子化社会対策の根幹を成すものと言える。日本産科婦人科学会(以下，産婦人科学会)と日本精神神経学会(以下，精神神経学会)は，周産期のメンタルケアおよび治療について診療報酬改定要望事項を共同提案することになり，内科系学会社会保険連合(以下，内保連)としてもこの取り組みを支持することになった。
そこで，本稿では両学会の提案内容とその提案を通して実現しようとしている周産期メンタルケアについて概説し，議論を活発化させて，実現を図っていくこととしたい。
研究と報告
鏡現象を呈した大脳皮質基底核症候群の1例
著者： 清水秀明 , 鉾石和彦 , 豊田泰孝 , 小森憲治郎 , 池田学
ページ範囲：P.161 - P.169
抄録
鏡現象とは，自己鏡像を実在する他者と誤認し，話しかけるなど鏡像と積極的な交流を持つ現象である。今回，大脳皮質基底核症候群の経過中に鏡現象を呈した初めての症例を報告する。鏡現象を呈する疾患の多くは，アルツハイマー病(AD)であり，びまん性病変の進行期にみられることが，その神経基盤の同定を困難にしてきた。しかし本例の観察から，認知症の進行に伴って重篤となった視空間認知操作障害ならびに自己認知障害が，不安や抑うつといった情動因子が動因となって，鏡現象というより高次の視空間認知操作障害に進展した可能性が考えられた。こうした条件が揃えば，典型的なAD以外の認知症例でも鏡現象が出現し得ると考えられる。
鏡現象とは，自己鏡像を実在する他者と誤認し，話しかけるなど鏡像と積極的な交流を持つ現象である。今回，大脳皮質基底核症候群の経過中に鏡現象を呈した初めての症例を報告する。鏡現象を呈する疾患の多くは，アルツハイマー病(AD)であり，びまん性病変の進行期にみられることが，その神経基盤の同定を困難にしてきた。しかし本例の観察から，認知症の進行に伴って重篤となった視空間認知操作障害ならびに自己認知障害が，不安や抑うつといった情動因子が動因となって，鏡現象というより高次の視空間認知操作障害に進展した可能性が考えられた。こうした条件が揃えば，典型的なAD以外の認知症例でも鏡現象が出現し得ると考えられる。
北アルプス医療センターにおけるアルコール依存症社会復帰プログラムの実態—プログラム参加群と不参加群の比較
著者： 中村敏範 , 雨宮光太郎 , 南方英男 , 安里勝人 , 多田はるか , 矢﨑健彦 , 山田佳幸 , 杉山暢宏 , 高橋徹 , 村田志保 , 鷲塚伸介
ページ範囲：P.171 - P.178
抄録
長野県でアルコール依存症社会復帰プログラム(Alcohol Rehabilitation Program；ARP)を提供している北アルプス医療センターあづみ病院において，アルコール依存症入院患者を対象に，その年齢分布や併存精神疾患，断酒率などを調査した。特にARPに参加した症例(ARP参加群)と参加しなかった症例(ARP不参加群)との二群間での比較を行った。平均年齢は，ARP参加群に比して不参加群が高齢であり，併存精神疾患は，ARP参加群ではうつ病が，不参加群では認知症が多かった。調査時点での断酒率は，ARP参加群が39.8％，不参加群が12.5％であった。今日のアルコール依存症治療においては，高齢化社会に伴う老年期症例の増加や認知症の併存，社会福祉や地域でのサポート体制のあり方などが，特に検討すべき課題になっていると考えられた。
長野県でアルコール依存症社会復帰プログラム(Alcohol Rehabilitation Program；ARP)を提供している北アルプス医療センターあづみ病院において，アルコール依存症入院患者を対象に，その年齢分布や併存精神疾患，断酒率などを調査した。特にARPに参加した症例(ARP参加群)と参加しなかった症例(ARP不参加群)との二群間での比較を行った。平均年齢は，ARP参加群に比して不参加群が高齢であり，併存精神疾患は，ARP参加群ではうつ病が，不参加群では認知症が多かった。調査時点での断酒率は，ARP参加群が39.8％，不参加群が12.5％であった。今日のアルコール依存症治療においては，高齢化社会に伴う老年期症例の増加や認知症の併存，社会福祉や地域でのサポート体制のあり方などが，特に検討すべき課題になっていると考えられた。
資料
日米の児童青年精神科医療システムについての一考察—ジョンズホプキンス大学附属病院と東京都立小児総合医療センターの比較から
著者： 高柳みずほ , 森野百合子 , 高柳陽一郎 , 市川宏伸 , 澤明
ページ範囲：P.181 - P.188
抄録
米国ジョンズホプキンス大学附属病院(JHH)児童青年精神科病棟と東京都立小児総合医療センターの児童思春期精神科病棟の運用状況およびスタッフ配置を比較検討した。またそれぞれの医療機関における具体的な取り組みについても紹介した。JHH児童青年精神科の平均在院日数は8.4日で，豊富なスタッフ配置の下，危機介入を主とした入院治療が行われていた。対する都立小児総合医療センターでは，米国と比較し少ないスタッフ配置ながら，医療的介入に加え家族関係の調整などのケースワークや，教育機関等の地域資源との連携体制がとられ，平均在院日数は90日前後となっていた。これら相違について，日米の医療保険制度の違いを含め検討し考察を行った。
米国ジョンズホプキンス大学附属病院(JHH)児童青年精神科病棟と東京都立小児総合医療センターの児童思春期精神科病棟の運用状況およびスタッフ配置を比較検討した。またそれぞれの医療機関における具体的な取り組みについても紹介した。JHH児童青年精神科の平均在院日数は8.4日で，豊富なスタッフ配置の下，危機介入を主とした入院治療が行われていた。対する都立小児総合医療センターでは，米国と比較し少ないスタッフ配置ながら，医療的介入に加え家族関係の調整などのケースワークや，教育機関等の地域資源との連携体制がとられ，平均在院日数は90日前後となっていた。これら相違について，日米の医療保険制度の違いを含め検討し考察を行った。
書評
—Lorna Myers 原著，兼本浩祐 監訳，谷口 豪 訳—心因性非てんかん性発作へのアプローチ
著者： 中里信和
ページ範囲：P.180 - P.180
心因性非てんかん性発作（Psychogenic Non-Epileptic Seizure：PNES）とは，感情的問題が引き金で生じる発作であり，脳の電気的興奮が原因のてんかん発作とは病態が異なる。てんかん発作と酷似するためベテラン医師でも鑑別が難しく，患者によっては真のてんかん発作に合併する場合もあり，臨床現場では診療に苦慮する場合が少なくない。本書は米国の臨床心理士が執筆した書籍を，てんかんを専門とする精神科医の谷口豪先生が訳したものである。谷口先生は，てんかんとその周辺疾患の心の問題について造詣が深いだけでなく，患者の生活全般にわたる広い視野を持ちつつ社会全体に対しての啓発活動にも積極的に取り組んでいる。
原著者は執筆の「第1の目的はPNESの患者の教育」であるとして，「教育を受けた患者は（中略）ドクターショッピングをするのをやめ（中略），患者自身が治療を強力に主導できるようになるのです」と書き出している（「原書の序」より）。さらに「第2の目的は，患者の家族や愛する人たち，医療従事者，そして一般の多くの人にこの病気を知ってもらうこと」と述べられている。
原著者は執筆の「第1の目的はPNESの患者の教育」であるとして，「教育を受けた患者は（中略）ドクターショッピングをするのをやめ（中略），患者自身が治療を強力に主導できるようになるのです」と書き出している（「原書の序」より）。さらに「第2の目的は，患者の家族や愛する人たち，医療従事者，そして一般の多くの人にこの病気を知ってもらうこと」と述べられている。
—Michael B. First 原著，髙橋三郎 監訳，下田和孝，大曽根彰 訳—DSM-5®鑑別診断ハンドブック
著者： 渡邊衡一郎
ページ範囲：P.189 - P.189
2013年，米国精神医学会（APA）よりDiagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, 5th Edition（DSM-5®）が発表され，翌2014年に日本語版が紹介された。しかしながら，現状はわが国でまだ広く浸透したとはいえず，いまだにその変更点，利点あるいは問題点についての特集が学術雑誌で組まれるほどである。
それはなぜだろうか。わが国の診断でこれまでより重んじられて来たのが世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD）であることも影響しているだろうが，それ以上に今回疾患カテゴリー群があまりに増えすぎてしまい鑑別が難しい，あるいはいまだに各カテゴリーがどのようなものか不明な点が多いことなどが理由として挙げられる。またわが国の精神科医は「うつ状態」「不安状態」など，旧来からの状態像診断が好きなことも一因として考えられる。
それはなぜだろうか。わが国の診断でこれまでより重んじられて来たのが世界保健機関（WHO）による国際疾病分類（ICD）であることも影響しているだろうが，それ以上に今回疾患カテゴリー群があまりに増えすぎてしまい鑑別が難しい，あるいはいまだに各カテゴリーがどのようなものか不明な点が多いことなどが理由として挙げられる。またわが国の精神科医は「うつ状態」「不安状態」など，旧来からの状態像診断が好きなことも一因として考えられる。
第19回（2016年度）森田療法セミナー
ページ範囲：P.188 - P.188
論文公募のお知らせ
テーマ：「東日本大震災を誘因とした症例報告」
ページ範囲：P.125 - P.125
「精神医学」誌では，「東日本大震災を誘因とした症例報告」(例：統合失調症，感情障害，アルコール依存症の急性増悪など)を募集しております。先生方の経験された貴重なご経験をぜひとも論文にまとめ，ご報告ください。締め切りはございません。随時受け付けております。
ご論文は，「精神医学」誌編集委員の査読を受けていただいたうえで掲載となりますこと，ご了承ください。
ご論文は，「精神医学」誌編集委員の査読を受けていただいたうえで掲載となりますこと，ご了承ください。
編集後記
著者：
ページ範囲：P.194 - P.194
人口減少社会を迎え，出生や成育に関わる医療的支援がますます重要になってきている。そして母子の身体的・精神的なリスクを管理しながらこの時期を乗りきることは，今や医療の中でも最重要の課題の一つである。本号の特集「妊娠・出産・育児とメンタルヘルスケア」は，現在の医療・保健・福祉が抱える問題点や対策が詳しく紹介されている。この時期に陥りやすい精神保健的問題や精神疾患の理解，妊娠から育児までの各段階における支援のあり方，産科医療と精神科医療の連携，プライマリーレベルでの支援体制のあり方，望ましい保険診療の体制など各論が詳しく論じられ，この問題の持つ重要性をあらためて認識させられた。先進工業国では妊娠期から子どもの成長にかけての健康を育てていくことを最重要課題の一つとしており，精神医療もその重要な一環となっていることがあらためて教えられた。
今月の原著論文は2編である。中村敏範先生は北アルプス医療センターにおけるアルコール依存症の社会復帰プログラムを研究された。そこでの活動には地域性があり，薬物依存の併存が少なく，治療成績が良い。しかし一方で老年期の患者が多く認知症併存などのためにプログラムに乗りにくい問題点もある。高齢者のアルコール依存症に対しては今後ますます難しい対応を迫られることをあらためて教えられた。清水秀明先生は鏡現象を呈した大脳基底核症候群の1例を提示し鏡現象の発生機構について考察された。視空間認知や自己認知の障害されるこの現象が不安・抑うつといった感情の影響を受けると考察され説得力がある。症例研究の大切さが教えられる報告であった。
今月の原著論文は2編である。中村敏範先生は北アルプス医療センターにおけるアルコール依存症の社会復帰プログラムを研究された。そこでの活動には地域性があり，薬物依存の併存が少なく，治療成績が良い。しかし一方で老年期の患者が多く認知症併存などのためにプログラムに乗りにくい問題点もある。高齢者のアルコール依存症に対しては今後ますます難しい対応を迫られることをあらためて教えられた。清水秀明先生は鏡現象を呈した大脳基底核症候群の1例を提示し鏡現象の発生機構について考察された。視空間認知や自己認知の障害されるこの現象が不安・抑うつといった感情の影響を受けると考察され説得力がある。症例研究の大切さが教えられる報告であった。
基本情報
バックナンバー
65巻12号（2023年12月発行）
特集 精神科領域の専門資格—どうやって取得し，どのように臨床へ活かすか
65巻11号（2023年11月発行）
特集 精神疾患回復の時間経過を見通す
65巻10号（2023年10月発行）
特集 DSM-5からDSM-5-TRへ—何が変わったのか
65巻9号（2023年9月発行）
特集 拡がり続ける摂食障害（摂食症）—一般化とともに拡散・難治化する精神病理にどう対処するか
65巻8号（2023年8月発行）
特集 複雑性PTSDの臨床
65巻7号（2023年7月発行）
特集 子どものうつ病に気づく
65巻6号（2023年6月発行）
特集 精神科医療の必須検査—精神科医が知っておきたい臨床検査の最前線
65巻5号（2023年5月発行）
増大号特集 いま，知っておきたい発達障害 Q＆A 98
65巻4号（2023年4月発行）
特集 わが国の若手による統合失調症研究最前線
65巻3号（2023年3月発行）
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65巻2号（2023年2月発行）
特集 精神医療・精神医学の組織文化のパラダイムシフト
65巻1号（2023年1月発行）
特集 精神医学における臨床研究のすゝめ—わが国で行われたさまざまな精神医学臨床研究を参考にして
64巻12号（2022年12月発行）
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64巻11号（2022年11月発行）
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64巻10号（2022年10月発行）
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63巻8号（2021年8月発行）
特集 認知症診療における精神科医の役割を再考する
63巻7号（2021年7月発行）
特集 自殺の現状と予防対策—COVID-19の影響も含めて
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増大号特集 精神科クリニカル・パール—先達に学ぶ
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特集 精神医療に関する疫学のトピック—記述疫学，リスク研究からコホート研究まで
63巻3号（2021年3月発行）
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63巻1号（2021年1月発行）
特集 新型コロナウイルス感染症ただなかの精神医療
62巻12号（2020年12月発行）
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特集 若年性認知症の疫学・臨床・社会支援
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62巻5号（2020年5月発行）
増大号特集 精神科診療のエビデンス—国内外の重要ガイドライン解説
62巻4号（2020年4月発行）
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61巻10号（2019年10月発行）
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61巻9号（2019年9月発行）
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61巻1号（2019年1月発行）
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60巻12号（2018年12月発行）
特集 精神科臨床から何を学び，何を継承し，精神医学を改革・改良できたか(Ⅱ)
60巻11号（2018年11月発行）
特集 精神科臨床から何を学び，何を継承し，精神医学を改革・改良できたか(Ⅰ)
60巻10号（2018年10月発行）
特集 こころの発達の問題に関する“古典”をふりかえる
60巻9号（2018年9月発行）
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60巻8号（2018年8月発行）
特集 作業療法を活用するには
60巻7号（2018年7月発行）
特集 双極Ⅱ型をめぐる諸問題
60巻6号（2018年6月発行）
特集 医療・医学の課題としての身体合併症
60巻5号（2018年5月発行）
特集 サイコオンコロジー
60巻4号（2018年4月発行）
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60巻3号（2018年3月発行）
特集 せん妄をめぐる最近の動向
60巻2号（2018年2月発行）
特集 多様なアディクションとその対応
60巻1号（2018年1月発行）
特集 Research Domain Criteria(RDoC)プロジェクトの目指す新たな精神医学診断・評価システム
59巻12号（2017年12月発行）
特集 「統合失調症」再考(Ⅱ)
59巻11号（2017年11月発行）
特集 「統合失調症」再考(Ⅰ)
59巻10号（2017年10月発行）
59巻9号（2017年9月発行）
特集 精神疾患の生物学的診断指標—現状と開発研究の展望
59巻8号（2017年8月発行）
特集 国連障害者権利条約と権利ベースのアプローチ
59巻7号（2017年7月発行）
特集 MRIのT2・FLAIR画像での白質高信号の意味を読み解く
59巻6号（2017年6月発行）
特集 精神医学と睡眠学の接点
59巻5号（2017年5月発行）
特集 認知行動療法の現在とこれから—医療現場への普及と質の確保に向けて
59巻4号（2017年4月発行）
特集 改正道路交通法と医療の視点
59巻3号（2017年3月発行）
特集 ADHDをめぐる最近の動向
59巻2号（2017年2月発行）
オピニオン 精神科医にとっての薬物療法の意味
59巻1号（2017年1月発行）
特集 インターネット依存の現在
58巻12号（2016年12月発行）
58巻11号（2016年11月発行）
特集 認知症の人の認知機能障害，生活障害，行動・心理症状の構造
58巻10号（2016年10月発行）
58巻9号（2016年9月発行）
特集 精神科臨床にみる家庭・家族の現在—何が変わり何が変わらないのか？
58巻8号（2016年8月発行）
58巻7号（2016年7月発行）
特集 精神疾患の予防と早期治療アップデート
58巻6号（2016年6月発行）
58巻5号（2016年5月発行）
特集 成人の自閉スペクトラム症とライフステージの課題
58巻4号（2016年4月発行）
58巻3号（2016年3月発行）
58巻2号（2016年2月発行）
特集 妊娠・出産・育児とメンタルヘルスケア
58巻1号（2016年1月発行）
特集 社会認知研究の最近の動向
57巻12号（2015年12月発行）
57巻11号（2015年11月発行）
シンポジウム 家族と当事者からみた精神科医療・精神医学
57巻10号（2015年10月発行）
特集 精神医学と神経学の境界領域—最近のトピックスから
57巻9号（2015年9月発行）
特集 統合失調症の認知機能障害の臨床的意義
57巻8号（2015年8月発行）
オピニオン DSM-5—私はこう思う
57巻7号（2015年7月発行）
特集 自殺対策の現状
57巻6号（2015年6月発行）
57巻5号（2015年5月発行）
57巻4号（2015年4月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と今後の展望(Ⅱ)
57巻3号（2015年3月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と今後の展望(Ⅰ)
57巻2号（2015年2月発行）
57巻1号（2015年1月発行）
特集 今後の産業精神保健の課題—近年の行政施策の動向をふまえて
56巻12号（2014年12月発行）
56巻11号（2014年11月発行）
56巻10号（2014年10月発行）
特集 良質かつ適切な医療の提供—改正精神保健福祉法41条の具体化
56巻9号（2014年9月発行）
特集 うつ病の早期介入，予防(Ⅱ)
56巻8号（2014年8月発行）
特集 うつ病の早期介入，予防(Ⅰ)
56巻7号（2014年7月発行）
56巻6号（2014年6月発行）
56巻5号（2014年5月発行）
特集 大学生とメンタルヘルス―保健管理センターのチャレンジ
56巻4号（2014年4月発行）
56巻3号（2014年3月発行）
56巻2号（2014年2月発行）
56巻1号（2014年1月発行）
55巻12号（2013年12月発行）
55巻11号（2013年11月発行）
特集 アンチスティグマ活動の新しい転機Ⅱ
55巻10号（2013年10月発行）
特集 アンチスティグマ活動の新しい転機Ⅰ
55巻9号（2013年9月発行）
オピニオン 精神科医にとっての精神療法の意味
55巻8号（2013年8月発行）
特集 職場のメンタルヘルスと復職支援─その効果的な利用のために
55巻7号（2013年7月発行）
55巻6号（2013年6月発行）
55巻5号（2013年5月発行）
55巻4号（2013年4月発行）
55巻3号（2013年3月発行）
特集 SST最近の進歩と広がり
55巻2号（2013年2月発行）
55巻1号（2013年1月発行）
54巻12号（2012年12月発行）
54巻11号（2012年11月発行）
特集 アルコール・薬物関連障害
54巻10号（2012年10月発行）
特集 医療法に基づく精神疾患の地域医療計画策定
54巻9号（2012年9月発行）
54巻8号（2012年8月発行）
54巻7号（2012年7月発行）
54巻6号（2012年6月発行）
54巻5号（2012年5月発行）
54巻4号（2012年4月発行）
オピニオン マインドフルネス/アクセプタンス認知行動療法と森田療法
54巻3号（2012年3月発行）
オピニオン 認知症の終末期医療の対応：現状と課題―尊厳をどう守るか
54巻2号（2012年2月発行）
特集 障害者権利条約批准に係る国内法の整備：今後の精神科医療改革への萌芽
54巻1号（2012年1月発行）
53巻12号（2011年12月発行）
シンポジウム 精神医学研究の到達点と展望
53巻11号（2011年11月発行）
特集 震災時の避難大作戦：精神科編
53巻10号（2011年10月発行）
特集 裁判員制度と精神鑑定
53巻9号（2011年9月発行）
53巻8号（2011年8月発行）
特集 性同一性障害(GID)
53巻7号（2011年7月発行）
53巻6号（2011年6月発行）
53巻5号（2011年5月発行）
特集 成人てんかんの国際分類と医療の現状
53巻4号（2011年4月発行）
シンポジウム 気分障害の生物学的研究の最新動向─DSM，ICD改訂に向けて
53巻3号（2011年3月発行）
53巻2号（2011年2月発行）
特集 統合失調症の予後改善に向けての新たな戦略
53巻1号（2011年1月発行）
52巻12号（2010年12月発行）
52巻11号（2010年11月発行）
52巻10号（2010年10月発行）
特集 高次脳機能障害をめぐって
52巻9号（2010年9月発行）
52巻8号（2010年8月発行）
52巻7号（2010年7月発行）
52巻6号（2010年6月発行）
52巻5号（2010年5月発行）
特集 児童期における精神疾患の非定型性―成人期の精神疾患と対比して
52巻4号（2010年4月発行）
特集 内因性精神疾患の死後脳研究
52巻3号（2010年3月発行）
特集 総合病院精神科衰退の危機と総合病院精神医学会の果たすべき役割
52巻2号（2010年2月発行）
52巻1号（2010年1月発行）
51巻12号（2009年12月発行）
51巻11号（2009年11月発行）
特集 現代の自殺をめぐる話題
51巻10号（2009年10月発行）
特集 若年性認知症をめぐる諸問題
51巻9号（2009年9月発行）
51巻8号（2009年8月発行）
51巻7号（2009年7月発行）
特集 精神疾患と睡眠マネージメント―最新の知見
51巻6号（2009年6月発行）
51巻5号（2009年5月発行）
51巻4号（2009年4月発行）
シンポジウム うつ病と自殺に医師はどう対応するのか―医師臨床研修並びに生涯研修における精神科の役割
51巻3号（2009年3月発行）
特集 社会脳をめぐって
51巻2号（2009年2月発行）
シンポジウム 統合失調症の脳科学
51巻1号（2009年1月発行）
50巻12号（2008年12月発行）
特集 Assertive Community Treatment(ACT)は日本の地域精神医療の柱になれるか？
50巻11号（2008年11月発行）
50巻10号（2008年10月発行）
50巻9号（2008年9月発行）
50巻8号（2008年8月発行）
特集 成人期のアスペルガー症候群・Ⅱ
50巻7号（2008年7月発行）
特集 成人期のアスペルガー症候群・Ⅰ
50巻6号（2008年6月発行）
特集 疲労と精神障害―ストレス－疲労－精神障害について
50巻5号（2008年5月発行）
50巻4号（2008年4月発行）
50巻3号（2008年3月発行）
特集 精神疾患に対する早期介入の現状と将来
50巻2号（2008年2月発行）
50巻1号（2008年1月発行）
特集 精神医学的コミュニケーションとは何か―精神科専門医を目指す人のために
49巻12号（2007年12月発行）
49巻11号（2007年11月発行）
シンポジウム ストレスと精神生物学―新しい診断法を目指して
49巻10号（2007年10月発行）
49巻9号（2007年9月発行）
特集 「緩和ケアチーム」―精神科医に期待すること，精神科医ができること
49巻8号（2007年8月発行）
49巻7号（2007年7月発行）
特集 レビー小体型認知症をめぐって
49巻6号（2007年6月発行）
49巻5号（2007年5月発行）
特集 睡眠と精神医学：「睡眠精神医学」の推進
49巻4号（2007年4月発行）
49巻3号（2007年3月発行）
特集 統合失調症と感情障害の補助診断法の最近の進歩
49巻2号（2007年2月発行）
49巻1号（2007年1月発行）
シンポジウム 児童思春期の攻撃性・衝動性の理解と援助-ライフサイクルの視点から考える
48巻12号（2006年12月発行）
シンポジウム 気分障害治療の新たな展開
48巻11号（2006年11月発行）
48巻10号（2006年10月発行）
48巻9号（2006年9月発行）
特集 新医師臨床研修制度に基づく精神科ローテート研修の評価
48巻8号（2006年8月発行）
48巻7号（2006年7月発行）
48巻6号（2006年6月発行）
特集 オグメンテーション療法か，多剤併用療法か
48巻5号（2006年5月発行）
シンポジウム MCIとLNTDをめぐって
48巻4号（2006年4月発行）
48巻3号（2006年3月発行）
特集 災害精神医学の10年―経験から学ぶ
48巻2号（2006年2月発行）
48巻1号（2006年1月発行）
47巻12号（2005年12月発行）
シンポジウム 精神医療システムの改革：その理念とエビデンス
47巻11号（2005年11月発行）
特集 電気けいれん療法
47巻10号（2005年10月発行）
47巻9号（2005年9月発行）
47巻8号（2005年8月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と課題
47巻7号（2005年7月発行）
47巻6号（2005年6月発行）
47巻5号（2005年5月発行）
47巻4号（2005年4月発行）
47巻3号（2005年3月発行）
47巻2号（2005年2月発行）
特集 時代による精神疾患の病像変化
47巻1号（2005年1月発行）
46巻12号（2004年12月発行）
46巻11号（2004年11月発行）
46巻10号（2004年10月発行）
特集 精神科医療における介護保険制度
46巻9号（2004年9月発行）
46巻8号（2004年8月発行）
シンポジウム 精神障害治療の新展開
46巻7号（2004年7月発行）
46巻6号（2004年6月発行）
特集 精神科医療における危機介入
46巻5号（2004年5月発行）
46巻4号（2004年4月発行）
46巻3号（2004年3月発行）
46巻2号（2004年2月発行）
46巻1号（2004年1月発行）
特集 臨床心理技術者の国家資格化についての主張
45巻12号（2003年12月発行）
特集 統合失調症と認知機能―最近の話題
45巻11号（2003年11月発行）
特集 ICFと精神医学
45巻10号（2003年10月発行）
特集 新医師臨床研修制度における精神科研修はどうあるべきか
45巻9号（2003年9月発行）
45巻8号（2003年8月発行）
シンポジウム 痴呆症とパーキンソン病研究の新展開―原因分子の発見をてがかりとして
45巻7号（2003年7月発行）
45巻6号（2003年6月発行）
特集 統合失調症とは何か―Schizophrenia概念の変遷
45巻5号（2003年5月発行）
45巻4号（2003年4月発行）
特集 新医師臨床研修制度の課題―求められる医師像と精神科卒後教育の役割
45巻3号（2003年3月発行）
特集 ひきこもりの病理と診断・治療
45巻2号（2003年2月発行）
45巻1号（2003年1月発行）
44巻12号（2002年12月発行）
シンポジウム WHO精神保健レポートと日本の課題
44巻11号（2002年11月発行）
特集 精神疾患の脳画像解析と臨床応用の将来
44巻10号（2002年10月発行）
44巻9号（2002年9月発行）
44巻8号（2002年8月発行）
特集 精神疾患と認知機能
44巻7号（2002年7月発行）
特別企画 WPA 2002 横浜大会に期待する
44巻6号（2002年6月発行）
特集 司法精神医学の今日的課題
44巻5号（2002年5月発行）
44巻4号（2002年4月発行）
44巻3号（2002年3月発行）
特集 新しい向精神薬の薬理・治療
44巻2号（2002年2月発行）
44巻1号（2002年1月発行）
43巻12号（2001年12月発行）
43巻11号（2001年11月発行）
特集 青少年犯罪と精神医学
43巻10号（2001年10月発行）
シンポジウム 精神分裂病の心理社会的治療の進歩
43巻9号（2001年9月発行）
43巻8号（2001年8月発行）
43巻7号（2001年7月発行）
43巻6号（2001年6月発行）
特集 社会構造の変化と高齢者問題
43巻5号（2001年5月発行）
特別企画 薬物依存者に対する精神保健・精神科医療体制
43巻4号（2001年4月発行）
43巻3号（2001年3月発行）
43巻2号（2001年2月発行）
特集 今，なぜ病跡学か
43巻1号（2001年1月発行）
42巻12号（2000年12月発行）
シンポジウム ライフサイクルと睡眠障害
42巻11号（2000年11月発行）
42巻10号（2000年10月発行）
特集 職場の精神保健
42巻9号（2000年9月発行）
42巻8号（2000年8月発行）
42巻7号（2000年7月発行）
42巻6号（2000年6月発行）
42巻5号（2000年5月発行）
特集 精神疾患の発病規定因子
42巻4号（2000年4月発行）
42巻3号（2000年3月発行）
特別企画 精神医学，医療の将来
42巻2号（2000年2月発行）
シンポジウム 新しい精神医学の構築—21世紀への展望
42巻1号（2000年1月発行）
41巻12号（1999年12月発行）
特集 児童精神科医療の課題
41巻11号（1999年11月発行）
41巻10号（1999年10月発行）
41巻9号（1999年9月発行）
41巻8号（1999年8月発行）
41巻7号（1999年7月発行）
41巻6号（1999年6月発行）
特集 治療抵抗性の精神障害とその対応
41巻5号（1999年5月発行）
41巻4号（1999年4月発行）
41巻3号（1999年3月発行）
41巻2号（1999年2月発行）
41巻1号（1999年1月発行）
特集 記憶障害の臨床
40巻12号（1998年12月発行）
シンポジウム がん，臓器移植とリエゾン精神医学—チーム医療における心のケア
40巻11号（1998年11月発行）
40巻10号（1998年10月発行）
40巻9号（1998年9月発行）
40巻8号（1998年8月発行）
シンポジウム 災害のもたらすもの—阪神・淡路大震災復興期のメンタルヘルス
40巻7号（1998年7月発行）
40巻6号（1998年6月発行）
40巻5号（1998年5月発行）
特集 アジアにおける最近の精神医学事情
40巻4号（1998年4月発行）
40巻3号（1998年3月発行）
40巻2号（1998年2月発行）
特集 精神病像を伴う躁うつ病および分裂感情障害の位置づけ—生物学的マーカーと診断・治療
40巻1号（1998年1月発行）
39巻12号（1997年12月発行）
39巻11号（1997年11月発行）
特集 精神科における合理的薬物選択アルゴリズム
39巻10号（1997年10月発行）
39巻9号（1997年9月発行）
39巻8号（1997年8月発行）
シンポジウム スーパービジョンとコンサルテーション—地域精神医療の方法
39巻7号（1997年7月発行）
39巻6号（1997年6月発行）
39巻5号（1997年5月発行）
特集 学校精神保健—教育との連携の実際
39巻4号（1997年4月発行）
39巻3号（1997年3月発行）
39巻2号（1997年2月発行）
39巻1号（1997年1月発行）
38巻12号（1996年12月発行）
シンポジウム 痴呆の薬物療法の最前線—向知性薬の臨床と基礎
38巻11号（1996年11月発行）
特集 精神医学における分子生物学的研究
38巻10号（1996年10月発行）
38巻9号（1996年9月発行）
38巻8号（1996年8月発行）
38巻7号（1996年7月発行）
38巻6号（1996年6月発行）
38巻5号（1996年5月発行）
特集 精神病理学の方法論—記述か計量か
38巻4号（1996年4月発行）
38巻3号（1996年3月発行）
38巻2号（1996年2月発行）
38巻1号（1996年1月発行）
37巻12号（1995年12月発行）
37巻11号（1995年11月発行）
37巻10号（1995年10月発行）
37巻9号（1995年9月発行）
37巻8号（1995年8月発行）
特集 外来精神科医療の現状と課題
37巻7号（1995年7月発行）
特集 阪神・淡路大震災—現場からの報告
37巻6号（1995年6月発行）
37巻5号（1995年5月発行）
37巻4号（1995年4月発行）
37巻3号（1995年3月発行）
37巻2号（1995年2月発行）
37巻1号（1995年1月発行）
特集 分裂病者の社会復帰—新しい展開
36巻12号（1994年12月発行）
シンポジウム アルツハイマー型痴呆の診断をめぐって
36巻11号（1994年11月発行）
36巻10号（1994年10月発行）
36巻9号（1994年9月発行）
36巻8号（1994年8月発行）
36巻7号（1994年7月発行）
36巻6号（1994年6月発行）
特集 精神医学と生物科学のクロストーク
36巻5号（1994年5月発行）
特集 精神疾患の新しい診断分類
36巻4号（1994年4月発行）
36巻3号（1994年3月発行）
36巻2号（1994年2月発行）
36巻1号（1994年1月発行）
特集 精神科治療の奏効機序
35巻12号（1993年12月発行）
35巻11号（1993年11月発行）
35巻10号（1993年10月発行）
35巻9号（1993年9月発行）
35巻8号（1993年8月発行）
シンポジウム 精神障害者の権利と能力—精神医学的倫理のジレンマ
35巻7号（1993年7月発行）
35巻6号（1993年6月発行）
35巻5号（1993年5月発行）
35巻4号（1993年4月発行）
特集 現代日本の社会精神病理
35巻3号（1993年3月発行）
35巻2号（1993年2月発行）
特集 加齢に関する精神医学的な問題
35巻1号（1993年1月発行）
34巻12号（1992年12月発行）
特集 精神科領域におけるインフォームド・コンセント
34巻11号（1992年11月発行）
34巻10号（1992年10月発行）
34巻9号（1992年9月発行）
34巻8号（1992年8月発行）
特集 薬物依存の臨床
34巻7号（1992年7月発行）
34巻6号（1992年6月発行）
34巻5号（1992年5月発行）
34巻4号（1992年4月発行）
34巻3号（1992年3月発行）
シンポジウム 境界例の診断と治療
34巻2号（1992年2月発行）
34巻1号（1992年1月発行）
33巻12号（1991年12月発行）
特集 不安の病理
33巻11号（1991年11月発行）
33巻10号（1991年10月発行）
33巻9号（1991年9月発行）
33巻8号（1991年8月発行）
33巻7号（1991年7月発行）
33巻6号（1991年6月発行）
33巻5号（1991年5月発行）
33巻4号（1991年4月発行）
33巻3号（1991年3月発行）
33巻2号（1991年2月発行）
特集 精神科領域におけるレセプター機能の研究の進歩
33巻1号（1991年1月発行）
32巻12号（1990年12月発行）
シンポジウム 「うつ」と睡眠
32巻11号（1990年11月発行）
32巻10号（1990年10月発行）
32巻9号（1990年9月発行）
32巻8号（1990年8月発行）
特集 精神疾患の現代的病像をめぐって
32巻7号（1990年7月発行）
32巻6号（1990年6月発行）
特集 精神分裂病の生物学的研究
32巻5号（1990年5月発行）
32巻4号（1990年4月発行）
32巻3号（1990年3月発行）
特集 向精神薬の見逃されやすい副作用と対策
32巻2号（1990年2月発行）
32巻1号（1990年1月発行）
31巻12号（1989年12月発行）
31巻11号（1989年11月発行）
31巻10号（1989年10月発行）
シンポジウム 精神障害者の責任能力
31巻9号（1989年9月発行）
31巻8号（1989年8月発行）
31巻7号（1989年7月発行）
31巻6号（1989年6月発行）
特集 現代社会と家族—諸病態との関連から
31巻5号（1989年5月発行）
31巻4号（1989年4月発行）
31巻3号（1989年3月発行）
31巻2号（1989年2月発行）
31巻1号（1989年1月発行）
特集 サーカディアンリズム—基礎から臨床へ
30巻12号（1988年12月発行）
30巻11号（1988年11月発行）
シンポジウム 痴呆とパーキンソニズム
30巻10号（1988年10月発行）
30巻9号（1988年9月発行）
特集 世界の精神科医療の動向
30巻8号（1988年8月発行）
30巻7号（1988年7月発行）
30巻6号（1988年6月発行）
シンポジウム 地域ケアと精神保健
30巻5号（1988年5月発行）
30巻4号（1988年4月発行）
創刊30周年記念特集 精神医学—最近の進歩 第2部
30巻3号（1988年3月発行）
創刊30周年記念特集 精神医学—最近の進歩 第1部
30巻2号（1988年2月発行）
30巻1号（1988年1月発行）
29巻12号（1987年12月発行）
特集 躁うつ病とセロトニン
29巻11号（1987年11月発行）
29巻10号（1987年10月発行）
29巻9号（1987年9月発行）
29巻8号（1987年8月発行）
29巻7号（1987年7月発行）
29巻6号（1987年6月発行）
29巻5号（1987年5月発行）
29巻4号（1987年4月発行）
29巻3号（1987年3月発行）
29巻2号（1987年2月発行）
29巻1号（1987年1月発行）
特集 老年精神医学
28巻12号（1986年12月発行）
28巻11号（1986年11月発行）
特集 脳の働きと心―大脳の機能をめぐって
28巻10号（1986年10月発行）
28巻9号（1986年9月発行）
28巻8号（1986年8月発行）
28巻7号（1986年7月発行）
28巻6号（1986年6月発行）
28巻5号（1986年5月発行）
28巻4号（1986年4月発行）
28巻3号（1986年3月発行）
28巻2号（1986年2月発行）
特集 現代の子供—心身の発達とその病理—東京都精神医学総合研究所 第13回シンボジウムから
28巻1号（1986年1月発行）
27巻12号（1985年12月発行）
特集 摂食障害の心理と治療
27巻11号（1985年11月発行）
27巻10号（1985年10月発行）
27巻9号（1985年9月発行）
27巻8号（1985年8月発行）
27巻7号（1985年7月発行）
27巻6号（1985年6月発行）
特集 前頭葉の神経心理学
27巻5号（1985年5月発行）
特集 精神分裂病の成因と治療—東京都精神医学総合研究所 第12回シンポジウムから
27巻4号（1985年4月発行）
27巻3号（1985年3月発行）
27巻2号（1985年2月発行）
特集 睡眠時無呼吸症候群（Sleep Apnea Syndrome）―その病態と臨床
27巻1号（1985年1月発行）
26巻12号（1984年12月発行）
26巻11号（1984年11月発行）
26巻10号（1984年10月発行）
26巻9号（1984年9月発行）
26巻8号（1984年8月発行）
26巻7号（1984年7月発行）
特集 側頭葉障害における言語症状
26巻6号（1984年6月発行）
26巻5号（1984年5月発行）
26巻4号（1984年4月発行）
26巻3号（1984年3月発行）
26巻2号（1984年2月発行）
特集 DSM-III—その有用性と問題点
26巻1号（1984年1月発行）
特集 精神疾患に対する神経内分泌的アプローチ
25巻12号（1983年12月発行）
特集 カルバマゼピンの向精神作用
25巻11号（1983年11月発行）
25巻10号（1983年10月発行）
特集 少年非行の心理と病理—東京都精神医学総合研究所 第11回シンポジウムから
25巻9号（1983年9月発行）
25巻8号（1983年8月発行）
特集 児童精神医学の現状と将来—都立梅ケ丘病院30周年記念シンポジウムから
25巻7号（1983年7月発行）
25巻6号（1983年6月発行）
25巻5号（1983年5月発行）
25巻4号（1983年4月発行）
特集 聴覚失認
25巻3号（1983年3月発行）
特集 精神医学における病態モデル
25巻2号（1983年2月発行）
特集 薬物と睡眠をめぐって
25巻1号（1983年1月発行）
24巻12号（1982年12月発行）
特集 アルコール依存症の精神医学—東京都精神医学総合研究所 第10回シンポジウムから
24巻11号（1982年11月発行）
24巻10号（1982年10月発行）
特集 精神科診療所をめぐる諸問題
24巻9号（1982年9月発行）
24巻8号（1982年8月発行）
24巻7号（1982年7月発行）
24巻6号（1982年6月発行）
24巻5号（1982年5月発行）
24巻4号（1982年4月発行）
特集 視覚失認
24巻3号（1982年3月発行）
24巻2号（1982年2月発行）
特集 リチウムの臨床と基礎—最近の話題
24巻1号（1982年1月発行）
23巻12号（1981年12月発行）
23巻11号（1981年11月発行）
特集 Ⅱ．アジアにおける精神衛生問題
23巻10号（1981年10月発行）
特集 失行
23巻9号（1981年9月発行）
23巻8号（1981年8月発行）
23巻7号（1981年7月発行）
特集 てんかんのメカニズムと治療—東京都精神医学総合研究所 第8回シンポジウムから
23巻6号（1981年6月発行）
23巻5号（1981年5月発行）
23巻4号（1981年4月発行）
23巻3号（1981年3月発行）
23巻2号（1981年2月発行）
23巻1号（1981年1月発行）
22巻12号（1980年12月発行）
特集 躁うつ病の生物学
22巻11号（1980年11月発行）
特集 Butyrophenone系抗精神病薬の臨床精神薬理学
22巻10号（1980年10月発行）
特集 日本精神医学と松沢病院
22巻9号（1980年9月発行）
22巻8号（1980年8月発行）
特集 思春期の精神医学的諸問題—東京都精神医学総合研究所 第7回シンポジウムから
22巻7号（1980年7月発行）
特集 Brain Function Testへのアプローチ
22巻6号（1980年6月発行）
22巻5号（1980年5月発行）
特集 睡眠研究—最近の進歩
22巻4号（1980年4月発行）
22巻3号（1980年3月発行）
22巻2号（1980年2月発行）
特集 向精神薬をめぐる最近の諸問題
22巻1号（1980年1月発行）
特集 幻覚
21巻12号（1979年12月発行）
21巻11号（1979年11月発行）
特集 精神分裂病の生物学
21巻10号（1979年10月発行）
21巻9号（1979年9月発行）
21巻8号（1979年8月発行）
特集 老人の精神障害—東京都精神医学総合研究所，第6回シンポジウムから
21巻7号（1979年7月発行）
特集 精神分裂病の遺伝因と環境因
21巻6号（1979年6月発行）
特集 創刊20周年記念 第2部
21巻5号（1979年5月発行）
特集 創刊20周年記念 第1部
21巻4号（1979年4月発行）
21巻3号（1979年3月発行）
21巻2号（1979年2月発行）
特集 妄想
21巻1号（1979年1月発行）
20巻12号（1978年12月発行）
特集 精神鑑定
20巻11号（1978年11月発行）
20巻10号（1978年10月発行）
シンポジウム 精神分裂病者の治療について—東京都精神医学総合研究所，第5回シンポジウムから
20巻9号（1978年9月発行）
20巻8号（1978年8月発行）
20巻7号（1978年7月発行）
20巻6号（1978年6月発行）
20巻5号（1978年5月発行）
20巻4号（1978年4月発行）
20巻3号（1978年3月発行）
20巻2号（1978年2月発行）
20巻1号（1978年1月発行）
19巻12号（1977年12月発行）
特集 青年期の精神病理
19巻11号（1977年11月発行）
シンポジウム こころとからだ—東京都精神医学総合研究所，第4回シンポジウムから
19巻10号（1977年10月発行）
19巻9号（1977年9月発行）
19巻8号（1977年8月発行）
特集 在宅精神医療（2）—社会復帰活動とその周辺
19巻7号（1977年7月発行）
19巻6号（1977年6月発行）
19巻5号（1977年5月発行）
19巻4号（1977年4月発行）
特集 精神分裂病の精神生理学
19巻3号（1977年3月発行）
19巻2号（1977年2月発行）
シンポジウム 生のリズムとその障害—東京都精神医学総合研究所，第3回シンポジウムから
19巻1号（1977年1月発行）
18巻12号（1976年12月発行）
特集 近代日本の宗教と精神医学
18巻11号（1976年11月発行）
18巻10号（1976年10月発行）
18巻9号（1976年9月発行）
18巻8号（1976年8月発行）
18巻7号（1976年7月発行）
18巻6号（1976年6月発行）
特集 在宅精神医療—日常生活における指導と治療
18巻5号（1976年5月発行）
シンポジウム 大都市の病理と精神障害—東京都精神医学総合研究所第2回シンポジウムから
18巻4号（1976年4月発行）
18巻3号（1976年3月発行）
18巻2号（1976年2月発行）
18巻1号（1976年1月発行）
17巻13号（1975年12月発行）
臨時増刊号特集 精神医学における日本的特性
17巻12号（1975年12月発行）
17巻11号（1975年11月発行）
17巻10号（1975年10月発行）
17巻9号（1975年9月発行）
17巻8号（1975年8月発行）
17巻7号（1975年7月発行）
17巻6号（1975年6月発行）
17巻5号（1975年5月発行）
17巻4号（1975年4月発行）
17巻3号（1975年3月発行）
17巻2号（1975年2月発行）
17巻1号（1975年1月発行）
16巻12号（1974年12月発行）
16巻11号（1974年11月発行）
シンポジウム 現代における精神医学研究の課題—東京都精神医学総合研究所開設記念シンポジウムから
16巻10号（1974年10月発行）
16巻9号（1974年9月発行）
16巻7号（1974年7月発行）
シンポジウム 向精神薬療法の現状と問題点—Dr. Frank J. Ayd, Jr. を迎えて
16巻6号（1974年6月発行）
誌上シンポジウム 日本の精神医療についての4つの意見
16巻5号（1974年5月発行）
16巻4号（1974年4月発行）
16巻3号（1974年3月発行）
16巻2号（1974年2月発行）
16巻1号（1974年1月発行）
15巻12号（1973年12月発行）
特集 精神障害と家族
15巻11号（1973年11月発行）
15巻10号（1973年10月発行）
15巻9号（1973年9月発行）
15巻8号（1973年8月発行）
15巻7号（1973年7月発行）
15巻6号（1973年6月発行）
15巻5号（1973年5月発行）
15巻4号（1973年4月発行）
特集 痴呆の臨床と鑑別
15巻3号（1973年3月発行）
15巻2号（1973年2月発行）
15巻1号（1973年1月発行）
14巻12号（1972年12月発行）
特集 精神障害者の動態
14巻11号（1972年11月発行）
14巻10号（1972年10月発行）
14巻9号（1972年9月発行）
14巻8号（1972年8月発行）
14巻7号（1972年7月発行）
14巻6号（1972年6月発行）
14巻5号（1972年5月発行）
特集 てんかん分類へのアプローチ
14巻4号（1972年4月発行）
14巻3号（1972年3月発行）
14巻2号（1972年2月発行）
特集 作業療法
14巻1号（1972年1月発行）
13巻12号（1971年12月発行）
特集 社会変動と精神医学
13巻11号（1971年11月発行）
13巻10号（1971年10月発行）
特集 内因性精神病の生物学的研究
13巻9号（1971年9月発行）
13巻8号（1971年8月発行）
13巻7号（1971年7月発行）
13巻6号（1971年6月発行）
13巻5号（1971年5月発行）
特集 向精神薬をめぐる問題点
13巻4号（1971年4月発行）
13巻3号（1971年3月発行）
13巻2号（1971年2月発行）
13巻1号（1971年1月発行）
12巻12号（1970年12月発行）
特集 社会のなかの精神科医
12巻11号（1970年11月発行）
12巻10号（1970年10月発行）
12巻9号（1970年9月発行）
12巻8号（1970年8月発行）
12巻7号（1970年7月発行）
12巻6号（1970年6月発行）
特集 境界例の病理と治療
12巻5号（1970年5月発行）
特集 対人恐怖
12巻4号（1970年4月発行）
12巻3号（1970年3月発行）
12巻2号（1970年2月発行）
特集 医療危機と精神科医—第6回日本精神病理・精神療法学会 討論集会をめぐって
12巻1号（1970年1月発行）
11巻12号（1969年12月発行）
11巻11号（1969年11月発行）
11巻10号（1969年10月発行）
11巻9号（1969年9月発行）
11巻8号（1969年8月発行）
11巻7号（1969年7月発行）
11巻6号（1969年6月発行）
11巻5号（1969年5月発行）
特集 心気症をめぐつて
11巻4号（1969年4月発行）
11巻3号（1969年3月発行）
特集 医学教育と精神療法
11巻2号（1969年2月発行）
11巻1号（1969年1月発行）
10巻12号（1968年12月発行）
10巻11号（1968年11月発行）
10巻10号（1968年10月発行）
10巻9号（1968年9月発行）
10巻8号（1968年8月発行）
10巻7号（1968年7月発行）
特集 集団精神療法（日本精神病理・精神療法学会第4回大会シンポジウム）
10巻6号（1968年6月発行）
10巻5号（1968年5月発行）
特集 うつ病—日本精神病理・精神療法学会（第4回大会シンポジウム）
10巻4号（1968年4月発行）
10巻3号（1968年3月発行）
10巻2号（1968年2月発行）
10巻1号（1968年1月発行）
9巻12号（1967年12月発行）
9巻11号（1967年11月発行）
9巻10号（1967年10月発行）
9巻9号（1967年9月発行）
9巻8号（1967年8月発行）
9巻7号（1967年7月発行）
特集 精神療法の技法と理論—とくに人間関係と治癒像をめぐって
9巻6号（1967年6月発行）
特集 心因をめぐる諸問題
9巻5号（1967年5月発行）
特集 創造と表現の病理
9巻4号（1967年4月発行）
特集 精神療法における治癒機転
9巻3号（1967年3月発行）
9巻2号（1967年2月発行）
特集 精神分裂病の診断基準—とくに“Praecoxgefühl”について
9巻1号（1967年1月発行）
特集 内因性精神病の疾病論
8巻12号（1966年12月発行）
特集 うつ病の臨床
8巻11号（1966年11月発行）
特集 宗教と精神医学
8巻10号（1966年10月発行）
特集 地域精神医学—その理論と実践
8巻9号（1966年9月発行）
8巻8号（1966年8月発行）
8巻7号（1966年7月発行）
特集 精神医療体系のなかでの精神病院の位置づけ
8巻6号（1966年6月発行）
特集 薬物と精神療法
8巻5号（1966年5月発行）
8巻4号（1966年4月発行）
特集 精神分裂病の家族研究
8巻3号（1966年3月発行）
特集 精神活動とポリグラフ
8巻2号（1966年2月発行）
8巻1号（1966年1月発行）
7巻12号（1965年12月発行）
7巻11号（1965年11月発行）
7巻10号（1965年10月発行）
7巻9号（1965年9月発行）
7巻8号（1965年8月発行）
7巻7号（1965年7月発行）
7巻6号（1965年6月発行）
特集 呉秀三先生の生誕100年を記念して
7巻5号（1965年5月発行）
7巻4号（1965年4月発行）
7巻3号（1965年3月発行）
特集 精神分裂病の“治癒”とは何か
7巻2号（1965年2月発行）
特集 精神療法の限界と危険
7巻1号（1965年1月発行）
6巻12号（1964年12月発行）
6巻11号（1964年11月発行）
特集 向精神薬・抗けいれん剤の効果判定法
6巻10号（1964年10月発行）
6巻9号（1964年9月発行）
6巻8号（1964年8月発行）
6巻7号（1964年7月発行）
6巻6号（1964年6月発行）
6巻5号（1964年5月発行）
6巻4号（1964年4月発行）
6巻3号（1964年3月発行）
6巻2号（1964年2月発行）
特集 神経症の日本的特性
6巻1号（1964年1月発行）
特集 近接領域からの発言
5巻12号（1963年12月発行）
5巻11号（1963年11月発行）
5巻10号（1963年10月発行）
5巻9号（1963年9月発行）
5巻8号（1963年8月発行）
5巻7号（1963年7月発行）
5巻6号（1963年6月発行）
5巻5号（1963年5月発行）
5巻4号（1963年4月発行）
5巻3号（1963年3月発行）
特集 てんかん
5巻2号（1963年2月発行）
特集 病識〔精神病理懇話会講演および討議〕
5巻1号（1963年1月発行）
4巻12号（1962年12月発行）
4巻11号（1962年11月発行）
特集 睡眠
4巻10号（1962年10月発行）
4巻9号（1962年9月発行）
4巻8号（1962年8月発行）
4巻7号（1962年7月発行）
4巻6号（1962年6月発行）
4巻5号（1962年5月発行）
4巻4号（1962年4月発行）
4巻3号（1962年3月発行）
4巻2号（1962年2月発行）
4巻1号（1962年1月発行）
3巻12号（1961年12月発行）
特集 非定型内因性精神病
3巻11号（1961年11月発行）
3巻10号（1961年10月発行）
3巻9号（1961年9月発行）
3巻8号（1961年8月発行）
3巻7号（1961年7月発行）
3巻6号（1961年6月発行）
3巻5号（1961年5月発行）
3巻4号（1961年4月発行）
3巻3号（1961年3月発行）
3巻2号（1961年2月発行）
3巻1号（1961年1月発行）
特集 妄想の人間学—精神病理懇話会講演ならびに討論
