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増大号特集 精神科診療のエビデンス—国内外の重要ガイドライン解説 第8章 発達障害 ②注意欠如・多動症
注意欠如・多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン 第4版—本ガイドラインを中心とした比較検討
著者: 小野和哉1
所属機関: 1聖マリアンナ医科大学神経精神科学教室
ページ範囲:P.643 - P.648
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・ADHDの臨床像が明確に表現されている。身体的基盤因が重視され,養育の課題論,親責任論を明確に退けている。
・「心理社会的治療の重視」が明確化されている。また,病態の重症度に応じ,心理社会的治療の施行期間を調整する必要が述べられている。薬物療法に至るまでの期間がかなり長く設定されている。
・抗ADHD薬の選択の仕方(現在はグアンファシンが登場し3剤からの選択になる),適応外使用薬についての説明と同意の重要性に触れている。
・治療目標論が表現されている。障害の症状改善ではなく,患者の自己形成に付言している。また,患者のパーソナリティ形成への視点が盛り込まれている。
・ADHDの臨床像が明確に表現されている。身体的基盤因が重視され,養育の課題論,親責任論を明確に退けている。
・「心理社会的治療の重視」が明確化されている。また,病態の重症度に応じ,心理社会的治療の施行期間を調整する必要が述べられている。薬物療法に至るまでの期間がかなり長く設定されている。
・抗ADHD薬の選択の仕方(現在はグアンファシンが登場し3剤からの選択になる),適応外使用薬についての説明と同意の重要性に触れている。
・治療目標論が表現されている。障害の症状改善ではなく,患者の自己形成に付言している。また,患者のパーソナリティ形成への視点が盛り込まれている。
参考文献
1)American Psychiatric Association:Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fifth ed. (DSM-5). American Psychiatric Publishing, Washington D.C., 2013(日本精神神経学会日本語版用語監修,髙橋三郎,大野裕監訳:DSM-5精神疾患の診断・統計マニュアル.医学書院,2014)
2)齊藤万比古(編):注意欠如・多動症-ADHD-の診断・治療ガイドライン第4版.じほう,2016
3)Seixas M, Weiss M, Müller U:Systematic review of national and international guidelines on attention-deficit hyperactivity disorder. J Psychopharmacol 26:753-765, 2012
4)National Institute for Health and Care Excellence(NICE):Attention deficit hyperactivity disorder:diagnosis and management. 2018 https://www.nice.org.uk/guidance/ng87(2020年2月20日閲覧)
5)American Academy of Pediatrics(AAP):Updates Guidelines on Attention Deficit-Hyperactivity Disorder with Latest Research. 2019 https://www.aap.org/en-us/about-the-aap/aap-press-room/Pages/AAP-Updates-Guidelines-on-Attention-Deficit-Hyperactivity-Disorder-with-Latest-Research.aspx(2020年2月20日閲覧)
6)Amer YS, Al-Joudi HF, Varnham JL, et al;Saudi ADHD Society:Appraisal of clinical practice guidelines for the management of attention deficit hyperactivity disorder(ADHD)using the AGREE Ⅱ Instrument:a systematic review. PLoS One 14:e0219239. 2019
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