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66巻5号（2024年5月発行）
増大号特集 精神科診療における臨床評価尺度・検査を極める—エキスパートによる実践的活用法
66巻4号（2024年4月発行）
特集 精神疾患・精神症状にはどこまで脳器質的背景があるのか—現代の視点から見直す
66巻3号（2024年3月発行）
特集 精神疾患への栄養学的アプローチ
66巻2号（2024年2月発行）
特集 うつ病のバイオマーカー開発の試み
66巻1号（2024年1月発行）
特集 性差と精神医学—なぜ頻度や重症度に差があるのか
雑誌目次
論文
精神医学59巻8号
2017年08月発行
雑誌目次
特集 国連障害者権利条約と権利ベースのアプローチ
特集にあたって
著者： 粟田主一
ページ範囲：P.709 - P.712
障害者権利条約と精神保健福祉医療
2014年1月20日に日本政府は国際連合(以下，国連)の「障害者の権利に関する条約」(以下，障害者権利条約)を批准した。
本条約は，「全ての障害者によるあらゆる人権及び基本的自由の完全かつ平等な享有を促進し，保護し，及び確保すること並びに障害者の固有の尊厳の尊重を促進すること」(第1条)を目的とし，障害者の権利を実現するために，締約国が「全ての適当な立法措置，行政措置，その他の措置をとること」を一般義務として定めている(第4条)。たとえば，「障害に基づくあらゆる差別(合理的配慮の否定を含む)の禁止」(第5条)，「障害者の社会参加と社会的包容の促進」(第19条)，「条約の実施を監視する枠組みの設置」(第33条)などが規定されている。
2014年1月20日に日本政府は国際連合(以下，国連)の「障害者の権利に関する条約」(以下，障害者権利条約)を批准した。
本条約は，「全ての障害者によるあらゆる人権及び基本的自由の完全かつ平等な享有を促進し，保護し，及び確保すること並びに障害者の固有の尊厳の尊重を促進すること」(第1条)を目的とし，障害者の権利を実現するために，締約国が「全ての適当な立法措置，行政措置，その他の措置をとること」を一般義務として定めている(第4条)。たとえば，「障害に基づくあらゆる差別(合理的配慮の否定を含む)の禁止」(第5条)，「障害者の社会参加と社会的包容の促進」(第19条)，「条約の実施を監視する枠組みの設置」(第33条)などが規定されている。
障害のある人の権利とわが国の精神保健・医療・福祉
著者： 池原毅和
ページ範囲：P.713 - P.720
はじめに
21世紀初の国際人権条約である障害者の権利に関する条約（Convention on the Rights of Persons with Disabilities；障害者権利条約）。2006年国連総会採択，2014年日本国批准)は，他の人々に保障されてきた人権が障害のある人には十分に保障されてこなかった歴史的社会的状況に鑑みて，他の人々に保障されてきた人権を障害のある人にももれなく保障されるようにあらためて権利章典化したものであり，障害のない人には保障されていない権利を障害のある人だけに新たに認める人権条約ではない。しかし，その中心的な原理である平等性と社会的包容化(social inclusion)の保障，障害を人間の多様性の一部として尊重し(同条約3条)，障害のある心身がそのままの状態で尊重されるべきこと(integrityの保障)を定める規定(同条約17条)などは，精神障害を予防，治療の対象として望ましくない改善されるべき状態と考えてきた精神保健医療のあり方に根本的な転換を求めている。また，障害のある人に対する合理的配慮を社会が負担すべきものとする規定(同条約2条)は，障害のある人に対する福祉的支援について，障害のある人の側に変更を求めるのではなく社会の側に変更を求める支援のあり方への転換を求めている。
本稿では，障害者権利条約が改めて明らかにした平等性と社会的包容化，多様性とintegrityの保障の視点を中心に21世紀に切り拓かれた障害のある人の権利がわが国の精神保健医療福祉にどのようにかかわっていくかを概説したい。
21世紀初の国際人権条約である障害者の権利に関する条約（Convention on the Rights of Persons with Disabilities；障害者権利条約）。2006年国連総会採択，2014年日本国批准)は，他の人々に保障されてきた人権が障害のある人には十分に保障されてこなかった歴史的社会的状況に鑑みて，他の人々に保障されてきた人権を障害のある人にももれなく保障されるようにあらためて権利章典化したものであり，障害のない人には保障されていない権利を障害のある人だけに新たに認める人権条約ではない。しかし，その中心的な原理である平等性と社会的包容化(social inclusion)の保障，障害を人間の多様性の一部として尊重し(同条約3条)，障害のある心身がそのままの状態で尊重されるべきこと(integrityの保障)を定める規定(同条約17条)などは，精神障害を予防，治療の対象として望ましくない改善されるべき状態と考えてきた精神保健医療のあり方に根本的な転換を求めている。また，障害のある人に対する合理的配慮を社会が負担すべきものとする規定(同条約2条)は，障害のある人に対する福祉的支援について，障害のある人の側に変更を求めるのではなく社会の側に変更を求める支援のあり方への転換を求めている。
本稿では，障害者権利条約が改めて明らかにした平等性と社会的包容化，多様性とintegrityの保障の視点を中心に21世紀に切り拓かれた障害のある人の権利がわが国の精神保健医療福祉にどのようにかかわっていくかを概説したい。
国連障害者権利条約からみたわが国の精神保健福祉法
著者： 太田順一郎
ページ範囲：P.721 - P.729
障害者権利条約批准に向けた法整備の経緯
2014年1月20日，日本政府は障害者権利条約を批准し，2月19日に条約は効力を発生した。障害者権利条約は2006年12月に第61回国際連合(以下，国連)総会で採択されたもので，2007年9月にはわが国もこの条約に署名した。国際条約は憲法には優位しないが国内法よりは上位に位置付けられるものであり，国内法制度の諸規定は条約に沿ったものでなければならない。このため政府は，障害者権利条約の批准に向けて国内法制の整備を進めることになった。
政府は，2009年12月に内閣総理大臣を本部長として障がい者制度改革推進本部を設置し，2010年1月には障害者，学識経験者からなる障がい者制度改革推進会議(以下，「推進会議」)を招集。この推進会議が中心となって障害者福祉に関連した法規，制度の見直しが進められることとなった。
2014年1月20日，日本政府は障害者権利条約を批准し，2月19日に条約は効力を発生した。障害者権利条約は2006年12月に第61回国際連合(以下，国連)総会で採択されたもので，2007年9月にはわが国もこの条約に署名した。国際条約は憲法には優位しないが国内法よりは上位に位置付けられるものであり，国内法制度の諸規定は条約に沿ったものでなければならない。このため政府は，障害者権利条約の批准に向けて国内法制の整備を進めることになった。
政府は，2009年12月に内閣総理大臣を本部長として障がい者制度改革推進本部を設置し，2010年1月には障害者，学識経験者からなる障がい者制度改革推進会議(以下，「推進会議」)を招集。この推進会議が中心となって障害者福祉に関連した法規，制度の見直しが進められることとなった。
精神障害とともに生きる人々のための権利ベースのアプローチ—精神保健医療福祉領域のソーシャルワークを中心に
著者： 岩崎香
ページ範囲：P.731 - P.737
はじめに
障害者権利条約に示されている社会モデルに根差した支援について，社会福祉領域では国際連合(以下，国連)での条約採択以前から，専門職養成の中で取り上げてきた。しかし，理念と実践には大きな溝があり，それは未だに埋められてはいない。権利条約に示されている障害のある人とない人の平等が実現するには，私たち支援者にも乗り越えなければならない課題があり，それは私たちが単独で取り組むだけでは解消することが困難なものも多くある。目の前で支援を求めている人たちに対する支援だけでなく，同じ社会に生きている人たちの理解を得ていくために私たちにできることは何かを考え，実践していく必要がある。
権利条約の批准によって，一歩前に進んだ感はあるが，今後着実な歩みを続けていくために，何をなすべきなのか。精神保健医療福祉領域におけるソーシャルワーカー(精神保健福祉士；PSW)の歴史と現状を踏まえつつ考えてみたい。
障害者権利条約に示されている社会モデルに根差した支援について，社会福祉領域では国際連合(以下，国連)での条約採択以前から，専門職養成の中で取り上げてきた。しかし，理念と実践には大きな溝があり，それは未だに埋められてはいない。権利条約に示されている障害のある人とない人の平等が実現するには，私たち支援者にも乗り越えなければならない課題があり，それは私たちが単独で取り組むだけでは解消することが困難なものも多くある。目の前で支援を求めている人たちに対する支援だけでなく，同じ社会に生きている人たちの理解を得ていくために私たちにできることは何かを考え，実践していく必要がある。
権利条約の批准によって，一歩前に進んだ感はあるが，今後着実な歩みを続けていくために，何をなすべきなのか。精神保健医療福祉領域におけるソーシャルワーカー(精神保健福祉士；PSW)の歴史と現状を踏まえつつ考えてみたい。
認知症とともに生きる人々のための権利と権利ベースのアプローチ
著者： 林真由美
ページ範囲：P.739 - P.748
はじめに
スコットランドは，認知症とともに生きる人々の「権利」を世界に先駆けて明確に打ち出したパイオニアであり，リーダーである。2009年には，当事者参画による『スコットランド認知症の人とケアラーの権利憲章』(以下，『権利憲章』)28)が策定された。この権利憲章の基盤にあるのは，1990年代後半より国際連合(以下，国連)機関が推進しているRights-Based Approach/権利ベースのアプローチ(以下，RBA)35)と，2006年に国連で採択された「障害者の権利に関する条約」(以下，「障害者権利条約」)36)である。その後のスコットランドの一連の認知症政策，指針，実践においても，それぞれすべての基盤にあるのはRBA，「障害者権利条約」，『権利憲章』である。そして，認知症政策，指針，実践の策定過程においても，RBAに不可欠な「当事者参画」が確保された。
近年，このスコットランド発「認知症と権利」の動きが，急速に国際的な拡がりをみせている。2015年に世界保健機関(WHO)が，認知症とともに生きる人々の権利やRBAの重要性を強調した40)のを筆頭に，現在，認知症権利運動(dementia rights movement)が国連をも巻き込んで国際展開している状況である19)。この運動を牽引しているのは，認知症当事者団体「国際認知症同盟(Dementia Alliance International)」や，「国際アルツハイマー病協会(Alzheimer's Disease International)」など，国際レベルで活動する市民団体や組織である4,9)。
国レベルでも，スコットランドを超えてイギリス全体で認知症権利運動が加速しており，とりわけイギリス当事者団体「認知症政策シンクタンク(Dementia Policy Think Tank)」，イギリス当事者団体全国ネットワーク「ディープ(DEEP：Dementia Engagement and Empowerment Project)」，「メンタルへルス財団(Mental Health Foundation)」の活動が注目に値する10,17)。また2017年5月に当事者参画により策定されたイギリスの『認知症声明』では，5つの声明すべてに「権利」が掲げられ，それら権利は国際人権規約で守られた権利であることが明記された8)。
これら市民団体による認知症権利運動と並行して，最新の動向で注視すべきは，イギリスの障害者分野の研究者らが，障害権利(disability rights)の理論，運動，実践の長年の実績を応用しながら，新鮮な視点で「認知症と権利」の議論，特に「認知症とともによく生きると権利」の議論を展開し，その発展に寄与していることである30)。
こうしたスコットランドをはじめとして，国際的に認知症と権利の議論が展開し，実際に権利やRBAを基盤に置く認知症政策や実践が確立されてきているのとは対照的に，日本では，「認知症と権利」の建設的な議論はまだ端緒についたばかりである。その一因には「権利」の概念が否定的に受け止められることもある歴史，文化，社会的要素が挙げられよう37,41)。そこで本稿では，日本で「認知症と権利」や「認知症とともによく生きると権利」の議論を展開していく前提として，基礎理解に寄与することを目的に，主にスコットランドを例に挙げ，RBAに不可欠な当事者参画，認知症の人の権利，RBAについて概観する。その上で，近年日本を含む世界の先進諸国において，認知症政策や実践の共通目標として台頭し確立してきた「認知症とともによく生きる」ことについて，認知症の人の権利と関連させながら批判的に考察する。
スコットランドは，認知症とともに生きる人々の「権利」を世界に先駆けて明確に打ち出したパイオニアであり，リーダーである。2009年には，当事者参画による『スコットランド認知症の人とケアラーの権利憲章』(以下，『権利憲章』)28)が策定された。この権利憲章の基盤にあるのは，1990年代後半より国際連合(以下，国連)機関が推進しているRights-Based Approach/権利ベースのアプローチ(以下，RBA)35)と，2006年に国連で採択された「障害者の権利に関する条約」(以下，「障害者権利条約」)36)である。その後のスコットランドの一連の認知症政策，指針，実践においても，それぞれすべての基盤にあるのはRBA，「障害者権利条約」，『権利憲章』である。そして，認知症政策，指針，実践の策定過程においても，RBAに不可欠な「当事者参画」が確保された。
近年，このスコットランド発「認知症と権利」の動きが，急速に国際的な拡がりをみせている。2015年に世界保健機関(WHO)が，認知症とともに生きる人々の権利やRBAの重要性を強調した40)のを筆頭に，現在，認知症権利運動(dementia rights movement)が国連をも巻き込んで国際展開している状況である19)。この運動を牽引しているのは，認知症当事者団体「国際認知症同盟(Dementia Alliance International)」や，「国際アルツハイマー病協会(Alzheimer's Disease International)」など，国際レベルで活動する市民団体や組織である4,9)。
国レベルでも，スコットランドを超えてイギリス全体で認知症権利運動が加速しており，とりわけイギリス当事者団体「認知症政策シンクタンク(Dementia Policy Think Tank)」，イギリス当事者団体全国ネットワーク「ディープ(DEEP：Dementia Engagement and Empowerment Project)」，「メンタルへルス財団(Mental Health Foundation)」の活動が注目に値する10,17)。また2017年5月に当事者参画により策定されたイギリスの『認知症声明』では，5つの声明すべてに「権利」が掲げられ，それら権利は国際人権規約で守られた権利であることが明記された8)。
これら市民団体による認知症権利運動と並行して，最新の動向で注視すべきは，イギリスの障害者分野の研究者らが，障害権利(disability rights)の理論，運動，実践の長年の実績を応用しながら，新鮮な視点で「認知症と権利」の議論，特に「認知症とともによく生きると権利」の議論を展開し，その発展に寄与していることである30)。
こうしたスコットランドをはじめとして，国際的に認知症と権利の議論が展開し，実際に権利やRBAを基盤に置く認知症政策や実践が確立されてきているのとは対照的に，日本では，「認知症と権利」の建設的な議論はまだ端緒についたばかりである。その一因には「権利」の概念が否定的に受け止められることもある歴史，文化，社会的要素が挙げられよう37,41)。そこで本稿では，日本で「認知症と権利」や「認知症とともによく生きると権利」の議論を展開していく前提として，基礎理解に寄与することを目的に，主にスコットランドを例に挙げ，RBAに不可欠な当事者参画，認知症の人の権利，RBAについて概観する。その上で，近年日本を含む世界の先進諸国において，認知症政策や実践の共通目標として台頭し確立してきた「認知症とともによく生きる」ことについて，認知症の人の権利と関連させながら批判的に考察する。
展望
自殺予防の最近の潮流
著者： 張賢徳
ページ範囲：P.749 - P.757
はじめに
本稿では自殺予防の潮流を展望する。あることの展望を述べるためには，これまで積み重ねられてきた歴史を振り返っておく必要がある。自殺予防の理念，方策，実践的活動の来し方について，まず世界保健機関(World Health Organization；WHO)の公式連携機関である国際自殺予防学会(International Association for Suicide Prevention；IASP)の歴史と活動を概観する。これによって，その創設者が自殺未遂者の治療にかかわってきた精神科医であったこと，自殺未遂者のケアには狭義の医学的治療だけでは不十分で心理社会的な支援が必要であること，自殺予防には医学だけではなく多くの領域や社会的活動が関与すること，「自殺は予防可能である」という理念がまだ十分に浸透しているとは言えないことなどを知ることができる。
次いで，日本自殺予防学会(Japanese Association for Suicide Prevention；JASP)の歴史と活動を概観する。JASPはIASPの公式な連携組織であるが，その発足はIASPの模倣ではなく，独自に起こったものである。JASPならではの特徴がいくつか挙げられる。1つは創設者が保健所長であり，発足当初から政府に対して，精神医学にとどまらない自殺予防活動に関する要望書を提出していたこと。もう1つは，発足当初からいのちの電話と協働し，いのちの電話が社会的活動を担う形となり，結果としていのちの電話と併せてIASP的な存在になっていたこと。また，社会全体が自殺予防の気運に欠く中，人材の不足もあり，年次学術集会の不開催をはじめ，活動の低迷期が長かったことも特徴の1つといえる。しかし，2007年以降，年次学術集会の開催が確立され，2016年5月18〜21日に東京で第7回国際自殺予防学会アジア・太平洋地域大会開催をIASPから任されるまでになった。
上記2団体以外にも自殺予防活動を主たる任務とする団体は他にもあるが，本稿では，精神科医が多く所属し，かつWHOと連携を持つこれら2つの団体に焦点を絞ることとする。そして，第7回国際自殺予防学会アジア・太平洋地域大会についても主要セッションを概説し，自殺予防の潮流について考察したい。
本稿では自殺予防の潮流を展望する。あることの展望を述べるためには，これまで積み重ねられてきた歴史を振り返っておく必要がある。自殺予防の理念，方策，実践的活動の来し方について，まず世界保健機関(World Health Organization；WHO)の公式連携機関である国際自殺予防学会(International Association for Suicide Prevention；IASP)の歴史と活動を概観する。これによって，その創設者が自殺未遂者の治療にかかわってきた精神科医であったこと，自殺未遂者のケアには狭義の医学的治療だけでは不十分で心理社会的な支援が必要であること，自殺予防には医学だけではなく多くの領域や社会的活動が関与すること，「自殺は予防可能である」という理念がまだ十分に浸透しているとは言えないことなどを知ることができる。
次いで，日本自殺予防学会(Japanese Association for Suicide Prevention；JASP)の歴史と活動を概観する。JASPはIASPの公式な連携組織であるが，その発足はIASPの模倣ではなく，独自に起こったものである。JASPならではの特徴がいくつか挙げられる。1つは創設者が保健所長であり，発足当初から政府に対して，精神医学にとどまらない自殺予防活動に関する要望書を提出していたこと。もう1つは，発足当初からいのちの電話と協働し，いのちの電話が社会的活動を担う形となり，結果としていのちの電話と併せてIASP的な存在になっていたこと。また，社会全体が自殺予防の気運に欠く中，人材の不足もあり，年次学術集会の不開催をはじめ，活動の低迷期が長かったことも特徴の1つといえる。しかし，2007年以降，年次学術集会の開催が確立され，2016年5月18〜21日に東京で第7回国際自殺予防学会アジア・太平洋地域大会開催をIASPから任されるまでになった。
上記2団体以外にも自殺予防活動を主たる任務とする団体は他にもあるが，本稿では，精神科医が多く所属し，かつWHOと連携を持つこれら2つの団体に焦点を絞ることとする。そして，第7回国際自殺予防学会アジア・太平洋地域大会についても主要セッションを概説し，自殺予防の潮流について考察したい。
研究と報告
長期間経過を観察したアルツハイマー病患者におけるMMSE得点の経時的変化—緩徐進行性患者の不均一さの背景
著者： 笠巻海音 , 小林沙世 , 加藤梓 , 佐藤卓也 , 佐藤厚 , 今村徹
ページ範囲：P.759 - P.768
抄録
長期間経過を観察したアルツハイマー病(AD)を対象として，認知機能障害の経過の不均一さの背景を検討した。物忘れ外来初診7年後時点でMMSEが施行できたAD患者17症例において，初診7年後のMMSE得点から初診1年後の得点を減じたMMSE変化量を求め，症例の各属性との関係を検討した。教育歴に有意な回帰係数が得られ(t＝−2.34，p＜.05)，教育年数が12年以上の高学歴患者で6年間のMMSE得点の低下がより大きかった。教育歴を共変量とする重回帰分析では，ApoE4の偏回帰係数が有意ではないものの傾向を示し(t＝1.96，p＜.10)，ApoE4を有さない患者で6年間のMMSE得点の低下が小さい傾向がみられた。高学歴患者は病前の高い知的レベルのために，初診1年後時点でADの重症度に見合ったものよりも高いMMSE得点が得られていたことが考えられる。そのため高学歴患者は，MMSEの低下速度が極端に緩徐ではなくても本研究の対象に含まれやすくなっていたと思われる。ApoE4を有さない患者で認知機能障害の進行がより緩徐である傾向がみられた。ApoE4を有さない患者の中に，進行が極めて緩徐であるという特徴が報告されている辺縁系神経原線維変化認知症(LNTD)や嗜銀顆粒性認知症(AGD)が含まれていると考えると，この結果を説明できる。
長期間経過を観察したアルツハイマー病(AD)を対象として，認知機能障害の経過の不均一さの背景を検討した。物忘れ外来初診7年後時点でMMSEが施行できたAD患者17症例において，初診7年後のMMSE得点から初診1年後の得点を減じたMMSE変化量を求め，症例の各属性との関係を検討した。教育歴に有意な回帰係数が得られ(t＝−2.34，p＜.05)，教育年数が12年以上の高学歴患者で6年間のMMSE得点の低下がより大きかった。教育歴を共変量とする重回帰分析では，ApoE4の偏回帰係数が有意ではないものの傾向を示し(t＝1.96，p＜.10)，ApoE4を有さない患者で6年間のMMSE得点の低下が小さい傾向がみられた。高学歴患者は病前の高い知的レベルのために，初診1年後時点でADの重症度に見合ったものよりも高いMMSE得点が得られていたことが考えられる。そのため高学歴患者は，MMSEの低下速度が極端に緩徐ではなくても本研究の対象に含まれやすくなっていたと思われる。ApoE4を有さない患者で認知機能障害の進行がより緩徐である傾向がみられた。ApoE4を有さない患者の中に，進行が極めて緩徐であるという特徴が報告されている辺縁系神経原線維変化認知症(LNTD)や嗜銀顆粒性認知症(AGD)が含まれていると考えると，この結果を説明できる。
統合失調症男性患者における舌圧および握力の年齢変化の検討
著者： 外山佳孝 , 石谷静江 , 須川毅 , 森田有紀子 , 寺本英已
ページ範囲：P.769 - P.777
抄録
嚥下障害のない40〜79歳の男性統合失調症患者(52例)と健常者(48例)について握力，舌圧と薬の1日服用量(CP換算量，BPD換算量，DAP換算量)について検討した。統合失調症患者の舌圧と握力はどの年代でも健常者と比較して有意差(p＜0.05)をもって低下していた。健常者では年齢と舌圧，年齢と握力および舌圧と握力に相関を認めたが，統合失調症患者では年齢と握力のみ弱い相関を認めた。統合失調症患者の舌圧や握力は1日服用量と相関はなかった。40歳台の統合失調症患者の舌圧平均は70歳台の健常者の舌圧平均より低下しており(p＜0.05)，窒息などの可能性を考慮すべき状態と考えられた。
嚥下障害のない40〜79歳の男性統合失調症患者(52例)と健常者(48例)について握力，舌圧と薬の1日服用量(CP換算量，BPD換算量，DAP換算量)について検討した。統合失調症患者の舌圧と握力はどの年代でも健常者と比較して有意差(p＜0.05)をもって低下していた。健常者では年齢と舌圧，年齢と握力および舌圧と握力に相関を認めたが，統合失調症患者では年齢と握力のみ弱い相関を認めた。統合失調症患者の舌圧や握力は1日服用量と相関はなかった。40歳台の統合失調症患者の舌圧平均は70歳台の健常者の舌圧平均より低下しており(p＜0.05)，窒息などの可能性を考慮すべき状態と考えられた。
資料
精神科救急入院患者レジストリを用いた措置入院者の臨床特徴の緊急解析
著者： 杉山直也 , 長谷川花 , 野田寿恵 , 瀬戸秀文 , 島田達洋 , 椎名明大 , 藤井千代
ページ範囲：P.779 - P.788
抄録
相模原市障害者施設殺傷事件を受け，措置入院制度が見直される中，精神障害者の処遇には慎重であらねばならない。事態を正確に捉え，正しく対策するための基礎資料とすべく，2011年度から5年間の入院者について，精神科救急入院患者レジストリを用い，措置入院者と医療保護入院者の臨床的特徴の違いを明らかにした。性別，年齢，罹病期間，治療中断，重症度，症状などで有意差がみられ，措置入院者では住所不定，依存乱用の併存が多いなど，配慮事項が多かった。措置入院者に対して一定の臨床的配慮は必要と考えられるが，一律の管理的対応をとる必要性根拠は見出されず，地域ケア体制の充実や医療外資源の早急な整備強化などが求められる。
相模原市障害者施設殺傷事件を受け，措置入院制度が見直される中，精神障害者の処遇には慎重であらねばならない。事態を正確に捉え，正しく対策するための基礎資料とすべく，2011年度から5年間の入院者について，精神科救急入院患者レジストリを用い，措置入院者と医療保護入院者の臨床的特徴の違いを明らかにした。性別，年齢，罹病期間，治療中断，重症度，症状などで有意差がみられ，措置入院者では住所不定，依存乱用の併存が多いなど，配慮事項が多かった。措置入院者に対して一定の臨床的配慮は必要と考えられるが，一律の管理的対応をとる必要性根拠は見出されず，地域ケア体制の充実や医療外資源の早急な整備強化などが求められる。
論文公募のお知らせ
テーマ：「東日本大震災を誘因とした症例報告」
ページ範囲：P.712 - P.712
「精神医学」誌では，「東日本大震災を誘因とした症例報告」(例：統合失調症，感情障害，アルコール依存症の急性増悪など)を募集しております。先生方の経験された貴重なご経験をぜひとも論文にまとめ，ご報告ください。締め切りはございません。随時受け付けております。
ご論文は，「精神医学」誌編集委員の査読を受けていただいたうえで掲載となりますこと，ご了承ください。
ご論文は，「精神医学」誌編集委員の査読を受けていただいたうえで掲載となりますこと，ご了承ください。
次号予告
ページ範囲：P.790 - P.790
編集後記
著者：
ページ範囲：P.794 - P.794
相模原障害者施設殺傷事件から1年が過ぎる。「すべての人間は，生まれながらにして自由であり，かつ，尊厳および権利において平等である。人間は，理性および良心を授けられており，たがいに同胞愛の精神をもって行動しなければならない」—1948年の国連総会で採択された世界人権宣言の第1条である。なぜこのような文言が生み出されたのか。私たちはそのことを思い，人権が侵害される要因と構造を徹底的に分析し，それを変化させるところから始める必要があるのではないかと考える。
本誌では，「国連障害者権利条約と権利ベースのアプローチ」という特集テーマで，法律家の池原毅和氏，精神科医の太田順一郎氏，精神保健福祉士の岩崎香氏，認知症政策研究者の林真由美氏に論文を執筆していただいた。いずれも，わが国の精神保健福祉法，精神保健福祉医療，認知症施策のあり方を問うものであり，本誌を手にするすべての読者に読んでいただければと願っている。
本誌では，「国連障害者権利条約と権利ベースのアプローチ」という特集テーマで，法律家の池原毅和氏，精神科医の太田順一郎氏，精神保健福祉士の岩崎香氏，認知症政策研究者の林真由美氏に論文を執筆していただいた。いずれも，わが国の精神保健福祉法，精神保健福祉医療，認知症施策のあり方を問うものであり，本誌を手にするすべての読者に読んでいただければと願っている。
基本情報
バックナンバー
65巻12号（2023年12月発行）
特集 精神科領域の専門資格—どうやって取得し，どのように臨床へ活かすか
65巻11号（2023年11月発行）
特集 精神疾患回復の時間経過を見通す
65巻10号（2023年10月発行）
特集 DSM-5からDSM-5-TRへ—何が変わったのか
65巻9号（2023年9月発行）
特集 拡がり続ける摂食障害（摂食症）—一般化とともに拡散・難治化する精神病理にどう対処するか
65巻8号（2023年8月発行）
特集 複雑性PTSDの臨床
65巻7号（2023年7月発行）
特集 子どものうつ病に気づく
65巻6号（2023年6月発行）
特集 精神科医療の必須検査—精神科医が知っておきたい臨床検査の最前線
65巻5号（2023年5月発行）
増大号特集 いま，知っておきたい発達障害 Q＆A 98
65巻4号（2023年4月発行）
特集 わが国の若手による統合失調症研究最前線
65巻3号（2023年3月発行）
特集 災害精神医学—自然災害，人為災害，感染症パンデミックとこころのケア
65巻2号（2023年2月発行）
特集 精神医療・精神医学の組織文化のパラダイムシフト
65巻1号（2023年1月発行）
特集 精神医学における臨床研究のすゝめ—わが国で行われたさまざまな精神医学臨床研究を参考にして
64巻12号（2022年12月発行）
特集 死別にまつわる心理的苦痛—背景理論からケアおよびマネジメントまで
64巻11号（2022年11月発行）
特集 ひきこもりの理解と支援
64巻10号（2022年10月発行）
特集 精神・神経疾患に併存する過眠の背景病態と治療マネジメント
64巻9号（2022年9月発行）
特集 学校で精神疾患を「自分のこと」として教育する
64巻8号（2022年8月発行）
特集 ジェンダーをめぐる諸課題を理解する
64巻7号（2022年7月発行）
特集 Withコロナ時代の精神医学教育の進歩—卒前教育から生涯教育まで
64巻6号（2022年6月発行）
特集 認知症診療の新潮流—近未来の認知症診療に向けて
64巻5号（2022年5月発行）
増大号特集 精神科診療のピットフォール
64巻4号（2022年4月発行）
特集 家族支援を考える
64巻3号（2022年3月発行）
特集 精神神経疾患の治療とQOL
64巻2号（2022年2月発行）
特集 精神科におけるオンライン診療
64巻1号（2022年1月発行）
特集 超高齢期の精神疾患
63巻12号（2021年12月発行）
特集 うつ病のニューロモデュレーション治療の新展開
63巻11号（2021年11月発行）
特集 「実感と納得」に向けた病気と治療の伝え方
63巻10号（2021年10月発行）
特集 統合失調症の心理社会的治療—どのように使い分け，効果を最大化するか
63巻9号（2021年9月発行）
特集 産業精神保健の現状と課題
63巻8号（2021年8月発行）
特集 認知症診療における精神科医の役割を再考する
63巻7号（2021年7月発行）
特集 自殺の現状と予防対策—COVID-19の影響も含めて
63巻6号（2021年6月発行）
特集 強迫についてあらためて考える
63巻5号（2021年5月発行）
増大号特集 精神科クリニカル・パール—先達に学ぶ
63巻4号（2021年4月発行）
特集 精神医療に関する疫学のトピック—記述疫学，リスク研究からコホート研究まで
63巻3号（2021年3月発行）
特集 サイコーシスとは何か—概念，病態生理，診断・治療における意義
63巻2号（2021年2月発行）
特集 いじめと精神医学
63巻1号（2021年1月発行）
特集 新型コロナウイルス感染症ただなかの精神医療
62巻12号（2020年12月発行）
特集 身体症状症の病態と治療—器質因がはっきりしない身体症状をどう扱うか？
62巻11号（2020年11月発行）
特集 若年性認知症の疫学・臨床・社会支援
62巻10号（2020年10月発行）
特集 精神科臨床における共同意思決定(SDM)
62巻9号（2020年9月発行）
特集 周産期メンタルヘルスの今
62巻8号（2020年8月発行）
特集 精神科医療における病名告知—伝えるか，伝えるべきでないか？伝えるなら，いつ，どのように伝えるか？
62巻7号（2020年7月発行）
特集 「大人の発達障害」をめぐる最近の動向
62巻6号（2020年6月発行）
特集 精神科診断分類の背景にある考え方
62巻5号（2020年5月発行）
増大号特集 精神科診療のエビデンス—国内外の重要ガイドライン解説
62巻4号（2020年4月発行）
特集 ベンゾジアゼピン受容体作動薬の問題点と適正使用
62巻3号（2020年3月発行）
特集 精神医学・医療の未来を拓く人材育成
62巻2号（2020年2月発行）
特集 発達障害と認知症をめぐって
62巻1号（2020年1月発行）
特集 SUN☺D臨床試験のインパクト—日本初の医師主導型抗うつ薬大規模臨床試験から学ぶ
61巻12号（2019年12月発行）
特集 精神疾患における病識・疾病認識—治療における意義
61巻11号（2019年11月発行）
特集 医療現場での怒り—どのように評価しどのように対応するべきか
61巻10号（2019年10月発行）
特集 トラウマインフォームドケアと小児期逆境体験
61巻9号（2019年9月発行）
特集 高齢者の精神科救急・急性期医療
61巻8号（2019年8月発行）
特集 光と精神医学
61巻7号（2019年7月発行）
特集 今再び問う，内因性精神疾患と心因性精神疾患の概念
61巻6号（2019年6月発行）
特集 マインドフルネス療法は他の精神療法と何が違うのか？
61巻5号（2019年5月発行）
特集 精神医学における主観と主体
61巻4号（2019年4月発行）
特集 統合失調症の治療ゴールをめぐって
61巻3号（2019年3月発行）
特集 ICD-11のチェックポイント
61巻2号（2019年2月発行）
オピニオン パーソナリティ障害の現在
61巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者のメンタルヘルス
60巻12号（2018年12月発行）
特集 精神科臨床から何を学び，何を継承し，精神医学を改革・改良できたか(Ⅱ)
60巻11号（2018年11月発行）
特集 精神科臨床から何を学び，何を継承し，精神医学を改革・改良できたか(Ⅰ)
60巻10号（2018年10月発行）
特集 こころの発達の問題に関する“古典”をふりかえる
60巻9号（2018年9月発行）
特集 不眠症の治療と睡眠薬
60巻8号（2018年8月発行）
特集 作業療法を活用するには
60巻7号（2018年7月発行）
特集 双極Ⅱ型をめぐる諸問題
60巻6号（2018年6月発行）
特集 医療・医学の課題としての身体合併症
60巻5号（2018年5月発行）
特集 サイコオンコロジー
60巻4号（2018年4月発行）
特集 精神科診療におけるてんかん
60巻3号（2018年3月発行）
特集 せん妄をめぐる最近の動向
60巻2号（2018年2月発行）
特集 多様なアディクションとその対応
60巻1号（2018年1月発行）
特集 Research Domain Criteria(RDoC)プロジェクトの目指す新たな精神医学診断・評価システム
59巻12号（2017年12月発行）
特集 「統合失調症」再考(Ⅱ)
59巻11号（2017年11月発行）
特集 「統合失調症」再考(Ⅰ)
59巻10号（2017年10月発行）
59巻9号（2017年9月発行）
特集 精神疾患の生物学的診断指標—現状と開発研究の展望
59巻8号（2017年8月発行）
特集 国連障害者権利条約と権利ベースのアプローチ
59巻7号（2017年7月発行）
特集 MRIのT2・FLAIR画像での白質高信号の意味を読み解く
59巻6号（2017年6月発行）
特集 精神医学と睡眠学の接点
59巻5号（2017年5月発行）
特集 認知行動療法の現在とこれから—医療現場への普及と質の確保に向けて
59巻4号（2017年4月発行）
特集 改正道路交通法と医療の視点
59巻3号（2017年3月発行）
特集 ADHDをめぐる最近の動向
59巻2号（2017年2月発行）
オピニオン 精神科医にとっての薬物療法の意味
59巻1号（2017年1月発行）
特集 インターネット依存の現在
58巻12号（2016年12月発行）
58巻11号（2016年11月発行）
特集 認知症の人の認知機能障害，生活障害，行動・心理症状の構造
58巻10号（2016年10月発行）
58巻9号（2016年9月発行）
特集 精神科臨床にみる家庭・家族の現在—何が変わり何が変わらないのか？
58巻8号（2016年8月発行）
58巻7号（2016年7月発行）
特集 精神疾患の予防と早期治療アップデート
58巻6号（2016年6月発行）
58巻5号（2016年5月発行）
特集 成人の自閉スペクトラム症とライフステージの課題
58巻4号（2016年4月発行）
58巻3号（2016年3月発行）
58巻2号（2016年2月発行）
特集 妊娠・出産・育児とメンタルヘルスケア
58巻1号（2016年1月発行）
特集 社会認知研究の最近の動向
57巻12号（2015年12月発行）
57巻11号（2015年11月発行）
シンポジウム 家族と当事者からみた精神科医療・精神医学
57巻10号（2015年10月発行）
特集 精神医学と神経学の境界領域—最近のトピックスから
57巻9号（2015年9月発行）
特集 統合失調症の認知機能障害の臨床的意義
57巻8号（2015年8月発行）
オピニオン DSM-5—私はこう思う
57巻7号（2015年7月発行）
特集 自殺対策の現状
57巻6号（2015年6月発行）
57巻5号（2015年5月発行）
57巻4号（2015年4月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と今後の展望(Ⅱ)
57巻3号（2015年3月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と今後の展望(Ⅰ)
57巻2号（2015年2月発行）
57巻1号（2015年1月発行）
特集 今後の産業精神保健の課題—近年の行政施策の動向をふまえて
56巻12号（2014年12月発行）
56巻11号（2014年11月発行）
56巻10号（2014年10月発行）
特集 良質かつ適切な医療の提供—改正精神保健福祉法41条の具体化
56巻9号（2014年9月発行）
特集 うつ病の早期介入，予防(Ⅱ)
56巻8号（2014年8月発行）
特集 うつ病の早期介入，予防(Ⅰ)
56巻7号（2014年7月発行）
56巻6号（2014年6月発行）
56巻5号（2014年5月発行）
特集 大学生とメンタルヘルス―保健管理センターのチャレンジ
56巻4号（2014年4月発行）
56巻3号（2014年3月発行）
56巻2号（2014年2月発行）
56巻1号（2014年1月発行）
55巻12号（2013年12月発行）
55巻11号（2013年11月発行）
特集 アンチスティグマ活動の新しい転機Ⅱ
55巻10号（2013年10月発行）
特集 アンチスティグマ活動の新しい転機Ⅰ
55巻9号（2013年9月発行）
オピニオン 精神科医にとっての精神療法の意味
55巻8号（2013年8月発行）
特集 職場のメンタルヘルスと復職支援─その効果的な利用のために
55巻7号（2013年7月発行）
55巻6号（2013年6月発行）
55巻5号（2013年5月発行）
55巻4号（2013年4月発行）
55巻3号（2013年3月発行）
特集 SST最近の進歩と広がり
55巻2号（2013年2月発行）
55巻1号（2013年1月発行）
54巻12号（2012年12月発行）
54巻11号（2012年11月発行）
特集 アルコール・薬物関連障害
54巻10号（2012年10月発行）
特集 医療法に基づく精神疾患の地域医療計画策定
54巻9号（2012年9月発行）
54巻8号（2012年8月発行）
54巻7号（2012年7月発行）
54巻6号（2012年6月発行）
54巻5号（2012年5月発行）
54巻4号（2012年4月発行）
オピニオン マインドフルネス/アクセプタンス認知行動療法と森田療法
54巻3号（2012年3月発行）
オピニオン 認知症の終末期医療の対応：現状と課題―尊厳をどう守るか
54巻2号（2012年2月発行）
特集 障害者権利条約批准に係る国内法の整備：今後の精神科医療改革への萌芽
54巻1号（2012年1月発行）
53巻12号（2011年12月発行）
シンポジウム 精神医学研究の到達点と展望
53巻11号（2011年11月発行）
特集 震災時の避難大作戦：精神科編
53巻10号（2011年10月発行）
特集 裁判員制度と精神鑑定
53巻9号（2011年9月発行）
53巻8号（2011年8月発行）
特集 性同一性障害(GID)
53巻7号（2011年7月発行）
53巻6号（2011年6月発行）
53巻5号（2011年5月発行）
特集 成人てんかんの国際分類と医療の現状
53巻4号（2011年4月発行）
シンポジウム 気分障害の生物学的研究の最新動向─DSM，ICD改訂に向けて
53巻3号（2011年3月発行）
53巻2号（2011年2月発行）
特集 統合失調症の予後改善に向けての新たな戦略
53巻1号（2011年1月発行）
52巻12号（2010年12月発行）
52巻11号（2010年11月発行）
52巻10号（2010年10月発行）
特集 高次脳機能障害をめぐって
52巻9号（2010年9月発行）
52巻8号（2010年8月発行）
52巻7号（2010年7月発行）
52巻6号（2010年6月発行）
52巻5号（2010年5月発行）
特集 児童期における精神疾患の非定型性―成人期の精神疾患と対比して
52巻4号（2010年4月発行）
特集 内因性精神疾患の死後脳研究
52巻3号（2010年3月発行）
特集 総合病院精神科衰退の危機と総合病院精神医学会の果たすべき役割
52巻2号（2010年2月発行）
52巻1号（2010年1月発行）
51巻12号（2009年12月発行）
51巻11号（2009年11月発行）
特集 現代の自殺をめぐる話題
51巻10号（2009年10月発行）
特集 若年性認知症をめぐる諸問題
51巻9号（2009年9月発行）
51巻8号（2009年8月発行）
51巻7号（2009年7月発行）
特集 精神疾患と睡眠マネージメント―最新の知見
51巻6号（2009年6月発行）
51巻5号（2009年5月発行）
51巻4号（2009年4月発行）
シンポジウム うつ病と自殺に医師はどう対応するのか―医師臨床研修並びに生涯研修における精神科の役割
51巻3号（2009年3月発行）
特集 社会脳をめぐって
51巻2号（2009年2月発行）
シンポジウム 統合失調症の脳科学
51巻1号（2009年1月発行）
50巻12号（2008年12月発行）
特集 Assertive Community Treatment(ACT)は日本の地域精神医療の柱になれるか？
50巻11号（2008年11月発行）
50巻10号（2008年10月発行）
50巻9号（2008年9月発行）
50巻8号（2008年8月発行）
特集 成人期のアスペルガー症候群・Ⅱ
50巻7号（2008年7月発行）
特集 成人期のアスペルガー症候群・Ⅰ
50巻6号（2008年6月発行）
特集 疲労と精神障害―ストレス－疲労－精神障害について
50巻5号（2008年5月発行）
50巻4号（2008年4月発行）
50巻3号（2008年3月発行）
特集 精神疾患に対する早期介入の現状と将来
50巻2号（2008年2月発行）
50巻1号（2008年1月発行）
特集 精神医学的コミュニケーションとは何か―精神科専門医を目指す人のために
49巻12号（2007年12月発行）
49巻11号（2007年11月発行）
シンポジウム ストレスと精神生物学―新しい診断法を目指して
49巻10号（2007年10月発行）
49巻9号（2007年9月発行）
特集 「緩和ケアチーム」―精神科医に期待すること，精神科医ができること
49巻8号（2007年8月発行）
49巻7号（2007年7月発行）
特集 レビー小体型認知症をめぐって
49巻6号（2007年6月発行）
49巻5号（2007年5月発行）
特集 睡眠と精神医学：「睡眠精神医学」の推進
49巻4号（2007年4月発行）
49巻3号（2007年3月発行）
特集 統合失調症と感情障害の補助診断法の最近の進歩
49巻2号（2007年2月発行）
49巻1号（2007年1月発行）
シンポジウム 児童思春期の攻撃性・衝動性の理解と援助-ライフサイクルの視点から考える
48巻12号（2006年12月発行）
シンポジウム 気分障害治療の新たな展開
48巻11号（2006年11月発行）
48巻10号（2006年10月発行）
48巻9号（2006年9月発行）
特集 新医師臨床研修制度に基づく精神科ローテート研修の評価
48巻8号（2006年8月発行）
48巻7号（2006年7月発行）
48巻6号（2006年6月発行）
特集 オグメンテーション療法か，多剤併用療法か
48巻5号（2006年5月発行）
シンポジウム MCIとLNTDをめぐって
48巻4号（2006年4月発行）
48巻3号（2006年3月発行）
特集 災害精神医学の10年―経験から学ぶ
48巻2号（2006年2月発行）
48巻1号（2006年1月発行）
47巻12号（2005年12月発行）
シンポジウム 精神医療システムの改革：その理念とエビデンス
47巻11号（2005年11月発行）
特集 電気けいれん療法
47巻10号（2005年10月発行）
47巻9号（2005年9月発行）
47巻8号（2005年8月発行）
特集 リエゾン精神医学の現状と課題
47巻7号（2005年7月発行）
47巻6号（2005年6月発行）
47巻5号（2005年5月発行）
47巻4号（2005年4月発行）
47巻3号（2005年3月発行）
47巻2号（2005年2月発行）
特集 時代による精神疾患の病像変化
47巻1号（2005年1月発行）
46巻12号（2004年12月発行）
46巻11号（2004年11月発行）
46巻10号（2004年10月発行）
特集 精神科医療における介護保険制度
46巻9号（2004年9月発行）
46巻8号（2004年8月発行）
シンポジウム 精神障害治療の新展開
46巻7号（2004年7月発行）
46巻6号（2004年6月発行）
特集 精神科医療における危機介入
46巻5号（2004年5月発行）
46巻4号（2004年4月発行）
46巻3号（2004年3月発行）
46巻2号（2004年2月発行）
46巻1号（2004年1月発行）
特集 臨床心理技術者の国家資格化についての主張
45巻12号（2003年12月発行）
特集 統合失調症と認知機能―最近の話題
45巻11号（2003年11月発行）
特集 ICFと精神医学
45巻10号（2003年10月発行）
特集 新医師臨床研修制度における精神科研修はどうあるべきか
45巻9号（2003年9月発行）
45巻8号（2003年8月発行）
シンポジウム 痴呆症とパーキンソン病研究の新展開―原因分子の発見をてがかりとして
45巻7号（2003年7月発行）
45巻6号（2003年6月発行）
特集 統合失調症とは何か―Schizophrenia概念の変遷
45巻5号（2003年5月発行）
45巻4号（2003年4月発行）
特集 新医師臨床研修制度の課題―求められる医師像と精神科卒後教育の役割
45巻3号（2003年3月発行）
特集 ひきこもりの病理と診断・治療
45巻2号（2003年2月発行）
45巻1号（2003年1月発行）
44巻12号（2002年12月発行）
シンポジウム WHO精神保健レポートと日本の課題
44巻11号（2002年11月発行）
特集 精神疾患の脳画像解析と臨床応用の将来
44巻10号（2002年10月発行）
44巻9号（2002年9月発行）
44巻8号（2002年8月発行）
特集 精神疾患と認知機能
44巻7号（2002年7月発行）
特別企画 WPA 2002 横浜大会に期待する
44巻6号（2002年6月発行）
特集 司法精神医学の今日的課題
44巻5号（2002年5月発行）
44巻4号（2002年4月発行）
44巻3号（2002年3月発行）
特集 新しい向精神薬の薬理・治療
44巻2号（2002年2月発行）
44巻1号（2002年1月発行）
43巻12号（2001年12月発行）
43巻11号（2001年11月発行）
特集 青少年犯罪と精神医学
43巻10号（2001年10月発行）
シンポジウム 精神分裂病の心理社会的治療の進歩
43巻9号（2001年9月発行）
43巻8号（2001年8月発行）
43巻7号（2001年7月発行）
43巻6号（2001年6月発行）
特集 社会構造の変化と高齢者問題
43巻5号（2001年5月発行）
特別企画 薬物依存者に対する精神保健・精神科医療体制
43巻4号（2001年4月発行）
43巻3号（2001年3月発行）
43巻2号（2001年2月発行）
特集 今，なぜ病跡学か
43巻1号（2001年1月発行）
42巻12号（2000年12月発行）
シンポジウム ライフサイクルと睡眠障害
42巻11号（2000年11月発行）
42巻10号（2000年10月発行）
特集 職場の精神保健
42巻9号（2000年9月発行）
42巻8号（2000年8月発行）
42巻7号（2000年7月発行）
42巻6号（2000年6月発行）
42巻5号（2000年5月発行）
特集 精神疾患の発病規定因子
42巻4号（2000年4月発行）
42巻3号（2000年3月発行）
特別企画 精神医学，医療の将来
42巻2号（2000年2月発行）
シンポジウム 新しい精神医学の構築—21世紀への展望
42巻1号（2000年1月発行）
41巻12号（1999年12月発行）
特集 児童精神科医療の課題
41巻11号（1999年11月発行）
41巻10号（1999年10月発行）
41巻9号（1999年9月発行）
41巻8号（1999年8月発行）
41巻7号（1999年7月発行）
41巻6号（1999年6月発行）
特集 治療抵抗性の精神障害とその対応
41巻5号（1999年5月発行）
41巻4号（1999年4月発行）
41巻3号（1999年3月発行）
41巻2号（1999年2月発行）
41巻1号（1999年1月発行）
特集 記憶障害の臨床
40巻12号（1998年12月発行）
シンポジウム がん，臓器移植とリエゾン精神医学—チーム医療における心のケア
40巻11号（1998年11月発行）
40巻10号（1998年10月発行）
40巻9号（1998年9月発行）
40巻8号（1998年8月発行）
シンポジウム 災害のもたらすもの—阪神・淡路大震災復興期のメンタルヘルス
40巻7号（1998年7月発行）
40巻6号（1998年6月発行）
40巻5号（1998年5月発行）
特集 アジアにおける最近の精神医学事情
40巻4号（1998年4月発行）
40巻3号（1998年3月発行）
40巻2号（1998年2月発行）
特集 精神病像を伴う躁うつ病および分裂感情障害の位置づけ—生物学的マーカーと診断・治療
40巻1号（1998年1月発行）
39巻12号（1997年12月発行）
39巻11号（1997年11月発行）
特集 精神科における合理的薬物選択アルゴリズム
39巻10号（1997年10月発行）
39巻9号（1997年9月発行）
39巻8号（1997年8月発行）
シンポジウム スーパービジョンとコンサルテーション—地域精神医療の方法
39巻7号（1997年7月発行）
39巻6号（1997年6月発行）
39巻5号（1997年5月発行）
特集 学校精神保健—教育との連携の実際
39巻4号（1997年4月発行）
39巻3号（1997年3月発行）
39巻2号（1997年2月発行）
39巻1号（1997年1月発行）
38巻12号（1996年12月発行）
シンポジウム 痴呆の薬物療法の最前線—向知性薬の臨床と基礎
38巻11号（1996年11月発行）
特集 精神医学における分子生物学的研究
38巻10号（1996年10月発行）
38巻9号（1996年9月発行）
38巻8号（1996年8月発行）
38巻7号（1996年7月発行）
38巻6号（1996年6月発行）
38巻5号（1996年5月発行）
特集 精神病理学の方法論—記述か計量か
38巻4号（1996年4月発行）
38巻3号（1996年3月発行）
38巻2号（1996年2月発行）
38巻1号（1996年1月発行）
37巻12号（1995年12月発行）
37巻11号（1995年11月発行）
37巻10号（1995年10月発行）
37巻9号（1995年9月発行）
37巻8号（1995年8月発行）
特集 外来精神科医療の現状と課題
37巻7号（1995年7月発行）
特集 阪神・淡路大震災—現場からの報告
37巻6号（1995年6月発行）
37巻5号（1995年5月発行）
37巻4号（1995年4月発行）
37巻3号（1995年3月発行）
37巻2号（1995年2月発行）
37巻1号（1995年1月発行）
特集 分裂病者の社会復帰—新しい展開
36巻12号（1994年12月発行）
シンポジウム アルツハイマー型痴呆の診断をめぐって
36巻11号（1994年11月発行）
36巻10号（1994年10月発行）
36巻9号（1994年9月発行）
36巻8号（1994年8月発行）
36巻7号（1994年7月発行）
36巻6号（1994年6月発行）
特集 精神医学と生物科学のクロストーク
36巻5号（1994年5月発行）
特集 精神疾患の新しい診断分類
36巻4号（1994年4月発行）
36巻3号（1994年3月発行）
36巻2号（1994年2月発行）
36巻1号（1994年1月発行）
特集 精神科治療の奏効機序
35巻12号（1993年12月発行）
35巻11号（1993年11月発行）
35巻10号（1993年10月発行）
35巻9号（1993年9月発行）
35巻8号（1993年8月発行）
シンポジウム 精神障害者の権利と能力—精神医学的倫理のジレンマ
35巻7号（1993年7月発行）
35巻6号（1993年6月発行）
35巻5号（1993年5月発行）
35巻4号（1993年4月発行）
特集 現代日本の社会精神病理
35巻3号（1993年3月発行）
35巻2号（1993年2月発行）
特集 加齢に関する精神医学的な問題
35巻1号（1993年1月発行）
34巻12号（1992年12月発行）
特集 精神科領域におけるインフォームド・コンセント
34巻11号（1992年11月発行）
34巻10号（1992年10月発行）
34巻9号（1992年9月発行）
34巻8号（1992年8月発行）
特集 薬物依存の臨床
34巻7号（1992年7月発行）
34巻6号（1992年6月発行）
34巻5号（1992年5月発行）
34巻4号（1992年4月発行）
34巻3号（1992年3月発行）
シンポジウム 境界例の診断と治療
34巻2号（1992年2月発行）
34巻1号（1992年1月発行）
33巻12号（1991年12月発行）
特集 不安の病理
33巻11号（1991年11月発行）
33巻10号（1991年10月発行）
33巻9号（1991年9月発行）
33巻8号（1991年8月発行）
33巻7号（1991年7月発行）
33巻6号（1991年6月発行）
33巻5号（1991年5月発行）
33巻4号（1991年4月発行）
33巻3号（1991年3月発行）
33巻2号（1991年2月発行）
特集 精神科領域におけるレセプター機能の研究の進歩
33巻1号（1991年1月発行）
32巻12号（1990年12月発行）
シンポジウム 「うつ」と睡眠
32巻11号（1990年11月発行）
32巻10号（1990年10月発行）
32巻9号（1990年9月発行）
32巻8号（1990年8月発行）
特集 精神疾患の現代的病像をめぐって
32巻7号（1990年7月発行）
32巻6号（1990年6月発行）
特集 精神分裂病の生物学的研究
32巻5号（1990年5月発行）
32巻4号（1990年4月発行）
32巻3号（1990年3月発行）
特集 向精神薬の見逃されやすい副作用と対策
32巻2号（1990年2月発行）
32巻1号（1990年1月発行）
31巻12号（1989年12月発行）
31巻11号（1989年11月発行）
31巻10号（1989年10月発行）
シンポジウム 精神障害者の責任能力
31巻9号（1989年9月発行）
31巻8号（1989年8月発行）
31巻7号（1989年7月発行）
31巻6号（1989年6月発行）
特集 現代社会と家族—諸病態との関連から
31巻5号（1989年5月発行）
31巻4号（1989年4月発行）
31巻3号（1989年3月発行）
31巻2号（1989年2月発行）
31巻1号（1989年1月発行）
特集 サーカディアンリズム—基礎から臨床へ
30巻12号（1988年12月発行）
30巻11号（1988年11月発行）
シンポジウム 痴呆とパーキンソニズム
30巻10号（1988年10月発行）
30巻9号（1988年9月発行）
特集 世界の精神科医療の動向
30巻8号（1988年8月発行）
30巻7号（1988年7月発行）
30巻6号（1988年6月発行）
シンポジウム 地域ケアと精神保健
30巻5号（1988年5月発行）
30巻4号（1988年4月発行）
創刊30周年記念特集 精神医学—最近の進歩 第2部
30巻3号（1988年3月発行）
創刊30周年記念特集 精神医学—最近の進歩 第1部
30巻2号（1988年2月発行）
30巻1号（1988年1月発行）
29巻12号（1987年12月発行）
特集 躁うつ病とセロトニン
29巻11号（1987年11月発行）
29巻10号（1987年10月発行）
29巻9号（1987年9月発行）
29巻8号（1987年8月発行）
29巻7号（1987年7月発行）
29巻6号（1987年6月発行）
29巻5号（1987年5月発行）
29巻4号（1987年4月発行）
29巻3号（1987年3月発行）
29巻2号（1987年2月発行）
29巻1号（1987年1月発行）
特集 老年精神医学
28巻12号（1986年12月発行）
28巻11号（1986年11月発行）
特集 脳の働きと心―大脳の機能をめぐって
28巻10号（1986年10月発行）
28巻9号（1986年9月発行）
28巻8号（1986年8月発行）
28巻7号（1986年7月発行）
28巻6号（1986年6月発行）
28巻5号（1986年5月発行）
28巻4号（1986年4月発行）
28巻3号（1986年3月発行）
28巻2号（1986年2月発行）
特集 現代の子供—心身の発達とその病理—東京都精神医学総合研究所 第13回シンボジウムから
28巻1号（1986年1月発行）
27巻12号（1985年12月発行）
特集 摂食障害の心理と治療
27巻11号（1985年11月発行）
27巻10号（1985年10月発行）
27巻9号（1985年9月発行）
27巻8号（1985年8月発行）
27巻7号（1985年7月発行）
27巻6号（1985年6月発行）
特集 前頭葉の神経心理学
27巻5号（1985年5月発行）
特集 精神分裂病の成因と治療—東京都精神医学総合研究所 第12回シンポジウムから
27巻4号（1985年4月発行）
27巻3号（1985年3月発行）
27巻2号（1985年2月発行）
特集 睡眠時無呼吸症候群（Sleep Apnea Syndrome）―その病態と臨床
27巻1号（1985年1月発行）
26巻12号（1984年12月発行）
26巻11号（1984年11月発行）
26巻10号（1984年10月発行）
26巻9号（1984年9月発行）
26巻8号（1984年8月発行）
26巻7号（1984年7月発行）
特集 側頭葉障害における言語症状
26巻6号（1984年6月発行）
26巻5号（1984年5月発行）
26巻4号（1984年4月発行）
26巻3号（1984年3月発行）
26巻2号（1984年2月発行）
特集 DSM-III—その有用性と問題点
26巻1号（1984年1月発行）
特集 精神疾患に対する神経内分泌的アプローチ
25巻12号（1983年12月発行）
特集 カルバマゼピンの向精神作用
25巻11号（1983年11月発行）
25巻10号（1983年10月発行）
特集 少年非行の心理と病理—東京都精神医学総合研究所 第11回シンポジウムから
25巻9号（1983年9月発行）
25巻8号（1983年8月発行）
特集 児童精神医学の現状と将来—都立梅ケ丘病院30周年記念シンポジウムから
25巻7号（1983年7月発行）
25巻6号（1983年6月発行）
25巻5号（1983年5月発行）
25巻4号（1983年4月発行）
特集 聴覚失認
25巻3号（1983年3月発行）
特集 精神医学における病態モデル
25巻2号（1983年2月発行）
特集 薬物と睡眠をめぐって
25巻1号（1983年1月発行）
24巻12号（1982年12月発行）
特集 アルコール依存症の精神医学—東京都精神医学総合研究所 第10回シンポジウムから
24巻11号（1982年11月発行）
24巻10号（1982年10月発行）
特集 精神科診療所をめぐる諸問題
24巻9号（1982年9月発行）
24巻8号（1982年8月発行）
24巻7号（1982年7月発行）
24巻6号（1982年6月発行）
24巻5号（1982年5月発行）
24巻4号（1982年4月発行）
特集 視覚失認
24巻3号（1982年3月発行）
24巻2号（1982年2月発行）
特集 リチウムの臨床と基礎—最近の話題
24巻1号（1982年1月発行）
23巻12号（1981年12月発行）
23巻11号（1981年11月発行）
特集 Ⅱ．アジアにおける精神衛生問題
23巻10号（1981年10月発行）
特集 失行
23巻9号（1981年9月発行）
23巻8号（1981年8月発行）
23巻7号（1981年7月発行）
特集 てんかんのメカニズムと治療—東京都精神医学総合研究所 第8回シンポジウムから
23巻6号（1981年6月発行）
23巻5号（1981年5月発行）
23巻4号（1981年4月発行）
23巻3号（1981年3月発行）
23巻2号（1981年2月発行）
23巻1号（1981年1月発行）
22巻12号（1980年12月発行）
特集 躁うつ病の生物学
22巻11号（1980年11月発行）
特集 Butyrophenone系抗精神病薬の臨床精神薬理学
22巻10号（1980年10月発行）
特集 日本精神医学と松沢病院
22巻9号（1980年9月発行）
22巻8号（1980年8月発行）
特集 思春期の精神医学的諸問題—東京都精神医学総合研究所 第7回シンポジウムから
22巻7号（1980年7月発行）
特集 Brain Function Testへのアプローチ
22巻6号（1980年6月発行）
22巻5号（1980年5月発行）
特集 睡眠研究—最近の進歩
22巻4号（1980年4月発行）
22巻3号（1980年3月発行）
22巻2号（1980年2月発行）
特集 向精神薬をめぐる最近の諸問題
22巻1号（1980年1月発行）
特集 幻覚
21巻12号（1979年12月発行）
21巻11号（1979年11月発行）
特集 精神分裂病の生物学
21巻10号（1979年10月発行）
21巻9号（1979年9月発行）
21巻8号（1979年8月発行）
特集 老人の精神障害—東京都精神医学総合研究所，第6回シンポジウムから
21巻7号（1979年7月発行）
特集 精神分裂病の遺伝因と環境因
21巻6号（1979年6月発行）
特集 創刊20周年記念 第2部
21巻5号（1979年5月発行）
特集 創刊20周年記念 第1部
21巻4号（1979年4月発行）
21巻3号（1979年3月発行）
21巻2号（1979年2月発行）
特集 妄想
21巻1号（1979年1月発行）
20巻12号（1978年12月発行）
特集 精神鑑定
20巻11号（1978年11月発行）
20巻10号（1978年10月発行）
シンポジウム 精神分裂病者の治療について—東京都精神医学総合研究所，第5回シンポジウムから
20巻9号（1978年9月発行）
20巻8号（1978年8月発行）
20巻7号（1978年7月発行）
20巻6号（1978年6月発行）
20巻5号（1978年5月発行）
20巻4号（1978年4月発行）
20巻3号（1978年3月発行）
20巻2号（1978年2月発行）
20巻1号（1978年1月発行）
19巻12号（1977年12月発行）
特集 青年期の精神病理
19巻11号（1977年11月発行）
シンポジウム こころとからだ—東京都精神医学総合研究所，第4回シンポジウムから
19巻10号（1977年10月発行）
19巻9号（1977年9月発行）
19巻8号（1977年8月発行）
特集 在宅精神医療（2）—社会復帰活動とその周辺
19巻7号（1977年7月発行）
19巻6号（1977年6月発行）
19巻5号（1977年5月発行）
19巻4号（1977年4月発行）
特集 精神分裂病の精神生理学
19巻3号（1977年3月発行）
19巻2号（1977年2月発行）
シンポジウム 生のリズムとその障害—東京都精神医学総合研究所，第3回シンポジウムから
19巻1号（1977年1月発行）
18巻12号（1976年12月発行）
特集 近代日本の宗教と精神医学
18巻11号（1976年11月発行）
18巻10号（1976年10月発行）
18巻9号（1976年9月発行）
18巻8号（1976年8月発行）
18巻7号（1976年7月発行）
18巻6号（1976年6月発行）
特集 在宅精神医療—日常生活における指導と治療
18巻5号（1976年5月発行）
シンポジウム 大都市の病理と精神障害—東京都精神医学総合研究所第2回シンポジウムから
18巻4号（1976年4月発行）
18巻3号（1976年3月発行）
18巻2号（1976年2月発行）
18巻1号（1976年1月発行）
17巻13号（1975年12月発行）
臨時増刊号特集 精神医学における日本的特性
17巻12号（1975年12月発行）
17巻11号（1975年11月発行）
17巻10号（1975年10月発行）
17巻9号（1975年9月発行）
17巻8号（1975年8月発行）
17巻7号（1975年7月発行）
17巻6号（1975年6月発行）
17巻5号（1975年5月発行）
17巻4号（1975年4月発行）
17巻3号（1975年3月発行）
17巻2号（1975年2月発行）
17巻1号（1975年1月発行）
16巻12号（1974年12月発行）
16巻11号（1974年11月発行）
シンポジウム 現代における精神医学研究の課題—東京都精神医学総合研究所開設記念シンポジウムから
16巻10号（1974年10月発行）
16巻9号（1974年9月発行）
16巻7号（1974年7月発行）
シンポジウム 向精神薬療法の現状と問題点—Dr. Frank J. Ayd, Jr. を迎えて
16巻6号（1974年6月発行）
誌上シンポジウム 日本の精神医療についての4つの意見
16巻5号（1974年5月発行）
16巻4号（1974年4月発行）
16巻3号（1974年3月発行）
16巻2号（1974年2月発行）
16巻1号（1974年1月発行）
15巻12号（1973年12月発行）
特集 精神障害と家族
15巻11号（1973年11月発行）
15巻10号（1973年10月発行）
15巻9号（1973年9月発行）
15巻8号（1973年8月発行）
15巻7号（1973年7月発行）
15巻6号（1973年6月発行）
15巻5号（1973年5月発行）
15巻4号（1973年4月発行）
特集 痴呆の臨床と鑑別
15巻3号（1973年3月発行）
15巻2号（1973年2月発行）
15巻1号（1973年1月発行）
14巻12号（1972年12月発行）
特集 精神障害者の動態
14巻11号（1972年11月発行）
14巻10号（1972年10月発行）
14巻9号（1972年9月発行）
14巻8号（1972年8月発行）
14巻7号（1972年7月発行）
14巻6号（1972年6月発行）
14巻5号（1972年5月発行）
特集 てんかん分類へのアプローチ
14巻4号（1972年4月発行）
14巻3号（1972年3月発行）
14巻2号（1972年2月発行）
特集 作業療法
14巻1号（1972年1月発行）
13巻12号（1971年12月発行）
特集 社会変動と精神医学
13巻11号（1971年11月発行）
13巻10号（1971年10月発行）
特集 内因性精神病の生物学的研究
13巻9号（1971年9月発行）
13巻8号（1971年8月発行）
13巻7号（1971年7月発行）
13巻6号（1971年6月発行）
13巻5号（1971年5月発行）
特集 向精神薬をめぐる問題点
13巻4号（1971年4月発行）
13巻3号（1971年3月発行）
13巻2号（1971年2月発行）
13巻1号（1971年1月発行）
12巻12号（1970年12月発行）
特集 社会のなかの精神科医
12巻11号（1970年11月発行）
12巻10号（1970年10月発行）
12巻9号（1970年9月発行）
12巻8号（1970年8月発行）
12巻7号（1970年7月発行）
12巻6号（1970年6月発行）
特集 境界例の病理と治療
12巻5号（1970年5月発行）
特集 対人恐怖
12巻4号（1970年4月発行）
12巻3号（1970年3月発行）
12巻2号（1970年2月発行）
特集 医療危機と精神科医—第6回日本精神病理・精神療法学会 討論集会をめぐって
12巻1号（1970年1月発行）
11巻12号（1969年12月発行）
11巻11号（1969年11月発行）
11巻10号（1969年10月発行）
11巻9号（1969年9月発行）
11巻8号（1969年8月発行）
11巻7号（1969年7月発行）
11巻6号（1969年6月発行）
11巻5号（1969年5月発行）
特集 心気症をめぐつて
11巻4号（1969年4月発行）
11巻3号（1969年3月発行）
特集 医学教育と精神療法
11巻2号（1969年2月発行）
11巻1号（1969年1月発行）
10巻12号（1968年12月発行）
10巻11号（1968年11月発行）
10巻10号（1968年10月発行）
10巻9号（1968年9月発行）
10巻8号（1968年8月発行）
10巻7号（1968年7月発行）
特集 集団精神療法（日本精神病理・精神療法学会第4回大会シンポジウム）
10巻6号（1968年6月発行）
10巻5号（1968年5月発行）
特集 うつ病—日本精神病理・精神療法学会（第4回大会シンポジウム）
10巻4号（1968年4月発行）
10巻3号（1968年3月発行）
10巻2号（1968年2月発行）
10巻1号（1968年1月発行）
9巻12号（1967年12月発行）
9巻11号（1967年11月発行）
9巻10号（1967年10月発行）
9巻9号（1967年9月発行）
9巻8号（1967年8月発行）
9巻7号（1967年7月発行）
特集 精神療法の技法と理論—とくに人間関係と治癒像をめぐって
9巻6号（1967年6月発行）
特集 心因をめぐる諸問題
9巻5号（1967年5月発行）
特集 創造と表現の病理
9巻4号（1967年4月発行）
特集 精神療法における治癒機転
9巻3号（1967年3月発行）
9巻2号（1967年2月発行）
特集 精神分裂病の診断基準—とくに“Praecoxgefühl”について
9巻1号（1967年1月発行）
特集 内因性精神病の疾病論
8巻12号（1966年12月発行）
特集 うつ病の臨床
8巻11号（1966年11月発行）
特集 宗教と精神医学
8巻10号（1966年10月発行）
特集 地域精神医学—その理論と実践
8巻9号（1966年9月発行）
8巻8号（1966年8月発行）
8巻7号（1966年7月発行）
特集 精神医療体系のなかでの精神病院の位置づけ
8巻6号（1966年6月発行）
特集 薬物と精神療法
8巻5号（1966年5月発行）
8巻4号（1966年4月発行）
特集 精神分裂病の家族研究
8巻3号（1966年3月発行）
特集 精神活動とポリグラフ
8巻2号（1966年2月発行）
8巻1号（1966年1月発行）
7巻12号（1965年12月発行）
7巻11号（1965年11月発行）
7巻10号（1965年10月発行）
7巻9号（1965年9月発行）
7巻8号（1965年8月発行）
7巻7号（1965年7月発行）
7巻6号（1965年6月発行）
特集 呉秀三先生の生誕100年を記念して
7巻5号（1965年5月発行）
7巻4号（1965年4月発行）
7巻3号（1965年3月発行）
特集 精神分裂病の“治癒”とは何か
7巻2号（1965年2月発行）
特集 精神療法の限界と危険
7巻1号（1965年1月発行）
6巻12号（1964年12月発行）
6巻11号（1964年11月発行）
特集 向精神薬・抗けいれん剤の効果判定法
6巻10号（1964年10月発行）
6巻9号（1964年9月発行）
6巻8号（1964年8月発行）
6巻7号（1964年7月発行）
6巻6号（1964年6月発行）
6巻5号（1964年5月発行）
6巻4号（1964年4月発行）
6巻3号（1964年3月発行）
6巻2号（1964年2月発行）
特集 神経症の日本的特性
6巻1号（1964年1月発行）
特集 近接領域からの発言
5巻12号（1963年12月発行）
5巻11号（1963年11月発行）
5巻10号（1963年10月発行）
5巻9号（1963年9月発行）
5巻8号（1963年8月発行）
5巻7号（1963年7月発行）
5巻6号（1963年6月発行）
5巻5号（1963年5月発行）
5巻4号（1963年4月発行）
5巻3号（1963年3月発行）
特集 てんかん
5巻2号（1963年2月発行）
特集 病識〔精神病理懇話会講演および討議〕
5巻1号（1963年1月発行）
4巻12号（1962年12月発行）
4巻11号（1962年11月発行）
特集 睡眠
4巻10号（1962年10月発行）
4巻9号（1962年9月発行）
4巻8号（1962年8月発行）
4巻7号（1962年7月発行）
4巻6号（1962年6月発行）
4巻5号（1962年5月発行）
4巻4号（1962年4月発行）
4巻3号（1962年3月発行）
4巻2号（1962年2月発行）
4巻1号（1962年1月発行）
3巻12号（1961年12月発行）
特集 非定型内因性精神病
3巻11号（1961年11月発行）
3巻10号（1961年10月発行）
3巻9号（1961年9月発行）
3巻8号（1961年8月発行）
3巻7号（1961年7月発行）
3巻6号（1961年6月発行）
3巻5号（1961年5月発行）
3巻4号（1961年4月発行）
3巻3号（1961年3月発行）
3巻2号（1961年2月発行）
3巻1号（1961年1月発行）
特集 妄想の人間学—精神病理懇話会講演ならびに討論
